2015年11月13日の811円どころより「中国土壌汚染関連として、買い」と予想。845円へ。

11月14日付けレポートより以下の通り解説。

『 土壌汚染対策事業。合弁会社設立の中国事業が今期より黒字化へ。宮城の太陽光発電事業が今期から年1億8000万円の売電収入予定。岡山でも売電開始。年1億円見込む。

2016年3月期最終利益が前期比14.3倍増の1億7200万円最高益更新予想。予想EPS41.59円。四季報で2017年3月期最終利益が前期比10%増の1億9000万円連続最高益更新予想EPS45.7円。

11月13日終値845円で来期予想PER20.3倍。来期予想PER18.4倍。前期比14.3倍増の最高益更新予想により、割高とは言えない。

9月25日に、3458シーアールイーとの資本業務提携、第三者割当による新株式発行並びに主要株主である筆頭株主及びその他の関係会社の異動を発表。

10月13日に、第三者割当により発行する株式の払込完了及びシーアールイーとの資本業務提携契約締結と協業開始を発表。

中国共産党は、2016年から始まる「第13次5カ年計画」で、IT、ロボット、航空宇宙、創薬など産業の高度化を進めると共に、深刻化する大気、水、土壌汚染問題など環境対策にも全力を挙げる。

6月30日にかけ1375円へ急騰した後、調整充分。中間決算を終え再上昇本格化に向かうと予想する。電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格として〇〇〇に向かう可能性秘める。 』

全体相場急落の煽り受け、2016年2月15日にかけ452円へ下落したが、2月6日付けレポートで「電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。5月25日にかけ1145円へ上昇。

6月12日付けレポートより以下の通り解説。

『 土壌汚染の調査・対策工事・コンサルティング事業を展開。3月18日に実施権取得契約締結を発表した原位置熱脱着技術導入により原位置浄化の技術的競争優位の強化を図る。

合弁会社設立の中国事業が黒字化へ。宮城の太陽光発電事業が年1億8000万円の売電収入予定。岡山でも売電開始。年1億円見込む。

2016年3月期最終利益が前期比11.8倍増の1億4200万円最高益更新。EPS30.09円。2017年3月期最終利益が前期比43%増の2億400万円連続最高益更新予想。EPS43.3円。

5月13日に発表した中期経営計画の中で、「国内で土壌汚染関連業界内での確固たる地位を確立し、国内で培ったノウハウを活用して中国などアジア諸国の土壌汚染問題解決に貢献するグローバル企業を目指し、2019年3月期には連結営業利益6億円(2017年3月期は3億1900万円予想)を経営成績の重要な目標とする」と記載。

中国共産党が、2016年から始まる「第13次5カ年計画」で、IT、ロボット、航空宇宙、創薬など産業の高度化を進めると共に、深刻化する大気、水、土壌汚染問題など環境対策にも全力を挙げる中、安倍首相が5月23日の第24回経協インフラ戦略会議において、「質の高いインフラ輸出拡大イニシアティブ」を発表。政府は、本イニシアティブを通じて、日本の質の高いインフラ輸出を促進し、日本の経済成長のみならず相手国の経済発展に貢献するWIN-WIN関係の構築を図る。

昨年6月10日安値545円から6月30日にかけ1375円へ2.5倍高

今年も2月15日安値452円から5月25日にかけ1145円へ2.5倍高を演じた実績あり。

6月8日付け日本経済新聞が報じた東京電力福島第1原発事故に伴う除染土の再利用関連銘柄でもあり、国策となったインフラ輸出の中国土壌汚染対策関連本命格として、〇〇〇に向かう可能性秘める。 』

今年9月1日にかけ1965円へ上昇。昨年来高値更新が続いた後、調整。

9月8日の1351円を安値に切り返し。

11月20日に、第三者割当による第11回新株予約権の発行を発表。

本日11月22日付け日本経済新聞が、中国が進める環境規制の恩恵を受ける「中国関連株」として「汚染対策技術を持つエンバイオHDには、中国から汚染調査や浄化案件が舞い込んでいる」と報じる。

〇〇〇の部分は、今さら煽りになってはいけないので、会員様のみ。ご了承ください。