今週の投資戦略
１. 今週の東京株式市場
（１）日経２２５戻り高値更新再開に対しマザーズ年初来安値更新。１５日レポートが示唆に富む表現に。引き続き２０１８年全体相場予測の「２月前後にかけ下落。３月前後から上昇」が的中しつつあり、６月にかけ上昇基調が続くと予想するが、過去に起きた天井形成から急落のチャート分析による１番早いパターンではＮＹと共にいつ再び急落が始まってもおかしくない日柄の範囲に入っている
東京株式市場は、正月休み中のＮＹ高を受け、大発会１月４日に日経２２５が急伸。５日にかけ２万３７３０円へ一段高。２０１２年からの高値更新が続いた。
１月８日付けレポートで以下の通り解説。
『 日経２２５は、昨年１１月９日にかけ２万３３８２円へ上昇。かねてよりアベノミクスの目標値とお伝えしてきた１９９６年６月２６日終値２万２６６６円を達成した後、三角保合い形成から上放れ。予想に反し昨年来高値を更新。
長期予測の「２０１９年中盤から２０３６年初めにかけ上昇」により１９８９年１２月２９日に付けた史上最高値３万８９７５円を目指すトレンドへ既に入っている可能性も否定できない強さとなってきたが、下げに転じるのは時間の問題と予想する。 』
日経２２５が１月９日の２万３９５２円を高値に反落。ＮＹ高は続いたが、円高を嫌気し、１２日にかけ２万３５８８円へ下落。
１月１４日付けレポートで「下げが鮮明化していくと予想する。引き続き個別材料株に期待」と指摘。
日経２２５が１月１８日朝方に２万４０８４円へ急伸。２０１２年からの高値を再び更新したが、２万３６９９円へ反落。大陰線に。
１月２１日付けレポートで「転換点〈中〉１月２０日を経て下げに転じる」と予想。
１月２２日より日経２２５先物オプション２月物プットを買い推奨。
日経２２５が１月２３日に２万４１２９円へ急伸。２０１２年からの高値を再び更新した後、２６日にかけ２万３５９２円へ３日続落。
１月２８日付けレポートで「下げが鮮明化していく」と予想した通り、２月２日のＮＹ急落を受け、日経２２５先物が夜間取引で２万３０００円へ下落。
２月４日付けレポートで「一段安に向かう」と予想した通り、日経２２５が６日にかけ２万１０７８円へ急落。
２月物２１５００プットが、１月２９日安値１ポイントから２月６日にかけ７営業日で６４０ポイントへ６４０倍高の大化け。
２月７日に２万２３５３円へ反発する場面もあったが、「初戻りは売り」となって日本証券クリアリング機構の次期清算システム稼働のため日経２２５先物の夜間取引が停止された９日のシカゴ日経平均先物が２万５２５円へ一段安。
２月１２日付けレポートで『３月にかけ底値圏ボックス型の日柄調整に止まるか、リバウンドから２段下げに向かうか見極め。いずれにせよ、２０１８年全体相場予測の「２月前後にかけ下落」が的中』と指摘。
日経２２５が２月１４日の２万９５０円を安値に切り返し。１６日にかけ２万１８６６円へ続伸。ＮＹ市場は９日を安値に切り返し急。「高山緑星の売買指示ライブ中継会員」で「ＮＹはリバウンドで５日程度続伸する」と予想した通り、ＮＹダウとＳ＆Ｐ５００が１６日にかけ６日続伸。ナスダックが１５日にかけ５日続伸となった。
２月１８日付けレポートで「再び下げに転じると予想する。引き続き、３月にかけ底値圏ボックス型の日柄調整に止まるか、リバウンドから２段下げに向かうか見極め」と指摘。
日経２２５が２月１９日の２万２１５２円を戻り高値に２２日にかけ２万１６２６円へ下落した後、２３日は２万１９０３円へ反発。
２月２５日付けレポートで「２月２７日に前倒しとなったパウエルＦＲＢ議長の議会証言をマーケットがどう反映するか見極め」と指摘。
日経２２５が２月２７日の２万２５０２円を戻り高値に３月２日にかけ２万１０８８円へ３日連続安。２日の夜間取引で日経２２５先物が２万６９０円へ一段安。日本証券クリアリング機構の次期清算システム稼働のため夜間取引が停止された２月９日にシカゴ日経平均先物で付けた幻の安値２万５２５円に迫った後、切り返し。
３月２日のＮＹ市場が、朝安から切り返し。ナスダックとＳ＆Ｐ５００が４日ぶりの反発。シカゴ日経平均先物も２万１１２５円まで戻して終了。
３月４日付けレポートで「反発に転じ底値圏ボックス型の日柄調整に止まるか、２段下げに向かうか分水嶺」と指摘。
日経２２５先物が３月５日の２万９３７円を安値に切り返し。９日にかけ２万１８８４円を回復。
３月１１日付けレポートで『２０１８年全体相場予測の「３月前後から上昇」により、ＮＹに続き上昇本格化に向うのが時間の問題になってきた』と予想。
日経２２５が３月１２日に２万１９７１円を回復した後、１５日にかけ２万１５５５円へ下落。
朝高で始まった３月１６日に保有株のヘッジの意味も含め、日経２２５先物オプション４月物プットを買い推奨。
３月１８日付けレポートで「東京市場休場でＦＯＭＣの利上げが確実視される３月２１日にちょうど転換点〈中〉を迎え、リバウンド本格化に転じるか２段下げに向かうか剣が峰」と指摘。
ＮＹ市場が転換点〈中〉３月２１日に上ヒゲから翌２２日より急落。三角保合い下放れとなった事を受け、２３日の日経２２５も２万５５９円へ急落。５日安値を割り込み、２段下げに。夜間取引で日経２２５先物が２万１４０円へ一段安。ドル円も１０４.６６円へ円高に。
３月２５日付けレポートで「一段安に向かう」と予想。日経２２５が２６日にかけ２万３４７円へ一段安後、切り返し。３０日にかけ２万１５１２円を回復。
４月１日付けレポートで「２段下げ完了によるリバウンド本格化へ向かうか、２段下げ継続となるか見極め」と指摘。
日経２２５が４月６日にかけ２万１７４２円へ上昇した後、６日のＮＹが米中貿易戦争再燃を嫌気し急反落した事を受け、夜間取引で日経２２５先物が２万１３００円へ反落。
４月８日付けレポートで「週初安から切り返し戻り高値更新が続くか再び下げに転じるか鍵握るＮＹ市場が、ダブル底から反転するか、一段安に向かうか見極め」と指摘。
日経２２５が、４月９日朝安から切り返し。１０日に２万１９３３円へ上昇。戻り高値を更新した後、シリア情勢を嫌気し伸び悩み。ＮＹダウは１３日朝方に戻り高値を更新した後、反落。
４月１５日付けレポートで『２０１８年全体相場予測の「２月前後にかけ下落。３月前後から上昇」が的中しつつあり、６月にかけ上昇基調が続くと予想するが、過去に起きた天井形成から急落のチャートパターン分析による１番早いパターンではＮＹと共にいつ再び急落が始まってもおかしくない日柄の範囲に入ってきた』
と指摘。
日経２２５は４月１９日にかけ２万２３６０円へ上昇。予想通り戻り高値更新再開となったが、マザーズ指数が１７日にかけ急落。年初来安値を更新。１５日付けレポートの「過去に起きた天井形成から急落のチャートパターン分析による１番早いパターンではＮＹと共にいつ再び急落が始まってもおかしくない日柄の範囲に入ってきた」がマザーズにきた格好。
「日経２２５が戻り高値更新再開に向かう反面、マザーズは年初来安値更新に向かう」と明記した訳ではないので、的中したとは言えないが、１５日付けレポートが示唆に富む表現に。
４月２０日のＮＹ市場は続落。米１０年債利回りが２０１４年１月以来の水準まで上昇。
シカゴ日経平均先物も、２万２０７５円で終了。
ドル／円は１０７.６０円で終了。一時１０７.８６円へ。
原油が６８.４０ドルで終了。
今週も、引き続き２０１８年全体相場予測の「２月前後にかけ下落。３月前後から上昇」が的中しつつあり、上げ下げしながら６月にかけ上昇基調が続くと予想するが、過去に起きた天井形成から急落のチャートパターン分析による１番早いパターンでは４月１６日よりＮＹと共にいつ再び急落が始まってもおかしくない日柄の範囲に入っている。
今のところ、日経２２５は１月２３日を高値に２月１４日にかけ急落。３月２６日を安値に４月１９日にかけ上昇。ＮＹダウも１月２６日を高値に２月９日にかけ急落。４月２日を安値に４月１８日にかけ上昇。
２０１８年全体相場予測の「２月前後にかけ下落。３月前後から上昇」が的中。
昨年１２月２４日付けレポートよりお伝えしてきた２０１８年全体相場予測は、「２月前後にかけ下落。３月前後から上昇。６月前後から下落。９月前後から上昇。１０月前後から下落。１１月前後から上昇」。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
（２）２０１８年相場予測は「２月前後にかけ下落。３月前後から上昇。６月前後から下落。９月前後から上昇。１０月前後から下落。１１月前後から上昇」
２０１２年１１月１４日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、１４日の夜間取引寄付より日経２２５先物オプションコールを買い推奨した後、翌１５日朝方より「かねてよりお伝えしてきた２０１２年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。１９０５年５月２７日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言！
かねてより、『２００８年のリーマンショック以降、ＱＥ１、ＱＥ２実施による急激な円高という為替のマジックにより、日本株は辛酸を舐めてきたが、円高は２０１２年９月のＱＥ３実施で出尽くした。安倍総理誕生により「ＱＥ４は日本がやる事になる（円紙幣を刷りまくる）」という弊社代表取締役・前池英樹のシナリオが現実のものとなり、円安が鮮明化。今度は為替のマジックにより、米国株より日本株の方が上がり易い環境が整う。日本経済・株式市場は、２０１２年に消費税引き上げの方向性が決まらなければ、最悪のシナリオとして「２０１５年日本破綻」の可能性もあったが、２００３年春からお伝えしてきた長期予測の通り最悪のシナリオは回避された。２０１２年６月４日のＴＯＰＩＸバブル崩壊以降の安値更新が、歴史的買い場になったとの予測に変更なく、円高、デフレも終焉することになろう。後は、解散・総選挙による安倍総理誕生を待つのみ』とお伝えしてきた通り、遂に２０１２年１２月２６日に安倍総理が誕生。
さらに、弊社代表取締役・前池英樹は約２０年前より「長期的には少子高齢化に伴う人口減少に対する抜本的対策として移民政策に踏み切れるかどうかが日本の永遠の課題」とお伝えしてきたが、遂に２０１３年８月１日に政府が開いた国家戦略特区作業部会でまとめた規制改革の中で、介護、医療、農業分野に特定しつつも、外国人労働者の受け入れ、つまり、移民政策に言及。
私、弊社代表取締役前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート（１９２９年世界恐慌時のＮＹダウ暴落チャート、１９１９年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート）と世界各国の人口動態（人口ピラミッド）を独自分析した結果、２００３年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。
【１９８９年末を高値としたバブル崩壊から約１３年後の２００３年春を大底に２００７年春にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２００７年夏以降、調整色を強め急落。
２００８年春にかけ下落が続いた後、２００８年春を底に２００８年末にかけ急反発。２００８年末を戻り高値に２００９年春にかけ調整した後、２００９年末にかけ切り返し。２０１０年中盤に再び急落。小戻した後、２０１２年春にかけジリ安。
２０１２年春を大底に２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２０１６年中盤を高値に秋にかけ急反落。２０１９年にかけボックス相場が続いた後、２０１９年中盤から２０３６年初めにかけ上昇】
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
個別材料株については、４月１５日付けレポート参照。
免責条項：本レポートは、あくまでも情報提供を目的としたもので、投資その他の行動を勧誘するものではありません。掲載された情報の完全性、正確性について、弊社は保証しません。本情報に基づいて投資を行った結果、何らかの損害が発生した場合でも、弊社は一切責任を負いません。いかなる情報においても、銘柄選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、投資家ご自身の判断でなさるようお願いします。また、本情報の内容は、予告なく変更・削除される場合がありますので、ご了承ください。（株）新生ジャパン投資