3835eBASEが、74円高の1715円。

4月23日の1089円どころより「TPP関連として、買い」(レポート会員)と予想。24日にかけ1330円へ急伸。4月25日に開催した弊社講演会でも、弊社代表取締役前池英樹(髙山緑星)が「今は急騰したところなので、いったん下がってから狙いたいTPP関連本命格」と解説。

4月26日付けレポート(レポート会員)で「商品情報管理ソフトを開発。主力の食品業界中心に課金型クラウドへ移行。コメの産地・品種などの商品品質検査情報のクラウドサービスも開始。4月10日に業績の上方修正を発表。主力とする食品業界向け食の安心安全管理システム「FOODS eBASE」や、その他業界向け顧客別にカスタマイズした商品詳細情報管理システム「GOODS eBASE」のソフトウェア販売が、計画を大幅に上回り、2015年3月期最終利益を前回予想の2億7900万円から3億9300万円へ上方修正。予想EPSも68.79円に。4月24日終値1137円で予想PER16.5倍。4月22日より日々公表銘柄に指定。増し担保規制となれば、調整を余儀なくされようが、TPPが実現した場合、輸入品の品質管理が重要となり、同社が開発した食の安心安全管理システム「FOODS eBASE」や、商品詳細情報管理システム「GOODS eBASE」に特需が発生する可能性あり。TPP関連本命格として、○○○に向かう可能性秘める」と指摘。

増し担保規制を嫌気し、5月1日を970円で安値引け。5月6日付けレポートで「増し担保規制解除の最低条件となる25日線乖離15%未満(5日連続)の範囲に入ってきたら、押し目買い」と予想。1日より25日線乖離15%未満3日連続。

5月9日付けレポート(レポート会員)で『上がり過ぎなければ、5月12日引け後に増し担保規制解除の計算。買いと予想する。「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはTPP関連本命格として、○○○に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。5月15日に本決算発表』と指摘。12日に1054円で大引け。増し担保規制解除の最低条件となる25日線乖離15%未満(5日連続)を超えたため、規制解除を逃したが、再び規制解除の範囲内に入った13日の988円どころより、「再度、押し目買い」と予想。14日の969円どころでも、「増し担保規制解除カウント2日目。押し目買い」と予想。14日安値952円から切り返し。15日場中に発表した好決算と増配を好感し、1121円S高買い気配。

 5月17日付けレポート(レポート会員)で「15日に発表した本決算で、2015年3月期最終利益が前期比27%増の4億1400万円。最高益更新。EPS72.59円。2016年3月期最終利益が前期比13%増の4億7000万円連続最高益更新予想。予想EPS82.27円。5月15日終値1121円で今期予想PER13.6倍。割安。2013年3月19日にかけ2125円へ急騰した前歴あり。TPP関連本命格として増し担保規制のまま、4月24日高値1330円突破から、TPPの進展次第で○○○に向かう可能性充分」と指摘。19日にかけ1380円へ一段高。4月24日高値を更新。

5月24日付けレポート(レポート会員)で『22日に「増し担保規制解除カウント2日目。現在1180円」と指摘すると共に1245円へ再上昇。いったん25日線乖離15%未満を超えたが、終値1192円で25日線乖離15%未満の範囲内に戻り、上がり過ぎなければ、27日引け後に増し担保規制が解除される計算。再度押し目買い』と予想。1330円へ上昇。終値1260円で25日線乖離15%未満を超え、増し担保規制解除カウントやり直し。

5月30日付けレポート(レポート会員)で「6月1日で増し担保規制解除カウント5日目。終値で25日線乖離15%未満を超えなければ、1日引け後に増し担保規制が解除される計算。再度押し目買いと予想する。5月27日引け後に、ストックオプションとしての新株予約権発行を発表」と指摘。増し担保規制のまま、6月5日にかけ1415円へ一段高。新値追い。

6月6日付けレポート(レポート会員)で「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはTPP関連本命格として、○○○を歩んでいる」と予想した通り、12日にかけ1520円へ一段高。増し担保規制のまま、新値追い続く。

6月13日付けレポート(レポート会員)で『安倍政権とオバマ政権、日米共に、最優先課題が安保関連法案である事から、ここにきてTPP交渉が一向に進まないが、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはTPP関連本命格として、○○○を歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。19日にかけ1655円へ一段高。TPP妥結の鍵を握るTPA(米大統領貿易促進権限)法案が米下院で可決された事を好感し、増し担保規制のまま新値追い続く。

最新情報は、6月20日付けレポート(レポート会員)参照。