今週の投資戦略その２

２.　今週の注目銘柄　

 

 

東証ＪＱ７６３８　シーマ　（３月１１日終値３８円）

 

（１）１０倍増益の最高益更新予想で予想ＰＥＲ９.７倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ２段上げに向かうと予想する

 

３月１２日の１５円どころより「インバウンド関連出遅れとして買い」と予想。３月１４日付けレポートで「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。今期より黒字転換予想」と解説。「源太バトル銘柄会員第７回クィーン銘柄」として４月２日寄り付き１５円より、「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。２０１５年３月期最終利益が１億２３００万円の黒字転換予想。４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタルに続き、９４２３ＦＲＳと、昨年末より継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中心に大化け急騰が相次ぐボロ株の、インバウンド関連出遅れとして、買い」と予想。

５月１３日の１６円どころより、これまでの「会員制投資戦略」参照と指摘。１５日引け後に発表した好決算を好感し、ＰＴＳを２０円でほぼ高値引け。５月１７日付けレポートで「２０１６年３月期最終利益が前期比２.２倍増の２億９３００万円予想。予想ＥＰＳ０.８８円。ボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、２１日にかけ４４円へ急伸。３月１２日買い推奨値から約３倍高を示現。

５月２４日付けレポートで「短期的にはいったん調整と予想するが、中長期的にはボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」と指摘した通り、調整。

７月９日に付けた２２円を安値に切り返し。３０日の２９円どころより「インバウンド関連として、買い」と予想した通り、３１日を３４円で高値引け。８月２日付けレポートで『四季報で、２０１７年３月期最終利益が前期比５％増の３億１０００万円予想。予想ＥＰＳ０.９円。再上昇本格化に向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘した通り、５日にかけ４１円へ一段高。７日を３９円で戻りの引け新値。

８月９日付けレポートで「５１２２オカモト、５１９４相模ゴム工業の急騰に沸くインバウンド関連出遅れとして、新値追い再開に向かうと予想。１０日に４１円まで買われた後、いったん反落したが、３１円まで売られた１２日の３３円どころより「買い」と予想。３９円で高値引けした１４日引け後に好決算を発表。

８月１４日付けレポートで『２０１４年７月から算入したエステ事業ニューアート・ラ・パルレの売上高７億７１００万円計上が寄与。２０１６年３月期第１四半期純利益が１億４１００万円。通期予想の２億９３００万円に対し進捗率が４８％に達した。いずれ通期予想が上方修正される可能性充分。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期２.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。８月２２日付けレポートで「１７日朝方４２円まで買われた後、全体相場急落の煽り受け２１日にかけ３０円へ反落ながら、再度買い場」と予想。

８月２４日お昼休みから２５日にかけ発令した「日本株全面買い指示」の中でも、「個別材料株の本命格として、買い」と予想。２５日寄り付き直後の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」でも「買い」と予想した通り、２５円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。２７日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、２８日に再度４１円へ急伸。

 

（２）８月２７日に発表した中期計画の２０１７年３月期最終利益６億９５００万円と２０１８年３月期最終利益８億５０００万円計画を今期で超過するペース。２０１９年３月期最終利益１０億４５００万円計画達成も時間の問題と予想される

 

８月２７日引け後に２０１６年３月期最終利益を前回予想の２億９３００万円から５億５０００万円予想に大幅上方修正。前期比で４.２倍増益に。予想ＥＰＳも１.６５円に。

同時に２０１８年度までの中期計画も発表。２０１７年３月期最終利益が前期比２６％増の６億９５００万円予想。２０１８年３月期最終利益が前期比２２％増の８億５０００万円予想。２０１９年３月期最終利益が前期比２２％増の１０億４５００万円予想。ブライダルジュエリー事業を柱に、エステ事業に続き、スポーツ事業とアート事業にも注力していく計画。来年７月よりニューアートへ社名変更。

８月３０日付けレポートで「アベノミクス３段上げ（ラスト・ウェイブ）の個別材料株本命格として、押し目買い増し」と予想。９月５日付けレポートで「買い増し」と予想した後、日経２２５が１万７５００円へ下落してきた９月７日９時２０分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び１万７５００円台へ下落してきた８日の１３時３５分頃より発令した「２段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、８日の３１円を安値に切り返し。１４日にかけ３５円へ上昇した後、２５日にかけ２９円へ売り直される展開。

９月２７日付けレポートで「再度買い場」と予想した通り、１０月９日にかけ３８円へ再上昇。１０月１２日・１７日・２４日・１１月１日付けレポートで『８５７２アコムに続き新値追い再開に向かうのは、時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期４.２倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

１１月７日付けレポートで『安倍首相が、９月２４日に「本日からアベノミクスは第２ステージに入る」と宣言。新たな「３本の矢」で全ての人が活躍できる「１億総活躍社会」を目指すと表明した。経済最優先の姿勢を鮮明化。ＧＤＰを６００兆円に増やすとも。新たな３本の矢は、①希望を生み出す強い経済、②夢を紡ぐ子育て支援、③安心につながる社会保障。これまでの大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から大きく転換。弱者に向けた構造改革に軸足を移す。

子育て支援については、現在１.４程度の出生率を１.８程度に回復させると表明。子育て支援の目的は人口減少対策。そのためには、まず結婚率を上げねばならない。アベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連の側面が出てきた。

一方、中国経済の減速懸念により、いったん鳴りを潜めたインバウンド関連も、日米など１２カ国が１１月５日に公表したＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）の協定案において、ＴＰＰ域内のビザ発給を大幅に緩和する事が明らかとなり、本命格だった８２０２ラオックスが続伸。

１１月１３日に中間決算を迎え、三角保ち合い上放れから新値追い再開に向かうと予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期４.２倍増益予想のＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

 

（３）全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！今期１０倍増益予想のＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として大化けコースを歩んでいると予想する

 

１１月１４日付けレポートで『１１月１２日にかけ４０円へ再上昇した後、３６円へ反落した１３日引け後に業績の大幅上方修正を発表。

２０１７年３月期最終利益を前回予想の５億５０００万円から前期比７.４倍増の９億５８００万円最高益更新予想へ大幅上方修正。ＥＰＳも２.８８円に。１１月１３日終値３７円で予想ＰＥＲも１２.５倍へ低下。上方修正が相次ぎ、遂に割安銘柄となってきた。

８月２７日に発表した中期計画の２０１７年３月期最終利益６億９５００万円と２０１８年３月期最終利益８億５０００万円計画を今期で超過するペース。２０１９年３月期最終利益１０億４５００万円計画達成も時間の問題と予想される。

５月２１日高値４４円更新から新値追い再開の２段上げに向かうと予想する。

全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！驚愕の今期７.４倍増益予想により割安となったＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる』と予想。１８日にかけ４６円へ一段高。新値更新を果たした後、伸び悩み。２０日にかけ３９円へ反落。

１１月２９日付けレポートで「２７日終値３９円で今期予想ＰＥＲ１３.５倍。割安。２段上げ本格化に向かう」と予想。１２月１日に４２円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け、４日を３８円で安値引け。１２月５日付けレポートで『４日終値３８円で今期予想ＰＥＲ１３.１倍。割安。２段上げ本格化に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い』と予想。１２月１３日付けレポートで「１０日に３６円へ一段安ながら、再度買い場」と予想した通り、１４日の３５円を安値に切り返し。

１２月２２日にかけ４１円へ再上昇した後、年内換金売りに下落したが、３６円へ下落した年内最終売買日の１２月２５日に「業績急拡大銘柄としてクリスマス決戦の買い」と予想。１２月２７日に発行した２０１５年１２月２７日・２０１６年１月２日合併号レポートでも「年内換金売り終了により、再上昇に転じる」と予想。２９日に３９円へ上昇。

今年１月１６日付けレポートでも『年明け全体相場急落の煽り受け１月１５日にかけ３４円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ「２段上げに向かうのは時間の問題」との予想に変更なく、買い』と予想。２０日の３１円を安値に切り返し。２２日にかけ３４円を回復。

１月２３日付けレポートで『２０日～２３日に東京ビッグサイトで開催された「第２７回国際宝飾展」が活況。２月８日から中国が春節（旧正月）入り。陰りが出てきたが、民泊という新たな材料性も加わったインバウンド関連が買い直されるタイミング。２月１０日に第３四半期決算発表も控え、２段上げに向かう』と予想。２６日引け後に発表した業績の上方修正を好感し２７日に４０円へ再上昇。

２月６日付けレポートで「２０１６年３月期最終利益を前回予想の９億５８００万円から１３億円へ最高益をさらに上方修正。予想ＥＰＳも３.９１円に。２月５日終値３４円で今期予想ＰＥＲ８.６倍。超割安。２段上げに向かうのは時間の問題と見越し、買い」と予想。

全体相場一段安の煽り受け下落したが、１２日前引け間際に日経２２５先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の３２円どころで「買い」と予想。３０円を安値に切り返し。２月１３日付けレポートで「再上昇に向かうと予想する。全体相場動向を見極めつつ２段上げに向かうのは時間の問題」と予想。２６日に３４円を回復。

２月２８日付けレポートで「２６日終値３３円で予想ＰＥＲ８.４倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。３月４日を３６円で高値引け。

３月６日付けレポートで『全体相場の動向を見極めつつ２段上げに向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！驚愕の今期１０倍増益予想により割安となったＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。１１日を３８円で高値引け。

３月１１日終値３８円で予想ＰＥＲ９.７倍。１０倍増益の最高益更新予想で予想ＰＥＲ９.７倍は超割安。全体相場の動向を見極めつつ２段上げに向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転！驚愕の今期１０倍増益予想により割安となったＴＰＰ・インバウンド関連かつアベノミクス新３本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

 

東証２部３６４７　ジー・スリーＨＤ　（３月１１日終値４４円）

 

【買い推奨値から５倍高を演じた２３１５ＳＪＩに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。２月１２日終値２５円から翌営業日の１５日にわずか１営業日で約２倍高を演じた前歴あり】

 

３月１０日の４０円どころより「２月１２日終値２５円から翌営業日の１５日にわずか１営業日で約２倍高を演じた前歴ある大化け候補株として、買い」と予想。１１日を４４円で高値引け。

旧・コネクトＨＤ。今年１月５日より社名変更。ギャル向け雑貨店や企画・プロデュース事業などを展開。２０１４年１１月から太陽光発電事業を開始。

２０１６年８月期第１四半期純利益が３２００万円の赤字。通期予想は未開示。四季報では、２０１６年８月期最終利益が５００万円の黒字転換予想。２０１７年８月期最終利益が前期比２倍増の１０００万円予想。

２月２９日に、連結子会社である株式会社ＳＢＹが、プリントシール機の企画・開発・製造・販売事業を行っているフリュー株式会社との業務委託契約に基づき、フリューが３月１２日にＳＨＩＢＵＹＡ１０９の７階にオープンするコラボレーションプリントシール機専門店「cｏｌｌａｂｏ ｍｉｇｎｏｎ（コラボミニョン）」の店舗運営に関わる業務全般を受託すると発表。

昨年９月２４日に第三者委員会設置を発表。子会社の株式会社エコ・ボンズの２０１５年８月期における営業取引につき、当該取引の適正・妥当な会計処理を行うために調査分析することが必要であると判断し、当社と利害関係を有しない中立・公正な外部の専門家から構成される第三者委員会を設置。

１０月２６日に、第三者委員会の調査受領を発表。

１１月２日に、経営改革委員会の設置、第三者委員会の調査報告書に基づく再発防止策の概要策定決議を発表。

１２月１８日に、提出を延長していた第５期（２０１５年８月期）有価証券報告書の提出完了を発表。

今年１月２９日に、再発防止策の策定を発表。

２月１５日に発表した第三者割当による自己株式の処分の払込完了を好感し４９円へ急伸。１２日終値２５円から１営業日で約２倍高を演じた後、三角保ち合い形成。

２月１５日に引け後には、募集新株予約権（有償ストック・オプション）の発行内容確定も発表。

買い推奨値から５倍高を演じた２３１５ＳＪＩに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。２月１２日終値２５円から翌営業日の１５日にわずか１営業日で約２倍高を演じた前歴あり。

 

 

 

東証ＪＱ３３１８　メガネスーパー　（３月１１日終値７３円）

 

【第３四半期黒字化と債務超過解消を発表。買い推奨値から５倍高を演じた２３１５ＳＪＩに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める】

 

３月１日の６５円どころより「企業再建関連のハイリスク・ハイリターン銘柄として、買い」と予想。７３円で高値引けとなった１１日引け後に、２０１６年４月期第３四半期１億９０００万円の黒字化。債務超過解消を発表。通期最終利益も４億４０００万円黒転予想。予想ＥＰＳ７.０９円。３月１１日終値７３円で予想ＰＥＲ１０.２倍。

メガネ小売りチェーン大手。赤字続き、継続の前提に重要事象。今期末までに債務超過を解消できなければ、上場廃止だが、「より確実な債務超過の解消を見据えた２０１６年４月期中における資本増強策の推進並びに実行により、当該債務超過の解消は十分に可能」と記載。

買い推奨値から５倍高を演じた２３１５ＳＪＩに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

 

東証Ｍ３３７２　関門海　（３月１１日終値３２０円）

 

【第２位の株主に浮上したサントリーによる経営戦略が思惑呼ぶ。株主異動の企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める】

 

株主優待制度再開を好感し急伸となった３月８日の３１８円、押してきた９日の２９６円どころで「第２位の株主に浮上したサントリーによる経営戦略が思惑呼ぶ。株主異動の企業再建関連大穴株として、買い」と予想。８日の３３８円を高値にいったん反落したが、９日の２８７円を安値に切り返し。１１日に３２５円へ再上昇。

フグ料理専門店をチェーン展開。格安の「玄品ふぐ」を主力にカニ料理店も。２０１６年３月期最終利益が前期比６６％増の７０００万円予想。予想ＥＰＳ７.０７円。四季報で、２０１７年３月期最終利益が前期比２１％増の８５００万円予想。予想ＥＰＳ８.６円。

２月５日に、サントリー酒類による同社株式買付け完了により、主要株主の異動を発表。サントリー酒類が発行済株式数の１４.９％を保有する第２位の株主に。サントリーによる経営戦略が思惑呼ぶ。

サントリーが第２位の株主に浮上した株主異動による企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

 

 

東証ＪＱ６８６２　ミナトＨＤ　（３月１１日終値１３３円）

 

【新値更新から増し担保規制嫌気し急反落も、引き続き、「買い推奨値から１１.２倍高を示現したリミックスポイント、３.５倍高を演じたＦＲＳ、３倍高のテリロジー、シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として大化けに向かう可能性秘める」の予想変更なし】

 

昨年１０月２６日の９３円どころより「低位材料株として、買い」と予想。９６円へ上昇した後、３０日にかけ一時９０円へ下落。

１１月１日付けレポートで「ＡＴＭ向けタッチパネル、プログラム移植装置が主力。液晶検査装置も。赤字が続いたが、スマートメーター、車載向けＲＯＭ書き込み事業好調により、今期から黒字化目指す。８月２８日に第三者による新株式及び第４回新株予約権の発行中止を発表。９月２８日にストックオプションとして発行する新株予約権の募集を発表。２９日にグループ会社イーアイティーが、DataLocker Inc.と提携し、同社が提供する暗号化対応ポータブルストレージ、およびクラウド対応ソフトウェア等関連製品について、１０月より日本国内での販売を開始する予定と発表。

１０月１５日にストックオプションとして発行する新株予約権の発行内容確定（１株当たり１０３円）を発表。四季報で２０１７年３月期最終利益が５５００万円予想。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

１１月７日付けレポートで「６日を９５円で高値引け。１２日の第２四半期決算を見極めつつ、上昇が本格化していく」と予想。１１日にかけ９８円へ上昇した後、１２日に９１円へ反落したが、１１月１４日付けレポートで「中間決算を終え、電力小売り自由化、自動走行、サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として本格上昇に向かうのは時間の問題と予想する。買い推奨値から３倍高を演じた後、驚愕の７.４倍増益へ再び上方修正した７６３８シーマに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１７日、１８日の９０円で下げ止まり。

１１月２２日付けレポートで「日柄調整終了により本格上昇に向かうと見越し、フィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として買い増しと予想する。買い推奨値から３倍高を演じた後も、驚愕の７.４倍増益へ再び上方修正し、三角保ち合い上放れとなってきた７６３８シーマに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、２７日にかけ１００円へ一段高。１１日に付けた戻り高値を更新。

１１月２９日付けレポートで「本格上昇が続くと予想する。買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイント、３.５倍高を演じた９４２３ＦＲＳ、３倍高の３３５６テリロジー、７６３８シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１２月４日朝方にかけ１０８円へ一段高。１２月１３日付けレポートで「８月１８日高値顔合わせまで買われた後、全体相場急落の煽り受け、１２月１０日にかけ９７円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、１６日安値９５円から再上昇。個別材料株全般に「クリスマス決戦の買い」を発令した２５日を１０９円で高値引け。

年明け大発会１月４日に１７１円へ急伸した後、増し担保規制を嫌気し急反落。１月１６日付けレポートで『全体相場急落の煽り受け１５日にかけ１０２円へ下落ながら、引き続き、「買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイント、３.５倍高を演じた９４２３ＦＲＳ、３倍高の３３５６テリロジー、７６３８シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

１月１８日にかけ９３円へ下落したが、「９９円以下は買い」と予想。増し担保規制解除を好感し１９日にかけ１３６円へ再上昇した後、悪地合に行って来いの展開ながら、２２日の９４円どころでも「買い」と予想。２９日に日刊工業新聞が「クリーンルームを新設。ＲＯＭ書き込みを月産１００万個体制」と報じた後、新ＲＯＭ書込みセンターの新規開設を発表。これを好感し２月３日にかけ１２６円へ上昇した後、全体相場一段安の煽り受け１２日にかけ９７円へ下落。

２月１３日付けレポートで「４日に第三者割当による新株式及び第５回新株予約権発行に係る払込完了を発表。１０日に第３四半期決算発表を終え、再上昇に向かう」と予想。２２日引け後に高度なスマートフォン認証技術を利用したフィンテック事業に関する共同出資子会社の設立を発表。これを好感し、２３日に１４６円へ急伸。２月２８日付けレポートより『フィンテック関連の仲間入り。引き続き、「買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイント、３.５倍高を演じた９４２３ＦＲＳ、３倍高の３３５６テリロジー、７６３８シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

３月８日にかけ１７５円へ一段高。年初来高値を更新した後、増し担保規制を嫌気し急反落。１１日を１３３円で安値引けながら、１４日、１５日、１６日と３日連続で終値が２５日線からの上方乖離１５％未満なら、１６日引け後に増し担保規制解除となる計算。

引き続き、「買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイント、３.５倍高を演じた９４２３ＦＲＳ、３倍高の３３５６テリロジー、７６３８シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ＺＭＰの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

 

 

東証ＪＱ２３１５　ＳＪＩ　（３月１１日終値１２２円）

 

（１）予想通り再上昇。３月１０日終値１２５円は引け新値。短期指標過熱により目先いったん上昇一服も予想されるが、中期的には２段上げ本格化により１月１５日に付けた年初来高値１５４円突破に向かうのは時間の問題と予想する

 

急動意となった２０１４年１２月１日の５８円どころ、３日の５６円どころより「中国関連として買い」と予想。６３円へ上昇した後、１０日にかけ５３円へ反落。１２月１３日付レポートより「中国留学生が創業したシステム開発。２０１０年から１２年度に不適切取引の疑義が発生。関与した李賢社長が辞任。第三者委員会を立ち上げ調査中。延期になっていた第２四半期決算を期限の１２月１２日に発表。第三者委員会の結果が出るまではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、日中首脳会談実現の中国関連としてラオックス、ＡＣＨＤに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。１２月１６日にかけ９２円へ急伸した後、急反落となったが、２６日朝方安値５５円を安値に６０円へ反発。昨年１２月２７日・今年１月３日合併号レポートで「１２月１８日引け後に筆頭株主のデジタル・チャイナ・ソフトウェアの保有株比率が１４.３１％から１.６３％へ減少し筆頭株主でなくなった事を発表。デジタル・チャイナが売った分を誰が買ったか思惑呼ぶ。再度買い場」と予想。大納会１２月３０日の５７円どころでも「買い」と予想した通り昨年１月８日に７３円へ再上昇。１月１０日付レポートで「ダイヤモンド・ザイ２月号が理論株価６００円と算出。現時点ではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、第三者委員会の結果に問題なければ、中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。

１月２５日付レポートで「再度買い場」と予想。２月１日付レポートで「１月３０日夜に第三者委員会の調査報告書受領を始め、第三者委員会の調査結果および当社独自の調査結果をふまえた過年度業績への予想される影響額、第三者委員会の調査報告に係る再発防止策、通期業績予想の修正を発表。再上昇に向かう」と予想。２日の５７円より「買い」と予想。２月６日引け後に過年度決算等の訂正と「内部統制報告書の訂正報告書」の提出を発表。２月８日付レポートで「訪日中国人急増・日中首脳会談実現関連本命格として昨年８月より先陣を切ったラオックスが調整を経てインバウンド関連本命格として再上昇に転じる中、ＳＪＩも晴れて第三者委員会の結果が出た。過年度決算等の訂正も発表。中国関連本命格として大化けに向かうと見越し、買いと予想する。ダイヤモンド・ザイ２月号も、理論株価を現在値から１０倍高の６００円と算出」と指摘。

２月１３日引け後に第３四半期決算を発表。２０１５年３月期第３四半期経常利益が前年同期比２.６倍の７億７００万円に急拡大。通期計画の６００万円に対する進捗率が１１７８３.３％と超過。純利益が２億８７００万円予想。通期予想は売上高２９０億円、経常利益６００万円、最終利益３億３６００円予想。予想ＥＰＳ４.０７円。２月１４日付レポートより「３月１６日償還期限、１５日行使期限の転換社債型新株予約権付社債（割当先ＳＲＡ）の行使価格が１２０円。ＺＭＰとの自動車テレマティクス分野の共同マーケティング、７７７９サイバーダインと業務提携発表を好感し急騰した６６３４ネクスの子会社ネクス・ソリューソンズは、ＳＪＩの西日本事業本部システム開発事業を承継。現在もＳＪＩが２０％保有。ネクスを通しＺＭＰの自動走行関連、サイバーダインのロボット関連に絡んでくる可能性を秘める中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。２４日にかけ８９円へ再上昇した後、急反落。

２月２４日引け後に２５日付で東京証券取引所より「特設注意市場銘柄」に指定されること及び上場契約違約金の徴求を受けることを発表。これを嫌気して６２円へ急落した２５日朝方の６３円どころで「買い」と予想。６８円へ反発。２６日に「特設注意市場銘柄に指定された事から、再びハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、６０７９エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値２９２円から約２週間後に５００円へ急反騰した」と指摘。売り直され一段安となった２７日の５９円でも「買い」と予想。

２月２８日付レポートで「２７日引け後に第３四半期報告書を発表。エナリスと同じパターンで底打ち反転に向かう」と予想した通り、３月６日を６９円で高値引け。３月７日付レポートで「転換社債型新株予約権付社債（行使価格１２０円、割当先ＳＲＡ）の行使期限を３月１５日に、償還期限を１６日に控え、改善策発表を見越し、再上昇本格化に向かう」と予想。９日にかけ７３円へ上昇した後、１２日にかけ６２円へ売り直される展開。

 

 

（２）第三者割当による新株式の発行及び新株予約権の発行により、ＺＭＰの自動走行関連かつサイバーダインのロボット関連であるネクスと資本業務提携。フィスコ傘下入り

 

３月１１日に、持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司（SinoCom Software Group) の株式譲渡及び、それによる特別損失の見込みを発表。２月２８日現在で、長期借入金約５１億円（金融機関６行及びその他２機関）、短期借入金約３１億円（金融機関７行、当社子会社）合計額約８３億円に加え、第三者割当による１年内償還予定の社債２５億円を単体ベースの有利子負債として計上。今回の株式譲渡（実行最遅株式移転日４月１５日）により連結ベースで約１億４７００万円の株式売却損が発生するが、譲渡金約３４億７９００万円を借入金返済に充当できる。

３月１４日付レポートで「２月末時点で単体ベースの有利子負債として２５億円を計上した転換社債型新株予約権付社債（行使価格１２０円、割当先ＳＲＡ）の行使期限を３月１５日に、償還期限を１６日に迎え、改善策発表により再上昇本格化に向かう」と予想。１６日引け後に、ＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還期限及び行使期間の再延長（行使期間４月２８日まで。償還期限４月３０日）を発表したが、２０日にかけ６２円へ下落。２０日引け後に、南京徳富瑞管理咨洵有限公司との間で持分譲渡契約を締結済みの連結子会社聯迪恒星（南京）信息系統有限公司の持分一部譲渡実行日を３月中旬から４月中旬に変更と発表。

３月２５日に、特別損失発生による業績の下方修正を発表。２０１５年３月期最終利益を前回予想の３億３６００万円から５億２４００万円の赤字に下方修正。２７日に、「本日付で証券取引等監視委員会から内閣総理大臣および金融庁長官に対し、金融庁設置法第20条第１項の規定に基づき、当社に対し１億９４２６万円の課徴金納付命令を発出するよう勧告を行った旨の公表がなされた」と発表。

３月２９日付けレポートで「特別損失発生による下方修正や、課徴金納付命令など悪材料相次ぐも、織り込み済み。特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、６０７９エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値２９２円から改善策発表を好感し、約２週間後に５００円へ急反騰。改善策発表により再上昇に向かうのは、時間の問題」と予想。４月２日引け後に、課徴金についての審判手続開始決定に対する答弁書の提出と、特別損失の計上見込み及び通期業績予想の修正を発表。２０１５年３月期最終利益を前回予想の５億２４００万円の赤字から７億１８００万円の赤字に下方修正。３日にかけ６５円へ上昇。

４月８日引け後に、BENEFIT POWER INC.及びSUNNY IDEA INTERNATIONAL LIMITEDとの間で株式譲渡契約を締結した当社の持分法適用関連会社中訊軟件集団股份有限公司（SinoCom Software Group Limited ）の株式譲渡実行日を４月１５日（最遅株式移転日）から１７日に変更したと発表。株式譲渡実行日を４月１７日に変更すること、及び担保権者による担保解除を同日とすることについて、覚書として締結することを取締役会にて決議。主要な債権者がこの株式譲渡について異議を出していないと判断する状況に。

４月１２日付けレポートで「引き続き、特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、悪材料出尽くしにより、再上昇本格化に向かう」と予想。１６日の６３円どころより「買い」と予想。１７日引け後に、持分法適用関連会社の異動を伴う譲渡実行日および付随する担保解除の実行日を、４月１７日から２０日に再変更すると発表。譲渡実行日が再度延びたが、中国の電子商取引最大手アリババグループと中国石油化工（シノペック）が、クラウドサービスとビッグデータ分析で提携したと発表。中国石油化工（シノペック）は、ＳＪＩの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。

４月１９日付けレポートで『再上昇本格化から底値圏を離脱し、遂に本格的な上昇に向かうと予想する。昨年３月１０日に特設注意市場銘柄に指定された４７１４リソー教育が、６月２４日に発表した第三者割当による新株発行及び主要株主の異動を経て、今年４月１４日に「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。株価も、昨年５月１３日安値２０７円から今年４月１４日にかけ４２８円へ２倍高』と指摘。

 

 

（３）今年１月１２日朝方に発表したテックビューロとのブロックチェーン協業開始を好感し買い殺到。３日連続Ｓ高交え急騰。１５日に２億６８０６万株の大商いを伴い昨年末買い推奨値３１円から約５倍高！市場の度肝を抜く文字通りの大逆転劇に

 

４月２１日引け後に、遅れていた持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司（SinoCom Software Group Limited）株式譲渡の完了と、連結子会社である聯迪恒星（南京）信息系統有限公司（Liandi（Nanjing）Information ）の持分の一部譲渡完了を発表。合計約４４億円が入金された事から、２２日寄り付き６２円より「買い」と予想。６６円へ上昇したが、予想に反し２３日に６１円へ反落。

４月２６日付けレポートで「２４日引け後に、金融庁による課徴金１億９４２６万円納付命令の決定を発表。納付期限は６月２４日。再延長したＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を４月２８日に、償還期限を３０日に迎えるが、遅れていた株式譲渡完了により約４４億円が入金。１７日にアリババグループとクラウドサービスとビッグデータ分析で提携を発表した中国石油化工（シノペック）は、ＳＪＩの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。中国インバウンド関連、セキュリティ関連の側面もあり、本格的な上昇に向かうのは時間の問題」と予想。

４月２８日引け後に、再延長したＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を５月２８日に、償還期限を２９日に再び延長すると発表。

５月１７日付けレポートで『１５日にかけ５５円へ下落ながら、引き続き、「４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタル、９４２３ＦＲＳなど大化け急騰相次いだ継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の中国関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。５月２０日に本決算発表』と指摘。

５月２１日寄り付き前より「決算延期を発表。数日内に発表される予定だが、いったん手仕舞い売り」と予想。２３日に発表した決算を嫌気され、２５日にかけ４５円へ下落した後、切り返し。

５月２６日の４９円どころより「ハイリスク・ハイリターン銘柄として、再度買い」と予想。２８日に、ＳＲＡを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を６月２９日に、償還期限を３０日に再び延長すると発表。６４円を回復した６月１日引け後に、第三者割当による新株式（現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資）の発行および第５回新株予約権の発行、親会社および主要株主である筆頭株主の異動ならびに６６３４ネクスグループとの資本業務提携と、代表取締役、取締役および監査役の異動並びに選任を発表。同時に、ネクスグループの親会社３８０７フィスコが、ネクスグループによるＳＪＩの子会社化を発表。

６月２日寄り付き前より「追撃買いと予想する。ネクスグループは、ＺＭＰと共同マーケティング、７７７９サイバーダインと業務提携。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。７６円へ急伸した後、売られてきた６６円、６２円、５９円、５６円でも「買い増し」と予想。６月６日付けレポートで「５日を５５円で安値引けながら、６月２９日に株主総会を控え、再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」予想。８日、９日安値５４円から１０日に６０円を回復。６月１０日に財務体質改善の方向性に関する説明資料、１２日に２０１５年３月期決算短信の一部訂正と、特別利益、特別損失計上など、１６日に商工組合中央金庫との訴訟事案の和解を発表。

６月２８日付けレポートで「２９日に株主総会を迎え、再上昇に向かう」と予想。２９日に財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備に関するお知らせ、代表取締役の異動、子会社の異動を伴う株式譲渡の完了、第２６期定時株主総会における議決権行使の結果を発表。３０日に支配株主等に関する事項、ＳＲＡへの第１回取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還、第三者割当により発行される新株式（現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資）および新株予約権の発行に係る払込完了を発表したが、７月３日を５４円で安値引け。

７月４日付けレポートで「予想に反しもみあいが長引いてきたが、６月２９日に株主総会を終え、フィスコから代表取締役会長を、シークエッジから代表取締役を招聘。ＳＲＡへの社債も償還。再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。９日安値４８円から切り返し。

７月１１日付けレポートで「７日の大量報告書で、ベイビーブラックスによる５.３％保有が明らかに。引き続き、押し目買い」と予想。１６日にかけ６４円へ再上昇。２４日にかけ再度５８円へ売られたが、７月２６日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。３０日にかけ６５円へ。

８月２日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を８月上旬に控え、再上昇本格化に向かう」と予想。６日に６３円へ再上昇したが、７日を５８円で安値引け。２日引け後に社外委員会からの検証報告書受領を発表。８月９日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を終え、再上昇本格化に向かう」と予想したが、１４日にかけ５５円へ下落。

８月１４日付けレポートで「１４日引け後に発表した第１四半期決算で債務超過に陥ったが、まだ通期ではなく、元取締役および社員に対する責任追及と経営監視委員会の発足も発表」と指摘。８月２２日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け２０日に４５円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。「日本株全面買い指示」を発令した８月２５日の３２円を安値に切り返し。２７日にかけ４３円を回復。

全体相場下落の煽り受け９月４日にかけ３２円へ売り直されたが、「日本株全面買い指示」を発令した７日の３１円を安値に切り返し。２４日にかけ４０円を回復。

ＺＭＰ関連の４６６７アイサンテクノロジーが、１０月２日に内閣府より自動走行システムの実現に向けた「ダイナミックマップ」構築の試作・評価に係る調査検討受託を発表。これを好感しＳ高買い気配。１０月４日付け・１２日付けレポートで「親会社の６６３４ネクスグループと共にＺＭＰ関連として再上昇に向かう」と予想。予想に反しもみあい長引くも、アイサンテクノロジーに続くＺＭＰ関連として、親会社のネクスグループと共に再上昇に向かうのは時間の問題と予想。

１０月２４日付けレポートで「６６３４ネクスグループが、２３日にかけ６９６円へ上昇。６９０円で戻りの引け新値。ネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。２８日に４３円へ上昇した後、１１月１３日にかけ３５円へ下落。１１月１４日付けレポートで「１３日に７４２円へ再上昇してきたネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。ネクスグループが１７日にかけ７９２円へ一段高した後、２０日に３８円へ上昇。

１０月２９日に、ネクスグループが新株予約権を行使し、約１２億円の払込が完了。これにより債務超過が解消される見込みと発表。１１月２５日に、社内調査委員会の設置を発表。ネクスグループが１２月３日にかけ１０２０円へ一段高。

 

（４）日銀の銀行間決済システムも開発した実績あり。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には農業ＩＴ化に続きＡＩ関連、黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利に絡む投資関連の材料性も加わったフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として大逆転の大化けコースを歩んでいると予想する

 

１２月２７日に発行した２０１５年１２月２７日・２０１６年１月２日合併号レポートで『１２月２１日引け後に発表した２０１６年１０月期黒字転換予想の上方修正と「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を好感し、２２日に３８円まで買われた後、年内換金売りに年内最終売買日の２５日にかけ２９円へ下落したが、再度買い場と予想する。

２０１６年１０月期最終利益が３億７７００万円の黒字転換予想。予想ＥＰＳ１.５５円。１２月２４日引け後に、代表取締役の異動（社長交代）及び取締役候補者、監査役候補者の選任について発表。ＳＪＩの黒字転換予想の上方修正及び「継続企業の前提に関する注記」の記載解消と、子会社のネクスグループが農業ＩＣＴ事業を本格拡大すると発表した事を好感し、フィスコがＳ高交え２４日にかけ３７３円へ急伸。ネクスグループも２５日にかけ８７８円へ再上昇。

年内換金売り終了により、ネクスグループと共に本格上昇に向かう』と予想。

今年１月１０日付けレポートで『１２月３０日にかけ３４円へ上昇した後、年明け全体相場急落の煽り受け１月８日にかけ再び３１円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「ＺＭＰの自動走行関連かつ７７７９サイバーダインのロボット関連である６６３４ネクスグループとの資本業務提携により３８０７フィスコ傘下入り。４７７７ガーラ、３８２３アクロディア、８４６２フューチャーベンチャーキャピタル、９４２３ＦＲＳなどに続き、３３５６テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連本命格として、大逆転の大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

１月１２日朝方に、テックビューロとブロックチェーン技術を用いたフィンテックの実証実験及び共同開発、並びにプライベート・ブロックチェーン構築プラットフォーム「ｍｉｊｉｎ」の販売を含む幅広い分野での業務提携を具現化するため協業を開始すると発表。これを好感し、買い殺到。３７７８さくらインターネットの株価を７倍高超えへ押し上げたテックビューロとの材料性に３日連続Ｓ高交え１５日にかけ１５４円へ急騰。２億６８０６万株の大商いを伴って１２月２７日に発行した２０１５年１２月２７日・２０１６年１月２日合併号レポートの買い推奨値３１円から約５倍高！市場の度肝を抜く文字通りの大逆転劇に。

１月１６日付けレポートで『短期的には発行済み株式数を超える大商いに目先さすがに調整も予想されるが、１６日にロイターが「金融庁は、金融とＩＴを融合した先端技術フィンテックを金融機関が積極的に取り込めるようにするため、銀行法など関連法令の改正に着手する」と報じた。銀行や銀行持ち株会社の業務範囲を規制緩和し、ＩＴベンチャーに出資する場合、個別に認可する制度を導入する。

ＳＪＩは以前より都銀、地銀、証券会社など多くの金融機関向けシステム開発を通してシステムインフラに精通。「ｍｉｊｉｎ」のプライベート・ブロックチェーン・プラットフォームを企業がより運用しやすい製品へ昇華させる役割を担う。これで一気にフィンテック・ブロックチェーン関連大穴株から本命格に浮上したと言えよう。

また、昨年２月２５日より「特設注意市場銘柄」に指定されてから１年を来月に控え、特設注意市場銘柄指定解除も期待され、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題と予想する。

３７７８さくらインターネット、３８５３インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいくと予想する』と指摘。

１月１９日の８０円どころで「買い」と予想。２１日にかけ６２円へ下落したが、この日朝方に親会社のネクスグループが展開する農業ＩＣＴ事業向けスマートアグリシステムのソフト開発開始を発表した後、中国人民銀行による独自のデジタル通貨を発行する可能性。米大手１１行によるブロックチェーン技術使った取引システム試験実施などが相次いで報じられ、一時８９円へ再上昇。悪地合に行って来いの展開となったが、２２日の６７円どころでも「買い」と予想。

１月２３日付けレポートで『中国人民銀行は、専門家グループが外国銀行によるデジタル通貨発行の経験や中国領内における経験を調査し、デジタル通貨発行の可能性を検討している模様。ＳＪＩはフィスコ傘下に入り、一旦は中国事業から撤退したが、以前より中国に強みを持つ。

１月２２日引け後には、２月１日付けでフィンテック戦略室の設置も発表。昨年２月２５日より「特設注意市場銘柄」に指定されてから１年を来月に控え、特設注意市場銘柄指定解除も期待され、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題』と予想。

１月２６日にかけ９９円へ再上昇した後、２９日にかけ７６円へ反落ながら、２５日に「本日終値で２５日線からの乖離が１５％未満なら、引け後に増し担保規制解除」と指摘した通り増し担保規制解除となった３８５３インフォテリアが２６日より再上昇。Ｓ高を交え日本経済新聞がＳＢＩホールディングスのフィンテック関連企業４社へ出資を報じた２９日朝方にかけ１６２９円へ一段高。上昇来高値を更新。

１月３１日付けレポートで「この日が日銀金融政策決定会合の結果待ちとなる週末金曜日だった事もあり、大引けにかけ急反落となったが、インフォテリアも３段上げ本格化から青天相場を上場来高値更新再開へ向かうと予想され、ＳＪＩも２段上げに入り、新値追い再開に向かう」と予想。

２月１日にＡＩ株価自動予測システム開発開始を、３日にクラウドファンディングシステム開発開始を発表。農業ＩＴ化関連に続きＡＩ関連と黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利導入に絡む投資関連の好材料を立て続けに発表したが、全体相場急反落の煽り受け予想に反し５日にかけ６２円へ下落。

２月３日には国立情報学研究所も、三井住友アセットマネジメントとフィンテック関連の共同開発に取り組むと発表。

２月６日付けレポートで『引き続き、「３７７８さくらインターネット、３８５３インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいく」との予想に変更なく、３８５３インフォテリアと共に買いと予想する。農業ＩＴ化関連に続きＡＩ関連、黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利に絡む投資関連の側面も』と指摘。８日に中国生態道徳教育促進会、北京大学生態文明研究センター及びフィスコとの人工知能（ＡＩ）分野に関する共同研究と、先端技術研究所の設置、フィンテック戦略室への顧問招聘を発表。これらを好感し７２円へ上昇。全体相場一段安の煽り受け伸び悩んだが、１２日前引け間際に日経２２５先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の６４円どころでも「買い」と予想。

２月１３日付けレポートで「再上昇に向かうと予想する。今月末には特設注意市場銘柄指定解除も期待され、全体相場の動向を見極めつつ２段上げに向かおう」と予想。１６日にかけ８２円へ再上昇。２月２１日付けレポートでも「引き続き、今月末には特設注意市場銘柄指定解除も期待され、２段上げに向かうのは時間の問題」と予想。２２日に預金口座管理に関するブロックチェーン技術の実証実験開始を発表。２４日付け日本経済新聞１面が「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定へ」と報じた後、フォーブスジャパンに「金融戦国時代に先手を取るＳＪＩのフィンテック戦略」と題した記事が掲載された２５日に一時Ｓ高となる１１６円へ急伸。戻り高値を更新した引け後に内部管理体制確認書の提出を発表。

２月２８日付けレポートで『２６日は一時９０円へ反落となったが、４７１４リソー教育が昨年９月１１日に内部管理体制確認書の提出を発表した後、１０月３０日に特設注意市場銘柄指定を解除された日程なら、約１カ月半後となる４月半ば頃に特設注意市場銘柄指定解除となる計算。

既に、１２月２１日に２０１６年１０月期黒字転換予想の上方修正と「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。ＳＪＩは銀行、証券会社を始めクレジットなど金融に関するシステム開発に強く、日銀の銀行間決済システムも開発した実績がある。その日銀ＲＴＧＳ(流動性管理システム)は、日銀ネット接続のＲＴＧＳ（銀行間のリアルタイム決済）パッケージシステムで、日中即時決済を可能にした。２００１年１月から導入。各銀行・証券会社の流動性資金（債券等を含む）管理を行い、ミッションクリティカルなパッケージソフトの開発で、初期開発以降、制度変更対応、機能追加などのメンテナンスも継続。業務・システム構築・運用保守に渡って経験を蓄積している。

全体相場の動向を見極めつつ２段上げ本格化に向かう』と予想。

３月１日の８１円を安値に再上昇。政府が仮想通貨取引の透明性を向上させる法規制案を閣議決定した４日にかけ１０３円へ。３月６日付けレポートで「国策進むフィンテック関連本命格として、２月２５日に付けた戻り高値１１６円更新から２段上げ本格化により１月１５日に付けた年初来高値１５４円突破に向かうのは時間の問題」と予想。９日にテックビューロのビットコイン、暗号通貨関連サービスＺａｉｆ Ｅｘｃｈａｎｇｅの２４時間あたりのビットコイン取引高が８日、日本円にして８.５億円を突破し、日本最大級のビットコイン取引所の一つへと成長したと発表。来月４月もユニークなビットコイン関連サービスをローンチする予定。さらに、グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」が韓国の囲碁世界トップ棋士に勝利したと報じられ、１１日にかけ１３１円へ再上昇。

３月１０日終値１２５円は引け新値。短期指標過熱により目先いったん上昇一服も予想されるが、中期的には２段上げ本格化により１月１５日に付けた年初来高値１５４円突破に向かうのは時間の問題と予想する。

３月１６日に第１四半期決算を発表。日銀が３月１７日～１８日に「決済システムフォーラム」を開催。フィンテックやブロックチェーンも議題に。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には農業ＩＴ化関連に続きＡＩ関連、黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利に絡む投資関連の材料性も加わった３７７８さくらインターネット、３８５３インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

 

東証Ｍ３８５３　インフォテリア　（３月１１日終値１１７５円）

 

（１）フィンテック関連後発の８７３２マネーパートナーズが通算７回Ｓ高の急騰劇から調整に転じる中、調整充分の先行組として、再度買い場と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

日本初のＸＭＬ専門のソフト開発。昨年１２月４日に国内唯一のプライベート・ブロックチェーン技術を有するフィンテック企業「テックビューロ」と事業提携と発表して以来、３７７８さくらインターネットと共にフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として急騰。

今年２月１日にかけ１６４０円へ急騰した後、増し担保規制を嫌気して反落。４日安値１１１１円から切り返し。２月６日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、買い」と予想。８日に１３８４円へ上昇。全体相場一段安の煽り受け伸び悩んだが、１２日前引け間際に日経２２５先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の１１７０円どころでも「買い」と予想。

２月１３日付けレポートで「１５日、１６日と２５日線からの乖離が１５％未満なら、１６日引け後に増し担保規制解除。再上昇に向かうと予想する。全体相場の動向を見極めつつ上場来高値更新から青天再開に向かおう」と予想。１６日終値が２５日線からの上方乖離１５％を超え、増し担保規制のまま１７日にかけ１５４９円へ上昇。上場来高値を射程距離内に捕らえた後、１８日に年間１３００件以上の脊椎内視鏡下手術を実施している医療法人財団岩井医療財団が、モバイル向けコンテンツ管理（MCM）システム市場において４年連続市場シェアトップを獲得している同社の「Handbook」を採用と発表したが、１９日にかけ１３０２円へ反落。

２月２１日付けレポートで「２２日～２５日にかけ終値で２５日線からの上方乖離１５％未満が４日連続続けば、２５日引け後に増し担保規制解除となる計算」と指摘した通り、２６日より増し担保規制解除。２月２８日付けレポートで「１４９２円まで買われた後、１３７３円へ反落ながら、増し担保規制解除となったフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として再び上場来高値を更新し青天相場再開へ向かう」と予想。

予想に反し１１８４円へ売られた３月４日前引け後に、ミャンマーのマイクロファイナンス機関「BC Finance」の融資システムにおけるブロックチェーン技術の実証実験を行う事に合意したと発表。これを好感し、１４１８円を回復した後、１１日にかけ１１７３円へ下落ながら、フィンテック関連後発の８７３２マネーパートナーズＧが通算７回のＳ高交えた急騰劇から調整に転じる中、調整充分の先行組として、再度買い場と予想する。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

（２）３７７８さくらも、調整充分のフィンテック関連先行組として、再度買い場と予想する

 

３７７８さくらインターネットも、調整充分のフィンテック関連先行組として、再度買い場と予想する。

昨年１２月１６日にテックビューロとブロックチェーンの実証実験環境「ｍｉｊｉｎクラウドチェーンβ」を金融機関やITエンジニア向けに無料提供すると発表して以来、インフォテリアと共にフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として急騰。今年１月１３日の２１１０円を高値に三角保ち合い形成。

２月１３日付けレポートで「インフォテリアと同様、２月１５日、１６日と２５日線からの乖離が１５％未満なら、１６日引け後に増し担保規制解除」と指摘した通り、１７日より増し担保規制解除。

全体相場急落の煽り受け、２月１２日にかけ１４２１円へ下落したが、２月６日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、２月１３日付けレポートで「再上昇に向かう」と、２月２１日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

３６９６セレスは、日本経済新聞が２月２４日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感し、Ｓ高交え３月２日にかけ１７１５円へ上昇した後、一服。

フィンテック・パブリックブロックチェーンのＯｒｂ関連本命格。フィンテック・ブロックチェーン関連で台風の目になっているテックビューロ社と共に注目されるＯｒｂ社へ出資。テックビューロがプライベート・ブロックチェーンであるのに対し、Ｏｒｂはパブリック・ブロックチェーン。非中央集権型クラウドコンピューティングシステム「ｏｒｂ」を開発。ビットコインサービスのビットバンク、レジュプレスなどにも出資。

全体相場急落の煽り受け、２月１２日にかけ７５９円へ下落したが、２月６日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、２月１３日付けレポートで「再上昇に向かう」と、２月２１日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

３６９１リアルワールドも、日本経済新聞が２４日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感し、Ｓ高交え２月２５日にかけ３７５５円へ急伸した後、調整。

国内初となるビットコイン販売所を運営する日本最大のビットコイン・ブロックチェーン企業ｂｉｔＦｌｙｅｒ社とビットコインへのポイント交換に関し業務提携。全体相場急落の煽り受け、２月１２日にかけ１９４２円へ下落したが、２月６日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、２月１３日付けレポートで「再上昇に向かう」と、２月２１日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

４７３６日本ラッドは、３月７日にかけ５２７円へ一段高後、一服。

フィンテック・セキュリティ関連。テックビューロとブロックチェーンの実証実験環境「ｍｉｊｉｎクラウドチェーンβ」を金融機関やＩＴエンジニア向けに無料提供の３７７８さくらインターネットと業務提携。

全体相場急落の煽り受け、２月１２日にかけ３４３円へ下落したが、２月６日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、２月１３日付けレポートで「再上昇に向かう」と、２月２１日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

３７７６ブロードバンドタワーも、３月７日にかけ１７０円へ一段高後、一服。

フィンテック関連・ＩｏＴ関連出遅れ。２０１３年１２月に子会社のLyudiaが、決済端末機器ソリューションにおいて世界最大シェアを誇るフランスのIngenico S.A.と日本国内における総代理店契約を締結。

全体相場急落の煽り受け、２月１２日にかけ１２３円へ下落したが、２月６日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、２月１３日付けレポートで「再上昇に向かう」と、２月２１日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

３７７８さくらインターネットと３８５３インフォテリアのフィンテック関連先行組２銘柄が再上昇に向かえば、フィンテック関連が再び一斉高となる可能性あり。

 

（３）８７０４トレイダーズＨＤが、３月１０日にかけ再上昇後、１１日にかけ急反落

 

８７０４トレイダーズＨＤが、３月１０日にかけ３１８円へ再上昇した後、１１日にかけ２３０円へ急反落。

再動意となった３月４日の２０９円どころより「フィンテック関連として買い」と予想。Ｓ高となる２１５円まで買われた後、２０７円で大引け。３月６日付けレポートで「フィンテック・指紋認証決済関連として、急騰再演に向かう」と予想。

昨年１０月１日の１１５円どころより「証券関連大穴株として、買い」と予想。１０月４日付けレポートで「傘下にトレイダーズ証券。外国為替証拠金取引（ＦＸ）事業を中心にアジアへ進出。インドネシアで商品先物取引事業。９月１５日に、ベトナムと大連に拠点を有するＮｅｘｔｏｐ.Ａｓｉａと、木質バイオマスガス化発電設備製造で高い技術を有するＺＥエナジーを株式交換により完全子会社化する契約締結を発表。ここ赤字が続いたが、今期より黒字転換予想。７月３１日に発表した２０１６年３月期第１四半期決算で、最終利益が２２００万円の黒字転換予想。通期予想の２０００万円を超過。業績を上方修正する可能性あり。金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘して以来、１０月１４日引け後にＺＥエナジーがイタリアＺＥＣＯ社製小型水力発電装置の総代理店契約に関する基本合意書締結を発表。これを好感し１３２円へ一段高となった１６日引け後にも、関連会社のＬｉｑｕｉｄマーケティング及びＬｉｑｕｉｄが１０月３１日より「Ｌｉｑｕｉｄ Ｐａｙ」を利用したハウステンボス園内地域通貨「テンボス通貨」の共同運営を開始すると発表した事から、「電力小売り全面自由化関連、指紋認証決済のフィンテック関連など好材料目白押しとなってきた金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想。

３８５３インフォテリア、３７７８さくらインターネットに続くフィンテック関連として年明け大発会１月４日にかけ４１８円へ急騰。買い推奨値から３.６倍高を演じた大ヒット銘柄。

 

（４）８７３２マネーパートナーズＧが、９日にかけ一段高！通算７回のＳ高で市場の度肝抜く。２３１５ＳＪＩに続く大逆転により昨年大納会１２月３０日買い推奨値からでも２.８倍高。底値から４.３倍高

 

８７３２マネーパートナーズＧが、３月９日にかけ１２１２円へ一段高。２３１５ＳＪＩに続く大逆転により昨年大納会１２月３０日買い推奨値からでも２.８倍高。底値から４.３倍高。通算７回のＳ高で市場の度肝を抜いた後、さすがに反落。１１日にかけ７５５円へ。

昨年大納会１２月３０日の４３１円どころより「フィンテック関連出遅れとして、買い」と予想。年明け１月４日にかけ４７５円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け６日に４２１円へ反落。

今年１月１０日付けレポートで『外国為替証拠金取引（ＦＸ）大手。筆頭株主の大和証券グループ本社から取締役招聘。楽天証券、米大手ステートストリートバンク＆トラストなどが株主に名を連ねる。

昨年７月１６日に、Kraken名義で世界的にビットコイン取引所を運営するPayward Inc.とビットコイン取引に関する業務提携を検討する基本合意を発表。

３７７８さくらインターネット、３８５３インフォテリアを始め正月休みを挟んで買い人気が続くフィンテック・ブロックチェーン関連出遅れとして、買い』と予想。

全体相場急落の煽り受け、２月１２日にかけ２７８円へ下落したが、２月６日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、２月１３日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想した通り、１８日にかけ３２５円を回復。２月２１日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。２６日を５４１円Ｓ高で大引け。３日連続Ｓ高。日本経済新聞が２４日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感。

２月２８日付けレポートで『短期的には目先いったん調整も予想されるが、２４日の「ライブ中継会員」で「大和証券と楽天証券の仮想通貨ビットコイン参入の拠点となる可能性高く、大化けに向かう可能性秘める」と指摘』したと解説。

 

 

 

東証２部６７８６　ＲＶＨ　（３月１１日終値１０７５円）

 

【新値追い！「折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

昨年１１月２９日付けレポートで『旧リアルビジョンが今年４月より社名変更。医療向け３次元グラフィックスＬＳＩを祖業に赤字が続いたが、昨年１１月より実施した広告代理業ＤＳＣの子会社化により業績急変貌。今年２月より「継続企業の前提に関する注記」の記載も解消。のれん発生益計上により、２０１５年３月期最終利益が１０億５００万円の黒字転換。８期ぶりの最高益更新となった。

今年５月２５日に発表した簡易株式交換によるスカイリンクの完全子会社化により、スマホゲームアプリ開発にも参入。８月１７日に、子会社のＫ２ＤがＳＴＡＭＰ社とデジタル認証システム「ＳＴＡＭＰ」に係る合弁契約締結及び日本国内における「ＳＴＡＭＰ」独占販売契約締結を発表。「金融×ＩＴ=生活変える」フィンテック関連の側面も。

８月２７日に、台湾の孫会社スカイリンクデジタルが「大帥集團開運坊』」(中国語版)リリースを発表。

９月１日に、子会社のスカイリンクがスマートフォン、フィーチャーフォン向けソーシャルゲーム「サブリミナルガールズ」の予約特典付き事前登録開始を発表。

１０月１日に、子会社のStamp Technologies Japanがニューフォリアと電子認証システム「ＳＴＡＭＰ」の日本国内普及促進に係る協業開始を発表。

１０月２７日に、子会社のStamp Technologies Japanがシステナと「ＳＴＡＭＰ」に係る協業検討に向けた覚書の締結及びスマートフォン＆モバイルＥＸＰＯへの共同出展を発表。

１１月４日に、中国政府の国策に提言・アドバイスを行う道紀忠華シンクタンクとの業務提携契約締結を発表。

１１月６日に、美容脱毛専門サロン「ミュゼプラチナム」の運営会社であるジンコーポレーションとスポンサー支援に関する基本合意書締結を発表。

１１月１１日に、２０１６年３月期最終利益を前回予想の６億７０００万円から８億２０００万円へ上方修正を発表。予想ＥＰＳも６９.７２円へ。過払い金請求絡みの弁護士向け広告代理が時効到来控えた駆け込み需要により想定以上の拡大。スカイリンクの業績反映も寄与した。

既に、株価は昨年５月２２日安値１４２円から２段上げを演じ、今年２月１７日にかけ１３６９円へ９.６倍高に大化けしたが、１１月２７日終値７１４円で今期予想ＰＥＲ１０.２倍。割安。もみあい上放れに向かうと見越し、買いと予想する。買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連銘柄として、急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。

１２月５日付けレポートで「１１月３０日にかけ７３０円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け１２月４日にかけ６４７円へ下落ながら、１２月４日終値６５９円で今期予想ＰＥＲ９.４倍。割安。買い」と予想。１５日に簡易株式交換による株式会社ミュゼプラチナムの完全子会社化及び筆頭株主である主要株主の異動を発表。これを好感し、１６日にかけ７７０円へ上昇。

１２月２０日付けレポートで「１８日にかけ６５０円へ急反落ながら、美容脱毛事業のミュゼプラチナム再建により、業績拡大が予想される」と指摘。２１日の６０６円を安値に切り返し。２５日に「業績急拡大銘柄としてクリスマス決戦の買い」と予想。

年明け１月４日に発表したミュゼプラチナムの完全子会社化と業績の上方修正を好感し、５日にかけ８７５円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け２１日にかけ６０１円へ下落ながら、２０１６年３月期最終利益を前回予想の８億２０００万円から１１億円最高益更新予想へ上方修正。予想ＥＰＳも７７.９４円へ。１月２９日終値６６４円で予想ＰＥＲ８.５倍。超割安。

１月３１日付けレポートで「２月１２日に第３四半期決算発表を控え、再上昇に向かう」と予想。２月６日付けレポートで「１日に７１８円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け５日にかけ再度６２９円へ下落ながら、２月１２日に第３四半期決算発表を迎える中、全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。１５日の５６５円を安値に切り返し。２３日にかけ７５０円へ再上昇。

２月２８日付けレポートで『２６日終値７０４円で予想ＰＥＲ９倍。超割安。引き続き、「買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連銘柄として、急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

３月３日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、４日に９４０円へ急伸。年初来高値更新。２０１６年３月期最終利益を前回予想の１１億円から１４億１０００万円最高益更新予想へ上方修正。予想ＥＰＳも１１６.７４円に。３月６日付けレポートで「４日終値８９５円で予想ＰＥＲ７.６倍。超割安に。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」と予想。１１日にかけ１１３０円へ一段高。新値追い続く。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から１１.２倍高を示現した３８２５リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

 

東証ＪＱ８９４６　ＡＳＩＡＮ ＳＴＡＲ　（３月１１日終値２９７円）

 

【引き続き「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には今春開園予定の上海ディズニーランド始め日中リゾート関連大穴株に、黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利本命格不動産関連の材料性も加わり、大化けコースを歩んでいる」の予想変更なし】

 

昨年１２月５日付けレポートより『４月より陽光都市開発が社名変更。横浜中心のマンション販売。分譲から撤退。管理・賃貸・仲介業にシフト。中国でサービスアパートメントの運営管理事業を展開。

２月２０日に、徳威国際発展及び香港富心国際を割当予定先とする第三者割当による新株式の発行（発行価格２３０円、総額約６億６０００万円、払込期日３月２７日）及び社名変更、リゾート開発事業への新規参入、１００％連結子会社ＴＹインベスターズの増資などを発表。これにより筆頭株主が中国系に。

２０１５年１２月期最終利益が前期比６５％減の４７００万円予想。予想ＥＰＳ３.６円。

２月２０日に発表したリゾート開発事業への新規参入において、和歌山、静岡などで取得したリゾート地の開発分譲事業が来期以降、売上に寄与。

７月３０日に連結子会社である柏雅酒店管理（上海）が、東急不動産諮詢（上海）と中国に合弁会社設立を発表。上海市周辺において日本人出張者及び中国国内旅行者を主要顧客とする中短期滞在型サービスアパートメントの運営管理事業を展開していく予定。

来春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株として、買いと予想する。２０１３年４月９日にかけわずか８営業日で３７２円へ約３倍高を演じた前歴あり。急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。１５日安値１４７円から切り返し。年明け１月１４日にかけ２６４円へ一段高。

今年１月２３日付けレポートで『逆行高で戻り高値更新が続いた後、１月１８日にかけ２０２円へ反落ながら、引き続き、「来春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株として、急騰再演に向う可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、再上昇。２９日の日銀金融政策決定会合で「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」の導入を決定。黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利関連本命格の不動産関連として２９日を２６３円で高値引け。

１月３１日付けレポートで「新値追い再開へ向かう」と予想した通り、２月１日にかけ２８６円へ一段高。年初来高値を更新した後、全体相場一段安の煽り受けさすがに下落。２月１３日付けレポートで「１２日を１９０円で安値引けながら、再度買い場。今春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株に、黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利本命格の不動産関連の材料性も加わり、急騰再演に向かう可能性秘める」と指摘した通り、６連騰を交え３月３日にかけ３２８円へ一段高。新値追いが続き、４日引け後にルネッサンス・テクノロジーズの大量保有が判明した後、一服。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には今春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株に、黒田バズーカ第３弾（黒田刀３本目）マイナス金利本命格の不動産関連の材料性も加わり、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

 

東証ＪＱ２６６７　イメージワン　（３月１１日終値５３７円）

 

（１）３月２４日～２６日に国際展示会「ジャパン・ドローン２０１６」、４月２０日～２２日に第２回「国際ドローン展」が開催。引き続き「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

１月４日の６２２円どころより「ドローン関連として買い」と予想。６日に一時３日連続Ｓ高となる８８５円へ急騰。日本経済新聞が、昨年末に「総務省は小型無人機ドローン向けの電波規制を全面的に見直す」と、年明けにも「政府は福島県内にロボットの研究開発拠点を整備。災害対応ロボットやドローンなどの実証試験を実施。企業の新たな技術開発に補助金を出す」と報じた事を好感。

同じくドローン関連の２３０３ドーンは、１月７日引け後に発表した業績の上方修正も加わり、年明け４日の大発会から８日にかけ５日連続Ｓ高。

１月１０日付けレポートで『６日から９日に開催の世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ＣＥＳ）」でドローンの出展急増が伝えられる中、３月には国際展示会「ジャパン・ドローン２０１６」、４月には第２回「国際ドローン展」が開催。

正月休みを挟んで３７７８さくらインターネット、３８５３インフォテリアを始めフィンテック・ブロックチェーン関連の買い人気が続く中、年明けはドローン関連が台風の目に。

２３０３ドーンと共に国策進むドローン関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。

衛星画像販売を起点に、医療画像システムを展開。２０１５年９月期最終利益は１億７０００万円の赤字に転落したが、２０１６年９月期最終利益が３０００万円の黒字転換予想』と指摘。

１月１６日付けレポートで『１２日に一時Ｓ高を交え１３日にとなる８８８円へ一段高後、全体相場一段安の煽りもあって１５日に一時Ｓ安となる５７７円まで売られたが、突っ込みにはすかさず買いが入る展開。全体相場の動向を見極めつつ再上昇から新値追い再開へ向かおう。国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいると予想する。

この間、２３０３ドーンは、７日連続Ｓ高を交え１月１４日にかけ３７７５円へ急騰。昨年大納会１２月３０日安値８０５円から４.６倍高を演じた後、１５日はさすがに２８５５円Ｓ安売り気配』と指摘。

１月２０日に一時Ｓ高となる６８５円へ再上昇。２１日に指摘した通り増し担保規制解除となった２２日の５５９円どころより「買い」と予想。２６日にかけ６８９円へ再上昇。

１月３１日付けレポートで「再上昇本格化から新値追い再開に向かうのは時間の問題」と予想。２月６日付けレポートで「全体相場急反落の煽りもあって予想に反し２月５日にかけ４７４円へ一段安ながら、２月１０日発表の第１四半期決算発表を見極めつつ、買い」と予想。１２日前引け間際に日経２２５先物に買い指示を出した後、後場中盤の３９４円どころでも「買い」と予想。

２月１３日付けレポートで「１０日に第１四半期決算発表を終え、再上昇に向かう」と予想。２４日に国土交通省がドローンで商品を宅配する実験を徳島県那賀町で実施。２５日にかけ５４０円へ再上昇。

３月２日付け日経新聞１面トップの「ドローン宅配事業化検討」を好感し、５６９円まで買われた後、伸び悩みながら、３月６日付けレポートで『３月２４日～２６日に国際展示会「ジャパン・ドローン２０１６」が、４月２０日～２２日にも第２回「国際ドローン展」が開催。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

ソニーモバイルコミュニケーションズとＺＭＰが共同出資するエアロセンスがドローンの量産体制を確立し、法人向けサービスを開始と発表した事を好感し、３月９日に５８６円へ上昇した後、伸び悩みながら、引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

（２）６７３６サン電子、６８８８アクモスが一段高！

 

６７３６サン電子が、大和証券投資信託委託による大量保有を好感し３月４日にＳ高交え１１日にかけ８２２円へ一段高。

世界をリードするＡＲエンジンを持つInfinityAR社、眼鏡型デバイス向けのディスプレイに優れた技術を持つLumus社と業務提携。ＡＲソリューションの実現を目指す。目の前の現実空間に３Ｄなどコンピュータ映像を融合させる「ＡｃｅＲｅａｌ(エースリアル)」を開発。

２月１３日付けレポートで『本命格の４３１２サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、３３９３スターティア、６６２９テクノホライゾンＨＤ、３６９８ＣＲＩ・ミドルウェア、６７３６サン電子、６７３１ピクセラ、６８８８アクモスなどＡＲ・ＶＲ関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社３８５２サイバーコムを始め６７７８アルチザネットワークス、９７０２アイ・エス・ビー、８２２６理経、３８４２ネクストジェン、４７４８構造計画研究所、７５８７パルテック、６８００ヨコオなど５Ｇ関連も再び一斉高に転じる可能性あり。

ＶＲはバーチャルリアリティ。仮想現実。ＡＲは拡張現実。ＶＲと現実を組み合わせ、現実を拡張する技術。２０２５年には世界ＶＲ市場が約９兆円規模に成長するとの試算がある。

５Ｇは、４Ｇや４ＧＬＴＥより高速かつ大容量の通信が可能となる第５世代携帯電話。現在のＬＴＥより１００倍の通信速度が可能となる。総務省は東京オリンピックが開催される２０２０年の実用化を目指している。

ＩｏＴや自動運転車の普及には５Ｇ実現が不可欠となる』と指摘。

 

６８８８アクモスも、ソニーモバイルコミュニケーションズとＺＭＰが共同出資するエアロセンスがドローンの量産体制を確立し、法人向けサービスを開始と発表した事を好感し、３月９日にかけ４９０円へ一段高。

２３０３ドーン、２６６７イメージワンと共にドローン関連本命格。子会社を通じてＡＲ・ＶＲ関連の側面も。

２月１３日付けレポートで「本命格の４３１２サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、３３９３スターティア、６６２９テクノホライゾンＨＤ、３６９８ＣＲＩ・ミドルウェア、６７３６サン電子、６７３１ピクセラ、６８８８アクモスなどＡＲ・ＶＲ関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社３８５２サイバーコムを始め６７７８アルチザネットワークス、９７０２アイ・エス・ビー、８２２６理経、３８４２ネクストジェン、４７４８構造計画研究所、７５８７パルテック、６８００ヨコオなど５Ｇ関連も再び一斉高に転じる可能性あり」と指摘。

 

 

続き及び完成版は、出来次第アップします。