今週の投資戦略（完成版）

１.　今週の東京株式市場

 

（１）転換点<小>１１月２６日に日経２２５先物が２万円付ける。中国経済減速懸念再燃の可能性を指摘した通り２７日に上海が急落。転換点<小>１１月２６日を経て短期的にはいったん調整となる場面もあろうが、中長期的には引き続き、「来年にかけ３段上げが続いていく」との予想に変更なし

 

東京株式市場は、１１月２７日朝方にかけ日経２２５先物が２万１０円へ、日経２２５が１万９９９４円へ一段高。戻り高値更新が続き、日経２２５先物が２万円の大台を回復した。

１１月２２日付けレポートで『１１月２６日に転換点<小>を迎え、２６日前後から短期的にいったん調整に転じる可能性もあるが、中長期的には引き続き、「来年にかけ３段上げが続いていく」との予想に変更なし』と指摘。転換点<小>１１月２６日に日経２２５先物が２万円を付けた格好。

１１月２２日付けレポートで「ＩＭＦ（国際通貨基金）が１１月１３日に、中国・人民元のＳＤＲ（特別引き出し権）と呼ぶ準備通貨採用を加盟国へ正式提案。３０日の理事会で最終決定する。人民元が採用された場合、米ドルや円などに次ぐ５通貨目となり、中国経済減速懸念に歯止めが掛かろうが、採用されなかった場合は、中国経済減速懸念が再燃する可能性も出てこよう」と、中国経済減速懸念再燃の可能性を指摘した通り、上海総合指数が２７日に急落。

１１月２７日のＮＹ市場はまちまち。シカゴ日経平均先物が１万９８９０円で終了。ドル／円も１２２.８１円。

今週は、転換点<小>１１月２６日を経て、短期的にはいったん調整となる場面もあろうが、中長期的には引き続き、「来年にかけ３段上げが続いていく」との予想に変更なし。

１１月３０日に中国・人民元の準備通貨採用を最終決定するＩＭＦ理事会。１２月１日に中国１１月ＰＭＩ。２日に米国ＡＤＰ雇用統計、イエレンＦＲＢ議長講演。３日に追加緩和が期待されるＥＣＢ理事会、イエレンＦＲＢ議長議会証言。４日に米国１１月雇用統計。

昨年１２月１３日付レポートよりお伝えしてきた２０１５年相場予測「２月前後にかけ上昇が続いた後、２月前後を高値にいったん調整。３月前後が買い場となって再び上昇。５月前後を高値に２段上げ終了の下落。７月前後が再び買い場となって３段上げ開始。上げ下げしながらも年末にかけ上昇が続く」に変更なし。

２段上げ終了の下落が１ヶ月程度後ずれした事は否めず、日経２２５の底値は９月２９日となったが、日経２２５の高値が６月２４日で「５月前後」の範囲内。ＴＯＰＩＸ先物の底値が第１弾目の「日本株全面買い指示」を発令した８月２４日の夜間取引となり「７月前後」の範囲内。ＮＹダウ、ナスダックも８月２４日を、上海総合指数が８月２６日を安値に底打ち反転となった。

中長期的には引き続き、２０１２年６月９日付レポートよりお伝えしてきた通り「２０１２年６月４日のＴＯＰＩＸバブル崩壊以降の安値更新は日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当し、大底・歴史的買い場になった」との予想に変更なく、折に触れ短期調整もあろうが、２００３年春からお伝えしてきた長期予測の通り、「２０１２年春を大底に２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続く」との予測に変更なし。

現時点における２０１６年相場予測は、「２月前後にかけ上昇が続いた後、２月前後を高値に下落。３月前後から上昇。６月前後を大天井にアベノミクス３段上げ完了による急落へ。１０月前後で底打ちするが、年末にかけ底値ボックス圏で推移」。１２月第３週末に正式発表する。

 

 

（２）２０１６年相場予測「２月前後にかけ上昇後、２月前後を高値に下落。３月前後から上昇。６月前後を大天井にアベノミクス３段上げ完了による急落へ。１０月前後で底打ち」

 

２０１６年にかけての上昇幅について、２０１２年１１月より「２００３年春から２００７年春にかけ約４年間にわたる上昇。２００７年夏ダブルトップからの急落を予測・的中させた時と同様、今回も２０１６年中盤にかけＴＯＰＩＸで１９００ポイントを目指す過程で３段上げを描き、まずは１段上げが今年２０１２年６月安値から来年２０１３年中盤で１２２５ポイント前後。半年間の調整を経て、２段上げが２０１３年末から２０１５年中盤で１７８３ポイント前後。そして３段上げが２０１６年中盤にかけ１９００ポイントを目指す展開を想定。あくまでも日柄重視で値幅については、あてにならないと考えて頂きたい」とお伝えしてきた。

その後、２段上げ開始時期を２０１４年中盤に修正。日経２２５の２０１６年中盤と予想する３段上げの天井を、１９９６年６月２６日終値２万２６６６円と想定。

かねてより、『２００８年のリーマンショック以降、ＱＥ１、ＱＥ２実施による急激な円高という為替のマジックにより、日本株は辛酸を舐めてきたが、円高は２０１２年９月のＱＥ３実施で出尽くした。安倍総理誕生により「ＱＥ４は日本がやる事になる（円紙幣を刷りまくる）」という弊社代表取締役・前池英樹のシナリオが現実のものとなり、円安が鮮明化。今度は為替のマジックにより、米国株より日本株の方が上がり易い環境が整う。日本経済・株式市場は、２０１２年に消費税引き上げの方向性が決まらなければ、最悪のシナリオとして「２０１５年日本破綻」の可能性もあったが、２００３年春からお伝えしてきた長期予測の通り最悪のシナリオは回避された。２０１２年６月４日のＴＯＰＩＸバブル崩壊以降の安値更新が、歴史的買い場になったとの予測に変更なく、円高、デフレも終焉することになろう。後は、解散・総選挙による安倍総理誕生を待つのみ』とお伝えしてきたが、遂に２０１２年１２月２６日に安倍総理が誕生。

さらに、弊社代表取締役・前池英樹は約２０年前より「長期的には少子高齢化に伴う人口減少に対する抜本的対策として移民政策に踏み切れるかどうかが日本の永遠の課題」とお伝えしてきたが、遂に２０１３年８月１日に政府が開いた国家戦略特区作業部会でまとめた規制改革の中で、介護、医療、農業分野に特定しつつも、外国人労働者の受け入れ、つまり、移民政策に言及。

弊社代表取締役前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート（１９２９年世界恐慌時のＮＹダウ暴落チャート、１９１９年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート）と世界各国の人口動態（人口ピラミッド）を独自分析した結果、２００３年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。

 

【１９８９年末を高値としたバブル崩壊から約１３年後の２００３年春を大底に２００７年春にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２００７年夏以降、調整色を強め急落。

２００８年春にかけ下落が続いた後、２００８年春を底に２００８年末にかけ急反発。２００８年末を戻り高値に２００９年春にかけ調整した後、２００９年末にかけ切り返し。２０１０年中盤に再び急落。小戻した後、２０１２年春にかけジリ安。

２０１２年春を大底に２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２０１６年中盤を高値に秋にかけ急反落。２０１９年にかけボックス相場が続いた後、２０１９年中盤から２０３６年初めにかけ上昇】　

 

 

 

 

２.　今週の注目銘柄　

 

 

東証ＪＱ６８６２　ミナトＨＤ　（１１月２７日終値９７円）

 

【本格上昇が続くと予想する。買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイント、３.５倍高を演じた９４２３ＦＲＳ、３倍高の３３５６テリロジー、７６３８シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める】

 

１０月２６日の９３円どころより「低位材料株として、買い」と予想。９６円へ上昇した後、３０日にかけ一時９０円へ下落。

１１月１日付けレポートで「ＡＴＭ向けタッチパネル、プログラム移植装置が主力。液晶検査装置も。赤字が続いたが、スマートメーター、車載向けＲＯＭ書き込み事業好調により、今期から黒字化目指す。８月２８日に第三者による新株式及び第４回新株予約権の発行中止を発表。９月２８日にストックオプションとして発行する新株予約権の募集を発表。２９日にグループ会社イーアイティーが、DataLocker Inc.と提携し、同社が提供する暗号化対応ポータブルストレージ、およびクラウド対応ソフトウェア等関連製品について、１０月より日本国内での販売を開始する予定と発表。

１０月１５日にストックオプションとして発行する新株予約権の発行内容確定（１株当たり１０３円）を発表。四季報で２０１７年３月期最終利益が５５００万円予想。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

１１月７日付けレポートで「６日を９５円で高値引け。１２日の第２四半期決算を見極めつつ、上昇が本格化していく」と予想。１１日にかけ９８円へ上昇した後、１２日に９１円へ反落したが、１１月１４日付けレポートで「中間決算を終え、電力小売り自由化、自動走行、サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として本格上昇に向かうのは時間の問題と予想する。買い推奨値から３倍高を演じた後、驚愕の７.４倍増益へ再び上方修正した７６３８シーマに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１７日、１８日の９０円で下げ止まり。

１１月２２日付けレポートで「日柄調整終了により本格上昇に向かうと見越し、フィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として買い増しと予想する。買い推奨値から３倍高を演じた後も、驚愕の７.４倍増益へ再び上方修正し、三角保ち合い上放れとなってきた７６３８シーマに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、２７日にかけ１００円へ一段高。１１日に付けた戻り高値を更新。

本格上昇が続くと予想する。買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイント、３.５倍高を演じた９４２３ＦＲＳ、３倍高の３３５６テリロジー、７６３８シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

 

 

東証ＪＱ２７４３　ピクセルカンパニーズ　（１１月２７日終値３６５円）

 

【三角保ち合い上放れから２段上げに向かうのは時間の問題と予想する。「ガーラ、アクロディア、ＦＶＣ、ＦＲＳなどに続き、テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】

 

ハイブリッド・サービスが１０月１日より社名変更。急動意となった９月１６日の２９５円、２７９円どころより「個別材料株として、買い」と予想。１８日を３１８円で高値引け。

９月２２日付けレポートで「オフィス用トナー販売を柱に不動産事業、産業向け太陽光発電事業へ参入。赤字続き継続の前提に重要事象ながら、８月１２日に第三者割当により発行される新株式及び第３回新株予約権の募集を発表。第三者割当増資で３億円調達。全ての新株予約権が行使された場合は最大１１億円を調達。第三者割当増資及び新株予約権の払込を９月３０日に迎え、本格上昇に向かうと予想する。４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタル、９４２３ＦＲＳなどに続き、３３５６テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、２５日にかけ３５１円へ一段高。

９月２７日付けレポートで「３０日に第三者割当増資及び新株予約権の払込を迎え、一段高に向かう」と予想した通り、１０月１日にかけ４１０円へ一段高。年初来高値更新が続いた後、反落。

１０月１２日付けレポートで『７日にかけ３３０円へ下落ながら、９月３０日に第三者割当増資及び新株予約権の払込が完了。１０月１日に本社移転。「４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタル、９４２３ＦＲＳなどに続き、３３５６テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、１５日にかけ３８８円へ再上昇。

１０月１７日付けレポートで「年初来高値更新に向かう」と予想した通り、２６日にかけ４０２円へ上昇。年初来高値を射程距離内に捕える。１１月１日付けレポートで「年初来高値更新再開から２段上げ本格化へ向かう」と予想したが、４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で下落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、５日の３４０円を安値に切り返し。

１１月７日付けレポートで「１２日の第３四半期決算を見極めつつ、年初来高値更新から２段上げ本格化へ向かう」と予想。１１日にかけ３９９円へ上昇した後、１３日にかけ３６２円へ反落ながら、１１月１４日付けレポートで「決算を終え、再上昇から２段上げに向かうのは時間の問題」と予想。２０日にかけ３８６円へ再上昇。

１１月２２日付けレポートで「三角保ち合い上放れから２段上げに向かう」と予想。２６日にかけ３９２円へ上昇した後、反落。２７日に一時３４７円へ売られる場面もあったが、突込みにはすかさず買いが入る展開。

三角保ち合い上放れから２段上げに向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタル、９４２３ＦＲＳなどに続き、３３５６テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

昨年末から年明けにかけ４７７７ガーラが１０倍高超え。３８２３アクロディアが７倍高超え。８４６２フューチャーベンチャーキャピタルは昨年末から３月にかけ８倍高超え後、調整を経て１１月にかけ一段高。９４２３ＦＲＳも昨年末から３月にかけ３倍高超え後、調整を経て７月にかけ一段高。

 

 

 

東証ＪＱ８７０４　トレイダーズＨＤ　（１１月２７日終値１３５円）

 

【ＺＥエナジーの完全子会社化を１２月１日に迎え、戻り高値更新再開に向かうと予想する。引き続き、「電力小売り全面自由化関連、指紋認証決済のフィンテック関連など好材料目白押しとなってきたアベノミクス３段上げの金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

１０月１日の１１５円どころより「証券関連大穴株として、買い」と予想。２日に１２１円へ上昇。

１０月４日付けレポートで「傘下にトレイダーズ証券。外国為替証拠金取引（ＦＸ）事業を中心に、アジアへ進出。インドネシアで商品先物取引事業。９月１５日に、ベトナムと大連に拠点を有するＮｅｘｔｏｐ.Ａｓｉａと、木質バイオマスガス化発電設備製造で高い技術を有するＺＥエナジーを株式交換により完全子会社化する契約締結を発表。ここ赤字が続いたが、今期より黒字転換予想。７月３１日に発表した２０１６年３月期第１四半期決算で、最終利益が２２００万円の黒字転換予想。通期予想の２０００万円を超過。業績を上方修正する可能性あり。アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

１０月１４日引け後に、ＺＥエナジーがイタリアＺＥＣＯ社製小型水力発電装置の総代理店契約に関する基本合意書締結を発表。これを好感し１３２円へ一段高となった１６日引け後にも、関連会社のＬｉｑｕｉｄマーケティング及びＬｉｑｕｉｄが１０月３１日より「Ｌｉｑｕｉｄ Ｐａｙ」を利用したハウステンボス園内地域通貨「テンボス通貨」の共同運営を開始すると発表。

「Ｌｉｑｕｉｄ Ｐａｙ」は、Ｌｉｑｕｉｄが開発した指紋認証決済システム。「テンボス通貨」の利用者は、ハウステンボス入園時に登録を行いデポジットで入金すれば、園内の各店舗レジに設置された専用端末に指でタッチするだけで支払いを行うことができる。年間来場者が数百万人規模の施設で生体認証を用いた決済サービスを導入するのは、世界初の試みとなる。

一方、電力小売り全面自由化を来年２０１６年４月に控え、１０月８日に小売り電気事業者として４０社の登録が認められた。これを好感し、バイオマスや天然ガスで発電した電力を１０００社の販売代理店で既に５０００箇所に販売実績を持つ９５１７イーレックス、省エネ電力管理システムの３８２５リミックスポイント、木質バイオマス発電の９５１４ファーストエスコ、不適正会計の不祥事があったものの電力代理購入の６０７９エナリスなど電力小売り全面自由化関連が軒並み高。

１０月１７日付けレポートで「電力小売り全面自由化関連、指紋認証決済関連など好材料目白押しとなってきたアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１９日にＺＥエナジーが山形県最上町で木質バイオマスガス化発電所の着工開始を発表。これを好感し、２１日にかけ１４０円へ一段高。

１１月１日付けレポートで『１０月３０日にかけ一時１１７円へ急反落したが、朝日新聞が１１月１日付け１面トップの「フィンテック金融×ＩＴ=生活変える」の中で、ハウステンボスで始まったＬｉｑｕｉｄの指紋認証決済について報じた。再上昇に向かう』と予想。２日に１３２円まで買われたが、４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で６日にかけ１１１円へ下落。

１１月４日に発表した２０１６年３月期第２四半期決算で、特別損失発生により通期最終利益を前回予想の２０００万円から１０００万円へ下方修正したが、経常利益は前回予想の２０００万円から４０００万円へ上方修正。１１月１４日付けレポートで『引き続き、「電力小売り全面自由化関連、指紋認証決済関連など好材料目白押しとなってきたアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

１１月１９日引け後に発表した関連会社ＺＥエナジーの木質バイオマスガス化発電装置売買契約締結を好感し、２０日を１２５円で高値引け。

ＺＥエナジーの株式交換による完全子会社化を１２月１日に迎え、１０月２１日に付けた戻り高値１４０円更新に向かうと予想する。引き続き、「電力小売り全面自由化関連、指紋認証決済のフィンテック関連など好材料目白押しとなってきたアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証ＪＱ４５８２　シンバイオ製薬　（１１月２７日終値２０２円）

 

【４５２３エーザイと３１１３Ｏａｋキャピタルが株主に名を連ねるバイオ関連として底値圏離脱に向かうと見越し、買いと予想する。４５６５そーせいに続き再上昇となってきた４５７２カルナバイオも、バイオ関連本命格として買いと予想する】

 

がん、血液、自己免疫疾患の３分野に特化した医薬品販売。赤字続きながら、昨年１１月１４日に３１１３Ｏａｋキャピタルを割当先とする第三者割当による第２回無担保転換社債型新株予約権付社債（転換価格３００円）及び第３４回新株予約権（転換価格３３０円）の発行を発表。１２月１日に払込完了。有利子負債０円。

今年４月１０日に、取締役及び従業員に対して発行する新株予約権（ストックオプション）の発行内容等確定（株式１株当たりの払込金額３０６円）を発表。

６月２６日に、抗がん剤「rigosertib（リゴサチブ経口剤）」の骨髄異形成症候群を対象とした第Ⅰ相臨床試験終了を発表。

８月１７日に、Onconova（オンコノバ）社によるrigosertib（リゴサチブ）経口剤とアザシチジンの併用療法による欧米での第II相臨床試験の進捗と、抗がん剤 rigosertib（リゴサチブ）注射剤の欧米における開発状況を発表。

１０月５日に、The Medicines Companyと術後自己疼痛管理用医薬品「IONSYS®」に関するライセンス契約締結を発表。

１０月１９日に、４５２３エーザイと共同で実施中の抗悪性腫瘍剤「トレアキシン®」の慢性リンパ性白血病を対象とした第Ⅱ相臨床試験終了と、抗がん剤「rigosertib（リゴサチブ）注射剤」の導入元であるOnconova（オンコノバ）社が実施する第Ⅲ相国際共同試験への参加決定を発表。

１０月３０日に、抗がん剤「 rigosertib（リゴサチブ注射剤）」の骨髄異形成症候群を対象とした第Ⅰ相臨床試験終了を発表。

ここ、４５６５そーせいグループ、４５７２カルナバイオサイエンスなど、全体相場が急落に見舞われた８月以前に急騰を演じた銘柄を中心にバイオ関連が軒並み高。

昨年１２月１日に払込完了の３１１３Ｏａｋキャピタルを割当先とする第三者割当による第２回無担保転換社債型新株予約権付社債の転換価格が３００円。同じく第３４回新株予約権の転換価格が３３０円。

今年４月１０日に発行内容等確定を発表した取締役及び従業員に対して発行する新株予約権（ストックオプション）の１株当たりの払込金額が３０６円。

昨年１２月から年明け１月にかけ１０倍高超えを演じた４７７７ガーラも、Ｏａｋキャピタル関連銘柄だった事は記憶に新しい。

４５２３エーザイと３１１３Ｏａｋキャピタルが株主に名を連ねるバイオ関連として、底値圏離脱に向かうと見越し、買いと予想する。２０１２年１２月１３日安値２７０円から２０１３年５月９日にかけ１５８０円へ５.８倍高演じた前歴もあり、急騰再演に向かう可能性秘める。

４５６５そーせいグループに続き再上昇となってきた４５７２カルナバイオサイエンスも、バイオ関連本命格として買いと予想する。

 

 

 

東証２部６７８６　ＲＶＨ　（１１月２７日終値７１４円）

 

【予想ＰＥＲ１０.２倍。割安。もみあい上放れを見越し買いと予想する。買い推奨値から１１倍高超え演じた３８２５リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連として、急騰再演に向かう可能性秘める】

 

旧リアルビジョンが今年４月より社名変更。医療向け３次元グラフィックスＬＳＩを祖業に赤字が続いたが、昨年１１月より実施した広告代理業ＤＳＣの子会社化により業績急変貌。今年２月より「継続企業の前提に関する注記」の記載も解消。のれん発生益計上により、２０１５年３月期最終利益が１０億５００万円の黒字転換。８期ぶりの最高益更新となった。

今年５月２５日に発表した簡易株式交換によるスカイリンクの完全子会社化により、スマホゲームアプリ開発にも参入。８月１７日に、子会社のＫ２ＤがＳＴＡＭＰ社とデジタル認証システム「ＳＴＡＭＰ」に係る合弁契約締結及び日本国内における「ＳＴＡＭＰ」独占販売契約締結を発表。「金融×ＩＴ=生活変える」フィンテック関連の側面も。

８月２７日に、台湾の孫会社スカイリンクデジタルが「大帥集團開運坊』」(中国語版)リリースを発表。

９月１日に、子会社のスカイリンクがスマートフォン、フィーチャーフォン向けソーシャルゲーム「サブリミナルガールズ」の予約特典付き事前登録開始を発表。

１０月１日に、子会社のStamp Technologies Japanがニューフォリアと電子認証システム「ＳＴＡＭＰ」の日本国内普及促進に係る協業開始を発表。

１０月２７日に、子会社のStamp Technologies Japanがシステナと「ＳＴＡＭＰ」に係る協業検討に向けた覚書の締結及びスマートフォン＆モバイルＥＸＰＯへの共同出展を発表。

１１月４日に、中国政府の国策に提言・アドバイスを行う道紀忠華シンクタンクとの業務提携契約締結を発表。

１１月６日に、美容脱毛専門サロン「ミュゼプラチナム」の運営会社であるジンコーポレーションとスポンサー支援に関する基本合意書締結を発表。

１１月１１日に、２０１６年３月期最終利益を前回予想の６億７０００万円から８億２０００万円へ上方修正を発表。予想ＥＰＳも６９.７２円へ。過払い金請求絡みの弁護士向け広告代理が時効到来控えた駆け込み需要により想定以上の拡大。スカイリンクの業績反映も寄与した。

既に、株価は昨年５月２２日安値１４２円から２段上げを演じ、今年２月１７日にかけ１３６９円へ９.６倍高に大化けしたが、１１月２７日終値７１４円で今期予想ＰＥＲ１０.２倍。割安。もみあい上放れに向かうと見越し、買いと予想する。買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連銘柄として、急騰再演に向かう可能性秘める。

 

 

 

東証Ｍ９４１８　Ｕ-ＮＥＸＴ　（１１月２７日終値１４２９円）

 

【３８４３フリービットに続き９４２４日本通信も再上昇。東証１部・２部へ昇格の可能性もあるＴＰＰによる格安スマホ外資参入規制緩和関連として、本格上昇に向かうと予想する】

 

９月３日の１５６２円どころより「ＭＶＮＯ（格安スマホ）・ネットフリックス関連として、買い」と予想。全体相場下落の煽り受け９月４日にかけ１３５７円へ下落。

９月５日付けレポートで「４８４２ＵＳＥＮから事業継承し独立。日本最大級の動画配信。格安スマートフォンも。米国の動画配信大手ネットフリックスが９月２日からサービス開始。世界初のモバイル・セキュリティ新技術提供開始を発表した９４２４日本通信が３日にＳ高交え急伸。ＭＶＮＯ（格安スマホ）・ネットフリックス関連として、底値圏離脱に向かうのは時間の問題」と予想。

「日本株全面買い」を発令した９月８日の１２８０円を安値に切り返し。１４日にかけ１５３３円を回復。１０月２日にかけ１２６０円へ一段安となったが、１０月４日付けレポートで「ＭＶＮＯ関連として底打ち反転に向かう」と予想。１３日にかけ１５５０円を回復した後、１１月５日にかけ１２５７円へ下落。

１１月１４日付けレポートで「決算を終え、ＴＰＰによる格安スマホ外資参入規制緩和関連として底値圏離脱に向かうのは時間の問題」と予想。１０９８円で８２万株立会外分売を実施すると発表した事を嫌気して１７日に１０５８円へ下落したが、申請中の東京証券取引所本則（１部・２部）市場への変更に備えた株式分布状況の改善および流動性向上が目的だった事から、１９日には一時１３２２円を回復。

１１月２２日付けレポートで「東証１部か２部への昇格承認接近の可能性あり、ＴＰＰによる格安スマホ外資参入規制緩和関連として底値圏離脱に向かうのは時間の問題」と予想した通り、２７日にかけ１４２９円を回復。

３８４３フリービットが１１月１７日にかけ８４５円へ再上昇した後、９４２４日本通信も１１月２６日にかけ３７０円へ再上昇。東証１部か２部へ昇格の可能性もあるＴＰＰによる格安スマホ外資参入規制緩和関連として、本格上昇に向かうと予想する。

 

 

 

東証１部８２４８　ニッセンＨＤ　（１１月２７日終値２００円）

 

【ダブル底形成から再上昇。「ネット通販という新インバウンド関連の大穴株として、大底圏から起死回生の８２０２ラオックス型大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

１０月６日の２１０円どころより「好材料発表銘柄として、買い」と予想。カタログ通販大手。赤字が続いてきたが、９月３０日付け日経新聞が「電子決済大手の米ペイパルは中国の消費者に、日本企業のインターネット通販と自社の決済サービスを売り込む」と報じ、ペイパルの決済サービスを導入した中国向けサイトを用意すると伝えられた１５社の中に同社も名を連ねた事から、２２３円へ急伸。一服から再上昇。

１０月１２日付けレポートで「ペイパルは、２００近い国と地域で電子決済サービスを展開。世界各国に１０００万の事業者ユーザーを保有。日本の商品を爆買いする中国人を取り込み、決済額を増やす計画。

大型家具などからの撤退、リストラで建て直しを図るニッセンにとって、ペイパルの決済サービスを導入した中国向け事業が起死回生となる可能性充分。悪材料出尽くし大底圏からの好材料により、大化けに向かう可能性秘める。インバウンドの新しい形となり得よう」と指摘。

１１月１日付けレポートで「１０月３０日にかけ１７９円へ一段安ながら、第３四半期決算を終え、再上昇に向かう」と予想。４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で５日にかけ１７４円へ一段安となったが、日本郵政グループ３社が５日を高値に反落する中、６日に日本経済新聞が資生堂やユニ・チャームなど１０社が連携し１１月中にも中国でネット通販を開始すると報じた事を好感。１８２円を回復。１１月７日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。１０日にかけ１９２円へ上昇した後、伸び悩み。

１１月１４日付けレポートで『資生堂、ユニ・チャームなど１０社がアスクルと連携して１１月中にも中国でインターネット通販を始める。中国ネット通販最大手のアリババ集団が運営するサイトに出店。

そのアリババ集団が、「独身の日」と呼ばれる１１月１１日に実施したセールにおいて１日で約１兆７６００億円も売った。この取引額は前年比約６割増。

１株純資産ＢＰＳ２４２円。１１月１３日終値１８５円でＰＢＲ０.７６倍。大底圏から起死回生の大化けに向かう可能性秘める』と予想。２０日にかけ２０１円へ。

１１月２２日付けレポートで「ダブル底形成から再上昇。８２０２ラオックスが、インバウンド関連本命格として昨年８月８日安値４８円から今年７月２４日にかけ５６４円へ１１.７倍高の大化けを演じた事は記憶に新しい。ネット通販という新インバウンド関連の大穴株として、大底圏から起死回生の８２０２ラオックス型大化けに向かう可能性秘める」と指摘。２４日にかけ２０６円へ上昇。

１１月２６日付け日経新聞１５面の「千趣会が物流再編」という見出しの記事の中で、「ニッセンＨＤが今秋よりネットで購入した商品をセブンイレブン全店で受け取れるように連携を強化した」と報じられた。

引き続き、「ネット通販という新インバウンド関連の大穴株として、大底圏から起死回生の８２０２ラオックス型大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証ＪＱ９８１６　ストライダーズ　（１１月２７日終値８０円）

 

【今期２.４倍増最高益更新予想のＴＰＰ・インバウンド関連として、再上昇に向かうと予想する。ＴＰＰに続きカジノ法案も前進した場合は、カジノ関連との２段ロケットで急騰再演に向かう可能性秘める】

 

１１月４日の９０円どころより「低位材料株として、買い」と予想。９５円で高値引けとなった後、反落となった５日の８８円どころでも「買い」と予想。引け後に業績の大幅上方修正を発表したが、７９円へ続落となった朝方の８０円どころでも「買い」と予想。８４円を回復。

１１月７日付けレポートで『ＩＴ系商社から投資事業会社へシフト。不動産管理とホテル運営を柱に、Ｍ＆Ａ戦略で新事業開拓。１０月５日に業績連動型有償ストック・オプション（新株予約権・１株あたり６７円）の払込完了を発表。

１１月５日引け後に業績の大幅上方修正を発表。成田ゲートウェイホテルがインバウンド需要の好調により高稼働・高単価で推移。不動産賃貸管理事業も当期より開始したワンルームの売買が当初の想定を上回る見込みとなり、２０１６年３月期最終利益を前回予想の１億円から前期比２.４倍増の１億７８００万円最高益更新予想へ大幅上方修正。予想ＥＰＳも２円に。

四季報で、２０１７年３月期最終利益が前期比１１％増の１億９０００万円連続最高益更新。予想ＥＰＳ２.１円

子会社のモバイルリンクが台湾企業と合弁会社設立により共同開発の次世代車両運行システムが年内にも発売。タイで地元企業と共同運営のレストラン事業が、来年初までに開業予定。

スリランカで合弁の証券事業も、現地企業及び日本企業のＩＰＯ等のアドバイザー業務を開始。昨年８月７日に投資銀行グループのアジアキャピタルと業務提携し、ＩＲ（統合型リゾート施設）導入に先行するスリランカにおいてカジノ運営について共同で調査・研究を進めると発表。これを好感しカジノ関連として９月２９日にかけ１３４円へ急騰した前歴あり。

中国経済の減速懸念により、いったん鳴りを潜めたインバウンド関連も、日米など１２カ国が１１月５日に公表したＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）の協定案において、ＴＰＰ域内のビザ発給を大幅に緩和する事が明らかとなり、本命格だった８２０２ラオックスが続伸。

今期２.４倍増最高益更新予想のＴＰＰ・インバウンド関連として、急騰再演に向かうと予想する。ＴＰＰに続きカジノ法案も前進した場合は、カジノ関連との２段ロケットで急騰再演に拍車が掛かる可能性秘める』と指摘。予想に反し１６日にかけ７７円へ下落したが、１１月２２日付けレポートで「再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。２４日にかけ８４円を回復。

今期２.４倍増最高益更新予想のＴＰＰ・インバウンド関連として、再上昇に向かうと予想する。ＴＰＰに続きカジノ法案も前進した場合は、カジノ関連との２段ロケットで急騰再演に向かう可能性秘める。

 

 

 

東証Ｍ６０９２　エンバイオＨＤ　（１１月２７日終値８００円）

 

【ダブル底形成。本格上昇に向かうのは時間の問題と予想する。前期比１４.３倍増の最高益更新予想。電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める】

 

１１月１３日の８１１円どころより「中国土壌汚染関連として、買い」と予想。８４５円へ。

１１月１４日付けレポートで『土壌汚染対策事業。合弁会社設立の中国事業が今期より黒字化へ。宮城の太陽光発電事業が今期から年１億８０００万円の売電収入予定。岡山でも売電開始。年１億円見込む。

２０１６年３月期最終利益が前期比１４.３倍増の１億７２００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ４１.５９円。四季報で２０１７年３月期最終利益が前期比１０％増の１億９０００万円連続最高益更新予想ＥＰＳ４５.７円。

１１月１３日終値８４５円で来期予想ＰＥＲ２０.３倍。来期予想ＰＥＲ１８.４倍。前期比１４.３倍増の最高益更新予想により、割高とは言えない。

９月２５日に、３４５８シーアールイーとの資本業務提携、第三者割当による新株式発行並びに主要株主である筆頭株主及びその他の関係会社の異動を発表。

１０月１３日に、第三者割当により発行する株式の払込完了及びシーアールイーとの資本業務提携契約締結と協業開始を発表。

中国共産党は、２０１６年から始まる「第１３次５カ年計画」で、ＩＴ、ロボット、航空宇宙、創薬など産業の高度化を進めると共に、深刻化する大気、水、土壌汚染問題など環境対策にも全力を挙げる。

６月３０日にかけ１３７５円へ急騰した後、調整充分。中間決算を終え再上昇本格化に向かうと予想する。電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。

１１月２２日付けレポートで「２０日にかけ７２５円へ下落ながら、買い」と予想した通り、２４日の７２０円を安値に切り返し。２７日にかけ８３７円へ再上昇。

１１月６日安値７１９円と２４日安値７２０円でダブル底を形成。１２日に付けた戻り高値８８０円更新から本格上昇に向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証１部２７４９　ＪＰＨＤ　（１１月２７日終値３６３円）

 

【子育て支援最大手。連続最高益更新中銘柄。引き続き、『アベノミクス新３本の矢「子育て支援」関連本命格として、急騰再演に向かう可能性秘める』との予想に変更なし】

 

９月２９日の３２８円どころより「子育て支援関連として、買い」と予想。１０月２日にかけ３６５円へ上昇。

１０月４日付けレポートで『保育園運営などの子育て支援最大手。最高益更新中。新四季報で、２０１６年３月期最終利益が前期比２６％増の１２億７０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１５.２円。２０１７年３月期最終利益が前期比４％増の１３億３０００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ１５.９円。

安倍首相が、９月２４日に「本日からアベノミクスは第２ステージに入る」と宣言。新たな「３本の矢」で全ての人が活躍できる「１億総活躍社会」を目指すと表明した。経済最優先の姿勢を鮮明化。ＧＤＰを６００兆円に増やすとも。

新たな３本の矢は、①希望を生み出す強い経済、②夢を紡ぐ子育て支援、③安心につながる社会保障。これまでの大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から大きく転換。弱者に向けた構造改革に軸足を移す。

アベノミクス新３本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める。２０１３年５月１０日にかけ７８８円へ急騰した前歴あり』と指摘。

１０月５日に３７２円へ一段高した後、９日にかけ３３０円へ反落。１０月１２日付け日経新聞が、『安倍首相は週内に「１億総活躍社会」実現に向け、１１月末までに緊急対策を取りまとめるよう加藤１億総活躍相に指示する』と報じた。１０月１７日付けレポートで『アベノミクス新３本の矢「子育て支援」関連本命格として、再上昇に向かう』と予想。２０日安値３２６円から２１日に３５１円へ反発。

予想に反し１０月３０日にかけ３２０円へ一段安ながら、日本経済新聞が１１月１日付け１面トップで『厚生労働省は出生率１.８を目指し、「ミニ保育所」の建設に補助金を支給する』と報じた。１１月１日付けレポートで『「ミニ保育所」補助金支給関連本命格として、再上昇に向かう』と予想したが、４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で反落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、６日朝方の２９８円を安値に切り返し。３０７円を回復。

１１月７日付けレポートで「６日に第２四半期決算を終え、再上昇に向かう」と予想。９日に３２３円へ上昇した後、伸び悩みながら、１１月１４日・２２日付けレポートで『２０１３年５月１０日にかけ７８８円へ急騰した前歴あり。連続最高益更新中銘柄。引き続き、「アベノミクス新３本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。２７日にかけ３６３円へ再上昇。

引き続き、「アベノミクス新３本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証２部５８５６　東理ＨＤ　（１１月２７日終値９６円）

 

【買い推奨値から９営業日で２.３倍高演じた大ヒット銘柄。１１月１２日に再度上方修正。５７２１エス・サイエンスが売却する分を誰が買い取るか思惑呼ぶ。低位材料株の好決算関連として三角保ち合い上放れから３段上げに向かうのは時間の問題と予想する】

 

１１月２２日付けレポートで『ダイガストを祖業に、Ｍ＆Ａで酒造、食品小売り、教育事業などに進出。１１月１２日引け後に業績と配当の上方修正を発表。２０１６年３月期最終利益を前回予想の５億２００万円から５億４６００万円へ上方修正。ＥＰＳも６.２８円へ。年間配当も２円から２.５円に。

２月６日の６２円どころより「低位材料株として買い」と予想。１２日引け後に発表した業績の上方修正と増配、及び自社株買い（上限１０００万株、７億円、取得期間２月１３日～３月２４日）を好感し、１３日に９４円へ急伸した後、いったん反落したが、１７日に「７４円を安値に切り返し」と指摘。２０日にかけ１４６円へ一段高。わずか９営業日で買い推奨値から２.３倍高を演じた大ヒット銘柄。

低位材料株の好決算関連銘柄として、３段上げに向かうと見越し、買いと予想する。買い推奨値から３倍高を演じた後も、驚愕の７.４倍増益へ再び上方修正し、三角保ち合い上放れとなってきた７６３８シーマに続き三角保ち合い上放れから新値更新に向かう可能性秘める』と指摘。

子会社教員の免許失効を発表した１１月２４日安値９４円から切り返し２５日に９７円を回復。２６日引け後に、第２位株主の５７２１エス・サイエンスが１２月１８日に同社株を売却し、その他の関係会社に該当しなくなると発表。１２月１８日にエス・サイエンスが売却する分を誰が買い取るか思惑呼ぶ。低位材料株の好決算関連銘柄として、三角保ち合い上放れから３段上げに向かうのは時間の問題と予想する。

 

 

 

東証ＪＱ７６３８　シーマ　（１１月２７日終値３９円）

 

（１）新値更新から伸び悩みながら、今期予想ＰＥＲ１３.５倍。割安。２段上げ本格化に向かうと予想する

 

３月１２日の１５円どころより「インバウンド関連出遅れとして買い」と予想。３月１４日付けレポートで「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。今期より黒字転換予想」と解説。「源太バトル銘柄会員第７回クィーン銘柄」として４月２日寄り付き１５円より、「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。２０１５年３月期最終利益が１億２３００万円の黒字転換予想。４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタルに続き、９４２３ＦＲＳと、昨年末より継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中心に大化け急騰が相次ぐボロ株の、インバウンド関連出遅れとして、買い」と予想。

５月１３日の１６円どころより、これまでの「会員制投資戦略」参照と指摘。１５日引け後に発表した好決算を好感し、ＰＴＳを２０円でほぼ高値引け。５月１７日付けレポートで「２０１６年３月期最終利益が前期比２.２倍増の２億９３００万円予想。予想ＥＰＳ０.８８円。ボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、２１日にかけ４４円へ急伸。３月１２日買い推奨値から約３倍高を示現。

５月２４日付けレポートで「短期的にはいったん調整と予想するが、中長期的にはボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」と指摘した通り、調整。

７月９日に付けた２２円を安値に切り返し。３０日の２９円どころより「インバウンド関連として、買い」と予想した通り、３１日を３４円で高値引け。８月２日付けレポートで『四季報で、２０１７年３月期最終利益が前期比５％増の３億１０００万円予想。予想ＥＰＳ０.９円。再上昇本格化に向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘した通り、５日にかけ４１円へ一段高。７日を３９円で戻りの引け新値。

８月９日付けレポートで「５１２２オカモト、５１９４相模ゴム工業の急騰に沸くインバウンド関連出遅れとして、新値追い再開に向かうと予想。１０日に４１円まで買われた後、いったん反落したが、３１円まで売られた１２日の３３円どころより「買い」と予想。３９円で高値引けした１４日引け後に好決算を発表。

８月１４日付けレポートで『２０１４年７月から算入したエステ事業ニューアート・ラ・パルレの売上高７億７１００万円計上が寄与。２０１６年３月期第１四半期純利益が１億４１００万円。通期予想の２億９３００万円に対し進捗率が４８％に達した。いずれ通期予想が上方修正される可能性充分。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。８月２２日付けレポートで「１７日朝方４２円まで買われた後、全体相場急落の煽り受け２１日にかけ３０円へ反落ながら、再度買い場」と予想。

８月２４日お昼休みから２５日にかけ発令した「日本株全面買い指示」の中でも、「個別材料株の本命格として、買い」と予想。２５日寄り付き直後の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」でも「買い」と予想した通り、２５円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。２７日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、２８日に再度４１円へ急伸。

 

（２）８月２７日に発表した中期計画の２０１７年３月期最終利益６億９５００万円と２０１８年３月期最終利益８億５０００万円計画を今期で超過するペース。２０１９年３月期最終利益１０億４５００万円計画達成も時間の問題と予想される

 

８月２７日引け後に２０１６年３月期最終利益を前回予想の２億９３００万円から５億５０００万円予想に大幅上方修正。前期比で４.２倍増益に。予想ＥＰＳも１.６５円に。

同時に２０１８年度までの中期計画も発表。２０１７年３月期最終利益が前期比２６％増の６億９５００万円予想。２０１８年３月期最終利益が前期比２２％増の８億５０００万円予想。２０１９年３月期最終利益が前期比２２％増の１０億４５００万円予想。ブライダルジュエリー事業を柱に、エステ事業に続き、スポーツ事業とアート事業にも注力していく計画。来年７月よりニューアートへ社名変更。

８月３０日付けレポートで「アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の個別材料株本命格として、押し目買い増し」と予想。９月５日付けレポートで「買い増し」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、８日の３１円を安値に切り返し。１４日にかけ３５円へ上昇した後、２５日にかけ２９円へ売り直される展開。

９月２７日付けレポートで「再度買い場」と予想した通り、１０月９日にかけ３８円へ再上昇。１０月１２日・１７日・２４日・１１月１日付けレポートで『８５７２アコムに続き新値追い再開に向かうのは、時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期４.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

１１月７日付けレポートで『安倍首相が、９月２４日に「本日からアベノミクスは第２ステージに入る」と宣言。新たな「３本の矢」で全ての人が活躍できる「１億総活躍社会」を目指すと表明した。経済最優先の姿勢を鮮明化。ＧＤＰを６００兆円に増やすとも。新たな３本の矢は、①希望を生み出す強い経済、②夢を紡ぐ子育て支援、③安心につながる社会保障。これまでの大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から大きく転換。弱者に向けた構造改革に軸足を移す。

子育て支援については、現在１.４程度の出生率を１.８程度に回復させると表明。子育て支援の目的は人口減少対策。そのためには、まず結婚率を上げねばならない。アベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連の側面が出てきた。

一方、中国経済の減速懸念により、いったん鳴りを潜めたインバウンド関連も、日米など１２カ国が１１月５日に公表したＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）の協定案において、ＴＰＰ域内のビザ発給を大幅に緩和する事が明らかとなり、本命格だった８２０２ラオックスが続伸。

１１月１３日に中間決算を迎え、三角保ち合い上放れから新値追い再開に向かうと予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期４.２倍増益予想のＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

 

（３）全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期７.４倍増益予想のＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として大化けコースを歩んでいると予想する

 

１１月１４日付けレポートで『１１月１２日にかけ４０円へ再上昇した後、３６円へ反落した１３日引け後に業績の大幅上方修正を発表。

２０１７年３月期最終利益を前回予想の５億５０００万円から前期比７.４倍増の９億５８００万円最高益更新予想へ大幅上方修正。ＥＰＳも２.８８円に。１１月１３日終値３７円で予想ＰＥＲも１２.５倍へ低下。上方修正が相次ぎ、遂に割安銘柄となってきた。

８月２７日に発表した中期計画の２０１７年３月期最終利益６億９５００万円と２０１８年３月期最終利益８億５０００万円計画を今期で超過するペース。２０１９年３月期最終利益１０億４５００万円計画達成も時間の問題と予想される。

５月２１日高値４４円更新から新値追い再開の２段上げに向かうと予想する。

全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！驚愕の今期７.４倍増益予想により割安となったＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる』と予想。１８日にかけ４６円へ一段高。新値更新を果たした後、伸び悩み。２０日にかけ３９円へ反落。

１１月２７日終値３９円で今期予想ＰＥＲ１３.５倍。割安。２段上げ本格化に向かうと予想する。

「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！驚愕の今期７.４倍増益予想により割安となったＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

 

東証１部１８４７　イチケン　（１１月２７日終値４２７円）

 

（１）新値更新から伸び悩みながら、今期予想ＰＥＲ７倍。超割安。３段上げ本格化に向かうと予想する

 

昨年６月８日付レポートより「年商２兆円を超えるパチンコホール首位のマルハンが筆頭株主。カジノ関連穴株として再上昇してくるのは時間の問題」と予想。７月２６日付レポートで『日本経済新聞が７月２６日付け１面トップで「政府が東京オリンピックを開催する２０２０年までに全国３カ所前後でカジノ開設を認める検討に入った」と報じた。カジノ関連が一斉高に向かう』と予想した後、２８日寄り付き直後の１９２円どころより「カジノ関連として買い」と予想すると共に２９日にかけ２日連続Ｓ高となる３１２円へ急騰。７月３１日にかけ２１４円へ急反落した後、三角保ち合い形成。

８月９日付レポートで「折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には大阪カジノ関連本命格として大化けに向かうと見越し、再度買い場」と予想。１１日安値２２３円から切り返し。カジノ参入のストライダーズ、京浜急行が急伸する中、２７日かけ４５０円へ一段高。新値追いが続き、７月２８日買い推奨値から２.３倍高を演じた後、調整が長引いたが、業績の大幅上方修正発表を好感し今年８月１８日にかけ３９６円へ再上昇。

今年８月３０日付けレポートで「２０１６年３月期最終利益が前期比６３％増の１７億円予想。予想ＰＥＲ４７.２８円。８月２８日終値３９５円で今期予想ＰＥＲ８.３倍。超割安。全体相場の動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）カジノ関連の側面もある建設超割安株として、２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」と予想。

「日本株全面買い指示」を発令した８月２５日の２９７円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。新値追い。３１日にかけ４５９円へ一段高。

日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「日本株全面買い」の中で、「建設関連として、買い」と予想した通り、７日の３８４円、８日の３７０円を安値にドンピシャのタイミングで急反発。

９月１３日付け・２２日付けレポートで「年商２兆円を超えるパチンコホールトップのマルハンが筆頭株主。カジノ関連の側面も。安保関連法案が成立した後、ＴＰＰと共にカジノ法案も前進した場合は、超割安な建設株とカジノ関連の２段ロケットで大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１４日にかけ４２０円へ上昇。２５日を４１５円で戻りの引け新値。

 

（２）「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクス３段上げの超割安な建設大穴株として２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。カジノ法案が前進した場合は、カジノ関連との２段ロケットで大化けに拍車が掛かる可能性秘める

 

９月２７日付けレポートで「カジノ法案継続審議を好感し、９月２５日に３６２５テックファームが１３６５円Ｓ高で大引けしたのを始め、７８３６アビックス、９７６６コナミなどカジノ関連が軒並み高。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には、アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の超割安な建設大穴株として、来年２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいると予想する。ＴＰＰと共にカジノ法案も前進した場合は、カジノ関連との２段ロケットで大化けに拍車が掛かる可能性秘める」と指摘。２８日に４３９円へ一段高。８月３１日に付けた高値４５９円を射程距離内に捕らえる。

１０月１２日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、８５７２アコムに続き新値追い再開に向かうのは、時間の問題」と予想。１６日にかけ４４５円へ上昇。戻り高値更新。新値に迫る。１０月１７日付けレポートで「引き続き、新値追い再開に向かうのは、時間の問題」と予想した通り、２１日にかけ４６７円へ一段高。新値更新を果たした後、横浜市マンション傾斜問題に絡み杭打ち工事を担った旭化成建材の工事データ流用発覚を嫌気した不動産・建設株軒並み安の煽りを受け下落したが、１１月５日安値３８９円から切り返し。６日にかけ４１５円を回復。

１１月７日付けレポートで「６日終値４１２円で今期予想ＰＥＲ８.７倍。超割安。１１月１１日に中間決算を迎え、再上昇から新値追い再開に向かう」と予想した通り、１１日場中に発表した業績の上方修正を好感し４８４円へ一段高。再び新値更新。昨年７月２８日買い推奨値１９２円から２.５倍高となってきた。

１１月１４日付けレポートで「２０１６年３月期最終利益を前回予想の１７億円から前期比２.１倍増の２２億円へ上方修正。予想ＥＰＳも６０.９５円へ。１１月１３日終値４５７円で今期予想ＰＥＲ７.４倍。さらに超割安に。３段上げに向かう」と予想。１６日に４８２円まで買われた後、２７日にかけ４２２円へ反落ながら、２７日終値４２７円で今期予想ＰＥＲ７倍。超割安。３段上げ本格化に向かうと予想する。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には、アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の超割安な建設大穴株として、来年２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。カジノ法案が前進した場合は、カジノ関連との２段ロケットで大化けに拍車が掛かる可能性秘める。

 

 

 

東証ＪＱ８７３９　スパークス・グループ　（１１月２７日終値３４８円）

 

（１）トヨタ、三井住友銀と「未来創生ファンド設立」。人工知能、ロボット、子育て支援、電力小売り全面自由化関連など旬な材料性を１銘柄で買える便利な株

 

２０１２年６月１６日付レポートで５５.５円（分割修正値）どころから買い推奨。７月５日にかけ８７.８円へ上昇。１１月１０日付レポートより「不動産関連の大穴株として中長期大化けに向かう可能性を秘める。証券関連大穴株としての側面も」と指摘。大納会１２月２８日の８１.５円どころより「来年２０１３年の大化け候補株として買い」と予想。２０１３年４月２４日にかけ３９０円へ一段高。２０１２年６月買い推奨値から７倍高を演じた後、急反落。２０１３年６月７日、全体相場に「回天（天下の形勢を一変させるの意。幕末の志士が好んで使った言葉。太平洋戦争末期に日本海軍が特攻兵器として開発した人間魚雷にも名付けられた）の買い」を発令した後、２７日安値１４０円から再上昇。

２０１３年９月８日付レポートで「８日午前５時過ぎ、２０２０年オリンピック開催地が東京に決定。２０２０年東京オリンピック関連として不動産関連株も全面高に向かう」と予想した通り１１日にかけ２７８円へ上昇。この日の２００円どころから「買い」と予想した後、一時１８６.２円へ反落したが、１９日にかけ２３８.８円へ一段高。９月２１日付レポートで「全体相場が急落さえしなければ、２０２０年東京オリンピックに絡む不動産関連株として一段高に向かう」と予想。９月２６日より１：１００の株式分割権利落ち。２７日に２６０円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、悪地合もあって調整。１１月１日安値１９０円から切り返し。１２月２５日寄り付きより発令した「クリスマス決戦の全面買い」の中で「買い」と予想した通り、２５日寄り付き２２１円から再上昇。２６日にかけ２７５円へ連騰。

２０１３年１２月２８日・２０１４年１月４日合併号で「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクスと２０２０年東京オリンピックに絡む不動産・含み資産関連本命格として大化けコースを歩んでいる」と予想。２０１４年１月１０日にかけ３４８円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、急反落。５月２１日安値１６８円から切り返し。

今年７月２９日引け後に、２０１６年３月期第１四半期経常利益が前期比６.９倍増の７億３４００万円、同純利益が前期比２.５倍増の６億２００万円へ急拡大と発表。これを好感し急伸となった７月３０日の３７６円どころより「好材料発表銘柄として、買い」と予想。３９７円まで買われ、２０１３年４月２４日高値を更新。２０１２年６月１６日付レポート買い推奨値５５.５円から７.１倍高後、３１日は一服。

８月２日付けレポートで『日本株中心の独立系投資顧問。７月２２日にトヨタ自動車、三井住友銀行と３社で、新たなファンド設立に向けた連携で合意と発表。「知能化技術」、「ロボティクス」、「水素社会実現に資する技術」の３分野を想定し、未来社会を開拓する技術開発を手掛ける企業・プロジェクトを対象に、機動的に資金を投入していく方針。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクスと２０２０年東京オリンピックに絡む不動産・含み資産関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

 

（２）買い推奨値から８.２倍高演じた大ヒット銘柄。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクス３段上げの投資関連本命格として、２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

８月５日にかけ４５９円へ一段高。２０１２年６月１６日付レポート買い推奨値５５.５円から８.２倍高後、１０日に３５５円へ反落。「日本株全面買い指示」を発令した８月２５日の２８０円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。３１日にかけ３７４円へ上昇した後、全体相場下落の煽り受け９月４日にかけ２９７円へ下落したが、９月５日付けレポートで「再度買い場」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、７日の２８７円、８日の２８１円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。１１日にかけ３３０円へ上昇。

９月２９日にかけ２７７円へ売り直されたが、この間、『引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の投資関連本命格として、２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

１０月２６日に、東京都が新たに創設する「官民連携福祉貢献インフラファンド」のファンドマネジャーの１社に決定したと発表。これを好感し２９日にかけ３４０円へ上昇。

１０月３０日引け後にも、好決算及びＪＡ三井リースと全国の再生可能エネルギー発電事業への投資開始を発表。発電事業で生まれる熱を農業、畜産業で活用するなど、農林水産業と連携し、地域経済を発展させていくビジネスモデル実現に取り組む。

１０月２６日に発表した「官民連携福祉貢献インフラファンド」は、子育て支援施設を含む福祉貢献型建物の整備促進を図り、多世代がともに暮らす建物である「東京都版ＣＣＲＣ（「継続したケア」という理念に基づき、加齢とともに移り変わる高齢者ニーズに応じて、住居、生活サービス、介護、看護、医療サービスなどを総合的に提供していく施設サービスのシステム）」整備を目指す。

１１月１日付けレポートで『アベノミクス新３本の矢「子育て支援」関連に続き、電力小売り全面自由化関連の側面も加わり、一段高に向かう』と予想。２日に３５２円まで買われたが、４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で反落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、６日朝方の３０９円を安値に切り返し。３３５円を回復。

１０月３０日に発表した２０１６年３月期第２四半期決算で純利益が前期比３.２倍増の１５億５６００万円に急拡大。１１月４日には、７月２２日にトヨタ自動車、三井住友銀行と３社で合意を発表していた「未来創生ファンド」の設立及びトヨタ自動車、三井住友銀行の出資決定を発表。１１月７日付けレポートで「戻り高値更新再開に向かう」と予想。１７日にかけ３４８円へ再上昇。

１１月１４日付けレポートよりお伝えしてきた通り人工知能、ロボット、子育て支援、電力小売り全面自由化関連など旬な材料性を１銘柄で買える便利な株。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクス３段上げの投資関連本命格として、２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

 

東証１部７８３３　アイフィスジャパン　（１１月２７日終値５３２円）

 

【再上昇。引き続き、「アベノミクス３段上げ東証１部昇格・最高益更新中の投資関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

７月４日付けレポートで『投資情報事業、ＩＲ事業、証券ドキュメント事業、投信ドキュメント事業を４つの柱に、機関投資家・証券会社・上場企業に対し、「紙媒体と電子媒体の融合」をコンセプトにドキュメント処理と情報伝達の金融情報サービスを展開。個人向けもコンテンツ拡大により好調。株高を追い風に、最高益更新中。新四季報で、２０１５年１２月期最終利益が前期比３５％増の３億６０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ３７.３円。２０１６年１２月期最終利益が前期比１１％増の４億円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ４１.４円。７月３日終値６５２円で来期予想ＰＥＲ１５.７倍。株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、２０１３年５月８日高値１０７０円トライに向かうと見越し、押し目買い』と予想。

全体相場急落の煽り受け売られた７月９日安値５５２円から切り返し。１７日に印刷事業者向けクラウド型 ＡＰＳサービス「Ｗ２Ｐクラウド」の利用件数が、６月に累計２００万件を突破したと発表。第２四半期決算を発表した３１日にかけ７１３円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、反落。

８月２日付けレポートで「短期的に目先いったん調整が予想されるも、全体相場の動向を見極めつつ、株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、２０１３年５月８日高値１０７０円トライに向かうのは時間の問題」と予想。５７７円を安値に６２０円へ切り返した７日引け後に、東証１部昇格承認を発表。ＰＴＳを６７０円引け。

８月９日付けレポートで『７日終値６０５円で来期予想ＰＥＲ１４.７倍。「株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、２０１３年５月８日高値１０７０円トライに向かう」との予想に変更なし』と指摘。予想に反し、１４日にかけ５７０円へ下落。８月２２日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け２１日にかけ４９４円へ一段安ながら、株高追い風に最高益更新中の投資関連銘柄として、買い」と予想。２６日の４１４円を安値に切り返し。２８日の４８０円どころより「髙山緑星の売買指示ライブ中継」で「４９０円まで買い」と予想。５４０円へ上昇。

全体相場下落の煽り受け９月４日にかけ４５６円へ売り直されたが、９月５日付けレポートで「再度買い場」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、７日の４４８円、８日の４４７円を安値に切り返し。１４日にかけ４９４円へ上昇した後、伸び悩み。

１０月４日付けレポートで『引き続き、「アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）東証１部昇格・最高益更新中の投資関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。２６日にかけ５２９円へ再上昇。１１月１日付けレポートで「１０月３０日に第３四半期決算を終え、再上昇本格化に向かう」と予想したが、４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で６日にかけ４８０円へ下落。

日本郵政グループ３社が１１月５日を高値に反落するに伴い、６日より個別材料株に資金が戻ってくる展開となってきた。１１月１１日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。２７日にかけ５４０円へ再上昇。

引き続き、「アベノミクス３段上げ東証１部昇格・最高益更新中の投資関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証ＪＱ３９１６　デジタル・ＩＴ　（１１月２７日終値３２５０円）

 

【直近ＩＰＯのＩｏＴ・マイナンバー関連として、底値三角保ち合い上放れから本格上昇に向かうと予想する】

 

１０月２７日の３３７５円どころより「直近ＩＰＯ銘柄として、買い」と予想。３６０５円へ上昇した後、３０日にかけ２８９５円へ反落。

１１月１日付けレポートで『６月１８日に新規公開。公募価格１３００円。１９日に初値４５００円で生まれ、２３日にかけ７２００円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続いた後、調整を経て、９月４日安値２１５０円から１６日にかけ３８４０円へ再上昇。

独立系システムインテグレーター。主力の金融、通信、車載機器、情報家電向けに加え、ＩｏＴ、医療、ロボット、マイナンバーなど新たな成長分野の確立を目指す。サイバー攻撃対策の情報セキュリティシステムも構築。１０月２６日に９６１３ＮＴＴデータの「アソシエイトパートナー」に認定されたと発表。

１０月３０日引け後に業績の上方修正と株式分割を発表した３９２０アイビーシーがＰＴＳで８９００円Ｓ高買い気配。１４３３ベステラ、３９１４ジグソー、６１７７ＡｐｐＢａｎｋ、３９１７アイリッジ、６１６６中村超硬などに続き、６１７２メタップス、３４１６ビクスタ急騰に沸く直近ＩＰＯのＩｏＴ・マイナンバー関連として、戻り高値更新再開に向かう』と予想。

１１月４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で予想に反し下落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、６日朝方の２７１１円を安値に切り返し。１０日にかけ３１００円を回復した後、１９日にかけ２７７７円へ。

１１月２２日付けレポートで「決算を終え、直近ＩＰＯのＩｏＴ・マイナンバー関連として、底値圏離脱に向かう」と予想。２７日にかけ３３００円を回復。底値三角保ち合い上放れから本格上昇に向かうと予想する。

 

 

 

東証ＪＱ３３５６　テリロジー　（１１月２７日終値２９８円）

 

（１）４７３６日本ラッドがＳ高交え再騰。「サイバーセキュリティ関連大穴株として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし

 

日本年金機構の約１２５万件の年金情報がサイバー攻撃により外部に流出したと発表した事を受け、３６９２ＦＦＲＩ、３０４２セキュアヴェイル、３８５７ラック、４６６２フォーカスシステムズなどサイバーセキュリティ関連が再び一斉高となってきた６月３日の２３７円どころより「サイバーセキュリティ関連として、買い」と予想。４日に２６１円へ上昇した後、９日にかけ２２６円へ反落したが、６月６日付けレポートで「日本年金機構の約１２５万件の年金情報がサイバー攻撃により外部に流出したと発表した事を受け、３６９２ＦＦＲＩ、３０４２セキュアヴェイル、３８５７ラック、４６６２フォーカスシステムズなどサイバーセキュリティ関連が再び一斉高。マイナンバー制度関連本命格の３７４２ＩＴｂｏｏｋが６月２日にかけ２１２５円へ一段高。昨年８月買い推奨値から３倍高超えを果たした。サイバーセキュリティ関連も、国策銘柄として一段高に向かう」と予想した通り、１２日にかけ２５６円へ再上昇。

６月１３日付けレポートで「ゲーム関連に例えると、ＦＦＲＩ、ラック、セキュアヴェイルが、ガンホー、ミクシィ、コロプラで、テリロジーはガーラ、アクロディアに当たる銘柄と言え、年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１８日にかけ３１６円へ一段高。

６月２０日付けレポートで『「ゲーム関連に例えると、ＦＦＲＩ、ラック、セキュアヴェイルが、ガンホー、ミクシィ、コロプラで、テリロジーはガーラ、アクロディアに当たる銘柄と言え、年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

６月２６日付け日経産業新聞が報じた「標的型メールから未知のウイルスも検知できるクラウドサービス提供」を好感し、３２０円まで買われた後、売られてきた２９３円どころでも「サイバーセキュリティ関連大穴株として買い増し」と予想した通り、３６２円Ｓ高買い気配で大引け。昨年６月３０日高値４０５円を射程距離内に捕らえ、引け新値。

６月２８日付けレポートで「全体相場が急落さえしなければ、昨年来高値更新に向かうと予想する。いずれにせよ、全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、ゲーム関連に例えると、ＦＦＲＩ、ラック、セキュアヴェイルが、ガンホー、ミクシィ、コロプラで、テリロジーはガーラ、アクロディアに当たる銘柄と言え、中長期的には年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として大化けコースを歩んで行く」と予想。

６月２９日に最新のマルウェア検知・防御技術「次世代標的型マルウェア対策クラウドサービス」にメールを悪用した高度な標的型攻撃からネットワークを保護する添付ファイル検査機能を追加したサービスの販売を開始すると、７月１日に大規模・複雑なシステムで発生する障害を迅速かつ的確に診断する月額課金の運用監視クラウドサービス「CloudTriage(クラウド・トリアージ)」の販売を開始すると立て続けに発表。これらを好感し、４日連続Ｓ高を交え７月２日にかけ７２０円へ急騰。買い推奨値から３倍高を演じた後、調整。

全体相場急落の煽り受け４０２円へ売られた７月９日の４４１円どころより「打診買い」と予想。１３日にＳ高交え１４日に６２６円へ再上昇。三角保ち合い形成中。７月２６日付けレポートで「増し担保規制解除の最低条件となる２５日線乖離１５％未満５日連続の４日目を２７日に迎え、三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題と見越し、再度買い場」と予想。計算通り２９日より増し担保規制解除となり、一時５３１円まで買われたが、行って来いから３０日に４０６円へ下落。期待外れの展開に。

８月２日付けレポートで「７月３１日に第１四半期決算を発表。事前予想通り、２０１６年３月期最終利益が４０００万円の黒字転換予想。決算発表明け。再上昇に転じる」と予想。８月３日にＳ高交え４日朝方にかけ５１６円へ上昇した後、７日にかけ４１０円へ売り直される展開。

８月９日付けレポートで「調整が長引く可能性も出てきた」と指摘した通り、１４日にかけ３６２円へ下落。８月１４日付けレポートで「年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として、再度買い場」と予想。８月２２日付けレポートで「１７日にかけ４２４円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け２１日にかけ３４９円へ下落ながら、年金情報流出に揺れる国策のサイバーセキュリティ関連大穴株として、買い」と予想。「日本株全面買い指示」を発令した８月２４日の２７２円を安値に切り返し。

９月３日に一時Ｓ高となる３８９円へ急伸した後、全体相場下落の煽り受け４日は３００円へ急反落したが、９月５日付けレポートで「サイバーセキュリティ関連大穴株として、再度買い場」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想。７日の２９６円、８日の２８９円を安値に切り返し。１５日にかけ３６４円へ上昇。

９月２９日にかけ２８９円へ売り直されたが、１０月４日付けレポートで「上昇に転じるのは時間の問題」と予想。６日にかけ３５９円へ再上昇。

１１月１日付けレポートで「１０月３０日に中間決算を終え、再上昇に向かう」と予想したが、４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で下落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、６日朝方の２７５円を安値に切り返し。２８６円を回復。

１１月７日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。２６日にかけ３２１円を回復。同じサイバーセキュリティ関連の４７３６日本ラッドがＳ高交え再騰。引き続き、「サイバーセキュリティ関連大穴株として、急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

（２）買い推奨値から３倍高演じた大ヒット銘柄

 

３月１４日付けレポートで「１０日の政府閣議で、個人情報保護法の改正案も決定。ルールを明確にして企業が個人情報をビジネスに利用しやすくするとともに、罰則を強化して不正利用を防ぐ。マイナンバー制度関連の買い人気がサイバーセキュリティ関連にも波及すると見越し、その年のテーマを決定し、株価を牽引するというアノマリーがある大発会値上がり売買代金トップに輝いたサイバーセキュリティ関連大本命で２月１８日安値４１４０円から再上昇の３６９２ＦＦＲＩや、２月１０日の６６６円どころより「指紋認証のセキュリティ関連として買い」と予想し２６日にかけ８６５円へ上昇した３７８２ＤＤＳ、サイバーセキュリティ関連大穴株の３３５６テリロジーなども、再上昇本格化に向かう」と予想。

源太バトル銘柄会員第５回クィーン銘柄として、３月１９日寄り付き２３１円より以下の通り配信。

昨年５月８日に同社が国内代理店として販売する最新のマルウェア検知・防御技術がＮＴＴソフトウェアの標的型メール対策に採用されたと発表。６月２３日にも、ビッグデータ時代に対応した高速ギガネットワーク上のパケット全てを記録保存する「ゼロ・ロス・トラフィック・レコーダ」の販売開始を立て続けに発表。これらを好感し、３０日にかけ４０５円へ急騰。５月１９日安値１０８円から３.７倍高を演じた前歴があり、サイバーセキュリティ関連大穴株として、買いと予想する。

赤字続き、継続の前提に重要事象ながら、昨年１１月１４日には業界初となるＳＤＮアーキテクチャ採用の分散型ストレージソリューション販売開始も発表。今年３月１３日発売の新四季報で２０１６年３月期最終利益が５０００万円の黒字転換予想。

４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタルに続き、９４２３ＦＲＳが急騰。昨年末より継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰が相次いでいる事実も見逃せない。

 

 

 

東証１部９５０１　東京電力　（１１月２７日終値７６８円）

 

【小売り自由化控える電力関連本命格かつ原発関連本命格として三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題と予想する】

 

昨年１１月２２日付レポートで「解散・総選挙に絡む原発再稼動を受け１１月１９日に４７０円へ急伸した後、２１日にかけ４３６円へ反落。安倍首相が景気回復には目先、原発再稼動が不可欠と判断。解散・総選挙の本命株になる可能性秘め、押し目買い」と予想。１１月２９日付レポートでも「自民党衆議院選挙マニフェストに記載された「原発再稼動」関連本命として買い」と予想。１２月１２日にかけ４７４円へ一段高。

全体相場一段安の煽り受け売り直されたが、１２月１３日付レポートでも「買いと」予想した通り、１６日安値４２２円から切り返し。１９日にかけ４７５円へ。１２月２０日付レポートで「原発再稼動関連本命として本格上昇に向かう」と予想。実質２０１５年相場入りとなった２６日に４８７円へ急伸。戻り高値を更新。

１２月２７日付けレポートで「大発会で売買代金トップとなった銘柄がその年のテーマを決定し、株価を牽引するというアノマリーがある。その年明け１月５日大発会売買代金トップ候補銘柄筆頭。さらに来年は、日銀がＥＴＦだけではなく個別株も買う段階になった場合に、日本郵政の上場も控え、日銀の個別株買い第１候補に採用されてもおかしくない銘柄。原発再稼動関連本命かつ大発会売買代金トップ候補筆頭として大化けに向かう可能性秘める」と指摘。今年８月３日にかけ９３９円へ上昇。昨年１１月買い推奨値から２倍高超えを演じた後、調整。

第２段目の「日本株全面買い指示」を発令した９月８日の７１１円を安値に三角保ち合い形成。電力小売り全面自由化を来年２０１６年４月に控え首都圏以外でも電気を売るため、ソフトバンクと提携合意を１０月７日に発表。翌８日には、小売り電気事業者として４０社の登録が認められた。これを好感し、バイオマスや天然ガスで発電した電力を１０００社の販売代理店で既に５０００箇所に販売実績を持つ９５１７イーレックス、省エネ電力管理システムの３８２５リミックスポイント、木質バイオマス発電の９５１４ファーストエスコ、不適正会計の不祥事があったものの電力代理購入の６０７９エナリスなど電力小売り全面自由化関連が軒並み高。

また、中国が２０１６年から始まる第１３次５カ年計画で、原子力発電所を年６～８基のペースで新設する方針を固めた後、日本でも１０月１５日に九州電力が川内原発２号機を再稼動。

１０月１７日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、小売り自由化控える電力関連本命格として三角保ち合い上放れから新値追い再開に向かう」と予想。１９日付け日本経済新聞朝刊が報じた６年ぶりの社債発行を好感し８７６円へ上昇した後、厚生労働省が２０日に、福島第１原発事故後の作業に従事して白血病を発症した４０代男性について、「被曝と疾病の因果関係が否定できない」と労災認定したと発表。

これを嫌気して１０月２１日にかけ８２３円へ反落ながら、英中首脳会談で英国の中国製原子炉導入が合意したのに続き、２２日には米国が１９年ぶりに原発稼動を認可。１０月２４日付けレポートで「小売り自由化控える電力関連本命格かつ原発関連本命格として三角保ち合い上放れに向かう」と予想。２９日に原油、液化天然ガスなど燃料費低下により経常利益が中間期で過去最高と発表。

１１月１日付けレポートで『日本経済新聞が１０月３１日付け１面で「日揮が原発建設に参入」と報じた。小売り自由化控える電力関連本命格かつ原発関連本命格として三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で下落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、５日の７８１円を安値に９日にかけ８１６円を回復した後、２５日にかけ７６３円へ下落。

小売り自由化控える電力関連本命格かつ原発関連本命格として三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題と予想する。

 

 

 

東証１部６３７８　木村化工機　（１１月２７日終値４７６円）

 

【業績の下方修正を嫌気して下落も、買い場と予想する。「小売り自由化控える電力関連大穴の原発関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

九州電力が１０月１５日に川内原発２号機を再稼動。１６日の５１５円どころより「原発関連として、買い」と予想。５３６円へ上昇。化学装置、プラントなどの保守・エンジニアリング。核燃料や放射性廃棄物の輸送容器や使用済原子燃料の検査装置、ウラン・プルトニウム混合酸化物燃料製造設備など原子力発電関連機器も手掛ける。２０１６年３月期最終利益が、前期比１６.８％増の７億円予想。予想ＥＰＳ３５.４７円。１０月１６日終値５２９円で予想ＰＥＲ１４.９倍。

中国が２０１６年から始まる第１３次５カ年計画で、原子力発電所を年６～８基のペースで新設する方針を固め、２０３０年までに発電能力や稼働数で日米を上回る世界最大の「原子力強国」を目指す。自主開発したとする新型原発の導入に総額５０００億元（約９兆５０００億円）を投じる計画だが、技術面で日本が優っており商機が生まれる可能性あり。

１０月１７日付けレポートで「１１月１日に韓国で日中韓首脳会談が開かれる予定。小売り自由化控える電力関連大穴の原発関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１９日付け日本経済新聞朝刊が報じた東電の６年ぶりとなる社債発行を好感し５４３円へ上昇。福島第１原発事故後の作業に従事した４０代男性の白血病発祥が初の労災認定された事を嫌気して２１日に５１２円へ反落ながら、英中首脳会談で英国の中国製原子炉導入が合意したのに続き、２２日には米国が１９年ぶりに原発稼動を認可。

１１月１日付けレポートで『日本経済新聞が１０月３１日付け１面で「日揮が原発建設に参入」と報じた。引き続き、「小売り自由化控える電力関連大穴の原発関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で下落したが、５０６円で下げ渋り。

１１月１１日付けレポートで「１３日の第２四半期決算を見極めつつ、再上昇に向かう」と予想。１３日にかけ５３５円へ上昇したが、引け後に業績の下方修正を発表。２０１６年３月期最終利益を前回予想の７億円から５億８０００万円へ下方修正。予想ＥＰＳも２９.３９円に。

１１月１４日付けレポートで「業績の下方修正を嫌気していったん下落を余儀なくされようが、突っ込みは買い」と予想。１６日朝方安値４７７円から４９７円へ反発した後、２７日にかけ再度４７６円へ売り直される展開ながら、買い場と予想する。

引き続き、「小売り自由化控える電力関連大穴の原発関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証１部４０９２　日本化学工業　（１１月２７日終値２６５円）

 

【引き続き、「業績拡大・割安な福島原発事故に伴う海洋汚染関連として、９月１日高値３２５円突破から１月８日高値３６５円更新に向かう可能性充分」との予想に変更なし】

 

日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、７日の２６９円を安値に切り返し。１４日にかけ２８８円へ上昇。

９月１３日付けレポートで「リン製品、クロム塩類など工業薬品メーカー。スマートフォン、自動車向けコンデンサー材料が好調。８月４日に業績を上方修正。２０１６年３月期最終利益が前期比８８％増の２２億円予想。予想ＥＰＳ２５.０１円。ＢＰＳ３１７円。配当も３円から５円へ。９月１１日終値２８５円で今期予想ＰＥＲ１１.３倍。ＰＢＲ０.８９倍。割安。

８月２５日には、９５０１東京電力から福島第一原子力発電所の事故に伴う風評被害等の賠償金を受領。４億５１００万円の特別利益を計上すると発表。海水などのナトリウム、カルシウム、マグネシウム含有下でも放射性セシウム、ストロンチウムを同時に除去できる吸着剤を開発。福島第一原子力発電所事故に伴う海洋汚染関連の側面も。

全体相場の動向を見極めつつ、業績拡大・割安な福島原発事故に伴う海洋汚染関連として９月１日高値３２５円突破から１月８日高値３６５円更新に向かう可能性充分」と予想。

１０月４日付けレポートで『９月２９日にかけ２４６円へ下落したが、引き続き、「全体相場の動向を見極めつつ、業績拡大・割安な福島原発事故に伴う海洋汚染関連として９月１日高値３２５円突破から１月８日高値３６５円更新に向かう可能性充分」との予想に変更なし』と指摘。２９日にかけ２８３円を回復。

１１月４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で下落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、６日朝方の２５５円を安値に切り返し。２６８円を回復。

１１月７日付けレポートで「１０日の第２四半期決算を見極めつつ、再上昇に向かう」と予想。１０日に発表した業績の上方修正を好感し、１２日にかけ２８７円へ上昇した後、伸び悩み。２７日にかけ２６５円へ下落。

２０１６年３月期第２四半期純利益を前回予想の１１億円から１４億５９００万円へ上方修正。通期は据え置きながら、引き続き、「全体相場の動向を見極めつつ、業績拡大・割安な福島原発事故に伴う海洋汚染関連として９月１日高値３２５円突破から１月８日高値３６５円更新に向かう可能性充分」との予想に変更なし。

 

 

 

東証ＪＱ３７５８　アエリア　（１１月２７日終値１２０２円）

 

【「９４２１ネプロジャパンに続くゲーム関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

９月２７日付けレポートで『スマホホゲーム参入を好感し２月９日にかけ３３９０円へ急騰した後、調整を経て、６月２９日にかけ３１２０円へ再上昇。「日本株全面買い指示」を発令した８月２５日安値１０５１円から切り返し。９月１４日に簡易株式交換によるアスガルドの完全子会社化と主要株主の異動を発表。

アスガルドは、「honeybee」等の人気ブランドを有し、「starry★sky」や「DYNAMICCHORD」など女性向けのドラマＣＤやボイスＣＤ、ＰＣソフトの製造販売、及びコンシューマゲームソフトの製造販売、スタジオ収録事業を通じ、主に女性ユーザーをターゲットにしたコンテンツ関連市場で強みを持つ。現在は、スマートフォン向けゲームの開発事業に注力。赤字続きで継続の前提に重要事象ながら、この間、インフォトップキャピタルや、リベル・エンタテインメントなどを相次いで子会社化。新四季報で、２０１６年１２月期には赤字が２０００万円に縮小。全体相場３段上げ鮮明化に伴いゲーム関連本命格として、再度買い場と予想する。急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。

９月２９日の１１７０円を安値に１０月１日に一時１３９２円へ上昇。１０月１７日付けレポートで「韓国PlayWorks社とスマホゲームのライセンス契約締結を発表した４７７７ガーラが１６日を７７３円Ｓ高買い気配。ガーラに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。２０日にリベル・エンタテインメントの恋愛リズムアドベンチャー「アイ★チュウ」が４０万ダウンロード突破と発表。これを好感し、２６日にかけ１４６２円へ一段高。

１１月１日付けレポートで『戻り高値更新が続いた後、１０月３０日にかけ１２８３円へ反落ながら、引き続き、「９４２１ネプロジャパンに続くゲーム関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。４日の日本郵政グループ３社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で下落。日本郵政グループ３社が５日を高値に反落するに伴い、６日朝方の１２１０円を安値に切り返し。１２９４円を回復。

１１月６日にリベル・エンタテインメントの恋愛リズムアドベンチャー「アイ★チュウ」がJOYSOUNDでカラオケ全曲配信開始及びＫＡＤＯＫＡＷＡより来春ノベライズ発売決定を発表。１１月７日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。１２日にかけ１３７０円へ上昇した後、特別損失発生を嫌気し１３日に１２１５円へ下落。同時に簡易株式交換による株式会社ＧＥＳＩの完全子会社化も発表したが、１７日にかけ１０６１円へ一段安。１８日にリベル・エンタテインメントの恋愛リズムアドベンチャー「アイ★チュウ」のＴＯＫＹＯＭＸ深夜アニメ放送枠中心にテレビＣＭ放送決定を好感し一時１３２３円を回復したが、伸び悩み。

ＧＥＳＩは、韓国で「Tales of Deonia」や「LongLongLong」など多数のタイトルで開発実績を持つA2X GAMES が現在開発中の新規タイトルについてライセンス契約を締結。本タイトルを来春に日本国内で配信予定。引き続き、「９４２１ネプロジャパンに続くゲーム関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証１部９４７９　インプレスＨＤ　（１１月２７日終値１６６円）

 

【アマゾンと連携し書籍の値引き販売を開始。電子書籍関連として急騰再演に向かう可能性秘める】

 

再動意となった１０月８日の１８４円どころより「電子書籍関連として、買い」と予想。３月２５日に、電子出版事業を手掛けるインプレスＲ＆Ｄが、出版社向けにプリント・オンデマンド（ＰＯＤ）による出版物の流通サービスを４月１日に開始し、アマゾンジャパンとの間でＰＯＤ取次社としての正式契約を交わしたと発表。３１日にかけ４４０円へ急騰した後、調整を経て再上昇。

１０月１２日付けレポートで『赤字が続いてきたが、新四季報で来期より黒字転換予想。６月２６日付け日本経済新聞が、「アマゾンジャパン、ダイヤモンド社など中堅出版社６社が、発売から一定期間がたった書籍の値引き販売を２６日より始め、同社も参加する」と報じており、電子書籍関連として急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。１３日にかけ１９５円へ上昇。

１０月３０日にかけ１５８円へ一段安。１１月１日付けレポートで「電子書籍関連として急騰再演に向かう可能性秘めるとの予想に変更なし」と指摘。１１月５日の１５３円を安値に切り返し。１５６円で高値引けとなった６日引け後に業績の上方修正を発表。９日に一時１７９円を回復。

２０１６年３月期第２四半期純利益を前回予想の４０００万円～６０００万円の赤字から２０００万円の黒字転換予想へ上方修正。通期も最終利益を前回予想の１億円～０円の赤字から０～５０００万円の黒字化予想に。ＢＰＳ２０７円。１１月２７日終値１６６円でＰＢＲ０.８倍。「電子書籍関連として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証２部６８８１　キョウデン　（１１月２７日終値１８６円）

 

【「超割安のリニア関連大穴株として急騰再演に向かう可能性秘める」の予想に変更なし】

 

７月２９日の「源太の即効投資戦略」で配信した後、８月４日に一時１８０円まで売られる場面もあったが、８月１７日の「源太の即効投資戦略」でも配信。１８日の２１４円どころでも「割安株として、買い」と予想。１９日にかけ２２８円へ一段高。年初来高値を更新した後、全体相場急落の煽り受け２１日にかけ１９６円へ反落。

８月２２日付けレポートで「プリント配線基板設計・製造・実装。車載向け好調。２０１６年３月期最終利益が前期比４.８増の１１億円予想。予想ＥＰＳ２２.５９円。ＢＰＳ２２４円。８月２１日終値１９９円で今期予想ＰＥＲ８.８倍。ＰＢＲ０.８８倍。超割安。同じプリント配線基板メーカーの６８３７京写が急騰。京写に続くプリント配線基板の業績急拡大・超割安銘柄として、買いと予想する。大化けに向かう可能性秘める」と指摘した後、「日本株全面買い指示」を発令した２５日の１６８円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。２８日にかけ１９６円へ上昇。

８月３０日付けレポートで「子会社の昭和ＫＤＥを通じて、敦賀セメントの子会社であるツルガスパンクリートが９月１日に会社分割（新設分割）により、スパンクリート製造販売の事業を継承し設立予定である新設会社の全株式を取得し、孫会社とする株式譲渡契約を締結したと、７月２４日に発表。コンクリート２次製品事業に参入する事から、１８１１銭高組、６２９７鉱研工業、６３９７郷鉄工所などＳ高相次ぐリニア関連の側面もある。８月２８日終値１９５円で今期予想ＰＥＲ８.６倍。ＰＢＲ０.８７倍。超割安。６８３７京写に続くプリント配線基板の業績急拡大・超割安リニア関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

９月１日にかけ２０８円へ上昇した後、全体相場下落の煽り受け、４日にかけ１７７円へ下落ながら、９月５日付けレポートで「再度買い場」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、８日の１７１円を安値に切り返し。１１日にかけ１８８円へ上昇した後、伸び悩み。

１０月４日付けレポートで『引き続き、「６８３７京写に続くプリント配線基板の業績急拡大・超割安リニア関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。９日にかけ１９４円へ再上昇後、反落となったが、１５日安値１７６円から切り返し。

１１月７日付けレポートで「２０１６年３月期第２四半期最終利益を前回予想の３億円から３億５１００万円へ上方修正した１１月５日に２０２円へ急伸。通期予想は据え置きだった事もあって６日には１８１円へ反落したが、６日終値１８４円で今期予想ＰＥＲ８.１倍。ＰＢＲ０.８１倍。超割安。再上昇に向かう」と予想。

１１月１４日付けレポートより「予想に反し１１月１１日にかけ１７４円へ下落ながら、超割安。昨年１月にＳ高連発で３２３円へ急騰した前歴あり。超割安のリニア関連大穴株として、急騰再演に向かう可能性秘める」と指摘。２６日にかけ１８８円を回復。

「超割安のリニア関連大穴株として、急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証２部８８９２　日本エスコン　（１１月２７日終値２７４円）

 

【「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には、アベノミクス３段上げの超割安な不動産大穴株として、２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

８月１０日の２６８円どころより「不動産関連として、買い」と予想。１４日にかけ３０３円へ上昇。戻り高値更新が続き、４月７日に付けた新値３０５円に迫る。

８月１４日付けレポートで「京阪神中心にマンション展開。７月２９日に業績を上方修正。２０１５年１２月期最終利益が前期比２０％増の２９億円予想。予想ＥＰＳ４２.４３円。８月１４日終値２９５円で今期予想ＰＥＲ６.９倍。超割安。アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）開始の不動産関連大穴株として、新値追い再開に向かう」と予想。１８日にかけ３１６円へ一段高。予想通り新値更新。

「日本株全面買い指示」を発令した８月２５日の２０２円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。２８日にかけ２７０円へ上昇。８月３０日付けレポートで「２５日に東証２部昇格承認を発表。２８日終値２６７円で今期予想ＰＥＲ６.２倍。超割安。全体相場の動向次第で短期的にはいったん上昇一服からダブル底形成に向かう可能性もあるが、中長期的には、アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の超割安な不動産大穴株として、来年２０１６年にかけ大化けに向かう」と予想。

その可能性を指摘した全体相場がダブル底に向かい９月４日にかけ２３１円へ売り直されたが、９月５日付けレポートで「転換点<中>９月７日の寄り付き動向を見極めつつ、再度買い場」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「不動産関連として、買い」と予想した通り、７日の２２７円、８日の２２６円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。１０月６日にかけ３０７円へ一段高。

１１月１日付けレポートで「横浜マンション傾斜データ改ざん問題の煽り受け、１０月３０日にかけ２５９円へ下落ながら、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。杭打ち工事を担った旭化成建材の工事データ流用発覚を嫌気した不動産・建設株軒並み安の煽りを受け一段安となったが、１１月５日安値２４８円から切り返し。６日にかけ２７１円を回復。

１１月７日付けレポートで「９日の第３四半期決算を見極めつつ、再上昇に向かう」と予想。９日にかけ２７４円を回復。１３日に新規事業用地取得を発表。９月１日より東証２部へ昇格。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には、アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の超割安な不動産大穴株として、２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

 

東証１部８５７２　アコム　（１１月２７日終値６２５円）

 

（１）１０月２４日付けレポートより「短期的にいったん調整の可能性ある」と指摘してきた通り下落したが、「中長期予想に変更なし」と指摘してきた通り１６日安値から切り返し

 

昨年１１月１日付レポートで「黒田バズーカ第２弾の金融関連として、８５１５アイフル、８５８９アプラス、８５０８Ｊトラストや、銀行株、証券株などと共に全面高に向かう」と予想。今年７月３０日にかけ６２４円へ上昇。新値追いが続いた後、調整。

今年８月１４日付けレポートで「２０１６年３月期最終利益が前期比２倍増の５１０億円予想。予想ＥＰＳ３２.５５円。四季報で２０１７年３月期最終利益が前期比２％増の５２０億円予想。予想ＥＰＳ３３.２円。８月１４日終値５５４円で来期予想ＰＥＲ１６.６倍。アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）開始の金融関連本命格として、買い」と予想した通り、１９日にかけ６１４円へ上昇。新値を射程距離内に捕らえたが、全体相場急落の煽り受け２１日にかけ５４６円へ反落。

８月２２日付けレポートで「２４日朝方の動向を見極めつつ、転換点<小>８月３１日前後と２段構えで買い」と予想した後、２４日お昼休みから２５日にかけ発令した「日本株全面買い指示」の中でも、「アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の本命格として、買い」と予想。２５日寄り付き直後の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」でも「買い」と予想した通り、５００円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。５４４円へ反発した後、大引けにかけ５０６円へ売り直されたが、「髙山緑星の売買指示ライブ中継」で「上海総合指数が３０００ポイントを割れた場合、中国当局が株価対策を打ち出してくるはず。この突っ込みも断固として日本株全面買いと予想する」と絶叫した通り２８日にかけ５６４円へ上昇。

 

（２）「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には最高裁がグレーゾーン金利を違法と判断してから１０年を来年に控え、利益を圧迫してきた過払い金請求が節目を迎えると共に、中小企業救済対策として急務の貸金業法の規制緩和も追い風となり、業績急拡大が時間の問題と予想される事からアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の本命格と判断した消費者金融関連として、２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

８月３０日付けレポートで『利息制限法の上限（年１５～２０％）を超えて出資法の上限内（同２９.２％）に収まる貸出金利グレーゾーン金利を、最高裁が違法と判断したのが２００６年１月。この判例により、過払い金返還が可能となった。法律で定められた過払い金返還の消滅時効の１０年を来年２０１６年１月に迎える。グレーゾーン金利が違法と判決され、改正貸金業法が成立したのが２０１０年６月。また、過払い金返還の消滅時効は法律で１０年だが、起算点は完済した時点。従って、来年１月に最高裁判決から１０年を迎えても、すべての過払い金が時効になるわけではないが、消費者金融の利益を圧迫してきた過払い金返還が来年で節目を迎える。過払い金請求のために計上した引当金の解除も時間の問題。

さらに、中小企業救済対策として急務の貸金業法の規制緩和も、消費者金融にとって追い風。一定の条件を満たす貸金業者を「認可貸金業者」と認定。認可業者に限り、上限金利を貸付金額に応じて１５～２０％に制限している利息制限法の適用から外し、２０１０年まで有効だった２９．２％に戻すのが柱。認可業者は、個人の総借入額を年収の３分の１以内に制限する「総量規制」からも除外される。

全体相場の動向次第で短期的にはいったん上昇一服から売り直される可能性もあるが、中長期的には、最高裁がグレーゾーン金利を違法と判断してから１０年を来年に控え、利益を圧迫してきた過払い金請求が節目を迎えると共に、中小企業救済対策として急務の貸金業法の規制緩和も追い風となり、業績急拡大が時間の問題と予想される事からアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の本命格と判断した消費者金融関連として、来年２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

その可能性を指摘した全体相場がダブル底に向かい４日にかけ５０７円へ売り直されたが、９月５日付けレポートで「転換点<中>９月７日の寄り付き動向を見極めつつ、８５１５アイフルと共に再度買い場」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「金融関連として、買い」と予想した通り、７日の５０２円、８日の４７５円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。新値追い再開。１０月５日にかけ６７１円へ一段高後、さすがに反落となったが、１６日に６７９円へ一段高。早くも新値更新。

１０月１７日付けレポートで「信用残が１０月９日の段階で売残５１３万株に対し買残５８９万株。取組倍率１.１５倍。拮抗。１６日の日証金ベースで貸株２９０万株に対し融資１３８万株。取組倍率０.４８倍。逆転」と指摘。１９日にかけ６９９円へ一段高。新値追いが続いた後、２０日に６５１円へ反落。

１０月２４日付けレポートより「信用残が１０月１６日の段階で売残５５０万株に対し買残６２８万株。取組倍率１.１４倍。まだ拮抗ながら、２３日の日証金ベースで貸株３５万株に対し融資１６１万株。空売り急減。短期的にいったん調整も予想される」と指摘した通り下落したが、「中長期予想に変更なし」と指摘してきた通り、１６日安値６００円から切り返し。２４日にかけ６４１円を回復。

引き続き、「全体相場の動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には最高裁がグレーゾーン金利を違法と判断してから１０年を来年に控え、利益を圧迫してきた過払い金請求が節目を迎えると共に、中小企業救済対策として急務の貸金業法の規制緩和も追い風となり、業績急拡大が時間の問題と予想される事からアベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の本命格と判断した消費者金融関連として、来年２０１６年にかけ大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

８５１５アイフルも、１０月１９日にかけ５２２円へ一段高。年初来高値更新が続いた後、決算を嫌気され１１月１６日にかけ４１９円へ一段安ながら、再上昇に向かうのは時間の問題と予想する。

日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「日本株全面買い」の中で、「金融関連として、買い」と予想した通り、７日の４０５円、８日の３８８円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。

１０月１５日引け後に、あんしん保証が東証マザーズ新規上場承認を発表。１１月１９日に新規上場。アイフルは同社株７１万２０００株（持ち株比率３８．３３％）を保有する筆頭株主。

２０１２年１１月１４日寄り付き１２６.５円（分割修正値）で買い推奨し２０１３年５月１３日にかけ８２９円へ６.５倍高を演じた大ヒット銘柄。

 

 

 

東証ＪＱ２３１５　ＳＪＩ　（１１月２７日終値３７円）

 

（１）４６６７アイサンテクノロジー、３６６６テクノスジャパンに続くＺＭＰ関連として、親会社の６６３４ネクスＧに続き再上昇に向かうのは時間の問題と予想する

 

急動意となった昨年１２月１日の５８円どころ、３日の５６円どころより「中国関連として買い」と予想。６３円へ上昇した後、１０日にかけ５３円へ反落。１２月１３日付レポートより「中国留学生が創業したシステム開発。２０１０年から１２年度に不適切取引の疑義が発生。関与した李賢社長が辞任。第三者委員会を立ち上げ調査中。延期になっていた第２四半期決算を期限の１２月１２日に発表。第三者委員会の結果が出るまではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、日中首脳会談実現の中国関連としてラオックス、ＡＣＨＤに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１２月１６日にかけ９２円へ急伸した後、急反落となったが、２６日朝方安値５５円を安値に６０円へ反発。昨年１２月２７日・今年１月３日合併号レポートで「１２月１８日引け後に筆頭株主のデジタル・チャイナ・ソフトウェアの保有株比率が１４.３１％から１.６３％へ減少し筆頭株主でなくなった事を発表。デジタル・チャイナが売った分を誰が買ったか思惑呼ぶ。再度買い場」と予想。大納会１２月３０日の５７円どころでも「買い」と予想した通り今年１月８日に７３円へ再上昇。１月１０日付レポートで「ダイヤモンド・ザイ２月号が理論株価６００円と算出。現時点ではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、第三者委員会の結果に問題なければ、中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。

１月２５日付レポートで「再度買い場」と予想。２月１日付レポートで「１月３０日夜に第三者委員会の調査報告書受領を始め、第三者委員会の調査結果および当社独自の調査結果をふまえた過年度業績への予想される影響額、第三者委員会の調査報告に係る再発防止策、通期業績予想の修正を発表。再上昇に向かう」と予想。２日の５７円より「買い」と予想。２月６日引け後に過年度決算等の訂正と「内部統制報告書の訂正報告書」の提出を発表。２月８日付レポートで「訪日中国人急増・日中首脳会談実現関連本命格として昨年８月より先陣を切ったラオックスが調整を経てインバウンド関連本命格として再上昇に転じる中、ＳＪＩも晴れて第三者委員会の結果が出た。過年度決算等の訂正も発表。中国関連本命格として大化けに向かうと見越し、買いと予想する。ダイヤモンド・ザイ２月号も、理論株価を現在値から１０倍高の６００円と算出」と指摘。

２月１３日引け後に第３四半期決算を発表。２０１５年３月期第３四半期経常利益が前年同期比２.６倍の７億７００万円に急拡大。通期計画の６００万円に対する進捗率が１１７８３.３％と超過。純利益が２億８７００万円予想。通期予想は売上高２９０億円、経常利益６００万円、最終利益３億３６００円予想。予想ＥＰＳ４.０７円。２月１４日付レポートより「３月１６日償還期限、１５日行使期限の転換社債型新株予約権付社債（割当先ＳＲＡ）の行使価格が１２０円。ＺＭＰとの自動車テレマティクス分野の共同マーケティング、７７７９サイバーダインと業務提携発表を好感し急騰した６６３４ネクスの子会社ネクス・ソリューソンズは、ＳＪＩの西日本事業本部システム開発事業を承継。現在もＳＪＩが２０％保有。ネクスを通しＺＭＰの自動走行関連、サイバーダインのロボット関連に絡んでくる可能性を秘める中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。２４日にかけ８９円へ再上昇した後、急反落。

２月２４日引け後に２５日付で東京証券取引所より「特設注意市場銘柄」に指定されること及び上場契約違約金の徴求を受けることを発表。これを嫌気して６２円へ急落した２５日朝方の６３円どころで「買い」と予想。６８円へ反発。２６日に「特設注意市場銘柄に指定された事から、再びハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、６０７９エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値２９２円から約２週間後に５００円へ急反騰した」と指摘。売り直され一段安となった２７日の５９円でも「買い」と予想。

２月２８日付レポートで「２７日引け後に第３四半期報告書を発表。エナリスと同じパターンで底打ち反転に向かう」と予想した通り、３月６日を６９円で高値引け。３月７日付レポートで「転換社債型新株予約権付社債（行使価格１２０円、割当先ＳＲＡ）の行使期限を３月１５日に、償還期限を１６日に控え、改善策発表を見越し、再上昇本格化に向かう」と予想。９日にかけ７３円へ上昇した後、１２日にかけ６２円へ売り直される展開。

 

 

（２）第三者割当による新株式の発行及び新株予約権の発行により、ＺＭＰの自動走行関連かつサイバーダインのロボット関連であるネクスと資本業務提携。フィスコ傘下入り

 

３月１１日に、持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司（SinoCom Software Group) の株式譲渡及び、それによる特別損失の見込みを発表。２月２８日現在で、長期借入金約５１億円（金融機関６行及びその他２機関）、短期借入金約３１億円（金融機関７行、当社子会社）合計額約８３億円に加え、第三者割当による１年内償還予定の社債２５億円を単体ベースの有利子負債として計上。今回の株式譲渡（実行最遅株式移転日４月１５日）により連結ベースで約１億４７００万円の株式売却損が発生するが、譲渡金約３４億７９００万円を借入金返済に充当できる。

３月１４日付レポートで「２月末時点で単体ベースの有利子負債として２５億円を計上した転換社債型新株予約権付社債（行使価格１２０円、割当先ＳＲＡ）の行使期限を３月１５日に、償還期限を１６日に迎え、改善策発表により再上昇本格化に向かう」と予想。１６日引け後に、ＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還期限及び行使期間の再延長（行使期間４月２８日まで。償還期限４月３０日）を発表したが、２０日にかけ６２円へ下落。２０日引け後に、南京徳富瑞管理咨洵有限公司との間で持分譲渡契約を締結済みの連結子会社聯迪恒星（南京）信息系統有限公司の持分一部譲渡実行日を３月中旬から４月中旬に変更と発表。

３月２５日に、特別損失発生による業績の下方修正を発表。２０１５年３月期最終利益を前回予想の３億３６００万円から５億２４００万円の赤字に下方修正。２７日に、「本日付で証券取引等監視委員会から内閣総理大臣および金融庁長官に対し、金融庁設置法第20条第１項の規定に基づき、当社に対し１億９４２６万円の課徴金納付命令を発出するよう勧告を行った旨の公表がなされた」と発表。

３月２９日付けレポートで「特別損失発生による下方修正や、課徴金納付命令など悪材料相次ぐも、織り込み済み。特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、６０７９エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値２９２円から改善策発表を好感し、約２週間後に５００円へ急反騰。改善策発表により再上昇に向かうのは、時間の問題」と予想。４月２日引け後に、課徴金についての審判手続開始決定に対する答弁書の提出と、特別損失の計上見込み及び通期業績予想の修正を発表。２０１５年３月期最終利益を前回予想の５億２４００万円の赤字から７億１８００万円の赤字に下方修正。３日にかけ６５円へ上昇。

４月８日引け後に、BENEFIT POWER INC.及びSUNNY IDEA INTERNATIONAL LIMITEDとの間で株式譲渡契約を締結した当社の持分法適用関連会社中訊軟件集団股份有限公司（SinoCom Software Group Limited ）の株式譲渡実行日を４月１５日（最遅株式移転日）から１７日に変更したと発表。株式譲渡実行日を４月１７日に変更すること、及び担保権者による担保解除を同日とすることについて、覚書として締結することを取締役会にて決議。主要な債権者がこの株式譲渡について異議を出していないと判断する状況に。

４月１２日付けレポートで「引き続き、特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、悪材料出尽くしにより、再上昇本格化に向かう」と予想。１６日の６３円どころより「買い」と予想。１７日引け後に、持分法適用関連会社の異動を伴う譲渡実行日および付随する担保解除の実行日を、４月１７日から２０日に再変更すると発表。譲渡実行日が再度延びたが、中国の電子商取引最大手アリババグループと中国石油化工（シノペック）が、クラウドサービスとビッグデータ分析で提携したと発表。中国石油化工（シノペック）は、ＳＪＩの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。

４月１９日付けレポートで『再上昇本格化から底値圏を離脱し、遂に本格的な上昇に向かうと予想する。昨年３月１０日に特設注意市場銘柄に指定された４７１４リソー教育が、６月２４日に発表した第三者割当による新株発行及び主要株主の異動を経て、今年４月１４日に「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。株価も、昨年５月１３日安値２０７円から今年４月１４日にかけ４２８円へ２倍高』と指摘。

 

 

（３）４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャー、９４２３ＦＲＳなどに続き、３３５６テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連本命格として、大逆転の大化けに向かう可能性秘める

 

４月２１日引け後に、遅れていた持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司（SinoCom Software Group Limited）株式譲渡の完了と、連結子会社である聯迪恒星（南京）信息系統有限公司（Liandi（Nanjing）Information ）の持分の一部譲渡完了を発表。合計約４４億円が入金された事から、２２日寄り付き６２円より「買い」と予想。６６円へ上昇したが、予想に反し２３日に６１円へ反落。

４月２６日付けレポートで「２４日引け後に、金融庁による課徴金１億９４２６万円納付命令の決定を発表。納付期限は６月２４日。再延長したＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を４月２８日に、償還期限を３０日に迎えるが、遅れていた株式譲渡完了により約４４億円が入金。１７日にアリババグループとクラウドサービスとビッグデータ分析で提携を発表した中国石油化工（シノペック）は、ＳＪＩの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。中国インバウンド関連、セキュリティ関連の側面もあり、本格的な上昇に向かうのは時間の問題」と予想。

４月２８日引け後に、再延長したＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を５月２８日に、償還期限を２９日に再び延長すると発表。

５月１７日付けレポートで『１５日にかけ５５円へ下落ながら、引き続き、「４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタル、９４２３ＦＲＳなど大化け急騰相次いだ継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の中国関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。５月２０日に本決算発表』と指摘。

５月２１日寄り付き前より「決算延期を発表。数日内に発表される予定だが、いったん手仕舞い売り」と予想。２３日に発表した決算を嫌気され、２５日にかけ４５円へ下落した後、切り返し。

５月２６日の４９円どころより「ハイリスク・ハイリターン銘柄として、再度買い」と予想。２８日に、ＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を６月２９日に、償還期限を３０日に再び延長すると発表。６４円を回復した６月１日引け後に、第三者割当による新株式（現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資）の発行および第５回新株予約権の発行、親会社および主要株主である筆頭株主の異動ならびに６６３４ネクスグループとの資本業務提携と、代表取締役、取締役および監査役の異動並びに選任を発表。同時に、ネクスグループの親会社３８０７フィスコが、ネクスグループによるＳＪＩの子会社化を発表。

６月２日寄り付き前より「追撃買いと予想する。ネクスグループは、ＺＭＰと共同マーケティング、７７７９サイバーダインと業務提携。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。７６円へ急伸した後、売られてきた６６円、６２円、５９円、５６円でも「買い増し」と予想。６月６日付けレポートで「５日を５５円で安値引けながら、６月２９日に株主総会を控え、再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」予想。８日、９日安値５４円から１０日に６０円を回復。６月１０日に財務体質改善の方向性に関する説明資料、１２日に２０１５年３月期決算短信の一部訂正と、特別利益、特別損失計上など、１６日に商工組合中央金庫との訴訟事案の和解を発表。

６月２８日付けレポートで「２９日に株主総会を迎え、再上昇に向かう」と予想。２９日に財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備に関するお知らせ、代表取締役の異動、子会社の異動を伴う株式譲渡の完了、第２６期定時株主総会における議決権行使の結果を発表。３０日に支配株主等に関する事項、ＳＲＡへの第１回取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還、第三者割当により発行される新株式（現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資）および新株予約権の発行に係る払込完了を発表したが、７月３日を５４円で安値引け。

７月４日付けレポートで「予想に反しもみあいが長引いてきたが、６月２９日に株主総会を終え、フィスコから代表取締役会長を、シークエッジから代表取締役を招聘。ＳＲＡへの社債も償還。再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。９日安値４８円から切り返し。

７月１１日付けレポートで「７日の大量報告書で、ベイビーブラックスによる５.３％保有が明らかに。引き続き、押し目買い」と予想。１６日にかけ６４円へ再上昇。２４日にかけ再度５８円へ売られたが、７月２６日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。３０日にかけ６５円へ。

８月２日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を８月上旬に控え、再上昇本格化に向かう」と予想。６日に６３円へ再上昇したが、７日を５８円で安値引け。２日引け後に社外委員会からの検証報告書受領を発表。８月９日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を終え、再上昇本格化に向かう」と予想したが、１４日にかけ５５円へ下落。

８月１４日付けレポートで「１４日引け後に発表した第１四半期決算で債務超過に陥ったが、まだ通期ではなく、元取締役および社員に対する責任追及と経営監視委員会の発足も発表」と指摘。８月２２日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け２０日に４５円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。「日本株全面買い指示」を発令した８月２５日の３２円を安値に切り返し。２７日にかけ４３円を回復。

全体相場下落の煽り受け９月４日にかけ３２円へ売り直されたが、「日本株全面買い指示」を発令した７日の３１円を安値に切り返し。２４日にかけ４０円を回復。

ＺＭＰ関連の４６６７アイサンテクノロジーが、１０月２日に内閣府より自動走行システムの実現に向けた「ダイナミックマップ」構築の試作・評価に係る調査検討受託を発表。これを好感しＳ高買い気配。１０月４日付け・１２日付けレポートで「親会社の６６３４ネクスグループと共にＺＭＰ関連として再上昇に向かう」と予想。予想に反しもみあい長引くも、アイサンテクノロジーに続くＺＭＰ関連として、親会社のネクスグループと共に再上昇に向かうのは時間の問題と予想。

１０月２４日付けレポートで「６６３４ネクスグループが、２３日にかけ６９６円へ上昇。６９０円で戻りの引け新値。ネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。２８日に４３円へ上昇した後、１１月１３日にかけ３５円へ下落。１１月１４日付けレポートで「１３日に７４２円へ再上昇してきたネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。ネクスグループが１７日にかけ７９２円へ一段高した後、２０日に３８円へ上昇。

１０月２９日に、ネクスグループが新株予約権を行使し、約１２億円の払込が完了。これにより債務超過が解消される見込みと発表。１１月２５日に、社内調査委員会の設置を発表。

ＺＭＰの自動走行関連かつ７７７９サイバーダインのロボット関連である６６３４ネクスグループとの資本業務提携により３８０７フィスコ傘下入り。４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタル、９４２３ＦＲＳなどに続き、３３５６テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連本命格として、大逆転の大化けに向かう可能性秘める。

 

 

 

日経２２５先物・金融・建設・不動産・大型株

 

（１）２００７年天井を的中させた後、２０１２年の「日本株全面買い・歴史的買い場」が的中

 

２００７年夏ダブルトップからの急落を予測・的中させた後、かねてより「日本株の本当の大底・歴史的買い場になる」と予測してきた２０１２年春を迎え、２０１２年５月１９日付レポートより「ＮＹが一段安となった場合は、日経２２５先物を始め銀行株や大型株に２００３年春の時の様な全面買い指示を出す可能性も」と指摘。

２０１２年６月９日付レポートで「６月６日に転換点を迎え、満月の４日にＴＯＰＩＸがバブル崩壊以降の安値を更新。日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当するため、第１段目の全面買い・歴史的買い場になったと言えよう」と指摘。

６月１６日付レポートで「６月２０日～７月２日に転換点を迎え、ギリシャ再選挙の結果で急落した場合も主要国中央銀行が協調的な流動性供給策を打ち出し底打ち反転が鮮明化すると予想され、日経２２５先物始め銀行株、不動産株を中心に大型株の第２段目の全面買い・歴史的買い場になると予想する。今回の日本株全面買い・歴史的買い場ではまず不動産株が目玉となろう」と指摘。

１１月１０日付レポートで「転換点<中>１１月１４日前後から反発に転じると予想するが、数日間に止まり、衆院解散の日程が決まるまで再度売り直される可能性があろう」と指摘した通り１１月１３日安値８６２０円から切り返し。野田前首相が午後３時３０分頃に党首討論で「１６日に解散しましょう」と電撃宣言した１１月１４日の夜間取引寄り付きより日経２２５先物オプション１２月物コールを買い推奨。１５日に安倍自民党総裁の「インフレターゲット、無制限金融緩和、デフレ脱却、マイナス金利」発言を好感し日経２２５先物が急伸。

弊社も、１１月１５日に「かねてよりお伝えしてきた２０１２年歴史的買い場。大相場の開始」と予想。１９０５年５月２７日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、弊社代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言して以来、「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続く」と予測してきた。

２０１６年にかけての上昇幅について、２０１２年１１月より「２００３年春から２００７年春にかけ約４年間にわたる上昇。２００７年夏ダブルトップからの急落を予測・的中させた時と同様、今回も２０１６年中盤にかけＴＯＰＩＸで１９００ポイントを目指す過程で３段上げを描き、まずは１段上げが今年２０１２年６月安値から来年２０１３年中盤で１２２５ポイント前後。半年間の調整を経て、２段上げが２０１３年末から２０１５年中盤で１７８３ポイント前後。そして３段上げが２０１６年中盤にかけ１９００ポイントを目指す展開を想定。あくまでも日柄重視で値幅については、あてにならないと考えて頂きたい」とお伝えしてきた。２０１３年５月高値が想定を上回り、２０２０年東京オリンピック開催決定後は、「さらに上値が切り上がる可能性が出てきた」と指摘。

 

 

（２）２０１３年５月の１段上げ天井を的中させた後、６月の「回天の買い」も的中

 

２０１３年５月１８日付レポートで「５月２２日に転換点<中>を迎え、転換点<中>５月２２日前後にかけ上昇が続いた後、５月２２日前後を高値にいったん調整に転じると予想する。５月１２日付レポートでも指摘したが、予想通り転換点<中>５月２２日前後にかけ上昇が続いた場合は、今年２０１３年の高値を付ける日柄と予想してきた６月前後の時間帯に入ってくるため、今年の天井圏となってくる可能性も」と指摘した通り、２２日夜間取引にかけ１万６０００円へ一段高。新値追いが続いた後、２４日にかけ１万３９７０円へ急反落。２日間で２０００円幅を超える正に今年の天井を付けたような劇的な暴落に見舞われ、転換点<中>５月２２日が又してもピッタリ的中。改めて「神はサイコロを振らない」と言わせて頂いた。

６月２日付レポートで「転換点<小>６月３日前後から短期的にいったん反発する場面もあろうが、余程の好材料が飛び出さない限り、転換点<中>６月１０日前後にかけ下げが続くと予想する。１０日前後にかけ下げが続いた場合は、１０日前後を底に再上昇に向かうと予想する。値幅的には当てにならないが、日経２２５で昨年６月４日安値８２３８円から今年５月２３日高値１万５９４２円の上昇幅の０.３８２（黄金分割）押しで１万２９９９円。ＴＯＰＩＸで昨年６月４日安値６９２ポイントから今年５月２３日高値１２８９ポイントの上昇幅の０.３８２（黄金分割）押しで１０６０ポイント。転換点<中>６月１０日前後にかけ上記価格まで下げた場合は、日経２２５先物を始め、不動産株、金融株、大型株など全体に、「回天（天下の形勢を一変させるの意。幕末の志士が好んで使った言葉。太平洋戦争末期に日本海軍が特攻兵器として開発した人間魚雷にも命名）の買い」指示を出す可能性も」と指摘。６日夜間取引で１万２２９０円へ一段安。

６月７日寄付き前より『６月１０日に転換点<中>を迎え本日７日より１１日にかけ「回天の買い」と予想する。日経２２５先物、日経２２５先物オプションコールを始め、バイオ関連株、ＩＴ関連株、銀行・証券・金融株、不動産株、円安メリット株などが、本日７日より１１日にかけ全面買いと予想する』と発令した通り、１万２５３０円を安値に切り返し。１万３１１０円を回復した後、夜間取引で米５月雇用統計発表を受け乱高下。一時１万２５００円へ売り直される場面もあったが、１万３３００円へ一段高。「回天の買い」がズバリ的中。６月８日付レポートで「６月１０日～１１日に開催される日銀金融政策決定会合が失望売りとなった場合、７日安値更新から６日夜間取引で付けた安値１万２２９０円を試す展開に向かう可能性も否定できないが、その時は転換点<中>６月１４日前後が再度買い場となる可能性が出てこよう。ジョージ・ソロス氏の円売り・日本株買い再開も心強い」と指摘。１０日夜間取引にかけ１万３７３０円へ一段高した後、日銀金融政策決定会合が失望売りとなったが、１万２４００円へ一段安となった１３日の午前１１時過ぎより「６月１４日に転換点<中>を迎え本日１３日より１７日にかけ日経２２５先物オプション７月物コールの買い」と予想した通りドンピシャのタイミングで切り返し。

６月１５日付レポートで『転換点<中>６月１４日を経て、底打ち反転鮮明化に向かうと予想する。ＴＯＰＩＸは７日安値１０３３ポイントを死守。日経２２５先物も６日夜間取引で付けた安値１万２２９０円にまだ余裕あり。万が一、１８日～１９日に開催されるＦＯＭＣの結果を受け、ＴＯＰＩＸが７日安値１０３３ポイントを割り込み、「回天の買い」が破られるような事態に陥った場合は、転換点<小>６月２４日前後、あるいは転換点<中>６月２６日前後にかけ「Ｚ旗（この戦いに敗れれば後がない）買い」を発令する事になろう』と指摘。「量的緩和縮小を今年後半から開始。来年半ばに終了させる可能性がある」とのバーナンキＦＲＢ議長声明を嫌気しＮＹが急落。２１日寄付前より６月１５日付レポートで万が一「回天の買い」が破られる事態に陥った場合に予告しておいた「Ｚ旗の買い」の準備を宣告したが、中国の利下げと２３日に東京都議会選投開票を迎えた甘利大臣を始めとする政府のリップサービスを受け、朝方安値１万２６８０円から切り返し急。劇的な急反発により、「Ｚ旗の買い」を使わずに済んだ。６月２１日夜間取引で１万３４５０円へ一段高。この間、ＴＯＰＩＸは「回天の買い」を発令した７日安値１０３３ポイントを死守。

６月２２日付レポートで『６月２６日に転換点<中>を迎え、６月２６日前後にかけ上昇が続いた場合は、短期的にいったん反落する場面もあろうが、「回天の買い」を発令した７日を底とした上昇が７月末にかけ続くと予想する。万が一、再度下げた場合は、転換点<中>６月２６日前後が再度買い場となろう』と指摘。２６日にかけ再度下げてきたので、後場から「Ｚ旗の買い」準備を宣告し、予告通り２６日大引け間際に日経２２５先物オプション８月物コールを買い推奨。２６日終値１万２７８０円を安値にドンピシャのタイミングで上昇に転じ、２８日夜間取引にかけ１万３７８０円へ一段高。正に神がかり的な買い指示となった。

 

 

（３）２０１４年１月の下げは外したが、２月の「回天の買い」と５月からの２段上げを的中

 

２０１４年１月２５日付レポートで『２月初めから始まると予想していた下げが一足早く来てしまった格好。この間、日経２２５の値動きをピタピタと連続的中させ、「神はサイコロを振らない」と言い続けてきたが、今回は完全に外してしまった。皆様に心よりお詫び申し上げたい。今週は週初安から切り返すか見極め。週初安から切り返した場合は、次なる転換点<中>２月４日前後かけ上昇が続いた後、再度下落に転じると予想する。逆に一段安が続いた場合は、次なる転換点<中>２月４日前後に底打ちする事になろう。』と指摘。２９日に急反発となる場面もあったが、３１日夜間取引にかけ１万４５８０円へ一段安。

２月１日付レポートで『２月４日に転換点<中>を迎え、転換点<中>２月４日前後から底打ち反転に向かう予想する。ただし、余程の好材料が飛び出さない限り、自律反発からダブル底を試し、再上昇が本格化するのは３月以降になろう。昨年１２月１４日付レポートよりお伝えしてきた２０１４年相場予測の「１月から２月前後にかけ上昇が続いた後、２月前後を高値にいったん下落」が、ＴＯＰＩＸで１月１６日を昨年来高値に２３日から急落した格好。従って「４月前後が買い場となって再び上昇」も、３月からとなる可能性が高い。転換点<中>２月４日前後にかけ日経２２５で１万４０００円前後まで一気に下げた場合は、日経２２５先物とＴＯＰＩＸのド安値を的中させた昨年６月７日に続き、日経２２５先物を始め金融株、不動産株など日本株全面買いの「回天の買い」指示を出す可能性も』と指摘した後、２月４日寄付前より『本日より６日にかけ「回天の買い」。日経２２５先物及びオプションコールを始め、金融株、不動産株、ハイテク株、大型株、ＩＴ関連株、バイオ関連株、個別材料株など日本株が、全面買い』と予想した通り、４日終値１万３９２０円を安値に底打ち反転。７日夜間取引にかけ１万４６４０円を回復。まずは、「回天の買い」が的中した。

２月８日付レポートで『週初高から日足のダブル底に向かう可能性もあるが、昨年６月と同様、「回天の買い」が破られる事はなかろう。まずは転換点<小>２月１５日前後にかけての動きを見極めたい。２月１日付レポートでもお伝えした通り、１７日～１８日に開催される日銀金融政策決定会合などで余程の好材料が飛び出さない限り、急反騰は難しく、自律反発から週足のダブル底を試す可能性も出てこようが、その場合も、転換点<中>２月２４日前後から再上昇本格化に向かうと予想する。万が一、「回天の買い」が破られるような事態に陥った場合は、転換点<小>２月１５日前後あるいは転換点<中>２月２４日前後に「Ｚ旗（この戦いに敗れれば後がない）の買い」を発令する事に』と指摘。１２日にかけ１万４８８０反発した後、１４日にかけ１万４２２０円へ反落。２月８日付レポートで指摘した転換点<小>２月１５日前後にかけダブル底を試す展開に。

２月８日付レポートで『２月１７日～１８日に開催される日銀金融政策決定会合などで好材料が飛び出さない限り、調整が続いた後、転換点<中>２月２４日前後から再上昇本格化に向かうと予想する。２月８日付レポートでもお伝えした通り、昨年６月と同様、「回天の買い」が破られる事はなかろうが、万が一、ＴＯＰＩＸが２月４日安値を割り込み「回天の買い」が破られるような事態に陥った場合は、転換点<小>２月１５日前後あるいは転換点<中>２月２４日前後に「Ｚ旗（この戦いに敗れれば後がない）の買い」を発令する事に』と指摘。転換点<小>２月１５日前後を日足のダブル底に下値切り上げ型の三角保ち合い形成。

２月２２日付レポートで「１５日付レポートでもお伝えした通り、２月２４日に転換点<中>を迎え、転換点<中>２月２４日前後から三角保ち合い上放れ再上昇本格化に向かう」と予想した通り、２４日より戻り高値更新。

３月２日付レポートで『一進一退の展開となりそうだが、「回天の買いを発令した２月４日で底打ち反転。２月２４日から三角保ち合い上放れ」に変更なく、上げ下げしながらも、上昇基調が続く』と予想した通り、３日安値１万４４３０円から切り返し。１０日夜間取引にかけ１万５４３０円へ一段高。

３月８日付レポートで「１０日から１１日に開催される日銀金融政策決定会合で好材料が飛び出さない限り、週初高からいったん調整も予想されるが、中期的には上げ下げしながらも、上昇基調が続く」と予想。１４日の夜間取引で一時１万４０４０円へ一段安。いったん調整は想定内だったが、予想以上の下げに。

３月１６日付レポートで『３月１７日に転換点〈小〉を、３月２０日に転換点〈中〉を迎え、転換点〈小〉３月１７日前後あるいは転換点〈中〉３月２０日前後を安値に再び上昇に転じると予想する。万が一、ＴＯＰＩＸが２月４日安値１１３９ポイントを割り込み、「回天の買い」が破られるような事態に陥った場合は、転換点〈中〉３月２０日前後に「Ｚ旗（この戦いに敗れれば後がない）の買い」で日本株全面買いを発令する事になろう』と指摘。１４日夜間取引に付けた１万４０４０円を安値に急反発した後、売り直され２０日安値１万４１１０円から切り返し。夜間取引で１万４３１０円を回復。２１日のＮＹ市場も反発したが、２２日にＳ＆Ｐ５００が史上最高値を更新した後、引けにかけ反落。シカゴ日経平均先物も一時１万４３９０円へ上昇した後、１万４１９５円で終了。

３月２２日付レポートで「転換点〈小〉３月１７日、転換点〈中〉２０日を経て、再び上昇に転じる」と予想した通り、２８日夜間取引にかけ１万４８５０円へ上昇。結局、昨年６月に続き「回天の買い」は破れず。「Ｚ旗の買い」を使わずに済んだ。３月２９日付レポートで「上昇が続くと予想する。実施は２０１５年度からになりそうだが、政府が３月３１日に公務員の共済年金の運用を見直し、国債の比率を下げ、株式の比率を上げる。公務員以外の公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）も国債中心の運用を見直す方針」と指摘した通り４月３日にかけ１万５１９０円へ一段高。

４月５日付レポートで『週初安で始まった後、４月８日に転換点〈小〉を１１日に転換点〈中〉を迎え、日銀金融政策決定会合が開催される８日前後から再び上昇に向かうか正念場。４月４日にＧＰＩＦが日本株運用見直しを発表。不動産投資信託（ＪＲＥＩＴ）への投資やインデックス運用の多様化に着手。アクティブ運用の一部ファンドに「実績連動報酬」を導入する』と指摘。初めてライブ放送を実施した４月８日の黒田日銀総裁記者会見に対する失望売りに、ＮＹ一段安が加わり、１１日にかけ一時１万３８５０円へ下落。ザラバでは２月４日安値を更新したが、１万４０６０円で大引け。終値ベースで「回天の買い」を死守した。

４月１２日付レポートで「転換点〈中〉４月１１日を経て転換点〈小〉４月１５日前後から再び上昇に転じると予想する。円高・株安を誘発した黒田日銀総裁には自らリップサービスを期待したい。政府にはＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）交渉成立を急いで頂くしかない。甘利ＴＰＰ相が１６日にも訪米」と指摘した通り１８日にかけ１万４５５０円へ再上昇。

４月１９日付レポートで「４月２２日に転換点〈小〉を迎え、２２日前後から短期的に一旦上昇一服となる可能性もあるが、中期的には上昇基調が続くと予想する。２３日から２５日にオバマ大統領が来日。２１日から再開されるＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）日米交渉が合意に至れば、上昇に弾みが付こう」と指摘。ＴＰＰ日米交渉が合意に至らなかった事を嫌気し２１日高値１万４６６０円から反落。

４月２６日付レポートで「４月２９日に転換点〈小〉を迎え、２９日前後から再び上昇に向かうと予想する。日本政府には、遅れるとアベノミクスの致命傷となりかねないＴＰＰ日米交渉の合意を急いで頂きたい。２９日～３０日にＦＯＭＣが、３０日に日銀金融政策決定会合が開催。５月２日に米４月雇用統計が発表」と指摘。３０日安値１万４２２０円から切り返し。５月２日夜間取引で１万４５７０円へ上昇したが、ＮＹ市場が下落するに伴い、シカゴ日経平均先物が１万４３８０円で終了。

５月３日付レポートで「まず東京休場の５月５日、６日の海外市場を見極めたいが、１月からの調整が終了し、上放れから本格上昇に向かうと予想する。一部に合意と報じられ始めたＴＰＰ日米交渉の決着を急いで頂きたい」と指摘したが、７日に１万４０２０円へ急落。予想に反し４００円幅を超える下げに見舞われたが、９日にかけ１万４２７０円へ反発。例によって「回天の買い」を発令した２月４日安値は死守した。

５月１０日付レポートで「５月１３日に転換点〈中〉を、５月１５日に転換点〈小〉を迎え、１月からの調整が終了し、上放れから本格上昇に向かうと予想する。１２日から１５日にベトナムでＴＰＰ交渉参加１２カ国の首席交渉官会合が開催。日本政府にはＴＰＰ日米交渉の決着や法人税減税の具体化を急いで頂きたい」と指摘した後、１万４３９０円で高寄りした転換点〈中〉５月１３日の寄り付き前より「全体相場底打ちと見越し日経２２５先物始め日本株全面買い」と予想した後、１万４４７０円を高値に再び下落。予想に反し行って来いとなったが、１万４０１０円まで売られた１６日後場前半に再度「買い」と予想。

５月１７日付レポートで「転換点〈中〉５月１３日、転換点〈小〉５月１５日に転換点〈小〉を経て、１月からの調整が終了し、上放れから本格上昇に向かうと予想する。ＮＹダウが転換点〈中〉５月１３日を史上最高値に反落したが、転換点〈小〉５月１５日安値から切り返した格好。１９日から２０日にシンガポールでＴＰＰ閣僚会議が、２０日から２１日に日銀金融政策決定会合が開催」と指摘。１９日夜間取引安値１万３９００円から切り返し。２３日夜間取引にかけ１万４６００円へ上昇。

５月２４日付レポートで「上昇が続くと予想する。５月３日付レポートよりお伝えしてきた通り１月からの調整が終了し、アベノミクス第２ラウンド開始により、かねてよりお伝えしてきた２０１２年から２０１６年にかけ約４年間にわたる上昇トレンドの２段上げ本格化に向かうと予測する」と指摘した通り、３０日にかけ１万４７５０円へ。

５月３１日付レポートで『６月５日に開催されるＥＣＢ理事会の結果を受けた為替の動向が上下を決める事に。中期的には５月３日付レポートよりお伝えしてきた中期予測「１月からの調整が終了し、アベノミクス第２ラウンド開始により、かねてよりお伝えしてきた２０１２年から２０１６年にかけ約４年間にわたる上昇トレンドの２段上げ本格化に向かう」に変更なし』と指摘。

 

 

（４）２０１４年１０月の急落も、黒田バズーカ第２弾で大逆転

 

２０１４年９月６日付レポートで「転換点<小>９月３日を高値にいったん短期調整となってきたが、９月３日にも指摘した通り、ＴＯＰＩＸが昨年来高値を更新するのは、もはや時間の問題と予想する。一足先に昨年来安値を更新した円安が、まずは１１０円に向かい始めたと予想する。調整が続いた場合、転換点<小>９月９日前後と、転換点<小>９月１２日前後の２段構えで日経２２５先物オプション１０月物コールが買い場になる」と予想した通り、１０日朝安から再上昇。１１日にかけ１万５９３０円へ上昇。ＴＯＰＩＸは１２日にかけ１３１５ポイントへ一段高。遂に１月１６日に付けた昨年来高値１３０８ポイントを更新した。ドル／円も予想通り１０７円台に。

９月１４日付レポートで「上昇が続くと予想する。９月１６日～１７日に開催されるＦＯＭＣでイエレンＦＲＢ議長が早期利上げに言及した場合、短期的にはＮＹ安が懸念されるも、円が一段安に向かい、東京市場は下げ渋り。早期利上げに言及しなかった場合は、円安が一服する可能性もあるが、ＮＹが上昇する。いずれにせよ、９月１１日に行った安倍首相と黒田日銀総裁の会談により、黒田バズーカ第２弾の準備に入った可能性濃厚。８日に発表された４～６月期実質ＧＤＰ年率７.１％減下方修正が大義名分を与えた。１１月初めの米中間選挙後に想定された黒田バズーカ第２弾が１０月に早まる可能性が。為替１０７円でも１万６０００円台に乗せられなかったのは誤算だが、日経２２５がＴＯＰＩＸに続き昨年来高値更新に向かうのも時間の問題」と予想した通り、１９日にかけ日経２２５が１万６３６４円へ上昇。昨年来高値を更新した。ＴＯＰＩＸは新値追い。

ドル／円も９月６日付レポートで「まずは１１０円に向かい始めた」と予想した通りピッタリ１０９円台に。久しぶりに「神はサイコロを振らない」と言わせて頂いた。

９月２０日付レポートで「昨年来高値更新の達成感もあって短期的にはいったん調整となる可能性もあるが、中期的には上昇が続き、年末高に向かっていくと予想する。昨年来高値更新により、急落でもしない限り１０月の黒田バズーカ第２弾は遠のいた感があるも、ＴＰＰ決着最終ラインを巡り、９月２３日から甘利ＴＰＰ担当相とフロマン米通商代表部代表が会談。沖縄知事選挙を１１月１６日に控え辺野古新基地建設に伴う沖縄振興予算３０００億円台確保のためにも消費税率１０％への引き上げ決定を急がねばならない中、円急落により輸入品が値上がり。ＴＰＰにも大義名分が。中間選挙前の米国妥協は困難を要するところだが。日経２２５が転換点<小>９月２４日前後にかけ調整となった場合は、日経２２５先物オプション１０月物コールが再度買い場になる」と予想した通り、２４日朝方の１万６０００円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。２５日夜間取引にかけ１万６３６０円へ一段高。昨年来高値更新が続いた。

９月２７日付レポートで「昨年来高値更新が続いた場合、短期的には転換点<小>１０月６日前後からいったん調整となる可能性が出てこよう。１０月８日にも転換点<中>が控える。３日に米９月雇用統計発表。６日～７日に日銀金融政策決定会合開催。いずれにせよ引き続き「折に触れ短期調整もあろうが、中期的には上昇が続き、年末高に向かっていく」との中期予想には変更なし」と指摘。当然の調整が予想より数日早目にきた格好となり、８月初めに似た急落に見舞われたが、２日大引け間際より「日経２２５先物オプション１１月物コールを打診買いと予想する。投資資金０になってもいい資金の範囲内で」と指摘した通り、夜間取引で付けた１万５３７０円を安値にドンピシャのタイミングで急反発。３日の夜間取引にかけ１万５９５０円を回復。

１０月４日付レポートで『週初高で始まった後、転換点<中>１０月８日前後にかけ日足のダブル底を試しに向かう可能性もあるが、中長期的には１０月３日朝方にお伝えした「この調整場面も買い場となって年末高に向かう」との予想に変更なし。１０月６日～７日に日銀金融政策決定会合が開催。黒田日銀総裁がバズーカ第２弾を打つか、安倍首相が消費税率１０％への引き上げを決定するまでは、三角保ち合いを形成する可能性も出てきたが、その場合でも１１月中盤から上放れ、年末高に向かおう』と指摘。１０月１０日１３時２７分の１万５２４０円どころより「転換点<小>１０月１９日前後と２段構えで買い」と予想。１万５２２０円を安値に夜間取引にかけ１万５４１０円を回復した後、シカゴ日経平均先物が１万５０６５円で終了。

１０月１２日付レポートで「日経２２５で１万５０００円前後からいったん反発した後、急落の引き金となったヘッジファンド勢の動向が底打ちか一段安かを決める事になろう。下げが続いた場合は、転換点<小>１０月１７日前後で底打ちすると予想する。まずは、１３日のＮＹ市場を見極めたい。ＱＥ３終了を１０月末に迎えるＮＹ市場が下落。安倍首相による消費税率１０％への引き上げ決定に不透明感が漂う中、１０月中盤から末までに発表する予定だったＧＰＩＦの運用比率見直しも１１月に延期された。これがヘッジファンド勢の売り仕掛け買い戻しのタイミングに時間的余裕を与えている。中期的には、１０月３１日に開催される日銀金融政策決定会合で黒田日銀総裁がバズーカ第２弾を打たない限り、この急落から三角保ち合いを形成した後、１１月中盤より上放れ、結局は年末高に向かう」と予想した後、１６日朝方より「転換点<小>１０月１７日を明日に迎え、日経２２５先物及びオプション１１月物・１２月物コールが本日１６日から２０日にかけ買い」と予想した通り、日経２２５先物が１６日夜間取引に付けた１万４３７０円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。１７日夜間取引にかけ１万４８４０円を回復。１０月１７日のＮＹ市場も大幅上昇。シカゴ日経平均先物が１万４８８５円で終了。ドル／円が１０６.８８円。

１０月１９日付レポートで「底打ち反転に向かうと予想する。ＧＰＩＦが国内株式の運用比率を１２％から２０％台半ばに引き上げる方向で調整に入った。消費税率１０％への引き上げについても、野田税制調査会長が予定通り来年１０月に１０％へ引き上げるべきと言明。ＮＹ市場の動向次第で日足のダブル底を試す可能性も残るが、その場合もダブル底から底打ち反転に向かおう。中期的には１０月３１日に開催される日銀金融政策決定会合で黒田日銀総裁がバズーカ第２弾を打たない限り１１月初めにかけ上昇が続いた後、中盤にかけ再び下落。急落後の三角保ち合いを形成した後、１１月中盤より上放れ。年末高に向かうと予想する。１２月中盤の日銀金融政策決定会合までに黒田バズーカ第２弾を打てば、年内に昨年来高値更新が間に合う可能性充分」と指摘。２３日の夜間取引で１万５４５０円へ上昇。急落からの底打ちを完全的中させた。

１０月２５日付レポートで「転換点<小>１０月２７日を迎え、２４日大引け間際よりお伝えした通り２６日の欧州銀行ストレステストの結果次第で２３日夜間取引高値１万５４５０円（現物での半値戻し）から上昇一服となる可能性もあるが、２８日～２９日に開催される米ＦＯＭＣでのＱＥ３終了をマーケットがどう反映するかが最大の焦点。３１日の日銀金融政策決定会合で黒田日銀総裁がバズーカ第２弾を打たない限り、米国中間選挙もある転換点<小>１１月４日前後からいったん下落に転じると予想する。米ＱＥ３終了に呼応する格好で黒田バズーカ第２弾が飛び出した場合は、このまま一段高に向かおう。転換点<小>１１月４日前後からいったん下落した場合も、１１月中盤には転換点<中>を控え、１０月１９日付レポートでもお伝えした通り、急落後の三角保ち合いを形成した後、１１月中盤より上放れ。年末高に向かうと予想する。１２月中盤の日銀金融政策決定会合までに黒田バズーカ第２弾を打てば、年内に昨年来高値更新が間に合う可能性充分」と指摘。３１日の日銀金融政策決定会合で決定した追加金融緩和「黒田バズーカ第２弾」を好感し日経２２５が１万６５３３円へ急騰。昨年来高値を更新した後、夜間取引で日経２２５先物が１万６９９０円へ一段高。シカゴで１万７０３０円高値引け。日経２２５先物オプション１１月物１７０００コールが２６時間で３１０倍高。市場の度肝を抜く大逆転の暴騰劇となった。ＧＰＩＦも株式の投資比率を２５％に引き上げ。急落からの底打ちに続き、急反騰による昨年来高値更新も完全的中させた。

 

 

（５）予告通り８月２４日午後から２５日にかけ発令した「日本株全面買い指示」が激闘の末、大勝利収める！日経２２５先物が２４日夜間取引で付けた１万７１６０円を安値に急反発。２５日大引け間際に「この突っ込みも断固全面買い」と絶叫！上海総合指数も予想通り３０００ポイント割れで底打ち反転。２８日にかけ１万９２００円へ急反発

 

今年２０１５年６月２４日高値から７月９日にかけての急落は的中させたが、急落後の戻りが予想に反する強さになった後、７月２６日付けレポートで「一段安に向かうと予想する。７月２８日と８月４日に転換点<中>を迎え、下げ方次第では、１９９９年１月、２００３年４月、２０１２年６月・１１月、２０１３年６月７日、２０１４年２月４日に続く「日本株全面買い指示」を発令する可能性が」と指摘。日経２２５先物が２７日夜間取引にかけ２万５０円へ下落した後、日経２２５が転換点<中>７月２８日朝方に付けた２万７０円を安値に切り返し。３１日にかけ２万５８５円を回復。日柄的には転換点<中>７月２８日がドンピシャのタイミングとなったが、下げ幅が足りず、「日本株全面買い指示」は発令できなかった。

８月２日付けレポートで「８月４日に転換点<中>を迎え、新値更新に向かうか、下落に向かうか、もみあうか、見極め。引き続き、転換点<中>８月４日に前後にかけ急落となった場合は、下げ方次第で、「日本株全面買い指示」を発令する可能性が。遅くとも８月末までには３段上げが始まると予想する」と指摘。円安を好感しＴＯＰＩＸが８月６日にかけ１６８８ポイントへ上昇。６月２４日に付けた高値１６８６ポイントを更新。

８月９日付けレポートで「転換点<中>７月２８日・８月４日を経て、３段上げ開始は時間の問題と予想する。ＮＹ市場の動向を見極めつつ、遅くとも８月末までには３段上げが始まろう。上海総合指数もダブル底を形成。集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案が９月に成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル／円が６月に付けた１２５円台を突破し、年末から年明けにかけ１２８円を目指す事になろう」と指摘。８月１４日にかけＴＯＰＩＸが１７０２ポイントへ一段高。円安を好感し新値追いが続いた後、人民元切り下げ受けた円反発を嫌気して一服。日経２２５は６月２４日高値に及ばず。

８月１４日付けレポートで「ＴＯＰＩＸに続き日経２２５も新値更新から３段上げ開始は時間の問題と予想する。人民元切り下げを好感し上海総合指数のダブル底形成も固まった。引き続き、集団的自衛権の行使容認を含む安全保障関連法案が９月に成立すれば、安倍政権の支持率はさらに低下しようが、ドル／円が６月に付けた１２５円台を突破し、年末から年明けにかけ１２８円を目指す事になろう」と指摘。

８月２１日にかけ日経２２５が１万９４３５円へ急落。２１日のＮＹ市場も、ＮＹダウが５３０ドル安の４日連続安に見舞われた。シカゴ日経平均先物が１万８９７０円で終了。ドル／円が１２２.１８円。

８月２２日付けレポートで『転換点<小>８月２０日を経て、底打ち反転に向かうと予想する。３段上げ開始は時間の問題。７月９日と２８日の時は下げ幅が足りず、１９９９年１月、２００３年４月、２０１２年６月・１１月、２０１３年６月７日、２０１４年２月４日に続く「日本株全面買い指示」を見送った事が功を奏した。今回は８月２４日朝方の動向を見極めつつ、転換点<小>８月３１日前後と２段構えで「日本株全面買い指示」を発令する事になろう』と予告した後、２４日朝方より『現時点では日経２２５が１万８５００円まで下げれば「日本株全面買い指示」を発令する予定』と臨戦態勢を指摘。

第１報が「羽田で爆発」と流れた川崎市の日鉄住金鋼管倉庫の火災を嫌気して日経２２５先物が１万８５１０円へ下落してきた８月２４日お昼休みより「３１日と２段構えで日本株全面買い」と予想。予告通り「日本株全面買い指示」を発令。この日の夜間取引で日経２２５先物が１万７１６０円を安値に切り返し急。１万８３６０円まで戻した後、２５日寄り付き直後の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」でも「３１日と２段構えで日本株全面買い」と予想。

この時、日経２２５先物及び日経２２５オプション９月物コール、１５７０日経平均レバレッジＥＴＦ、１５７９日経平均ブル２倍ＥＴＦは、敢えて寄り付き直後を避け、１万７７３０円まで下げてきた９時２０分まで引き付けたところで「９時３０分にかけ買い」と予想。この９時２０分の１万７７３０円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し急。１１時３６分にかけ１万８８５０円へ急反発。後場に入った１万８５００円台で「利食いたい方は、いったん利食って頂いて結構」と指摘。

大引けにかけ再び１万７８００円台へ売られてきた１４時５５分頃から大引け１５時にかけての「髙山緑星の売買指示ライブ中継」において「上海総合指数が３０００ポイントを割れた場合、中国当局が株価対策を打ち出してくるはず！この突っ込みも断固として日本株全面買いと予想する！」と絶叫。

１５時１５分に１万７６７０円で安値引けした後、夜間取引で切り返し。予想通り中国が追加利下げを発表。これを好感し８月２６日の上海総合指数が小高く始まった後、３０００ポイント割れの前日比マイナスとなった事から、２６日の日経２２５先物は１万８５５０円止まりで伸び悩んだが、「髙山緑星の売買指示ライブ中継」で「これでも下げ止まらない場合は、中国当局がさらなる株価対策及び経済対策を打ち出すはず」と指摘。

上海総合指数が２７日を５％高、２８日に４％高の連騰となる中、日経２２５先物も１万９２００円へ一段高。２４日お昼休みから２５日にかけ発令した「日本株全面買い指示」が激闘の末、大勝利を収めた。

８月３０日付けレポートで「８月３１日に転換点<小>を迎え、中国の追加利下げに続く何らかの政策が打ち出されない限り、上昇一服になると予想する。上海総合指数の一段高や円の一段安など何らかの好材料が続かない場合は、転換点<小>８月３１日前後を戻り高値にダブル底に向かう可能性も出てこよう」と指摘した通り、日経２２５先物が９月４日夜間取引にかけ１万７５２０円へ急反落。ダブル底に向かった。

 

（６）転換点<中>９月７日・８日の１万７５００円で第２段目の「日本株全面買い指示」を発令した通り、７日の１万７４７８円、８日の１万７４１５円を安値にドンピシャのタイミングで急反発。９日を１３４３円高の１万８７７０円で高値引け。歴代６番目の上げ幅記録により、９月物１９１２５コールが１日で５０倍高！８月２４日・２５日に続く大勝利を収める

 

９月５日付けレポートで『９月７日に転換点<中>を迎え、ダブル底形成から再び上昇に転じると予想する。９月７日寄り付き動向を見極めつつ、８月２４日・２５日に続く第２段目の「日本株全面買い指示」を発令する事になろう。短期的には数日間戻した後、何らかの好材料が出ない場合、転換点<小>９月１６日前後にかけ再度ダメ押しの可能性もあるが、来週１４日～１５日の日銀政策決定会合、１６日～１７日のＦＯＭＣから９月末までには３段上げが鮮明化する』と予想。

日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より「中国市場が始まる１０時半以降と２段構えで日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より「２段目の日本株全面買い」と予想した通り、７日の１万７４７８円、８日の１万７４１５円を安値にドンピシャのタイミングで急反発。９日を１３４３円高の１万８７７０円で高値引け。歴代６番目の上げ幅記録により、９月物１９１２５コールが１日で５０倍高！８月２４日・２５日に続く大勝利を収めた。

９月１３日付けレポートで『週末から９月２３日まで５連休を控える中、９月１６日に転換点<小>を迎え、１４日～１５日の日銀金融政策決定会合、１６日～１７日のＦＯＭＣの結果を見極めつつ、８月２４日・２５日、９月７日・８日に続く第３段目の「日本株全面買い指示」を発令する可能性も。いずれにせよ、「９月末までには３段上げが鮮明化する」との予想に変更なし』と指摘。日経２２５先物が１５日夜間取引安値１万７７１０円から１７日夜間取引にかけ１万８３８０円へ反発。

ＦＯＭＣの結果を嫌気して売り直されたが、９月１８日大引け後より「今夜の夜間取引で、日経２２５先物が１万７５００円まで下がった場合は、１０月物コールが５連休明け２４日と２段構えで買い」と予想。１８日夜間取引の１万７６５０円を安値に切り返し。２２日朝方にかけ海外で１万８０００円を回復。

９月２２日付けレポートで「９月２３日・２８日に転換点<小>を迎え、再び上昇に転じると予想する。９月５日付けレポートより「９月末までには」とお伝えしてきた通り、来週にかけ３段上げ鮮明化に向かう」予想。日経２２５先物が再び１万７５００円台へ下げてきた２４日１１時１４分頃より１０月物コールを買い推奨した通り、２４日夜間取引に付けた１万７０６０円を安値にドンピシャンのタイミングで急反発。イエレンＦＲＢ議長の「年内利上げ」と「２０１６年に向け好景気に突入」示唆を好感。安倍総理と黒田日銀総裁が会談した２５日夜間取引にかけ１万８０２０円へ再上昇。転換点<小>８月２４日・２５日、転換点<中>９月７日・８日に発令した「日本株全面買い指示」に続き、３連続的中となった。

９月２７日付けレポートで「転換点<小>９月２３日・２８日を経て、３段上げ鮮明化に向かう」と予想。予想に反し３段上げ鮮明化とならなかったが、日経２２５先物が１万６８９０円まで売られた９月２９日１４時８分の１万６９００円より「日経２２５先物が買い」と予想した通り、神がかり的なタイミングで急反発。インド利下げを好感し、１０月１日にかけ１万７８６０円を回復。

１０月４日付けレポートで『今週は、まずＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）交渉が大筋合意に至るかどうか見極め。１０月６日～７日に開催の日銀金融政策決定会合で好材料が出なかった場合、短期的に再度売り直される可能性も否定できないが、突発的な悪材料が飛び出さない限り、３段上げ鮮明化に向かうのは時間の問題と予想する。９月２９日の急落により、「日本株全面買い指示」を発令した転換点<小>８月２４日・２５日、転換点<中>９月７日・８日と、１０月物コールを再推奨した転換点<小>９月２３日・２４日を安値としたエレガントな逆三尊底形成と、９月の月足で長い下ひげを形成するのに失敗したが、週足で何とか長い下ひげを形成。日経２２５先物は、９月２９日に１万６８９０円へ下落。配当落ち分１１０円幅を加味しても、８月２４日夜間取引安値１万７１６０円を更新してしまったが、ＴＯＰＩＸ先物は８月２４日夜間取引安値１３６３ポイントを死守。ＮＹダウ、ナスダックも、８月２４日をド安値に９月２９日安値とダブル底形成となりつつある。ドイツＤＡＸ指数は９月２４日に８月２４日安値を更新ながら、英国ＦＴ指数は８月２４日安値を死守。上海総合指数は８月２６日を安値にもみあい。ロシアは８月２４日を安値に三角保ち合い。インドＳＥＮＳＥＸ指数は９月７日を安値とした逆三尊底を形成しつつある』と指摘。

ＴＰＰ大筋合意を好感し、日経２２５が７日にかけ６日続伸。８日は朝方からドイツ銀行が第２次世界大戦後の復興以降で初めて無配に転落する可能性と伝えられた事もあって７日ぶりの反落となったが、ドイツ銀行が３.６％安から反転。３.１％高へ急反発。原油も８月３１日に付けた戻り高値を更新。海外高を受け、日経２２５も９日を１万８４３８円で高値引け。戻り高値更新が続いた。

１０月１２日付けレポートで「１０月１３日に転換点<小>を迎え、一段高から３段上げ鮮明化に向かう」と予想する。政府が、遂に法人税を２０１７年度に２０％台へ引き下げる方向で調整に入った。この間、ＴＯＰＩＸ先物は８月２４日夜間取引安値１３６３ポイントを死守。ＮＹダウも８月２４日をド安値に９月２９日安値とダブル底形成。欧州市場、新興国市場、原油も相次いで戻り高値更新に」と指摘。３連休明け１３日に反落で始まった後、続落となった１４日大引け間際より日経２２５先物オプション１１月物コールを買い推奨した通り、１５日朝安から急反発。ＴＯＰＩＸが１６日に１５１４ポイントへ続伸。９日高値にあと１ポイントに迫った。米国の年内利上げ観測後退による円高を受け日経２２５も予想に反し９日高値を抜けなかったが、上海総合指数、インドＳＥＮＳＥＸ指数は予想通り一段高。戻り高値更新が続いた。

 

（７）日経２２５先物が１万９０００円台回復！８月２４日・２５日に第１段目の「日本株全面買い指示」を発令して以来、２ヶ月にわたる激闘の末、完全勝利に。２段上げ終了による急落からの底打ち反転、３段上げ開始をほぼ完全的中。「神はサイコロを振らない」

 

１０月１７日付けレポートで『１０月２０日に転換点<小>を迎え、２０日前後にかけ上昇が続いた後、短期的にいったん反落する可能性もあろうが、中期的には、第１段目の「日本株全面買い指示」を発令した８月２４日を安値にドンピシャのタイミングで底打ち反転のＮＹ市場、２６日を安値に底値もみあいから戻り高値更新再開の中国、第２段目の「日本株全面買い指示」を発令した９月７日をエレガントな逆三尊底に戻り高値更新が続くインドなど海外市場に続き、東京市場も３段上げ鮮明化に向かっていると予想する。政府は、１０月１５日に２０１５年度補正予算案を年内に編成する方針を固めた。安倍首相が打ち出した「一億総活躍社会」実現に向けた対策や大筋合意したＴＰＰに伴う農家の支援策などを盛り込む。一方、日銀は、金融政策決定会合開催の１０月３０日に公表する「経済・物価情勢の展望」で物価見通しを下方修正。２％上昇の達成時期も「１６年度前半ごろ」から先送りを検討する。かねてよりお伝えしてきた通り、黒田刀（黒田バズーカ）は３本（第３弾）しかないはず。米国が利上げする前に最後の３本目は抜きたくない。ただし、不測の事態に陥った場合は、米国が利上げできなくても、武士道をもって抜くしかない。武士道とは、自己尊厳（セルフ・リスペクト）、自己責任（セルフ・レスポンシビリティ）、自己犠牲（セルフ・サクリファイス）の３つを兼ね備えている事。黒田日銀総裁の腹（３本目を抜く日）は、既に決まっている気がする』と指摘。

１０月２１日に「転換点で上放れ。日経２２５先物オプション１１月物コールも持続」と予想した通り、日経２２５先物が２３日夜間取引にかけ１万９１４０円へ一段高。２２日のドラギＥＣＢ総裁による１２月追加緩和示唆と２３日の中国追加利下げを好感。８月２４日・２５日に第１段目の「日本株全面買い指示」を発令して以来、２ヶ月にわたる激闘の末、完全勝利となってきた。

日経２２５が１万８８００円台に乗せてきた１０月２３日朝方の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」で、「少々手こずりましたが、今回の２段上げ終了による急落からの底打ち反転、３段上げ開始をほぼ完全的中させたと言わせて下さい。感無量・・・見たか！俺の未来予測を！これが神の子・髙山緑星（前池英樹）だ！」と勝利宣言させて頂いた。相変わらず「神はサイコロを振らない」。

１０月２４日付けレポートで「１０月２７日に転換点<小>を迎え、２７日前後にかけ上昇が続いた後、短期的にいったん反落する場面もあろうが、中期的には３段上げが続く」と予想した後、「髙山緑星の売買指示ライブ中継」で２６日９時１３分より「日経２２５先物オプション１１月物コール保有玉の半分から３分の２程度利食い売り」と予想した通り、日経２２５が２６日朝方の１万９０８８円を高値に反落した後、３０日に１万９２０２円へ一段高。戻り高値更新が続いた。

１１月１日付けレポートで「４日の日本郵政グループ３社新規上場が起爆剤となって一段高に向かうか見極め。１１月６日に転換点<小>を迎える。いずれにせよ、中期的には上げ下げしながら３段上げが続く」と予想した通り、６日にかけ日経２２５が１万９２９４円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、米１０月雇用統計の結果から１２月利上げ観測が強まった事を受けた円安を好感し、夜間取引で日経２２５先物が１万９４９０円へ一段高となった。日本郵政グループ３社新規上場も好調な滑り出し。

米１０月雇用統計は、非農業部門雇用者数が市場予想を大きく上回る２７.１万人増。昨年１２月以来最大の伸びを記録。同失業率も５.０％に改善。２００８年４月に並ぶ低水準に。平均時給も前年比＋２.５％。２００９年７月以来の大幅な伸びとなった。

１２月利上げ観測が強まり、ＮＹ市場はまちまちとなったが、ドル／円が一時１２３.２７円まで円安に進み、シカゴ日経平均先物が一時１万９５００円を付けた後、１万９４６０円で終了。ドル／円も１２３.１８円で終了。

１１月７日付けレポートで「転換点<小>１１月６日を経て短期的にいったん反落となる可能性もあろうが、引き続き中期的には上げ下げしながら３段上げが続く」と予想。１１日夜間取引にかけ１万９７９０円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、１３日に１万９３８０円へ反落。転換点<小>１１月６日前後の９日に１万９７００円へ上昇した後、９０円しか上がらず、週末にかけ反落となった。

１１月１４日付けレポートで『いったん調整に転じると予想するが、パリで起きた同時多発テロを嫌気して急落した場合は、調整が一気に進み、買い場となる可能性も。いずれにせよ、中長期的には引き続き、「来年にかけ３段上げが続いていく」との予想に変更なし。

既に、ＮＹ市場は１１月３日を高値に１２月利上げ観測を織り込む格好で調整入り。１１月１６日に７-９月期ＧＤＰ速報値が発表。１８日～１９日に日銀金融政策決定会合が開催。

ＩＭＦ（国際通貨基金）が１１月１３日に、中国・人民元のＳＤＲ（特別引き出し権）と呼ぶ準備通貨採用を加盟国へ正式提案。３０日の理事会で最終決定する。人民元が採用された場合、米ドルや円などに次ぐ５通貨目となり、中国経済減速懸念に歯止めが掛かろうが、採用されなかった場合は、中国経済減速懸念が再燃する可能性も出てこよう』と指摘。

パリ同時多発テロを嫌気して売られたが、１１月１６日朝方の１万９２４０円を安値に切り返し。１９日にかけ１万９９７０円へ一段高。戻り高値更新が続き、遂に２万円の大台に迫った。パリ同時多発テロを嫌気して下げたところが買い場となった格好。

１１月２２日付けレポートで『１１月２６日に転換点<小>を迎え、２６日前後から短期的にいったん調整に転じる可能性もあるが、中長期的には引き続き、「来年にかけ３段上げが続いていく」との予想に変更なし。

ＮＹ市場が、感謝祭で１１月２６日休場。ブラックフライデーで年末商戦入りの２７日も半日立会い。既に、ＮＹ市場は１１月３日を高値に１２月利上げ観測を織り込む格好で調整。１６日安値から切り返し。

ＩＭＦ（国際通貨基金）が１１月１３日に、中国・人民元のＳＤＲ（特別引き出し権）と呼ぶ準備通貨採用を加盟国へ正式提案。３０日の理事会で最終決定する。人民元が採用された場合、米ドルや円などに次ぐ５通貨目となり、中国経済減速懸念に歯止めが掛かろうが、採用されなかった場合は、中国経済減速懸念が再燃する可能性も出てこよう』と指摘。

転換点<小>１１月２６日に２万円を付け、２７日朝方にかけ２万１０円へ一段高。戻り高値更新が続き、遂に２万円の大台を回復。また、中国経済減速懸念再燃の可能性を指摘した通り、上海総合指数が２７日に急落。

１１月２７日のＮＹ市場はまちまち。シカゴ日経平均先物が１万９８９０円で終了。ドル／円も１２２.８１円。

 

（８）転換点<小>１１月２６日に２万円付ける。中国経済減速懸念再燃の可能性を指摘した通り２７日に上海が急落。転換点<小>１１月２６日を経て短期的にはいったん調整となる場面もあろうが、中長期的には引き続き、「来年にかけ３段上げが続いていく」との予想に変更なし

 

今週は、転換点<小>１１月２６日を経て、短期的にはいったん調整となる場面もあろうが、中長期的には引き続き、「来年にかけ３段上げが続いていく」との予想に変更なし。

１１月３０日に中国・人民元の準備通貨採用を最終決定するＩＭＦ理事会。１２月１日に中国１１月ＰＭＩ。２日に米国ＡＤＰ雇用統計、イエレンＦＲＢ議長講演。３日に追加緩和が期待されるＥＣＢ理事会、イエレンＦＲＢ議長議会証言。４日に米国１１月雇用統計。

１０月２８日のＦＯＭＣで、「次回１２月１５日～１６日に開く会合で利上げするかどうか、雇用と物価を見極める」と声明。一方、日銀は１０月３０日に開いた金融政策決定会合で、消費者物価指数上昇率２％の達成時期を再び先送り。「２０１６年度後半ごろ」とした。

かねてよりお伝えしてきた通り、黒田刀（黒田バズーカ）は３本（第３弾）しかないはず。米国が利上げする前に最後の３本目は抜きたくない。ただし、不測の事態に陥った場合は、米国が利上げできなくても、武士道をもって抜くしかない。武士道とは、自己尊厳（セルフ・リスペクト）、自己責任（セルフ・レスポンシビリティ）、自己犠牲（セルフ・サクリファイス）の３つを兼ね備えている事。黒田日銀総裁の腹（３本目を抜く日）は、既に決まっている気がする。

ちなみに、昨年１０月３１日の日銀金融政策決定会合で２本目（第２弾）を抜いた（撃った）のは、２９日のＦＯＭＣで米ＱＥ３終了が決まったからに他ならない。

昨年１２月１３日付レポートよりお伝えしてきた２０１５年相場予測「２月前後にかけ上昇が続いた後、２月前後を高値にいったん調整。３月前後が買い場となって再び上昇。５月前後を高値に２段上げ終了の下落。７月前後が再び買い場となって３段上げ開始。上げ下げしながらも年末にかけ上昇が続く」に変更なし。

２段上げ終了の下落が１ヶ月程度後ずれした事は否めず、日経２２５の底値は９月２９日となったが、日経２２５の高値が６月２４日で「５月前後」の範囲内。ＴＯＰＩＸ先物の底値が第１弾目の「日本株全面買い指示」を発令した８月２４日の夜間取引となり「７月前後」の範囲内。ＮＹダウ、ナスダックも８月２４日を、上海総合指数が８月２６日を安値に底打ち反転となった。

中長期的には引き続き、２０１２年６月９日付レポートよりお伝えしてきた通り「２０１２年６月４日のＴＯＰＩＸバブル崩壊以降の安値更新は日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当し、大底・歴史的買い場になった」との予想に変更なく、折に触れ短期調整もあろうが、２００３年春からお伝えしてきた長期予測の通り、「２０１２年春を大底に２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続く」との予測に変更なし。

現時点における２０１６年相場予測は、「２月前後にかけ上昇が続いた後、２月前後を高値に下落。３月前後から上昇。６月前後を大天井にアベノミクス３段上げ完了による急落へ。１０月前後で底打ちするが、年末にかけ底値ボックス圏で推移」。１２月第３週末に正式発表する。