1. 今週の東京株式市場

 

(1)TOPIXの新値追いが続いた後、人民元切り下げ受けた円反発を嫌気して一服

 

東京株式市場は、8月14日にかけTOPIXが1702ポイントへ一段高。円安を好感し新値追いが続いた後、人民元切り下げ受けた円反発を嫌気して一服。日経225は6月24日高値に及ばず。

この間、6月24日高値から7月9日にかけての急落は的中させたが、急落後の戻りが予想に反する強さになった後、7月26日付けレポートで「一段安に向かうと予想する。7月28日8月4日転換点<中>を迎え、下げ方次第では、1999年1月、2003年4月、2012年6月・11月、2013年6月7日、2014年2月4日に続く「日本株全面買い指示」を発令する可能性が」と指摘。日経225先物が27日夜間取引にかけ2万50円へ下落した後、日経225転換点<中>7月28日朝方に付けた2万70円を安値に切り返し。31日にかけ2万585円を回復。日柄的には転換点<中>7月28日がドンピシャのタイミングとなったが、下げ幅が足りず、「日本株全面買い指示」は発令できなかった。

8月2日付けレポートで「8月4日転換点<中>を迎え、新値更新に向かうか、下落に向かうか、もみあうか、見極め。引き続き、転換点<中>8月4日に前後にかけ急落となった場合は、下げ方次第で、1999年1月、2003年4月、2012年6月・11月、2013年6月7日、2014年2月4日に続く「日本株全面買い指示」を発令する可能性が。遅くとも8月末までには3段上げが始まると予想する」と指摘。円安を好感しTOPIXが8月6日にかけ1688ポイントへ上昇。6月24日に付けた高値1686ポイントを更新。

8月9日付けレポートで「転換点<中>7月28日8月4日を経て、3段上げ開始は時間の問題と予想する。NY市場の動向を見極めつつ、遅くとも8月末までには3段上げが始まろう。上海総合指数もダブル底を形成。集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案が9月に成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル/円が6月に付けた125円台を突破し、年末から年明けにかけ128円を目指す事になろう」と指摘。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

(2)TOPIXに続き日経225も新値追い再開から3段上げ開始は時間の問題と予想する。人民元切り下げを好感し上海総合指数のダブル底形成も固まる

 

TOPIXに続き日経225も新値更新から3段上げ開始は時間の問題と予想する。

人民元切り下げを好感し上海総合指数のダブル底形成も固まった。引き続き、集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案が9月に成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル/円が6月に付けた125円台を突破し、年末から年明けにかけ128円を目指す事になろう。

昨年12月13日付レポートよりお伝えしてきた2015年相場予測「2月前後にかけ上昇が続いた後、2月前後を高値にいったん調整。3月前後が買い場となって再び上昇。5月前後を高値に2段上げ終了の下落。7月前後が再び買い場となって3段上げ開始。上げ下げしながらも年末にかけ上昇が続く」に変更なし。

中長期的には引き続き、2012年6月9日付レポートよりお伝えしてきた通り「2012年6月4日のTOPIXバブル崩壊以降の安値更新は日経225で2008年10月28日安値6994円、2009年3月10日安値7021円更新に相当し、大底・歴史的買い場になった」との予想に変更なく、折に触れ短期調整もあろうが、2003年春からお伝えしてきた長期予測の通り、「2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続く」との予測に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

(3)9月に安保関連法案が成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル/円が6月に付けた125円台を突破し年末から年明けにかけ128円を目指す事になろう

 

今年4月19日付けレポートより「1番怖いのは米国経済がゼロ金利解除できないほど良くない場合だ。ゼロ金利解除を引き伸ばし過ぎ、利上げに転じる前に米国株が急落したら、ゼロ金利解除できなくなり、原油底打ち、TPP交渉、安全保障関連法案と、ドル/円122円突破の一段安に向かう環境が整いつつある円安に拍車が掛からなくなってしまう。一般にゼロ金利解除から利上げに向かえば、株が急落するとの見方もあるが、早目に行えば、そうはならない。米国経済が良くなった証拠だからだ。短期的にはショック安があったとしても、2016年中盤までは急落を回避できよう」と、

5月9日付けレポートより「中期的には、6月末に、中国主導により現時点で57カ国が参加を表明しているアジアインフラ投資銀行(AIIB)の調印と、ギリシャ向けの2400億ユーロに上る現行の支援プログラムの期限の重要日程が重なる。ギリシャは7月、8月にも多額の債務の返済期限に直面する。AIIBには不透明感がつきまとうが、4月19日付けレポートでお伝えした通り、欧州経済が今どう頑張っても2019年前後まで回復に向かえないと予想される中、世界経済のためには、成功した方が良い。イエレンFRB議長も、これらの結果を見極める前に、ゼロ金利解除できないはず」と、

5月17日付けレポートで「従って、AIIBが成功し、ギリシャ支援の目処が立てば、環境が整い、イエレンFRB議長がゼロ金利解除に踏み切る可能性が高まろう」と考察してきた通り、

5月22日にAIIBの大枠が固まると同時に、イエレンFRB議長が年内利上げを示唆。これが偶然でない事は本レポート読者なら、ご理解頂けよう。

さらに、6月13日付けレポートで『黒田日銀総裁が6月10日の衆議院財務金融委員会で「ここから更に円安はありそうにない」と発言した円安牽制に市場関係者は驚いたようだが、私、前池英樹(髙山緑星)が5月7日に出演させて頂いたラジオ番組で「まずは、ドル/円が126円まで」と予想した通り、転換点<中>6月4日の翌日5日にかけ、ドル/円がNY市場で125.86円へ円安に進み、目先の目標を達成。黒田日銀総裁の円安牽制発言は、当然の役割を果たしたに過ぎない』と解説。

6月6日付けレポートより「中国市場の上昇も、アジアインフラ投資銀行(AIIB)が調印される6月末で昨年7月からちょうど1年を迎える。7月21日には、ボルカー・ルール移行期限も控える」と指摘してきた通り、上海総合指数が6月12日を高値に暴落。

7月11日付けレポートで「集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案を、15日の衆院平和安全法制特別委員会で採決する方針。早ければ、16日の衆院本会議で採決・通過し、参院に送られる。このまま安保関連法案を強行採決した場合、安倍政権の支持率低下が懸念される。20日に国債償還期限を迎えるギリシャ問題解決に目処が付けば、イエレンFRB議長がゼロ金利解除による早期利上げに言及する可能性が高まり、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)も打ち(抜き)易くなる」と指摘。

7月26日付けレポートより「28日~29日にFOMCが開催。今回はイエレンFRB議長の記者会見がないものの、利上げ時期について9月か12月か決断せねばならない時期を迎えた。日本株にとって最大のリスクは、ギリシャから中国を経て、利上げ時期を巡る米国、そして遂に、安保関連法案強行採決による安倍政権の支持率低下から、まだ少し早い(来年)がアベノミクスの終焉という日本自体へ移行しつつある」と指摘。

8月9日付けレポートより「上海総合指数もダブル底を形成。集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案が9月に成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル/円が6月に付けた125円台を突破し、年末から年明けにかけ128円を目指す事になろう」と予想。

かねてよりお伝えしてきた通り、黒田刀(黒田バズーカ)は3本(第3弾)しかないはず。米国のゼロ金利解除前に最後の3本目は抜きたくない。ただし、不測の事態に陥った場合は、米国がゼロ金利解除できなくても、武士道をもって抜くしかない。武士道とは、自己尊厳(セルフ・リスペクト)、自己責任(セルフ・レスポンシビリティ)、自己犠牲(セルフ・サクリファイス)の3つを兼ね備えている事。

5月6日付けレポートよりお伝えしてきた通り、昨年10月末の時と同様、黒田日銀総裁の腹(3本目を抜く日)は、既に決まっている気がする。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

(4)2015年相場予測「2月前後にかけ上昇後、2月前後を高値に一旦調整。3月前後から再び上昇。5月前後を高値に下落。7月前後から再び上昇。年末にかけ上昇が続く」

 

2016年にかけての上昇幅について、2012年11月より「2003年春から2007年春にかけ約4年間にわたる上昇。2007年夏ダブルトップからの急落を予測・的中させた時と同様、今回も2016年中盤にかけTOPIX1900ポイントを目指す過程で3段上げを描き、まずは1段上げが今年2012年6月安値から来年2013年中盤で1225ポイント前後。半年間の調整を経て、2段上げが2013年末から2015年中盤で1783ポイント前後。そして3段上げが2016年中盤にかけ1900ポイントを目指す展開を想定。あくまでも日柄重視で値幅については、あてにならないと考えて頂きたい」とお伝えしてきた。既に2013年5月高値が想定を上回った。2020年東京オリンピック開催決定後は、「さらに上値が切り上がる可能性が出てきた」と指摘。

かねてより、『2008年のリーマンショック以降、QE1、QE2実施による急激な円高という為替のマジックにより、日本株は辛酸を舐めてきたが、円高は2012年9月のQE3実施で出尽くした。安倍総理誕生により「QE4は日本がやる事になる(円紙幣を刷りまくる)」という弊社代表取締役・前池英樹のシナリオが現実のものとなり、円安が鮮明化。今度は為替のマジックにより、米国株より日本株の方が上がり易い環境が整う。日本経済・株式市場は、2012年に消費税引き上げの方向性が決まらなければ、最悪のシナリオとして「2015年日本破綻」の可能性もあったが、2003年春からお伝えしてきた長期予測の通り最悪のシナリオは回避された。2012年6月4日のTOPIXバブル崩壊以降の安値更新が、歴史的買い場になったとの予測に変更なく、円高、デフレも終焉することになろう。後は、解散・総選挙による安倍総理誕生を待つのみ』とお伝えしてきたが、遂に2012年12月26日に安倍総理が誕生。

さらに、弊社代表取締役・前池英樹は約20年前より「長期的には少子高齢化に伴う人口減少に対する抜本的対策として移民政策に踏み切れるかどうかが日本の永遠の課題」とお伝えしてきたが、遂に2013年8月1日に政府が開いた国家戦略特区作業部会でまとめた規制改革の中で、介護、医療、農業分野に特定しつつも、外国人労働者の受け入れ、つまり、移民政策に言及。

弊社代表取締役前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。

 

【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。

2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。

2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】 

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

 

2. 今週の注目銘柄 

 

 

日経225先物・金融・不動産・建設・大型株

 

【TOPIXに続き日経225も、新値追い再開から3段上げ開始は時間の問題と予想する。人民元切り下げを好感し上海総合指数のダブル底形成も固まる】

 

2007年夏ダブルトップからの急落を予測・的中させた後、かねてより「日本株の本当の大底・歴史的買い場になる」と予測してきた2012年春を迎え、2012年5月19日付レポートより「NYが一段安となった場合は、日経225先物を始め銀行株大型株2003年春の時の様な全面買い指示を出す可能性も」と指摘。

2012年6月9日付レポートで「6月6日転換点を迎え、満月の4日にTOPIXがバブル崩壊以降の安値を更新。日経225で2008年10月28日安値6994円、2009年3月10日安値7021円更新に相当するため、第1段目の全面買い・歴史的買い場になったと言えよう」と指摘。

6月16日付レポートで「6月20日7月2日転換点を迎え、ギリシャ再選挙の結果で急落した場合も主要国中央銀行が協調的な流動性供給策を打ち出し底打ち反転が鮮明化すると予想され、日経225先物始め銀行株不動産株を中心に大型株の第2段目の全面買い・歴史的買い場になると予想する。今回の日本株全面買い・歴史的買い場ではまず不動産株が目玉となろう」と指摘。

11月10日付レポートで「転換点<中>11月14日前後から反発に転じると予想するが、数日間に止まり、衆院解散の日程が決まるまで再度売り直される可能性があろう」と指摘した通り11月13日安値8620円から切り返し。野田前首相が午後3時30分頃に党首討論で「16日に解散しましょう」と電撃宣言した11月14日の夜間取引寄り付きより日経225先物オプション12月物コールを買い推奨。15日に安倍自民党総裁の「インフレターゲット無制限金融緩和デフレ脱却マイナス金利」発言を好感し日経225先物が急伸。

弊社も、11月15日に「かねてよりお伝えしてきた2012年歴史的買い場大相場の開始」と予想。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、弊社代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言して以来、「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続く」と予測してきた。

2016年にかけての上昇幅について、2012年11月より「2003年春から2007年春にかけ約4年間にわたる上昇。2007年夏ダブルトップからの急落を予測・的中させた時と同様、今回も2016年中盤にかけTOPIX1900ポイントを目指す過程で3段上げを描き、まずは1段上げが今年2012年6月安値から来年2013年中盤で1225ポイント前後。半年間の調整を経て、2段上げが2013年末から2015年中盤で1783ポイント前後。そして3段上げが2016年中盤にかけ1900ポイントを目指す展開を想定。あくまでも日柄重視で値幅については、あてにならないと考えて頂きたい」とお伝えしてきた。2013年5月高値が想定を上回り、2020年東京オリンピック開催決定後は、「さらに上値が切り上がる可能性が出てきた」と指摘。

今年8月9日付けレポートで「転換点<中>7月28日8月4日を経て、3段上げ開始は時間の問題と予想する。NY市場の動向を見極めつつ、遅くとも8月末までには3段上げが始まろう。上海総合指数もダブル底を形成。集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案が9月に成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル/円が6月に付けた125円台を突破し、年末から年明けにかけ128円を目指す事になろう」と指摘。8月14日にかけTOPIXが1702ポイントへ一段高。円安を好感し新値追いが続いた後、人民元切り下げ受けた円反発を嫌気して一服。日経225は6月24日高値に及ばず。

TOPIXに続き日経225も新値更新から3段上げ開始は時間の問題と予想する。

人民元切り下げを好感し上海総合指数のダブル底形成も固まった。引き続き、集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案が9月に成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル/円が6月に付けた125円台を突破し、年末から年明けにかけ128円を目指す事になろう。

昨年12月13日付レポートよりお伝えしてきた2015年相場予測「2月前後にかけ上昇が続いた後、2月前後を高値にいったん調整。3月前後が買い場となって再び上昇。5月前後を高値に2段上げ終了の下落。7月前後が再び買い場となって3段上げ開始。上げ下げしながらも年末にかけ上昇が続く」に変更なし。

中長期的には引き続き、2012年6月9日付レポートよりお伝えしてきた通り「2012年6月4日のTOPIXバブル崩壊以降の安値更新は日経225で2008年10月28日安値6994円、2009年3月10日安値7021円更新に相当し、大底・歴史的買い場になった」との予想に変更なく、折に触れ短期調整もあろうが、2003年春からお伝えしてきた長期予測の通り、「2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続く」との予測に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証1部8572 アコム (8月14日終値554円)

 

【アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)開始の金融関連本命格として、買いと予想する】

 

昨年11月1日付レポートで「黒田バズーカ第2弾の金融関連として、8515アイフル8589アプラス8508Jトラストや、銀行株証券株などと共に全面高に向かう」と予想。今年7月30日にかけ624円へ上昇。新値追いが続いた後、調整。

2016年3月期最終利益が前期比2倍増の510億円予想。予想EPS32.55円。四季報で2017年3月期最終利益が前期比2%増の520億円予想。予想EPS33.2円。8月14日終値554円で来期予想PER16.6倍。アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)開始の金融関連本命格として、買いと予想する。

 

 

東証JQ8892 日本エスコン (8月14日終値295円)

 

【アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)開始の不動産関連大穴株として、新値追い再開に向かうと予想する】

 

8月10日の268円どころより「不動産関連として、買い」と予想。14日にかけ303円へ上昇。戻り高値更新が続き、4月7日に付けた新値305円に迫る。

京阪神中心にマンション展開。7月29日に業績を上方修正。2016年12月期最終利益が前期比20%増の29億円予想。予想EPS42.43円。8月14日終値295円で来期予想PER6.9倍。超割安。

アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)開始の不動産関連大穴株として、新値追い再開に向かうと予想する。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証1部1803 清水建設 14日終値1195円)

 

【JPX日経400に新規組入れ好感し新値追い続く。「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には2016年中盤にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

全体相場の転換点<中>2012年11月14日寄り付き214円より1812鹿島が買いと予想した後、2012年11月17日付レポートより「全体相場の動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には日本強靭化計画(10年間で200兆円を投入)関連本命格として、鹿島大成建設大林組など建設関連は2016年中盤にかけ上昇が続き、大化けコースを歩んで行く」と予想してきた通り、2014年1月29日にかけ569円へ上昇した後、調整。「回天の買い」の買いを発令した2014年2月4日安値493円よりドンピシャのタイミングで切り返し。

5月24日付レポートより「1801大成建設1802大林組1803清水建設1812鹿島1813不動テトラ1815鉄建1821三井住友建設1822大豊建設1861熊谷組1888若築建設5233太平洋セメントなどと共にアベノミクス第2ラウンドの建設関連本命格として再上昇本格化に向かう」と予想して以来、「全体相場の動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクス第2ラウンドの建設関連本命格として大化けコースを歩んでいるとの予想に変更なし」と指摘。8月28日にかけ882円へ一段高。新値追いが続いた後、調整を経て再上昇。

今年8月7日にJPX日経400に新規組み入れが発表。14日にかけ1207円へ一段高。新値追い続く。

引き続き、「全体相場の動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には2016年中盤にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ7638 シーマ (8月14日終値39円)

 

【8月14日引け後に好決算を発表!進捗率が48%に達し、いずれ通期予想が上方修正される可能性充分。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

3月12日の15円どころより「インバウンド関連出遅れとして買い」と予想。3月14日付けレポートで「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。今期より黒字転換予想」と解説。「源太バトル銘柄会員第7回クィーン銘柄」として4月2日寄り付き15円より、「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。2015年3月期最終利益が1億2300万円の黒字転換予想。4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタルに続き、9423FRSと、昨年末より継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中心に大化け急騰が相次ぐボロ株の、インバウンド関連出遅れとして、買い」と予想。

5月13日の16円どころより、これまでの「会員制投資戦略」参照と指摘。15日引け後に発表した好決算を好感し、PTSを20円でほぼ高値引け。5月17日付けレポートで「2016年3月期最終利益が前期比2.2倍増の2億9300万円予想。予想EPS0.88円。ボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、21日にかけ44円へ急伸。3月12日買い推奨値から約3倍高を示現。

5月24日付けレポートで「短期的にはいったん調整と予想するが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」と指摘した通り、調整。

7月9日に付けた22円を安値に切り返し。30日の29円どころより「インバウンド関連として、買い」と予想した通り、31日を34円で高値引け。8月2日付けレポートで『四季報で、2017年3月期最終利益が前期比5%増の3億1000万円予想。予想EPS0.9円。再上昇本格化に向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘した通り、5日にかけ41円へ一段高。7日を39円で戻りの引け新値。

8月9日付けレポートで「5122オカモト5194相模ゴム工業の急騰に沸くインバウンド関連出遅れとして、新値追い再開に向かうと予想。10日に41円まで買われた後、いったん反落したが、31円まで売られた12日の33円どころより「買い」と予想。39円で高値引けした14日引け後に好決算を発表。

2014年7月から算入したエステ事業ニューアート・ラ・パルレの売上高7億7100万円計上が寄与。2016年3月期第1四半期純利益が1億4100万円。通期予想の2億9300万円に対し進捗率が48%に達した。いずれ通期予想が上方修正される可能性充分。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証1部5998 アドバネクス (8月14日終値252円)

 

(1)予想通り新値追い再開!来期予想PER14.6倍。まだ割高と言えず、TPPによる日本産自動車部品50%以上の輸入関税即時撤廃関連として、新値追いが続くと予想する

 

7月22日の202円どころより「低位材料株として、買い」と予想。23日に228円へ3日続伸。7月26日付けレポートで『精密ばねメーカー。自動車部品向け、医療機器向け、インフラ向けなど。埼玉県本庄市に省力化と自動化を図った自動車部品専用の 「スマートファクトリー」 を建設中。来年始めには稼働する予定。四季報で、2016年3月期最終利益が前期比8%増の5億8000万円予想。予想EPS14.0円。2017年3月期最終利益が前期比22%増の7億1000万円予想。予想EPS17.2円。7月24日終値220円で来期予想PER12.7倍。割安。7月24日から始まった環太平洋経済連携協定(TPP)の首席交渉官会合が、27日までに事務レベルで決着させた後、28日からのTPP交渉参加12カ国の担当閣僚会合で大筋合意を目指す。既に、TPP発効後は、米国側が日本産自動車部品50%以上の輸入関税を即時撤廃する方向が伝えられた。7月28日~31日に開催されるTPP交渉参加12カ国の担当閣僚会合で大筋合意を目指すTPPによる日本産自動車部品50%以上の輸入関税即時撤廃関連として、新値追いが続く』と予想。28日にかけ240円へ一段高。

8月2日付けレポートで「乳製品と新薬を巡り、ニュージーランドと日米などとの対立が解けなかった事から、環太平洋経済連携協定(TPP)交渉の閣僚会合が大筋合意に至らず閉幕したが、日本、米国、カナダが連携してニュージーランドと交渉に当たり、参加12か国は早ければ8月末にも再度、大筋合意を目指す方向。TPP関連本命格8002丸紅8020兼松2768双日など商社株3835eBASEを始め、TPPによる食品検査関連本命格4671ファルコHDマイナンバーセキュリティ関連出遅れかつTPPによる農業IT化関連3799キーウェアソリューションズ農業IT化関連6310井関農機自動車関連5955ヤマシナ3526芦森工業3825リミックスポイントトラック関連7246プレス工業などと共に、短期的にいったん調整を余儀なくされる可能性もあるが、割安。再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。

8月5日朝方安値221円から切り返し。246円へ急伸により新値更新。7日に第1四半期決算と株式報酬型ストック・オプション(新株予約権)の発行を発表。

8月9日付けレポートで「7日終値236円で来期予想PER13.7倍。まだ割安。決算発表明け。TPPによる日本産自動車部品50%以上の輸入関税即時撤廃関連として、新値追い再開に向かう」と予想した通り、14日にかけ253円へ一段高。新値追い再開。

8月14日終値252円で来期予想PER14.6倍。まだ割高と言えず、新値追いが続くと予想する。

 

(2)4672ファルコHDが、引け新値

 

4671ファルコHDが、8月14日を1757円で引け新値。7月23日の1548円どころより「TPP関連として、買い」と予想した通り、24日に1675円へ上昇。新値更新。

7月26日付けレポートで「臨床検査受託事業と調剤薬局を2本柱に、遺伝子検査、治験研究検査、電子カルテ、食品衛生、環境検査などを展開。ドラッグストア事業は2013年12月に撤退。四季報で、2016年3月期最終利益が前期比7%増の12億円予想。予想EPS107.1円。2017年3月期最終利益が前期比4%増の12億5000万円予想。予想EPS111.5円。BPS1460円。7月24日終値1650円で来期予想PER14.7倍。子会社のファルコライフサイエンスが、残量農薬、食品細菌、食中毒菌など食品検査事業を展開。7月24日から始まった環太平洋経済連携協定(TPP)の首席交渉官会合が、27日までに事務レベルで決着させた後、28日からのTPP交渉参加12カ国の担当閣僚会合で大筋合意を目指す。既に、TPP発効後は、米国側が日本産自動車部品50%以上の輸入関税を即時撤廃するほか、日本側は清酒、焼酎、精製塩の関税を10年間で段階的に撤廃する方向などが伝えられている。7月28日~31日に開催されるTPP交渉参加12カ国の担当閣僚会合で大筋合意を目指すTPPによる食品検査関連本命格として、新値追いが続く」と予想。8月6日にかけ1792円へ一段高。新値追いが続いた後、反落したが、12日安値1658円から切り返し。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証1部7246 プレス工業 (8月14日終値538円)

 

【来期予想PER9.7倍。PBR0.83倍。超割安。再度買い場と予想する。TPPが進展すれば、TPPのトラック関連本命格として大化けに向かう可能性秘める】

 

4月19日付けレポートで「日本車のアメリカにおける関税率は2.5%。自動車の関税が撤廃された場合、北米における日本車のシェアが拡大する。特に、トラックの対米関税率は自動車の10倍となる25%」と解説し、TPPによるトラック関連銘柄としてピックアップ。24日にかけ533円へ上昇。

4月26日付けレポートで「トラックのフレーム、アクスル生産で国内トップ。4月23日引け後に業績の上方修正と創立90周年記念配当を発表。2015年3月期最終利益を前回予想の54億円から最高益に迫る63億円に上方修正。予想EPSも57.99円に。4月24日終値526円で予想PER9.0倍。BPS592円。PBRも0.88倍、超割安。TPPによるトラック関連本命格として、買い」と予想。28日にかけ544円へ一段高。

5月9日付けレポートで『TPP交渉を担当する西村内閣府副大臣が、5月4日に発言したTPP協定案の国会議員に開示方針を、7日に撤回したが、9日に安倍首相がTPP日米交渉について、「最終的な出口が見えてきた」と発言。交渉妥結へ最終段階迎えたTPPのトラック関連本命格として、新値追い再開に向かう』と予想した通り、新値追い再開。6月25日にかけ599円へ一段高。新値追いが続いた後、調整。

2016年3月期最終利益が前期比10%減の57億円。予想EPS52.47円。四季報で2017年3月期最終利益が前期比5%増の60億円。予想EPS55.2円。BPS641円。8月14日終値538円で来期予想PER9.7倍。PBR0.83倍。超割安。再度買い場と予想する。TPPが進展すれば、TPPのトラック関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証2部7833 アイフィスジャパン (8月14日終値571円)

 

【予想に反し下落ながら、東証1部昇格承認。株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、再上昇に向かうのは時間の問題と予想する】

 

7月4日付けレポートで『投資情報事業、IR事業、証券ドキュメント事業、投信ドキュメント事業を4つの柱に、機関投資家・証券会社・上場企業に対し、「紙媒体と電子媒体の融合」をコンセプトにドキュメント処理と情報伝達の金融情報サービスを展開。個人向けもコンテンツ拡大により好調。株高を追い風に、最高益更新中。新四季報で、2015年12月期最終利益が前期比35%増の3億6000万円最高益更新予想。予想EPS37.3円。2016年12月期最終利益が前期比11%増の4億円連続最高益更新予想。予想EPS41.4円。7月3日終値652円で来期予想PER15.7倍。株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、2013年5月8日高値1070円トライに向かうと見越し、押し目買い』と予想。

全体相場急落の煽り受け売られた7月9日安値552円から切り返し。17日に印刷事業者向けクラウド型 APSサービス「W2Pクラウド」の利用件数が、6月に累計200万件を突破したと発表。第2四半期決算を発表した31日にかけ713円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、反落。

8月2日付けレポートで「短期的に目先いったん調整が予想されるも、全体相場の動向を見極めつつ、株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、2013年5月8日高値1070円トライに向かうのは時間の問題」と予想。577円を安値に620円へ切り返した7日引け後に、東証1部昇格承認を発表。PTSを670円引け。

8月9日付けレポートで『7日終値605円で来期予想PER14.7倍。「株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、2013年5月8日高値1070円トライに向かう」との予想に変更なし』と指摘。予想に反し、14日にかけ570円へ下落したが、再上昇に向かうのは時間の問題と予想する。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証2部3666 テクノスジャパン (8月14日終値2757円)

 

【6172メタップスに続き新規上場決定時間の問題と予想されるZMPにも絡む人工知能関連本命格として、買いと予想する】

 

6月1日寄り付き直後より「増し担保規制解除の最低条件である25日線乖離15%未満5日連続のカウント5日目」と指摘。増し担保規制解除を好感し、6月2日に一時S高となる3985円へ一段高。新値更新後、調整。7月9日安値2200円から切り返し。15日の3130円どころより「人口知能関連として、買い」と予想。3350円まで買われた後、一服。

7月19日付けレポートで『4月21日に、子会社のテクノスデータサイエンス・マーケティングZMPと資本業務提携し、ビッグデータ解析サービス分野で共同開発を開始すると発表。7月23日に開催される「日経産業新聞フォーラム2015」で、「IoT時代の到来~ビッグデータと人工知能がイノベーションを加速する~」と題し、ZMPの谷口社長と、テクノスデータサイエンス・マーケティングの池田執行役員が講演。ZMPにも絡む人工知能関連本命格として、押し目買いと予想する。既に割安と言える水準ではないが、今期も連続最高益更新予想。大化けに向かう可能性秘める』と指摘した後、23日の2910円どころより「買い」と予想。24日の2801円を安値に切り返し。2989円を回復。

7月23日付けレポートで『1月28日に、子会社のテクノスデータサイエンス・マーケティングが、統計アルゴリズムを活用した人工知能製品「scorobo」をクラウSaaSベースで提供すると発表。6172メタップス新規上場決定による人工知能関連本命格として、再上昇本格化に向かうと予想する。資本業務提携によりZMP関連の側面もあり、青天再開の大化けに向かう可能性秘める』と指摘したが、予想に反し第1四半期決算発表予定の7月31日にかけ2671円へ下落。

8月2日付けレポートで「2016年3月期最終利益が前期比16%増の3億3100万円予想。予想EPS64.9円。四季報で、2017年3月期最終利益が前期比8%増の3億6000万円予想。予想EPS70.6円。決算発表明け。6172メタップス新規上場も決定した人工知能関連本命格として、買い」と予想。8月3日に2969円へ反発したが、伸び悩み。

8月9日付けレポートで「6172メタップスに続きZMPの新規上場決定も、時間の問題と予想され、再上昇に向かう」と予想。13日安値2580円から切り返し。14日に2798円を回復。6172メタップスに続き新規上場決定時間の問題と予想されるZMPにも絡む人工知能関連本命格として、買いと予想する。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M6088 シグマクシス (8月14日終値555円)

 

【予想に反し下落ながら、買い場と予想する。「6172メタップス新規上場も決定した人工知能関連として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

7月30日に、ソフトバンク日本アイ・ビー・エムと共同で、「IBM Watson」を活用した新しいビジネスアイデアを展開するためのエコシステムプログラムを構築・提供すると発表。10月1日から正式募集するエコシステムパートナーに先駆け初期エコシステムパートナーとして選定した9社に入った事を好感し急伸。31日の610円どころより「好材料発表銘柄として、買い」と予想。645円へ一段高。

8月2日付けレポートで「三菱商事系のコンサルティング会社。四季報で、2016年3月期最終利益が3億4000万円の黒字転換予想。予想EPS17.0円。2017年3月期最終利益が前期比17%増の4億円予想。予想EPS20.1円。5月1日に、三菱商事が行う建設業界向けのクラウド型システムサービス事業を分割・承継して設立されるMCデータプラスに出資を発表。IBM Watsonは、初めてコグニティブ・コンピューティング能力を商用化したシステム。クラウドを基盤に大規模なデータを分析し、自然言語で投げかけられた複雑な質問を解釈し、根拠に基づいた回答を提案する。認識、学習、経験によって人が世界を理解するような方法を手がかりに、学習するシステム。6172メタップス新規上場も決定した人工知能関連として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

8月9日付けレポートで「4日に680円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、5日に582円へ急反落ながら、7日に第1四半期決算発表。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。予想に反し14日にかけ548円へ下落したが、買い場と予想する。引き続き、「6172メタップス新規上場も決定した人工知能関連として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証1部4678 秀英予備校 (8月14日終値781円)

 

【お盆明け。三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「折りに触れ短期調整もあろうが、教育再生に絡む学習塾再編関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

6053栄光ホールディングス増進会出版社の子会社であるZEホールディングスからTOBを受けた事を機に、再編思惑から4645市進ホールディングスなど学習塾関連株が一斉高となり、S高連発で急騰してきた6月22日寄り付き600円どころより「教育関連として、買い」と予想。売られてきた584円どころ、558円どころでも「買い」と予想。537円を安値に切り返し。23日にS高交え24日に2日連続S高にあと1円に迫る754円まで買われた後、急反落したが、616円を安値に切り返し。26日を755円S高買い気配で大引け。

6月28日付けレポートで「静岡県地盤の学習塾。中学生向け個別指導塾が主力。2月26日に、秀英iD予備校のフランチャイズ事業の本格展開を3月1日より開始と発表。2016年3月期最終利益が3億9000万円の黒字転換最高益更新予想。予想EPS58.1円。新四季報で、2017年3月期最終利益が前期比10%増の4億3000万円連続最高益更新予想。予想EPS64.1円。BPS828.1円。6月26日終値755円でも来期予想PER11.7倍。PBR0.91倍。割安。6月24日付けでコマンドエヌの5.07%、メディアインデックスの5.08%大量保有が明らかに。26日付けでコマンドエヌが7.4%に買い増し。全体相場が急落さえしなければ、教育再生に絡む学習塾再編関連本命格として新値追いが続く」と予想した通り、30日にかけ989円へ一段高。新値追いが続いた後、7月3日にかけ725円へ急反落。

7月4日付けレポートで「3日終値734円で来期予想PER11.4倍。PBR0.88倍。割安。再度買い場と予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、教育再生に絡む学習塾再編関連本命格として大化けコースを歩んでいる」と予想。

7月9日に645円を安値に切り返してきた715円どころでも「買い」と予想。日本経済新聞が10日付け一部地方版で「コマンドエヌが出資先の秀英予備校に来週にも業務提携を提案する見通し」と報じた事を好感し、820円へ上昇。

7月11日付けレポートで『コマンドエヌは、米シリコンバレーの投資会社を親会社に今年2月設立。レンタルオフィスに入居するベンチャー企業へプログラミング研修を展開。7月8日時点で秀英予備校の発行済み株式数の8.6%を保有。全体相場が急落さえしなければ、再上昇本格化から新値追い再開へ向かおう。「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、教育再生に絡む学習塾再編関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。14日にかけ964円へ再上昇。新値を射程距離内に捕らえた後、急反落。

7月19日付けレポートで「新値追い再開に向かうと予想する。コマンドエヌの親会社は米シリコンバレーの投資会社。教育もTPP関連となるのか」と指摘。予想に反し23日にかけ772円へ下落したが、24日に865円へ急伸。7月26日付けレポートで「増し担保規制解除の最低条件となる25日線乖離15%未満5日連続の5日目を27日に迎え、三角保ち合い上放れから2段上げによる新値追い再開に向かうのは時間の問題」と予想。増し担保規制解除条件の株価基準(5営業日連続して各営業日終値と25日移動平均値との乖離が15%未満)はクリアしたが、残高基準の5営業日連続して売残高の対上場株式数比率が12%未満に抵触し、増し担保規制解除成らず。これを嫌気し売られたが、30日の768円、31日の731円どころでも「買い」と予想。

8月2日付けレポートで「増し担保規制解除条件には、株価基準、残高基準をクリアしても、東証が信用取引の利用状況や銘柄の特性を考慮し必要と判断した期間は措置を解除しない事があり、秀英予備校の場合、コマンドエヌの大量保有が明らかになっている事から、残高基準をクリアしても、増し担保規制が解除されない可能性もあるが、再上昇に転じるのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。3日安値728円から切り返し。第1四半期決算発表の7日にかけ820円へ。

8月9日付けレポートで「決算発表明け。三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題」と予想。お盆明け。三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、教育再生に絡む学習塾再編関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ3390ユニバーサルSシステム(8月14日93円)

 

【訪日外国人観光客急増の裏で犯罪件数増加が懸念されるインバウンドセキュリティ関連大穴株として、再度買い場と予想する。2759アイフラッグを完全子会社化した光通信関連の側面も】

 

6月17日の76円どころより「低位材料株として、押し目買い」と予想。22日安値75円から切り返し。9435光通信が株式交換で完全子会社化すると発表した2759アイフラッグが25日にS高となった事から、同じく光通信が筆頭株主の銘柄として88円へ急伸。

6月28日付けレポートで「主力のスマホ販売が採算悪化。2016年3月期最終利益が3500万円の赤字転落予想ながら、新四季報で2017年3月期最終利益は1億円の黒字転換予想。外食チェーン店舗向けASPソリューションサービスと組み合わせ、映像をリモートサーバーに保存することが出来るネットワーク型遠隔セキュリティカメラも販売。訪日外国人観光客急増の裏で犯罪件数増加が懸念されるインバウンドセキュリティ関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。アイフラッグを完全子会社化した光通信関連銘柄の側面も」と指摘。7月2日にかけ107円へ4連騰。

7月4日付け・11日付けレポートで「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、訪日外国人観光客急増の裏で犯罪件数増加が懸念されるインバウンドセキュリティ関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘めるとの予想に変更なし」と指摘。15日にかけ137円へ一段高。

8月14日にかけ90円へ下落ながら、訪日外国人観光客急増の裏で犯罪件数増加が懸念されるインバウンドセキュリティ関連大穴株として、買いと予想する。

 

6月4日の後場寄り付き79円より源太バトル銘柄会員第17回ナイト銘柄として、以下の通り配信。

光通信傘下。携帯電話、スマートフォン、タブレット端末の販売と、飲食チェーン店舗向けASPソリューションサービスを展開。

5月19日引け後に発表した今期赤字転落予想を嫌気し急落。28日安値75円から切り返し。悪材料出尽くし、大底圏。6月1日より、「グルメ帝国」の提供開始。光通信関連銘柄として、昨年3月18日にかけ200円へ急騰した前歴あり。

8256プロルート丸光5341アサヒ衛陶7834マルマンに続くインバウンド関連低位株として、大底買いと予想する。4848フルキャストに続く、光通信関連銘柄の側面も。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ8739 スパークス・グループ (8月14日終値383円)

 

【2012年6月16日レポート買い推奨値55.5円から8.2倍高後、反落ながら、引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクスと2020年東京オリンピックに絡む不動産・含み資産関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

2012年6月16日付レポートで55.5円(分割修正値)どころから買い推奨。7月5日にかけ87.8円へ上昇。11月10日付レポートより「不動産関連の大穴株として中長期大化けに向かう可能性を秘める。証券関連大穴株としての側面も」と指摘。大納会12月28日の81.5円どころより「来年2013年の大化け候補株として買い」と予想。2013年4月24日にかけ390円へ一段高。2012年6月買い推奨値から7倍高を演じた後、急反落。2013年6月7日、全体相場に「回天(天下の形勢を一変させるの意。幕末の志士が好んで使った言葉。太平洋戦争末期に日本海軍が特攻兵器として開発した人間魚雷にも名付けられた)の買い」を発令した後、27日安値140円から再上昇。

2013年9月8日付レポートで「8日午前5時過ぎ、2020年オリンピック開催地が東京に決定。2020年東京オリンピック関連として不動産関連株も全面高に向かう」と予想した通り11日にかけ278円へ上昇。この日の200円どころから「買い」と予想した後、一時186.2円へ反落したが、19日にかけ238.8円へ一段高。9月21日付レポートで「全体相場が急落さえしなければ、2020年東京オリンピックに絡む不動産関連株として一段高に向かう」と予想。9月26日より1:100の株式分割権利落ち。27日に260円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、悪地合もあって調整。11月1日安値190円から切り返し。12月25日寄り付きより発令した「クリスマス決戦の全面買い」の中で「買い」と予想した通り、25日寄り付き221円から再上昇。26日にかけ275円へ連騰。

2013年12月28日・2014年1月4日合併号で「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクスと2020年東京オリンピックに絡む不動産・含み資産関連本命格として大化けコースを歩んでいる」と予想。2014年1月10日にかけ348円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、急反落。5月21日安値168円から切り返し。

今年7月29日引け後に、2016年3月期第1四半期経常利益が前期比6.9倍増の7億3400万円、同純利益が前期比2.5倍増の6億200万円へ急拡大と発表。これを好感し急伸となった7月30日の376円どころより「好材料発表銘柄として、買い」と予想。397円まで買われ、2013年4月24日高値を更新。2012年6月16日付レポート買い推奨値55.5円から7.1倍高後、31日は一服。

8月2日付けレポートで『日本株中心の独立系投資顧問。7月22日にトヨタ自動車三井住友銀行と3社で、新たなファンド設立に向けた連携で合意と発表。「知能化技術」、「ロボティクス」、「水素社会実現に資する技術」の3分野を想定し、未来社会を開拓する技術開発を手掛ける企業・プロジェクトを対象に、機動的に資金を投入していく方針。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクスと2020年東京オリンピックに絡む不動産・含み資産関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

8月5日にかけ459円へ一段高。2012年6月16日付レポート買い推奨値55.5円から8.2倍高後、10日に355円へ反落ながら、引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクスと2020年東京オリンピックに絡む不動産・含み資産関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ3356 テリロジー (8月14日終値379円)

 

(1)年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として、再度買い場と予想する

 

日本年金機構の約125万件の年金情報がサイバー攻撃により外部に流出したと発表した事を受け、3692FFRI3042セキュアヴェイル3857ラック4662フォーカスシステムズなどサイバーセキュリティ関連が再び一斉高となってきた6月3日の237円どころより「サイバーセキュリティ関連として、買い」と予想。4日に261円へ上昇した後、9日にかけ226円へ反落したが、6月6日付けレポートで「日本年金機構の約125万件の年金情報がサイバー攻撃により外部に流出したと発表した事を受け、3692FFRI3042セキュアヴェイル3857ラック4662フォーカスシステムズなどサイバーセキュリティ関連が再び一斉高。マイナンバー制度関連本命格3742ITbookが6月2日にかけ2125円へ一段高。昨年8月買い推奨値から3倍高超えを果たした。サイバーセキュリティ関連も、国策銘柄として一段高に向かう」と予想した通り、12日にかけ256円へ再上昇。

6月13日付けレポートで「ゲーム関連に例えると、FFRIラックセキュアヴェイルが、ガンホーミクシィコロプラで、テリロジーガーラアクロディアに当たる銘柄と言え、年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として大化けに向かう可能性秘める」と指摘。18日にかけ316円へ一段高。

6月20日付けレポートで『「ゲーム関連に例えると、FFRIラックセキュアヴェイルが、ガンホーミクシィコロプラで、テリロジーガーラアクロディアに当たる銘柄と言え、年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

6月26日付け日経産業新聞が報じた「標的型メールから未知のウイルスも検知できるクラウドサービス提供」を好感し、320円まで買われた後、売られてきた293円どころでも「サイバーセキュリティ関連大穴株として買い増し」と予想した通り、362円S高買い気配で大引け。昨年6月30日高値405円を射程距離内に捕らえ、引け新値。

6月28日付けレポートで「全体相場が急落さえしなければ、昨年来高値更新に向かうと予想する。いずれにせよ、全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、ゲーム関連に例えると、FFRIラックセキュアヴェイルが、ガンホーミクシィコロプラで、テリロジーガーラアクロディアに当たる銘柄と言え、中長期的には年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として大化けコースを歩んで行く」と予想。

6月29日に最新のマルウェア検知・防御技術「次世代標的型マルウェア対策クラウドサービス」にメールを悪用した高度な標的型攻撃からネットワークを保護する添付ファイル検査機能を追加したサービスの販売を開始すると、7月1日に大規模・複雑なシステムで発生する障害を迅速かつ的確に診断する月額課金の運用監視クラウドサービス「CloudTriage(クラウド・トリアージ)」の販売を開始すると立て続けに発表。これらを好感し、4日連続S高を交え7月2日にかけ720円へ急騰。買い推奨値から3倍高を演じた後、調整。

全体相場急落の煽り受け402円へ売られた7月9日の441円どころより「打診買い」と予想。13日にS高交え14日に626円へ再上昇。三角保ち合い形成中。7月26日付けレポートで「増し担保規制解除の最低条件となる25日線乖離15%未満5日連続の4日目を27日に迎え、三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題と見越し、再度買い場」と予想。計算通り29日より増し担保規制解除となり、一時531円まで買われたが、行って来いから30日に406円へ下落。期待外れの展開に。

8月2日付けレポートで「7月31日に第1四半期決算を発表。事前予想通り、2016年3月期最終利益が4000万円の黒字転換予想。決算発表明け。再上昇に転じる」と予想。8月3日にS高交え4日朝方にかけ516円へ上昇した後、7日にかけ410円へ売り直される展開。

8月9日付けレポートで「調整が長引く可能性も出てきた」と指摘した通り、14日にかけ362円へ下落。年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として、再度買い場と予想する。

 

(2)「全体動向や短期指標過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、ゲーム関連に例えると、FFRI、ラック、セキュアヴェイルが、ガンホー、ミクシィ、コロプラで、テリロジーはガーラ、アクロディアに当たる銘柄と言え、中長期的には年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

3月14日付けレポートで「10日の政府閣議で、個人情報保護法の改正案も決定。ルールを明確にして企業が個人情報をビジネスに利用しやすくするとともに、罰則を強化して不正利用を防ぐ。マイナンバー制度関連の買い人気がサイバーセキュリティ関連にも波及すると見越し、その年のテーマを決定し、株価を牽引するというアノマリーがある大発会値上がり売買代金トップに輝いたサイバーセキュリティ関連大本命で2月18日安値4140円から再上昇の3692FFRIや、2月10日の666円どころより「指紋認証のセキュリティ関連として買い」と予想し26日にかけ865円へ上昇した3782DDSサイバーセキュリティ関連大穴株3356テリロジーなども、再上昇本格化に向かう」と予想。

源太バトル銘柄会員第5回クィーン銘柄として、3月19日寄り付き231円より以下の通り配信。

昨年5月8日に同社が国内代理店として販売する最新のマルウェア検知・防御技術がNTTソフトウェアの標的型メール対策に採用されたと発表。6月23日にも、ビッグデータ時代に対応した高速ギガネットワーク上のパケット全てを記録保存する「ゼロ・ロス・トラフィック・レコーダ」の販売開始を立て続けに発表。これらを好感し、30日にかけ405円へ急騰。5月19日安値108円から3.7倍高を演じた前歴があり、サイバーセキュリティ関連大穴株として、買いと予想する。

赤字続き、継続の前提に重要事象ながら、昨年11月14日には業界初となるSDNアーキテクチャ採用の分散型ストレージソリューション販売開始も発表。今年3月13日発売の新四季報で2016年3月期最終利益が5000万円の黒字転換予想。

4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタルに続き、9423FRSが急騰。昨年末より継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄大化け急騰が相次いでいる事実も見逃せない。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ2315 SJI (8月14日終値56円)

 

(1)8月14日引け後に発表した第1四半期決算で債務超過に陥ったが、まだ通期ではなく、元取締役および社員に対する責任追及と経営監視委員会の発足も発表

 

急動意となった昨年12月1日の58円どころ、3日の56円どころより「中国関連として買い」と予想。63円へ上昇した後、10日にかけ53円へ反落。12月13日付レポートより「中国留学生が創業したシステム開発。2010年から12年度に不適切取引の疑義が発生。関与した李賢社長が辞任。第三者委員会を立ち上げ調査中。延期になっていた第2四半期決算を期限の12月12日に発表。第三者委員会の結果が出るまではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、日中首脳会談実現の中国関連としてラオックスACHDに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。12月16日にかけ92円へ急伸した後、急反落となったが、26日朝方安値55円を安値に60円へ反発。昨年12月27日・今年1月3日合併号レポートで「12月18日引け後に筆頭株主のデジタル・チャイナ・ソフトウェアの保有株比率が14.31%から1.63%へ減少し筆頭株主でなくなった事を発表。デジタル・チャイナが売った分を誰が買ったか思惑呼ぶ。再度買い場」と予想。大納会12月30日の57円どころでも「買い」と予想した通り今年1月8日に73円へ再上昇。1月10日付レポートで「ダイヤモンド・ザイ2月号が理論株価600円と算出。現時点ではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、第三者委員会の結果に問題なければ、中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。

1月25日付レポートで「再度買い場」と予想。2月1日付レポートで「1月30日夜に第三者委員会の調査報告書受領を始め、第三者委員会の調査結果および当社独自の調査結果をふまえた過年度業績への予想される影響額、第三者委員会の調査報告に係る再発防止策、通期業績予想の修正を発表。再上昇に向かう」と予想。2日の57円より「買い」と予想。2月6日引け後に過年度決算等の訂正と「内部統制報告書の訂正報告書」の提出を発表。2月8日付レポートで「訪日中国人急増・日中首脳会談実現関連本命格として昨年8月より先陣を切ったラオックスが調整を経てインバウンド関連本命格として再上昇に転じる中、SJIも晴れて第三者委員会の結果が出た。過年度決算等の訂正も発表。中国関連本命格として大化けに向かうと見越し、買いと予想する。ダイヤモンド・ザイ2月号も、理論株価を現在値から10倍高の600円と算出」と指摘。

2月13日引け後に第3四半期決算を発表。2015年3月期第3四半期経常利益が前年同期比2.6倍の7億700万円に急拡大。通期計画の600万円に対する進捗率が11783.3%と超過。純利益が2億8700万円予想。通期予想は売上高290億円、経常利益600万円、最終利益3億3600円予想。予想EPS4.07円。2月14日付レポートより「3月16日償還期限、15日行使期限の転換社債型新株予約権付社債(割当先SRA)の行使価格が120円。ZMPとの自動車テレマティクス分野の共同マーケティング、7779サイバーダインと業務提携発表を好感し急騰した6634ネクスの子会社ネクス・ソリューソンズは、SJIの西日本事業本部システム開発事業を承継。現在もSJIが20%保有。ネクスを通しZMP自動走行関連サイバーダインロボット関連に絡んでくる可能性を秘める中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。24日にかけ89円へ再上昇した後、急反落。

2月24日引け後に25日付で東京証券取引所より「特設注意市場銘柄」に指定されること及び上場契約違約金の徴求を受けることを発表。これを嫌気して62円へ急落した25日朝方の63円どころで「買い」と予想。68円へ反発。26日に「特設注意市場銘柄に指定された事から、再びハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、6079エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値292円から約2週間後に500円へ急反騰した」と指摘。売り直され一段安となった27日の59円でも「買い」と予想。

2月28日付レポートで「27日引け後に第3四半期報告書を発表。エナリスと同じパターンで底打ち反転に向かう」と予想した通り、3月6日を69円で高値引け。3月7日付レポートで「転換社債型新株予約権付社債(行使価格120円、割当先SRA)の行使期限を3月15日に、償還期限を16日に控え、改善策発表を見越し、再上昇本格化に向かう」と予想。9日にかけ73円へ上昇した後、12日にかけ62円へ売り直される展開。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

(2)5月26日の49円どころより「ハイリスク・ハイリターン銘柄として、再度買い」と予想。第三者割当による新株式の発行及び新株予約権の発行により、ZMPの自動走行関連かつサイバーダインのロボット関連であるネクスと資本業務提携。フィスコ傘下入り!

 

3月11日に、持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group) の株式譲渡及び、それによる特別損失の見込みを発表。2月28日現在で、長期借入金約51億円(金融機関6行及びその他2機関)、短期借入金約31億円(金融機関7行、当社子会社)合計額約83億円に加え、第三者割当による1年内償還予定の社債25億円を単体ベースの有利子負債として計上。今回の株式譲渡(実行最遅株式移転日4月15日)により連結ベースで約1億4700万円の株式売却損が発生するが、譲渡金約34億7900万円を借入金返済に充当できる。

3月14日付レポートで「2月末時点で単体ベースの有利子負債として25億円を計上した転換社債型新株予約権付社債(行使価格120円、割当先SRA)の行使期限を3月15日に、償還期限を16日に迎え、改善策発表により再上昇本格化に向かう」と予想。16日引け後に、SRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還期限及び行使期間の再延長(行使期間4月28日まで。償還期限4月30日)を発表したが、20日にかけ62円へ下落。20日引け後に、南京徳富瑞管理咨洵有限公司との間で持分譲渡契約を締結済みの連結子会社聯迪恒星(南京)信息系統有限公司の持分一部譲渡実行日を3月中旬から4月中旬に変更と発表。

3月25日に、特別損失発生による業績の下方修正を発表。2015年3月期最終利益を前回予想の3億3600万円から5億2400万円の赤字に下方修正。27日に、「本日付で証券取引等監視委員会から内閣総理大臣および金融庁長官に対し、金融庁設置法第20条第1項の規定に基づき、当社に対し1億9426万円の課徴金納付命令を発出するよう勧告を行った旨の公表がなされた」と発表。

3月29日付けレポートで「特別損失発生による下方修正や、課徴金納付命令など悪材料相次ぐも、織り込み済み。特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、6079エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値292円から改善策発表を好感し、約2週間後に500円へ急反騰。改善策発表により再上昇に向かうのは、時間の問題」と予想。4月2日引け後に、課徴金についての審判手続開始決定に対する答弁書の提出と、特別損失の計上見込み及び通期業績予想の修正を発表。2015年3月期最終利益を前回予想の5億2400万円の赤字から7億1800万円の赤字に下方修正。3日にかけ65円へ上昇。

4月8日引け後に、BENEFIT POWER INC.及びSUNNY IDEA INTERNATIONAL LIMITEDとの間で株式譲渡契約を締結した当社の持分法適用関連会社中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group Limited )の株式譲渡実行日を4月15日(最遅株式移転日)から17日に変更したと発表。株式譲渡実行日を4月17日に変更すること、及び担保権者による担保解除を同日とすることについて、覚書として締結することを取締役会にて決議。主要な債権者がこの株式譲渡について異議を出していないと判断する状況に。

4月12日付けレポートで「引き続き、特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、悪材料出尽くしにより、再上昇本格化に向かう」と予想。16日の63円どころより「買い」と予想。17日引け後に、持分法適用関連会社の異動を伴う譲渡実行日および付随する担保解除の実行日を、4月17日から20日に再変更すると発表。譲渡実行日が再度延びたが、中国の電子商取引最大手アリババグループ中国石油化工(シノペック)が、クラウドサービスとビッグデータ分析で提携したと発表。中国石油化工(シノペック)は、SJIの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。

4月19日付けレポートで『再上昇本格化から底値圏を離脱し、遂に本格的な上昇に向かうと予想する。昨年3月10日に特設注意市場銘柄に指定された4714リソー教育が、6月24日に発表した第三者割当による新株発行及び主要株主の異動を経て、今年4月14日に「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。株価も、昨年5月13日安値207円から今年4月14日にかけ428円へ2倍高』と指摘。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

(3)かねてよりお伝えしてきた通り、4777ガーラ、3823アクロディア、8462フューチャーベンチャー、9423FRSなどに続き、3356テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連本命格として、大逆転の大化けに向かうのは時間の問題と予想する

 

4月21日引け後に、遅れていた持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group Limited)株式譲渡の完了と、連結子会社である聯迪恒星(南京)信息系統有限公司(Liandi(Nanjing)Information )の持分の一部譲渡完了を発表。合計約44億円が入金された事から、22日寄り付き62円より「買い」と予想。66円へ上昇したが、予想に反し23日に61円へ反落。

4月26日付けレポートで「24日引け後に、金融庁による課徴金1億9426万円納付命令の決定を発表。納付期限は6月24日。再延長したSRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を4月28日に、償還期限を30日に迎えるが、遅れていた株式譲渡完了により約44億円が入金。17日にアリババグループとクラウドサービスとビッグデータ分析で提携を発表した中国石油化工(シノペック)は、SJIの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。中国インバウンド関連セキュリティ関連の側面もあり、本格的な上昇に向かうのは時間の問題」と予想。

4月28日引け後に、再延長したSRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を5月28日に、償還期限を29日に再び延長すると発表。

5月17日付けレポートで『15日にかけ55円へ下落ながら、引き続き、「4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタル9423FRSなど大化け急騰相次いだ継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中国関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。5月20日に本決算発表』と指摘。

5月21日寄り付き前より「決算延期を発表。数日内に発表される予定だが、いったん手仕舞い売り」と予想。23日に発表した決算を嫌気され、25日にかけ45円へ下落した後、切り返し。

5月26日の49円どころより「ハイリスク・ハイリターン銘柄として、再度買い」と予想。28日に、SRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を6月29日に、償還期限を30日に再び延長すると発表。64円を回復した6月1日引け後に、第三者割当による新株式(現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資)の発行および第5回新株予約権の発行、親会社および主要株主である筆頭株主の異動ならびに6634ネクスグループとの資本業務提携と、代表取締役、取締役および監査役の異動並びに選任を発表。同時に、ネクスグループの親会社3807フィスコが、ネクスグループによるSJIの子会社化を発表。

6月2日寄り付き前より「追撃買いと予想する。ネクスグループは、ZMPと共同マーケティング、7779サイバーダインと業務提携。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。76円へ急伸した後、売られてきた66円、62円、59円、56円でも「買い増し」と予想。6月6日付けレポートで「5日を55円で安値引けながら、6月29日に株主総会を控え、再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」予想。8日、9日安値54円から10日に60円を回復。6月10日に財務体質改善の方向性に関する説明資料、12日に2015年3月期決算短信の一部訂正と、特別利益、特別損失計上など、16日に商工組合中央金庫との訴訟事案の和解を発表。

6月28日付けレポートで「29日に株主総会を迎え、再上昇に向かう」と予想。29日に財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備に関するお知らせ、代表取締役の異動、子会社の異動を伴う株式譲渡の完了、第26期定時株主総会における議決権行使の結果を発表。30日に支配株主等に関する事項、SRAへの第1回取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還、第三者割当により発行される新株式(現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資)および新株予約権の発行に係る払込完了を発表したが、7月3日を54円で安値引け。

7月4日付けレポートで「予想に反しもみあいが長引いてきたが、6月29日に株主総会を終え、フィスコから代表取締役会長を、シークエッジから代表取締役を招聘。SRAへの社債も償還。再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。9日安値48円から切り返し。

7月11日付けレポートで「7日の大量報告書で、ベイビーブラックスによる5.3%保有が明らかに。引き続き、押し目買い」と予想。16日にかけ64円へ再上昇。24日にかけ再度58円へ売られたが、7月26日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。30日にかけ65円へ。

8月2日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を8月上旬に控え、再上昇本格化に向かう」と予想。6日に63円へ再上昇したが、7日を58円で安値引け。2日引け後に社外委員会からの検証報告書受領を発表。8月9日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を終え、再上昇本格化に向かう」と予想したが、14日にかけ55円へ下落。

8月14日引け後に発表した第1四半期決算で債務超過に陥ったが、まだ通期ではなく、元取締役および社員に対する責任追及と経営監視委員会の発足も発表。ZMP自動走行関連かつ7779サイバーダインロボット関連である6634ネクスグループとの資本業務提携により3807フィスコ傘下入り。かねてよりお伝えしてきた通り、4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタル9423FRSなどに続き、3356テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連本命格として、大逆転の大化けに向かうのは時間の問題と予想する。

 

 

免責条項:本レポートは、あくまでも情報提供を目的としたもので、投資その他の行動を勧誘するものではありません。掲載された情報の完全性、正確性について、弊社は保証しません。本情報に基づいて投資を行った結果、何らかの損害が発生した場合でも、弊社は一切責任を負いません。いかなる情報においても、銘柄選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、投資家ご自身の判断でなさるようお願いします。また、本情報の内容は、予告なく変更・削除される場合がありますので、ご了承ください。(株)新生ジャパン投資