東京株式市場は、6月20日付けレポート「会員制投資戦略」(レポート会員)で「22日に緊急開催か決まったユーロ圏首脳会議におけるギリシャ金融支援協議の結果を見極めつつ、6月25日転換点<小>を迎え、下げ本格化に向かう」と予想した後、

6月23日の「会員制投資戦略」(レポート会員)より「6月25日転換点<小>を迎え、日経225先物オプション7月物プット・8月物プットが26日にかけ買いと予想する。投資資金0になってもいい資金の範囲内で」と、

24日の「会員制投資戦略」(レポート会員)にも「引き続き、6月25日転換点<小>を迎え、7月物プット・8月物プットが26日にかけ買いと予想する。投資資金0になってもいい資金の範囲内で」と、

25日の「会員制投資戦略」(レポート会員)でも「転換点<小>6月25日を迎え、下げが本格化していくと予想する。引き続き、7月物・8月物プットが、26日にかけ買いと予想する。投資資金0になってもいい資金の範囲内で。個別材料株も、保有株数を減らし、軽くしておいた方がいい」と予想した通り、24日に付けた2万952円を高値にドンピシャのタイミングで反落。26日にかけ2万650円へ下落。上海総合指数が一時8%超安。暴落に。

6月26日の夜間取引で日経225先物が2万890円を回復、27日に中国人民銀行が追加利下げを発表したが、欧州連合(EU)が27日に開いたユーロ圏財務相会合で、ギリシャの6月末金融支援期限延長を拒否。ギリシャが7月5日に実施すると表明した国民投票を牽制。ギリシャは、30日に国際通貨基金(IMF)へ15億ユーロ超の支払いを迎え、債務不履行(デフォルト)が現実味を帯びる中、

6月28日付けレポート「会員制投資戦略」(レポート会員)で「転換点<小>6月25日を経て、2段上げ終了による一段安に向かう」と予想した通り、29日にかけ2万93円へ急落した後、中国株暴落の割に予想以上の強さで7月2日にかけ2万601円へ反発。

7月4日付けレポート「会員制投資戦略」(レポート会員)で「今週はまず、ギリシャが財政緊縮策受け入れの賛否を問うため、7月5日に行う国民投票の結果を見極め。世論調査の財政緊縮策受け入れ賛成と反対が拮抗。賛成が徐々に増えつつある。反対が勝てば、一段安に向かおう。賛成が勝った場合も、短期的には上昇に向かい、6月24日高値を更新する可能性もあろうが、上昇は数日に止まり、再び下落に転じる」と予想した通り、9日にかけ1万9115円へ急落。

日経225先物が7月9日午前9時33分にド安値1万9100円を付け、戻りに入りつつあった9時41分の1万9150円どころで日経225先物オプション7月物プットに利食い売り指示を、朝方より個別材料株の一角に打診買い指示を発した通り、ドンピシャのタイミングで切り返し急。暴落していた上海総合指数も8日を安値に猛反発する中、10日夜間取引にかけ2万90円を回復。予想以上の急反発となった。

7月10日のNY市場も大幅続伸。シカゴ日経平均先物が2万85円で終了。ドル/円が122.73円。

 

日経225先物を始め全体相場の今後の予測、短期・中期・長期予想は勿論、昨年12月13日付レポート「会員制投資戦略」(レポート会員)よりお伝えしてきた2015年相場年間予測、さらに2036年までの未来予測について詳しくは、先ほど「会員制投資戦略」(レポート会員)にアップした7月11日付け週末レポート「今週の投資戦略その1」(レポート会員)を参照。