1. 今週の東京株式市場

 

(1)日経新聞が「サミット前に財政出動の経済対策を策定。消費増税再延期も視野に」と報じる。3月31日に転換点<中>を迎え、31日前後から調整に転じると予想する。原油が再度急落さしなければ、このタイミングは大した下げに至らないと予想する

 

東京株式市場は、転換点<小>2月5日を経て8日は予想通り日経225が5日ぶりの反発となったが、世界同時株安に原油も再び30ドル割れとなる中、円高に拍車が掛かり予想に反する一段安へ向かった後、2月6日付けレポートの日経225先物オプション3月物コールの項で「次なる転換点<小>2月11日前後まで引き付けて買った方が賢明か」と指摘しておいた通り、まずは1万6000円割れとなってきた10日より12日と2段構えで3月物コールを買い推奨。

そして、日経225先物が1万4850円まで売られた12日前引け間際の1万4880円どころより日経225先物も買い推奨。その直後に安倍首相と黒田日銀総裁の会談が伝わり一時1万5280円へ反発した後、大引けにかけ売り直されたが、大引け間際にも「本日より15日にかけ買いとの予想に変更なし」と指摘した通り、大引け1万4800円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。ドイツ銀行が約6100億円相当の無担保優先債を買い戻す計画を発表。これを好感しシカゴ日経平均先物が1万5485円へ急反発となった。

2月13日付けレポートで「転換点<小>2月11日を経て再上昇に向かう」と予想した通り、日経225が16日にかけ1万6341円へ上昇。中国が春節(旧正月)の大型連休明けとなった13日に周小川中国人民銀行総裁が「人民元安が継続するとの見方には根拠がない」と発言したのに続き、16日にサウジアラビア、ロシア、カタール、ベネズエラの4カ国が他の主要産油国の追随を条件に原油増産凍結に合意。これらを好感し、2営業日で約1500円幅の上昇を演じた。

2月6日付けレポートより「2月の月足陽線を現実のものにするため、20日以降に黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)に続く各国当局からの連携プレイ発動を期待したい」と、「ライブ中継会員」で「次は、中国とサウジアラビアが動くべき」と指摘してきた通り、26日に上海で開催されるG20財務相・中央銀行総裁会議において金融市場の安定化策を協議する事が明らかになった後、中国とサウジアラビアがリップサービス。

2月21日付けレポートで「週初安で始まった後、2月24日転換点<小>を迎え、24日前後から再上昇に向かうと予想する。G20での効果的な世界的政策協調に期待したい。2月月足陽線の可能性は限りなく0になってきたが、せめて1月に続き月足で長い下ヒゲを形成できるか、G20に委ねられる事に」と指摘した通り、24日の1万5753円を安値に再上昇。26日にかけ1万6472円へ上昇。戻り高値を更新した。

2月28日付けレポートで「週初高から反落となる場面もあろうが、中期的には上げ下げしながらも、上昇が続く」と予想した通り、3月4日にかけ1万7042円へ一段高。25日線を上抜いた。

3月6日付けレポートで『上昇が続くと予想する。3月5日から開催の中国第12期全国人民代表大会第4回会議において、構造改革を進める一方で成長を持続させるため、交通網整備に年約34兆円を投じると表明。「ライブ中継会員」で指摘してきた通り、中国が財政出動』と指摘。NYダウは11日に戻り高値更新。予想通り上昇が続いた。日経225は1万7000円台回復の達成感に10日のECB理事会の結果を見極めたいムード、11日メジャーSQにかけてのロールオーバーなどが重なり、予想に反し9日にかけ1万6494円へ下落したが、転換点<小>3月10日を経て11日朝方より日経225先物オプション4月物コールを買い推奨した通り、大引けにかけ1万7015円へ上昇。

日経225先物は、転換点<小>3月10日夜間取引の1万6320円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。11日夜間取引にかけ1万7060円へ上昇。

3月13日付けレポートで「週初高で始まった後、3月15日の日銀金融政策決定会合と16日のFOMCの結果を見極めたいムードから反落となる場面もあろうが、3月15日転換点<小>を迎え、中期的に上昇が続く」と予想。日経225が14日の1万7291円を戻り高値に18日にかけ1万6613円へ下落。転換点<小>3月15日から反落した格好。

ドル/円が110円台に入り日経225先物が1万6500円を割り込んだ3月17日夜間取引で日経225先物オプション4月物コールを買い推奨。「転換点<小>3月18日前後から再度上昇に転じると予想するが、次なる転換点<小>3月24日前後まで調整が続く可能性も視野に」と指摘。18日の1万6500円割れでも転換点<小>3月24日前後と2段構えで4月物コールを買い推奨。

3月20日付けレポートで『転換点<小>3月18日を経て再度上昇に向かうと予想する。3月24日転換点<小>ながら、中期的には転換点<中>3月31日前後にかけ上昇が続くと予想する。読売新聞が、「安倍首相は、2017年4月からの消費税率10%への引き上げについて、景気の足踏み状態が続いた場合には先送りする方向で検討を始めた」と報じる』と指摘。日経225が23日にかけ1万7142円へ上昇した後、伸び悩み。

3月25日のNY市場はまちまち。シカゴ日経平均先物が1万6770円。ドル/円は113.12円。原油が39.46ドルで終了。

今週は、3月31日転換点<中>を迎え、31日前後から調整に転じると予想する。原油が急落さしなければ、このタイミングは大した下げに至らないと予想する。

日本経済新聞が3月27日付け1面トップで「安倍首相は、サミット前に財政出動の経済対策を策定する。消費増税再延期も視野に」と報じる。

3月30日に米3月ADP雇用統計。4月1日に日銀短観、中国3月PMI、米3月雇用統計が発表。

 

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(2)2016年相場予測を「2月前後から下落。3月前後から上昇。6月前後を戻り高値に急落へ。10月前後で底打ち。底値もみあいから12月前後より上昇に向かうが、来年以降はボックス相場に」へ変更

 

2月28日付けレポートより以下の通り解説。

TOPIXがバブル崩壊以降の安値692ポイントを付けた2012年6月4日から始まり、後にアベノミクスと呼ばれるようになった今回の日本株急反騰の天井が日経225で昨年6月24日の2万952円となり、2016年にかけての3段上げはなかったと判断せねばならなくなった以上、昨年12月5日付レポートよりお伝えしてきた2016年相場予測「2月前後にかけ上昇が続いた後、2月前後を高値に下落。3月前後から上昇。6月前後を大天井にアベノミクス3段上げ完了による急落へ。10月前後で底打ちするが、年末にかけ底値ボックス圏で推移」は、外れたと言わざるを得ない。

日経225が2万2666円で引けた1996年6月26日の天井を的中させて以来この間、

①1996年6月から1998年秋にかけての下落

②1998年10月底打ちから2000年春にかけての上昇

③2000年春のITバブル天井から2002年秋にかけての下落

④2003年春から2007年春にかけての約4年間にわたる上昇

⑤2007年夏ダブルトップからの急落

⑥2012年の日本株歴史的買い場

を事前に予測・的中。私の未来予測が中長期的に明らかに外れたのはリーマンショック時の「2008年春を底に2008年末にかけ急反発」だけで、2012年以降も、13年、14年、15年と年間予測をほぼ的中させてきた事はご存知の通りだが、2016年は外してしまった。心よりお詫び申し上げます。

2016年相場予測「2月前後から下落。3月前後から上昇。6月前後を戻り高値に急落へ。10月前後で底打ち。底値もみあいから12月前後より上昇に向かうが、来年以降はボックス相場に」へ変更する。

 

かねてより、『2008年のリーマンショック以降、QE1、QE2実施による急激な円高という為替のマジックにより、日本株は辛酸を舐めてきたが、円高は2012年9月のQE3実施で出尽くした。安倍総理誕生により「QE4は日本がやる事になる(円紙幣を刷りまくる)」という弊社代表取締役・前池英樹のシナリオが現実のものとなり、円安が鮮明化。今度は為替のマジックにより、米国株より日本株の方が上がり易い環境が整う。日本経済・株式市場は、2012年に消費税引き上げの方向性が決まらなければ、最悪のシナリオとして「2015年日本破綻」の可能性もあったが、2003年春からお伝えしてきた長期予測の通り最悪のシナリオは回避された。2012年6月4日のTOPIXバブル崩壊以降の安値更新が、歴史的買い場になったとの予測に変更なく、円高、デフレも終焉することになろう。後は、解散・総選挙による安倍総理誕生を待つのみ』とお伝えしてきたが、遂に2012年12月26日に安倍総理が誕生。

さらに、弊社代表取締役・前池英樹は約20年前より「長期的には少子高齢化に伴う人口減少に対する抜本的対策として移民政策に踏み切れるかどうかが日本の永遠の課題」とお伝えしてきたが、遂に2013年8月1日に政府が開いた国家戦略特区作業部会でまとめた規制改革の中で、介護、医療、農業分野に特定しつつも、外国人労働者の受け入れ、つまり、移民政策に言及。

私、弊社代表取締役前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。

 

【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。

2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。

2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】 

 

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2. 今週の注目銘柄 

 

 

東証JQ2315 SJI (3月25日終値118円)

 

(1)3日連続S高の3807フィスコが増し担保規制で調整色を強める中、2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円更新に向かうと予想する

 

急動意となった2014年12月1日の58円どころ、3日の56円どころより「中国関連として買い」と予想。63円へ上昇した後、10日にかけ53円へ反落。12月13日付レポートより「中国留学生が創業したシステム開発。2010年から12年度に不適切取引の疑義が発生。関与した李賢社長が辞任。第三者委員会を立ち上げ調査中。延期になっていた第2四半期決算を期限の12月12日に発表。第三者委員会の結果が出るまではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、日中首脳会談実現の中国関連としてラオックスACHDに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。12月16日にかけ92円へ急伸した後、急反落となったが、26日朝方安値55円を安値に60円へ反発。昨年12月27日・今年1月3日合併号レポートで「12月18日引け後に筆頭株主のデジタル・チャイナ・ソフトウェアの保有株比率が14.31%から1.63%へ減少し筆頭株主でなくなった事を発表。デジタル・チャイナが売った分を誰が買ったか思惑呼ぶ。再度買い場」と予想。大納会12月30日の57円どころでも「買い」と予想した通り昨年1月8日に73円へ再上昇。1月10日付レポートで「ダイヤモンド・ザイ2月号が理論株価600円と算出。現時点ではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、第三者委員会の結果に問題なければ、中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。

1月25日付レポートで「再度買い場」と予想。2月1日付レポートで「1月30日夜に第三者委員会の調査報告書受領を始め、第三者委員会の調査結果および当社独自の調査結果をふまえた過年度業績への予想される影響額、第三者委員会の調査報告に係る再発防止策、通期業績予想の修正を発表。再上昇に向かう」と予想。2日の57円より「買い」と予想。2月6日引け後に過年度決算等の訂正と「内部統制報告書の訂正報告書」の提出を発表。2月8日付レポートで「訪日中国人急増・日中首脳会談実現関連本命格として昨年8月より先陣を切ったラオックスが調整を経てインバウンド関連本命格として再上昇に転じる中、SJIも晴れて第三者委員会の結果が出た。過年度決算等の訂正も発表。中国関連本命格として大化けに向かうと見越し、買いと予想する。ダイヤモンド・ザイ2月号も、理論株価を現在値から10倍高の600円と算出」と指摘。

2月13日引け後に第3四半期決算を発表。2015年3月期第3四半期経常利益が前年同期比2.6倍の7億700万円に急拡大。通期計画の600万円に対する進捗率が11783.3%と超過。純利益が2億8700万円予想。通期予想は売上高290億円、経常利益600万円、最終利益3億3600円予想。予想EPS4.07円。2月14日付レポートより「3月16日償還期限、15日行使期限の転換社債型新株予約権付社債(割当先SRA)の行使価格が120円。ZMPとの自動車テレマティクス分野の共同マーケティング、7779サイバーダインと業務提携発表を好感し急騰した6634ネクスの子会社ネクス・ソリューソンズは、SJIの西日本事業本部システム開発事業を承継。現在もSJIが20%保有。ネクスを通しZMP自動走行関連サイバーダインロボット関連に絡んでくる可能性を秘める中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。24日にかけ89円へ再上昇した後、急反落。

2月24日引け後に25日付で東京証券取引所より「特設注意市場銘柄」に指定されること及び上場契約違約金の徴求を受けることを発表。これを嫌気して62円へ急落した25日朝方の63円どころで「買い」と予想。68円へ反発。26日に「特設注意市場銘柄に指定された事から、再びハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、6079エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値292円から約2週間後に500円へ急反騰した」と指摘。売り直され一段安となった27日の59円でも「買い」と予想。

2月28日付レポートで「27日引け後に第3四半期報告書を発表。エナリスと同じパターンで底打ち反転に向かう」と予想した通り、3月6日を69円で高値引け。3月7日付レポートで「転換社債型新株予約権付社債(行使価格120円、割当先SRA)の行使期限を3月15日に、償還期限を16日に控え、改善策発表を見越し、再上昇本格化に向かう」と予想。9日にかけ73円へ上昇した後、12日にかけ62円へ売り直される展開。

 

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(2)第三者割当による新株式の発行及び新株予約権の発行により、ZMPの自動走行関連かつサイバーダインのロボット関連であるネクスと資本業務提携。フィスコ傘下入り

 

3月11日に、持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group) の株式譲渡及び、それによる特別損失の見込みを発表。2月28日現在で、長期借入金約51億円(金融機関6行及びその他2機関)、短期借入金約31億円(金融機関7行、当社子会社)合計額約83億円に加え、第三者割当による1年内償還予定の社債25億円を単体ベースの有利子負債として計上。今回の株式譲渡(実行最遅株式移転日4月15日)により連結ベースで約1億4700万円の株式売却損が発生するが、譲渡金約34億7900万円を借入金返済に充当できる。

3月14日付レポートで「2月末時点で単体ベースの有利子負債として25億円を計上した転換社債型新株予約権付社債(行使価格120円、割当先SRA)の行使期限を3月15日に、償還期限を16日に迎え、改善策発表により再上昇本格化に向かう」と予想。16日引け後に、SRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還期限及び行使期間の再延長(行使期間4月28日まで。償還期限4月30日)を発表したが、20日にかけ62円へ下落。20日引け後に、南京徳富瑞管理咨洵有限公司との間で持分譲渡契約を締結済みの連結子会社聯迪恒星(南京)信息系統有限公司の持分一部譲渡実行日を3月中旬から4月中旬に変更と発表。

3月25日に、特別損失発生による業績の下方修正を発表。2015年3月期最終利益を前回予想の3億3600万円から5億2400万円の赤字に下方修正。27日に、「本日付で証券取引等監視委員会から内閣総理大臣および金融庁長官に対し、金融庁設置法第20条第1項の規定に基づき、当社に対し1億9426万円の課徴金納付命令を発出するよう勧告を行った旨の公表がなされた」と発表。

3月29日付けレポートで「特別損失発生による下方修正や、課徴金納付命令など悪材料相次ぐも、織り込み済み。特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、6079エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値292円から改善策発表を好感し、約2週間後に500円へ急反騰。改善策発表により再上昇に向かうのは、時間の問題」と予想。4月2日引け後に、課徴金についての審判手続開始決定に対する答弁書の提出と、特別損失の計上見込み及び通期業績予想の修正を発表。2015年3月期最終利益を前回予想の5億2400万円の赤字から7億1800万円の赤字に下方修正。3日にかけ65円へ上昇。

4月8日引け後に、BENEFIT POWER INC.及びSUNNY IDEA INTERNATIONAL LIMITEDとの間で株式譲渡契約を締結した当社の持分法適用関連会社中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group Limited )の株式譲渡実行日を4月15日(最遅株式移転日)から17日に変更したと発表。株式譲渡実行日を4月17日に変更すること、及び担保権者による担保解除を同日とすることについて、覚書として締結することを取締役会にて決議。主要な債権者がこの株式譲渡について異議を出していないと判断する状況に。

4月12日付けレポートで「引き続き、特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、悪材料出尽くしにより、再上昇本格化に向かう」と予想。16日の63円どころより「買い」と予想。17日引け後に、持分法適用関連会社の異動を伴う譲渡実行日および付随する担保解除の実行日を、4月17日から20日に再変更すると発表。譲渡実行日が再度延びたが、中国の電子商取引最大手アリババグループ中国石油化工(シノペック)が、クラウドサービスとビッグデータ分析で提携したと発表。中国石油化工(シノペック)は、SJIの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。

4月19日付けレポートで『再上昇本格化から底値圏を離脱し、遂に本格的な上昇に向かうと予想する。昨年3月10日に特設注意市場銘柄に指定された4714リソー教育が、6月24日に発表した第三者割当による新株発行及び主要株主の異動を経て、今年4月14日に「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。株価も、昨年5月13日安値207円から今年4月14日にかけ428円へ2倍高』と指摘。

 

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(3)今年1月12日朝方に発表したテックビューロとのブロックチェーン協業開始を好感し買い殺到。3日連続S高交え急騰。15日に2億6806万株の大商いを伴い昨年末買い推奨値31円から約5倍高!市場の度肝を抜く文字通りの大逆転劇に

 

4月21日引け後に、遅れていた持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group Limited)株式譲渡の完了と、連結子会社である聯迪恒星(南京)信息系統有限公司(Liandi(Nanjing)Information )の持分の一部譲渡完了を発表。合計約44億円が入金された事から、22日寄り付き62円より「買い」と予想。66円へ上昇したが、予想に反し23日に61円へ反落。

4月26日付けレポートで「24日引け後に、金融庁による課徴金1億9426万円納付命令の決定を発表。納付期限は6月24日。再延長したSRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を4月28日に、償還期限を30日に迎えるが、遅れていた株式譲渡完了により約44億円が入金。17日にアリババグループとクラウドサービスとビッグデータ分析で提携を発表した中国石油化工(シノペック)は、SJIの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。中国インバウンド関連セキュリティ関連の側面もあり、本格的な上昇に向かうのは時間の問題」と予想。

4月28日引け後に、再延長したSRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を5月28日に、償還期限を29日に再び延長すると発表。

5月17日付けレポートで『15日にかけ55円へ下落ながら、引き続き、「4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタル9423FRSなど大化け急騰相次いだ継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中国関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。5月20日に本決算発表』と指摘。

5月21日寄り付き前より「決算延期を発表。数日内に発表される予定だが、いったん手仕舞い売り」と予想。23日に発表した決算を嫌気され、25日にかけ45円へ下落した後、切り返し。

5月26日の49円どころより「ハイリスク・ハイリターン銘柄として、再度買い」と予想。28日に、SRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を6月29日に、償還期限を30日に再び延長すると発表。64円を回復した6月1日引け後に、第三者割当による新株式(現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資)の発行および第5回新株予約権の発行、親会社および主要株主である筆頭株主の異動ならびに6634ネクスグループとの資本業務提携と、代表取締役、取締役および監査役の異動並びに選任を発表。同時に、ネクスグループの親会社3807フィスコが、ネクスグループによるSJIの子会社化を発表。

6月2日寄り付き前より「追撃買いと予想する。ネクスグループは、ZMPと共同マーケティング、7779サイバーダインと業務提携。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。76円へ急伸した後、売られてきた66円、62円、59円、56円でも「買い増し」と予想。6月6日付けレポートで「5日を55円で安値引けながら、6月29日に株主総会を控え、再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」予想。8日、9日安値54円から10日に60円を回復。6月10日に財務体質改善の方向性に関する説明資料、12日に2015年3月期決算短信の一部訂正と、特別利益、特別損失計上など、16日に商工組合中央金庫との訴訟事案の和解を発表。

6月28日付けレポートで「29日に株主総会を迎え、再上昇に向かう」と予想。29日に財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備に関するお知らせ、代表取締役の異動、子会社の異動を伴う株式譲渡の完了、第26期定時株主総会における議決権行使の結果を発表。30日に支配株主等に関する事項、SRAへの第1回取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還、第三者割当により発行される新株式(現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資)および新株予約権の発行に係る払込完了を発表したが、7月3日を54円で安値引け。

7月4日付けレポートで「予想に反しもみあいが長引いてきたが、6月29日に株主総会を終え、フィスコから代表取締役会長を、シークエッジから代表取締役を招聘。SRAへの社債も償還。再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。9日安値48円から切り返し。

7月11日付けレポートで「7日の大量報告書で、ベイビーブラックスによる5.3%保有が明らかに。引き続き、押し目買い」と予想。16日にかけ64円へ再上昇。24日にかけ再度58円へ売られたが、7月26日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。30日にかけ65円へ。

8月2日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を8月上旬に控え、再上昇本格化に向かう」と予想。6日に63円へ再上昇したが、7日を58円で安値引け。2日引け後に社外委員会からの検証報告書受領を発表。8月9日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を終え、再上昇本格化に向かう」と予想したが、14日にかけ55円へ下落。

8月14日付けレポートで「14日引け後に発表した第1四半期決算で債務超過に陥ったが、まだ通期ではなく、元取締役および社員に対する責任追及と経営監視委員会の発足も発表」と指摘。8月22日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け20日に45円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。「日本株全面買い指示」を発令した8月25日の32円を安値に切り返し。27日にかけ43円を回復。

全体相場下落の煽り受け9月4日にかけ32円へ売り直されたが、「日本株全面買い指示」を発令した7日の31円を安値に切り返し。24日にかけ40円を回復。

ZMP関連4667アイサンテクノロジーが、10月2日に内閣府より自動走行システムの実現に向けた「ダイナミックマップ」構築の試作・評価に係る調査検討受託を発表。これを好感しS高買い気配。10月4日付け・12日付けレポートで「親会社の6634ネクスグループと共にZMP関連として再上昇に向かう」と予想。予想に反しもみあい長引くも、アイサンテクノロジーに続くZMP関連として、親会社のネクスグループと共に再上昇に向かうのは時間の問題と予想。

10月24日付けレポートで「6634ネクスグループが、23日にかけ696円へ上昇。690円で戻りの引け新値。ネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。28日に43円へ上昇した後、11月13日にかけ35円へ下落。11月14日付けレポートで「13日に742円へ再上昇してきたネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。ネクスグループが17日にかけ792円へ一段高した後、20日に38円へ上昇。

10月29日に、ネクスグループが新株予約権を行使し、約12億円の払込が完了。これにより債務超過が解消される見込みと発表。11月25日に、社内調査委員会の設置を発表。ネクスグループが12月3日にかけ1020円へ一段高。

 

(4)日銀の銀行間決済システムも開発した実績あり。引き続き「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には農業IT化に続きAI関連、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連の材料性も加わったフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として大逆転の大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで『12月21日引け後に発表した2016年10月期黒字転換予想の上方修正と「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を好感し、22日に38円まで買われた後、年内換金売りに年内最終売買日の25日にかけ29円へ下落したが、再度買い場と予想する。

2016年10月期最終利益が3億7700万円の黒字転換予想。予想EPS1.55円。12月24日引け後に、代表取締役の異動(社長交代)及び取締役候補者、監査役候補者の選任について発表。SJIの黒字転換予想の上方修正及び「継続企業の前提に関する注記」の記載解消と、子会社のネクスグループが農業ICT事業を本格拡大すると発表した事を好感し、フィスコがS高交え24日にかけ373円へ急伸。ネクスグループも25日にかけ878円へ再上昇。

年内換金売り終了により、ネクスグループと共に本格上昇に向かう』と予想。

今年1月10日付けレポートで『12月30日にかけ34円へ上昇した後、年明け全体相場急落の煽り受け1月8日にかけ再び31円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「ZMP自動走行関連かつ7779サイバーダインロボット関連である6634ネクスグループとの資本業務提携により3807フィスコ傘下入り。4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタル9423FRSなどに続き、3356テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連本命格として、大逆転の大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

1月12日朝方に、テックビューロとブロックチェーン技術を用いたフィンテックの実証実験及び共同開発、並びにプライベート・ブロックチェーン構築プラットフォーム「mijin」の販売を含む幅広い分野での業務提携を具現化するため協業を開始すると発表。これを好感し、買い殺到。3778さくらインターネットの株価を7倍高超えへ押し上げたテックビューロとの材料性に3日連続S高交え15日にかけ154円へ急騰。2億6806万株の大商いを伴って12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートの買い推奨値31円から約5倍高!市場の度肝を抜く文字通りの大逆転劇に。

1月16日付けレポートで『短期的には発行済み株式数を超える大商いに目先さすがに調整も予想されるが、16日にロイターが「金融庁は、金融とITを融合した先端技術フィンテックを金融機関が積極的に取り込めるようにするため、銀行法など関連法令の改正に着手する」と報じた。銀行や銀行持ち株会社の業務範囲を規制緩和し、ITベンチャーに出資する場合、個別に認可する制度を導入する。

SJIは以前より都銀、地銀、証券会社など多くの金融機関向けシステム開発を通してシステムインフラに精通。「mijin」のプライベート・ブロックチェーン・プラットフォームを企業がより運用しやすい製品へ昇華させる役割を担う。これで一気にフィンテック・ブロックチェーン関連大穴株から本命格に浮上したと言えよう。

また、昨年2月25日より「特設注意市場銘柄」に指定されてから1年を来月に控え、特設注意市場銘柄指定解除も期待され、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題と予想する。

3778さくらインターネット3853インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいくと予想する』と指摘。

1月19日の80円どころで「買い」と予想。21日にかけ62円へ下落したが、この日朝方に親会社のネクスグループが展開する農業ICT事業向けスマートアグリシステムのソフト開発開始を発表した後、中国人民銀行による独自のデジタル通貨を発行する可能性。米大手11行によるブロックチェーン技術使った取引システム試験実施などが相次いで報じられ、一時89円へ再上昇。悪地合に行って来いの展開となったが、22日の67円どころでも「買い」と予想。

1月23日付けレポートで『中国人民銀行は、専門家グループが外国銀行によるデジタル通貨発行の経験や中国領内における経験を調査し、デジタル通貨発行の可能性を検討している模様。SJIフィスコ傘下に入り、一旦は中国事業から撤退したが、以前より中国に強みを持つ。

1月22日引け後には、2月1日付けでフィンテック戦略室の設置も発表。昨年2月25日より「特設注意市場銘柄」に指定されてから1年を来月に控え、特設注意市場銘柄指定解除も期待され、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題』と予想。

1月26日にかけ99円へ再上昇した後、29日にかけ76円へ反落ながら、25日に「本日終値で25日線からの乖離が15%未満なら、引け後に増し担保規制解除」と指摘した通り増し担保規制解除となった3853インフォテリアが26日より再上昇。S高を交え日本経済新聞がSBIホールディングスのフィンテック関連企業4社へ出資を報じた29日朝方にかけ1629円へ一段高。上昇来高値を更新。

1月31日付けレポートで「この日が日銀金融政策決定会合の結果待ちとなる週末金曜日だった事もあり、大引けにかけ急反落となったが、インフォテリアも3段上げ本格化から青天相場を上場来高値更新再開へ向かうと予想され、SJIも2段上げに入り、新値追い再開に向かう」と予想。

2月1日にAI株価自動予測システム開発開始を、3日にクラウドファンディングシステム開発開始を発表。農業IT化関連に続きAI関連黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利導入に絡む投資関連の好材料を立て続けに発表したが、全体相場急反落の煽り受け予想に反し5日にかけ62円へ下落。

2月3日には国立情報学研究所も、三井住友アセットマネジメントとフィンテック関連の共同開発に取り組むと発表。

 

(5)フィスコ・コインへの資本参加によりフィンテック・仮想通貨関連の材料性も。日銀フィンテックセンター関連の大本命となる可能性が

 

2月6日付けレポートで『引き続き、「3778さくらインターネット3853インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいく」との予想に変更なく、3853インフォテリアと共に買いと予想する。農業IT化関連に続きAI関連黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連の側面も』と指摘。8日に中国生態道徳教育促進会、北京大学生態文明研究センター及びフィスコとの人工知能(AI)分野に関する共同研究と、先端技術研究所の設置、フィンテック戦略室への顧問招聘を発表。これらを好感し72円へ上昇。全体相場一段安の煽り受け伸び悩んだが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の64円どころでも「買い」と予想。

2月13日付けレポートで「再上昇に向かうと予想する。今月末には特設注意市場銘柄指定解除も期待され、全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かおう」と予想。16日にかけ82円へ再上昇。2月21日付けレポートでも「引き続き、今月末には特設注意市場銘柄指定解除も期待され、2段上げに向かうのは時間の問題」と予想。22日に預金口座管理に関するブロックチェーン技術の実証実験開始を発表。24日付け日本経済新聞1面が「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定へ」と報じた後、フォーブスジャパンに「金融戦国時代に先手を取るSJIのフィンテック戦略」と題した記事が掲載された25日に一時S高となる116円へ急伸。戻り高値を更新した引け後に内部管理体制確認書の提出を発表。

2月28日付けレポートで『26日は一時90円へ反落となったが、4714リソー教育が昨年9月11日に内部管理体制確認書の提出を発表した後、10月30日に特設注意市場銘柄指定を解除された日程なら、約1カ月半後となる4月半ば頃に特設注意市場銘柄指定解除となる計算。

既に、12月21日に2016年10月期黒字転換予想の上方修正と「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。SJIは銀行、証券会社を始めクレジットなど金融に関するシステム開発に強く、日銀の銀行間決済システムも開発した実績がある。その日銀RTGS(流動性管理システム)は、日銀ネット接続のRTGS(銀行間のリアルタイム決済)パッケージシステムで、日中即時決済を可能にした。2001年1月から導入。各銀行・証券会社の流動性資金(債券等を含む)管理を行い、ミッションクリティカルなパッケージソフトの開発で、初期開発以降、制度変更対応、機能追加などのメンテナンスも継続。業務・システム構築・運用保守に渡って経験を蓄積している。

全体相場の動向を見極めつつ2段上げ本格化に向かう』と予想。

3月1日の81円を安値に再上昇。政府が仮想通貨取引の透明性を向上させる法規制案を閣議決定した4日にかけ103円へ。3月6日付けレポートで「国策進むフィンテック関連本命格として、2月25日に付けた戻り高値116円更新から2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円突破に向かうのは時間の問題」と予想。9日にテックビューロのビットコイン、暗号通貨関連サービスZaif Exchangeの24時間あたりのビットコイン取引高が8日、日本円にして8.5億円を突破し、日本最大級のビットコイン取引所の一つへと成長したと発表。来月4月もユニークなビットコイン関連サービスをローンチする予定。さらに、グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」が韓国の囲碁世界トップ棋士に勝利したと報じられ、11日にかけ131円へ再上昇。

3月13日付けレポートで「10日終値125円は引け新値。短期指標過熱により目先いったん上昇一服も予想されるが、中期的には2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円突破に向かうのは時間の問題と予想する。3月16日に第1四半期決算を発表。日銀が3月17日~18日に「決済システムフォーラム」を開催。フィンテックやブロックチェーンも議題に」と指摘。

3月16日寄り付き111円で「買い」と予想。引け後に、フィスコが設立し、ビットコイン取引所の運営事業等、仮想通貨ワンストップサービスを行うフィスコ・コインへの資本参加を発表。これを好感し、17日に142円へ上昇。

3月17日引け後に、『本日開かれた決済システムフォーラムにおいて、黒田日銀総裁が日銀で資金決済のシステムを担当する決済機構局内に「フィンテックセンター」を近く設立すると言及。

既報の通り、SJIは銀行、証券会社を始めクレジットなど金融に関するシステム開発に強く、日銀の銀行間決済システムも開発した実績あり。

その日銀RTGS(流動性管理システム)は、日銀ネット接続のRTGS(銀行間のリアルタイム決済)パッケージシステムで、日中即時決済を可能にした。2001年1月から導入。各銀行・証券会社の流動性資金(債券等を含む)管理を行い、ミッションクリティカルなパッケージソフトの開発で、初期開発以降、制度変更対応、機能追加などのメンテナンスも継続。業務・システム構築・運用保守に渡って経験を蓄積。

つまり、SJIこそ日銀フィンテックセンター関連大本命の可能性が。

さらに、本日17日で日証金の信用取組が逆転。融資507万株(-121万株)に対し貸株596万株(+134万株)貸借倍率0.85倍に。

1月15日に付けた新値154円更新は時間の問題と予想する』と指摘。

3月18日に一時116円へ反落したが、突込みにはすかさず買いが入る展開。

3月20日付けレポートで「3807フィスコが3月18日を2日連続S高。2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円突破に向かう」と予想。24日にかけ再度112円まで売られる場面もあったが、突込みにはすかさず買いが入る展開で122円を回復。

3日連続S高で3月22日に652円へ急騰した3807フィスコが、28日より増し担保規制で調整色を強める中、今週はSJIの方が再度再上昇に向かうと予想する。取組も拮抗。2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円更新に向かおう。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には農業IT化関連に続きAI関連黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連の材料性も加わった3778さくらインターネット3853インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

フィスコ・コインへの資本参加によりフィンテック・仮想通貨関連の材料性も加わった。さらに、日銀フィンテックセンター関連大本命となる可能性も。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証2部3121 マーチャントバンカーズ(3月25日終値199円)

 

【急伸!マイナス金利に絡む投資関連かつフィンテックに絡む金融関連として、大化けに向かう可能性秘める。S高連発大化け6034MRTの遠隔医療関連にも入る可能性が】

 

3月18日の172円どころより「フィンテックに絡む金融関連として、買い」と予想。189円へ急伸。

3月20日付けレポートで『国内、海外の企業・不動産への投資業務およびM&Aのアドバイス。ホテル、ボウリング場、ネットカフェの運営。2016年3月期最終利益が800万円の黒字転換予想。

3月15日に、投資事業に関する方針策定を発表。本社経費削減、海外拠点の整理等のリストラクチャリングが完了。不採算店舗の撤退と各店舗の採算向上により営業損益が安定化。昨年10月に実施した第三者割当増資5億4000万円による自己資本充実と投資資金の確保などにより、投資会社としての再出発。ホテル、ネットカフェに類似した簡易宿泊施設、空間活用ビジネスに続き、医療・介護分野への投資を視野に。

黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連かつフィンテックに絡む金融関連として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月25日にかけ203円へ急伸。昨年12月10日高値218円を射程距離内に捕らえる。遠隔医療関連本命格6034MRTがS高連発で大化け。同社も新たに医療・介護分野への投資を視野に入れている事から遠隔医療関連にも入ってくる可能性が。

引き続き、「黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連かつフィンテックに絡む金融関連として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

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東証1部8732 マネーパートナーズG (3月25日終値757円)

 

【2315SJIに続く大逆転により昨年大納会買い推奨値から2.8倍高。底値から4.3倍高。通算7回のS高で市場の度肝を抜いた後、さすがに反落。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・仮想通貨ビットコイン関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する】

 

昨年大納会12月30日の431円どころより「フィンテック関連出遅れとして、買い」と予想。年明け1月4日にかけ475円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け6日に421円へ反落。

今年1月10日付けレポートで『外国為替証拠金取引(FX)大手。筆頭株主の大和証券グループ本社から取締役招聘。楽天証券、米大手ステートストリートバンク&トラストなどが株主に名を連ねる。

昨年7月16日に、Kraken名義で世界的にビットコイン取引所を運営するPayward Inc.とビットコイン取引に関する業務提携を検討する基本合意を発表。

3778さくらインターネット3853インフォテリアを始め正月休みを挟んで買い人気が続くフィンテック・ブロックチェーン関連出遅れとして、買い』と予想。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ278円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想した通り、18日にかけ325円を回復。2月21日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。26日を541円S高で大引け。3日連続S高。日本経済新聞が24日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感。

2月28日付けレポートで『短期的には目先いったん調整も予想されるが、24日の「ライブ中継会員」で「大和証券楽天証券の仮想通貨ビットコイン参入の拠点となる可能性高く、大化けに向かう可能性秘める」と指摘』したと解説。

3月9日にかけ1212円へ一段高。2315SJIに続く大逆転により昨年大納会12月30日買い推奨値からでも2.8倍高。底値から4.3倍高。通算7回のS高で市場の度肝を抜いた後、さすがに反落。16日の710円を安値に切り返し。17日に870円へ再上昇。

3月20日付けレポートで「押し目買い」と予想。第2位の株主である楽天証券の同社株売却が明らかになった後、大和ネクスト銀行と業務提携を発表した23日の713円を安値に下げ止まり。

3月28日、29日と2日連続で終値が25日線からの上方乖離15%未満なら、29日引け後に増し担保規制解除となる計算。取組も未だ拮抗。再上昇に向かうと予想する。

全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・仮想通貨ビットコイン関連本命格として、2315SJIに続く大逆転の大化けコースを歩んでいると予想する。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ8704 トレイダーズHD (3月25日終値250円)

 

【「みんなのビットコイン」を商標登録に出願していた事が明らかに。フィンテック・指紋認証決済関連、フィンテック・仮想通貨ビットコイン関連かつ電力小売り全面自由化関連として、大化けコースを歩んでいると予想する。買い推奨値から3.6倍高を演じた大ヒット銘柄】

 

再動意となった3月4日の209円どころより「フィンテック関連として買い」と予想。S高となる215円まで買われた後、207円で大引け。

3月6日付けレポートで「フィンテック・指紋認証決済関連として、急騰再演に向かう」と予想。10日にかけ318円へ再上昇した後、急反落。22日の216円を安値に切り返し。24日に265円へ。

今年2月24日に、ZEエナジー子会社ZEパワーによる経済産業省の小売電気事業者登録完了を発表。

3月15日に、ZEエナジーがスリランカに子会社設立を発表。

3月22日に、ZEエナジーおよびZEデザインによる木質バイオマスガス化発電所開設に向け長野県栄村と協力体制構築に関する覚書締結を発表。

3月3日付けで「みんなのビットコイン」を商標登録に出願していた事が明らかに。

4月に電力小売り全面自由化開始を控える中、電力小売り全面自由化関連指紋認証決済のフィンテック関連に、フィンテック・仮想通貨ビットコイン関連も加わり、好材料目白押しとなってきた。

フィンテック・指紋認証決済関連フィンテック・仮想通貨ビットコイン関連かつ電力小売り全面自由化関連として、大化けコースを歩んでいると予想する。

 

昨年10月1日の115円どころより「証券関連大穴株として、買い」と予想。

10月4日付けレポートより「傘下にトレイダーズ証券。外国為替証拠金取引(FX)事業を中心にアジアへ進出。インドネシアで商品先物取引事業。9月15日に、ベトナムと大連に拠点を有するNextop.Asiaと、木質バイオマスガス化発電設備製造で高い技術を有するZEエナジーを株式交換により完全子会社化する契約締結を発表。ここ赤字が続いたが、今期より黒字転換予想。7月31日に発表した2016年3月期第1四半期決算で、最終利益が2200万円の黒字転換予想。通期予想の2000万円を超過。業績を上方修正する可能性あり。金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘して以来、14日引け後にZEエナジーがイタリアZECO社製小型水力発電装置の総代理店契約に関する基本合意書締結を発表。これを好感し132円へ一段高となった16日引け後にも関連会社のLiquidマーケティング及びLiquidが10月31日より「Liquid Pay」を利用したハウステンボス園内地域通貨「テンボス通貨」の共同運営を開始すると発表した事から、「電力小売り全面自由化関連指紋認証決済のフィンテック関連など好材料目白押しとなってきた金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と予想。

3853インフォテリア3778さくらインターネットに続くフィンテック関連として年明け大発会1月4日にかけ418円へ急騰。買い推奨値から3.6倍高を演じた大ヒット銘柄

 

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東証M3853 インフォテリア (3月25日終値1200円)

 

(1)調整充分のフィンテック関連先行組として再上昇に向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

日本初のXML専門のソフト開発。昨年12月4日に国内唯一のプライベート・ブロックチェーン技術を有するフィンテック企業「テックビューロ」と事業提携と発表して以来、3778さくらインターネットと共にフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として急騰。

今年2月1日にかけ1640円へ急騰した後、増し担保規制を嫌気して反落。4日安値1111円から切り返し。2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、買い」と予想。8日に1384円へ上昇。全体相場一段安の煽り受け伸び悩んだが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の1170円どころでも「買い」と予想。

2月13日付けレポートで「15日、16日と25日線からの乖離が15%未満なら、16日引け後に増し担保規制解除。再上昇に向かうと予想する。全体相場の動向を見極めつつ上場来高値更新から青天再開に向かおう」と予想。16日終値が25日線からの上方乖離15%を超え、増し担保規制のまま17日にかけ1549円へ上昇。上場来高値を射程距離内に捕らえた後、18日に年間1300件以上の脊椎内視鏡下手術を実施している医療法人財団岩井医療財団が、モバイル向けコンテンツ管理(MCM)システム市場において4年連続市場シェアトップを獲得している同社の「Handbook」を採用と発表したが、19日にかけ1302円へ反落。

2月21日付けレポートで「22日~25日にかけ終値で25日線からの上方乖離15%未満が4日連続続けば、25日引け後に増し担保規制解除となる計算」と指摘した通り、26日より増し担保規制解除。2月28日付けレポートで「1492円まで買われた後、1373円へ反落ながら、増し担保規制解除となったフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として再び上場来高値を更新し青天相場再開へ向かう」と予想。

3月13日付けレポートで『予想に反し1184円へ売られた3月4日前引け後に、ミャンマーのマイクロファイナンス機関「BC Finance」の融資システムにおけるブロックチェーン技術の実証実験を行う事に合意したと発表。これを好感し、1418円を回復した後、11日にかけ1173円へ下落ながら、フィンテック関連後発の8732マネーパートナーズGが通算7回のS高交えた急騰劇から調整に転じる中、調整充分の先行組として、再度買い場』と予想。14日の1075円を安値に切り返し。18日にかけ1240円を回復。

3月20日付けレポートで「調整充分のフィンテック関連先行組として、再上昇に向かう」と予想。23日にASTERIA WARP 専用「Microsoft Dynamics CRM アダプタ」提供開始を、25日にJAあいち経済連が「ASTERIA WARP」を導入しデータ連携基盤構築を発表したが、伸び悩み。

3月25日引け後に、未定だった今期配当3円を発表。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

(2)3690ロックオン、3917アイリッジが一段高。3778さくらは伸び悩み

 

3690ロックオンが、3月24日にかけ2498円へ一段高。18日の2239円どころより「再度買い」と予想。

昨年年内最終売買日12月25日の1396円どころより『ビッグデータ、人工知能、IoTを活用し、リアル領域を含めたマーケティングを支援する「マーケティング ロボット カンパニー」。クリスマス決戦の買い』と予想。1520円へ上昇。

12月27日付けレポートで『インターネット広告から得られる効果を測定・分析する「AD EBiS」に、自動最適化、自動入稿を可能とする「THREe」を加え、「マーケティングオートメーション」の3要素である「効果測定→最適化→買付/入稿」までをワンストッププラットフォームとして提供。

日本国内トップシェアを誇るECサイト「EC-CUBE」や、オムニチャネル、データマネジメント、大規模EC、B2Bなどの実績からデジタル戦略を成功に導くために必要なソリューションの全てをトータルで提供する「SOLUTION」も展開。

2015年9月期最終利益が、前期比67%増の2億3000万円最高益更新。EPS36.89円。

12月1日に、オリエントコーポレーションと業務提携し、オリコが提供する決済サービスを「EC-CUBE」のユーザー向け決済ツールとして提供開始を発表。フィンテック関連として戻り高値更新再開へ向かうと予想する』と指摘。

12月28日に、テックビューロとブロックチェーン技術を応用したEC用受注エンジンの実証実験開始を発表。今年1月5日にかけ3025円へ急騰。戻り高値更新が続き、上場来高値更新。買い推奨値から2.1倍高を演じたヒット銘柄

 

3917アイリッジも、3月24日にかけ4730円へ上昇。

3月20日付けレポートで「2330フォーサイドが子会社のフォーサイドエンタテイメントテックビューロの業務提携発表を好感し一時S高した事を受け、昨年12月17日にテックビューロと提携し、プライベート・ブロックチェーン技術「mijin」を使ったフィンテック関連スマートフォン用アプリの共同開発を開始すると発表した3917アイリッジも再上昇。3778さくらインターネット3853インフォテリアフィンテック関連先行組2銘柄が再上昇本格化に向かえば、フィンテック関連が再び一斉高となる可能性あり」と指摘。

 

3778さくらインターネットは、3月17日に1552円へ上昇した後、伸び悩み。

昨年12月16日にテックビューロとブロックチェーンの実証実験環境「mijinクラウドチェーンβ」を金融機関やITエンジニア向けに無料提供すると発表して以来、インフォテリアと共にフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として急騰。今年1月13日の2110円を高値に三角保ち合い形成。

2月13日付けレポートで「インフォテリアと同様、2月15日、16日と25日線からの乖離が15%未満なら、16日引け後に増し担保規制解除」と指摘した通り、17日より増し担保規制解除。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ1421円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

3月13日付けレポートで「調整充分のフィンテック関連先行組として、再度買い場」と予想。3月20日付けレポートで「調整充分のフィンテック関連先行組として、再上昇に向かう」と予想。

 

3696セレスは、日本経済新聞が2月24日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感し、S高交え3月2日にかけ1715円へ上昇した後、もみあい。

フィンテック・パブリックブロックチェーンのOrb関連本命格。フィンテック・ブロックチェーン関連で台風の目になっているテックビューロ社と共に注目されるOrb社へ出資。テックビューロがプライベート・ブロックチェーンであるのに対し、Orbはパブリック・ブロックチェーン。非中央集権型クラウドコンピューティングシステム「orb」を開発。ビットコインサービスのビットバンクレジュプレスなどにも出資。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ759円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

3691リアルワールドも、日本経済新聞が24日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感し、S高交え2月25日にかけ3755円へ急伸した後、調整。

国内初となるビットコイン販売所を運営する日本最大のビットコイン・ブロックチェーン企業bitFlyer社とビットコインへのポイント交換に関し業務提携。全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ1942円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

4736日本ラッドは、3月7日にかけ527円へ一段高後、もみあい。

フィンテック・セキュリティ関連テックビューロとブロックチェーンの実証実験環境「mijinクラウドチェーンβ」を金融機関やITエンジニア向けに無料提供の3778さくらインターネットと業務提携。グループにFX会社もあり、フィンテック・仮想通貨関連に絡んでくる可能性が。また、医療向けも強く、S高連発大化け6034MRT遠隔医療関連に入ってくる可能性も。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ343円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

3776ブロードバンドタワーも、3月15日にかけ193円へ上昇後、もみあい。

フィンテック関連・IoT関連出遅れ。2013年12月に子会社のLyudiaが、決済端末機器ソリューションにおいて世界最大シェアを誇るフランスのIngenico S.A.と日本国内における総代理店契約を締結。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ123円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

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東証M4594 グリーンペプタイド (3月25日終値579円)

 

【5日続伸の高値引けにより引け新値!25日引け後に4563アンジェスが下方修正条項付き新株予約権発行を発表。週明けバイオ全般への悪影響が懸念されたが、日経電子版が26日に「4565そーせいが今秋にも東証1部へ市場変更を申請する方針」と報じる。「直近IPOのバイオ関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、上場来高値更新から青天相場入りに向かうと予想する】

 

1月19日の566円どころより「バイオ関連として、買い」と予想した後、全体相場一段安の煽り受け予想に反し下落。22日寄り付き422円でも「買い」と予想。372円を安値に切り返し。

1月23日付けレポートで『久留米大学発の創薬バイオベンチャー。昨年10月22日に新規公開。公募価格450円に対し初値414円で生まれた後、下落。12月25日の235円で底打ち反転。

久留米大学、4901富士フイルムHDと共同開発した免疫治療薬「がんペプチドワクチン」が2018年にも医薬品医療機器総合機構(PMDA)へ薬事承認申請する方針と一部に報じられ、S高連発で今年1月14日にかけ615円へ急騰。上場来高値更新が続いた後、調整中。

赤字続くも、富士フイルムへ導出のがんペプチドワクチンITK-1が、前立腺がん患者対象に2013年6月より第Ⅲ相臨床試験実施。がんペプチドワクチンGRN-1201は、現在米国で非臨床試験を実施中。米FDAにメラノーマ患者対象に第Ⅰ相臨床試験に入る予定。

上場日から90日間を経てロックアップ解除の売りが出ている模様ながら、直近IPOのバイオ関連本命格として、押し目買いと予想する。4565そーせいグループにはファイザー製薬が、4572カルナバイオには4528小野薬品工業ジョンソン・エンド・ジョンソンが、グリーンペプタイドには4901富士フイルムHDがついており、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

1月31日付けレポートで「ロックアップ解除の売りを吸収し、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。2月6日付けレポートで「3日にかけ511円へ上昇した後、全体相場急反落の煽りもあって5日にかけ400円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ、直近IPOのバイオ関連本命格として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

2月13日付けレポートで「12日に第3四半期決算発表を終え、再上昇に向かうと予想する。4565そーせいグループにはファイザー製薬が、4572カルナバイオには4528小野薬品工業ジョンソン・エンド・ジョンソンが、グリーンペプタイドには4901富士フイルムHDがついており、直近IPOのバイオ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

4565そーせいグループが青天相場を上場来高値更新再開となる中、4563アンジェスMG4576デ・ウエスタン・セラピテクス2342トランスジェニック4579ラクオリア創薬77773Dマトリックス4593ヘリオスなどバイオ関連に好材料発表が相次ぎ、18日にかけ450円へ上昇。

2月21日付けレポートで「三角保ち合い上放れから2段上げに向かうのは時間の問題」と予想。22日にかけ470円へ上昇した後、伸び悩み。

3月6日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ三角保ち合い上放れから2段上げに向かう」と予想。11日にかけ498円へ上昇。3月13日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ三角保ち合い上放れから2段上げ本格化に向かう」と予想。17日朝方にかけ547円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、反落ながら、18日の471円を安値に切り返し。突込みにはすかさず買いが入る展開。

3月16日に新規公開の3537昭栄薬品が3日連続S高。18日に新規公開の6190フェニックスバイオもS高。昭栄薬品バイオ関連ではないが、いずれにせよIPOが買い人気。

3月20日付けレポートで「2段上げ本格化に向かう」と予想した通り、5日続伸で25日を579円高値引けにより引け新値。

3月25日引け後に下限行使価格236円の行使価額修正条項付新株予約権発行を発表した4563アンジェスMGがPTSで急落した事から、週明けバイオ関連全般への悪影響が懸念されたが、日本経済新聞電子版が3月26日に、「4565そーせいグループが今秋にも東証1部へ市場変更を申請する方針」と報じる。

引き続き、「4565そーせいグループにはファイザー製薬が、4572カルナバイオには4528小野薬品工業ジョンソン・エンド・ジョンソンが、グリーンペプタイドには4901富士フイルムHDがついており、直近IPOのバイオ関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、上場来高値更新から青天相場入りに向かうと予想する。

 

4587ペプチドリームは、2日連続S高交え3月16日にかけ6290円へ上昇した後、一服。

みずほ証券が目標株価を5070円から9230円に引き上げ。これを好感し買い気配で始まった3月11日の5010円どころより「バイオ関連として、買い」と予想。

 

4875メディシノバ・インクは、3月11日に738円へ上昇した後、三角保ち合い形成。

3月2日の695円どころより「バイオ関連として、買い」と予想。8日にMN-166のALS(筋萎縮性側索硬化症)を適応とする特許承認を発表。

 

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東証JQ4572 カルナバイオ (3月25日終値2916円)

 

(1)岡山大学とiPS細胞由来がん幹細胞の創薬活用を目的とした共同研究契約締結を発表。昨年11月26日に付けた戻り高値3265円更新から再上昇本格化に向かうと予想する。そーせいと同様、JPモルガンの大量保有が明らかとなったバイオ関連。引き続き、「4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし

 

昨年12月5日付けレポートで「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、4582シンバイオ製薬と共に買い」と予想。10日の2505円を安値に切り返し急。15日にかけ3095円へ上昇。

12月20日付けレポートで『キナーゼタンパク質の販売、受託試験など創薬支援事業を柱にキナーゼ阻害剤で創薬へも展開。筆頭株主でもある4528小野薬品工業との大規模委受託契約に基づく受託試験の確実な遂行を図ると共に、新たな大規模キナーゼプロファイリング・スクリーニングサービスの委受託契約の獲得に向け、国内及び北米市場で積極展開。6月に締結したジョンソン・エンド・ジョンソンの医療用医薬品部門であるヤンセン・バイオテック社とのライセンス契約に基づく導出一時金を第2四半期に売上計上。

2015年12月期最終利益が、3億6400万円の黒字転換予想。5月12日に発表した国立がん研究センターとの共同研究で創出したTNIKキナーゼ阻害剤の特許出願に関し米国特許商標庁から特許査定通知受領と、行使価額修正条項付き第14回新株予約権(第三者割当)の大量行使及び行使完了を契機に急騰。800円どころから7月23日にかけ6030円へ急騰。4565そーせいを凌ぐ7.5倍高を演じた大化け株

6月11日に、ジョンソン・エンド・ジョンソンの医療用医薬品部門であるヤンセン・バイオテック社とのライセンス契約締結を発表。

7月28日に、2015年12月期最終利益3億6400万円の黒字転換予想を発表。

8月6日に、CDC7/ASKキナーゼ阻害薬に係る中国特許庁からの特許査定通知受領を発表。

8月7日に、大阪府立大学との共同研究契約締結を発表。

8月20日に、神戸大学、広島大学原爆放射線医科学研究所との共同研究契約締結を発表。

10月22日に、愛媛大学との共同研究契約締結と、子会社ProbeXと東京大学との共同研究契約締結を発表。

11月6日に発表した2015年12月期第3四半期純利益が、5億7200万円と通期最終利益を超過。

ここ、4565そーせいグループに続き、4583カイオム・バイオサイエンスが急騰。そーせいカイオム・バイオに続くバイオ関連本命格として、買いと予想する。急騰再演から大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

年内換金売りに2492円へ下落した年内最終売買日12月25日に「バイオ関連としてクリスマス決戦の買い」と予想。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートでも「4565そーせいグループ4583カイオム・バイオサイエンスに続くバイオ関連本命格として、買いと予想する。年内換金売り終了により、再上昇に転じよう」と指摘。

今年1月16日付けレポートで『年明け大発会1月4日にかけ2833円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け12日にかけ2102円へ下落ながら、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、買い』と予想。1716円まで売られた21日引け後にCDC7/ASKキナーゼ阻害薬に係る特許庁(日本)からの特許査定通知受領を発表。これを好感し22日を2126円S高買い気配で大引け。

1月31日付けレポートで「25日にかけ2476円へ上昇した後、一服ながら、青天再開の4565そーせいグループに続き再上昇本格化へ向かう」と予想。2月2日にかけ2472円まで買われた後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ2206円へ下落ながら、4日午後にJPモルガン・アセット・マネジメントの大量保有が明らかに。

2月6日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。全体相場一段安の煽り受け下落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の1900円どころでも「買い」と予想した通り2443円へ上昇。引け後に好決算と米国研究拠点「カルナバイオ C-Lab」設立を発表。

2月13日付けレポートで「2015年12月期最終利益が4億5600万円の黒字転換。EPS52.61円。再上昇に向かう」と予想。2月21日付け・28日付けレポートで『予想に反し17日にかけ2052円へ下落ながら、引き続き、「4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。3月4日にかけ2780円へ再上昇。

3月6日付けレポートで「4565そーせいGに続き再上昇本格化に向かう」と予想。7日にかけ2858円へ上昇。3月13日付けレポートで「1:5の株式分割を発表した4528小野薬品工業が上場来高値を再び更新。全体相場の動向を見極めつつ再上昇本格化に向かう」と予想。15日にかけ3070円へ上昇。

3月25日に、岡山大学とiPS細胞由来がん幹細胞の創薬活用を目的とした共同研究契約を18日付けで締結したと発表。これを好感し、一時3060円へ上昇。

そーせいGと同様、JPモルガン・アセット・マネジメントの大量保有が明らかとなったバイオ関連。昨年11月26日に付けた戻り高値3265円更新から再上昇本格化に向かうと予想する。

引き続き、「4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

(2)4565そーせいGが、再上昇に向かうと予想する。日経電子版が今秋にも東証1部へ市場変更を申請する方針と報じる

 

4565そーせいグループが、再上昇に向かうと予想する。3月25日引け後に下限行使価格236円の行使価額修正条項付新株予約権発行を発表した4563アンジェスMGがPTSで急落した事から、週明けバイオ関連全般への悪影響が懸念されたが、日本経済新聞電子版が3月26日に、「4565そーせいグループが今秋にも東証1部へ市場変更を申請する方針」と報じる。

昨年12月20日付けレポートで『4月24日の3405円、5月初めの3200円台で買い推奨。5月12日に日本網膜研究所改めヘリオスの上場が決定した後、13日の3350円でも買い推奨。この日引け後に発表した前期比10.75倍増益予想という驚愕の決算を好感し、14日よりS高発進。6月19日にかけ8780円へ急騰。買い推奨値から2.5倍高超えを演じたヒット銘柄

公募増資を嫌気し9月24日にかけ3550円へ急落した後、10月30日より再動意。好材料発表が相次ぎ再騰。ファイザー製薬に対する第三者割当増資の発行価格が8537円に決まった12月14日にかけ1万580円へ一段高。上場来高値更新を果たした後、信用規制強化を嫌気し、16日にかけ8740円へ反落。

みずほ証券が12月10日にレーティング「買い」を継続。目標株価を8360円から1万6450円へ引き上げ。いちよし経済研究所が18日にレーティング「A」を継続。目標株価を8600円から1万4000円へ引き上げ。

バイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

年明け1月7日にかけ1万1710円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け18日にかけ9080円へ下落したが、突っ込みにはすかさず買いが入る展開。1月26日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題」と予想した通り、グリコピロニウム臭化物(NVA237、「シーブリ」)及びグリコピロニウム臭化物を含有する配合剤(QVA149、「ウルティブロ」)を導入しているノバルティス社の好決算発表を好感し、29日にかけ1万2100円へ一段高。再び上場来高値を更新。青天相場再開に。

2月1日にかけ1万3180円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、全体相場急反落の煽り受け下落したが、10日の9660円を安値に切り返し。

2月4日午後にJPモルガン・アセット・マネジメントの大量保有が明らかに。『引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』とお伝えしてきた通り、19日にかけ1万4100円へ一段高。青天相場を上場来高値更新再開。

3月6日付けレポートで『青天相場を上場来高値更新継続ながら、1万8000円台に乗せてきた4日の「ライブ中継会員」で指摘した通りさすがにいったん調整に転じる』と予想した通り、3月4日の1万8900円を高値に調整。24日にかけ1万5220円へ下落。

 

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東証M4583 カイオム・バイオ (3月25日終値819円)

 

【増し担保規制を嫌気し短期的には調整を余儀なくされようが、引き続き「4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

昨年12月20日付けレポートで『独自開発の抗体作製技術「ADLibシステム」により多様な抗体を迅速に創出し、新規医薬品の開発につなげる理化学研究所発の創薬ベンチャー。赤字続きながら、12月9日に、Trop-2抗体に関する日本特許付与決定を発表。これを好感し、S高連発で16日にかけ998円へ急騰した後、18日にかけ698円へ急反落。4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、押し目買いと予想する。急騰再演から大化けに向かう可能性秘める。

抗ヒトTrop-2抗体は、乳がんや大腸がんなど固形がんの細胞表面に発現している抗原(標的分子)「Trop-2」に結合し、がんの増殖活性を阻害するモノクローナル抗体。Trop-2は正常組織でほとんど発現がなく、乳がん、大腸がん、膵がん、前立腺がん、肺がんなど複数の固形がんにおいて特異的に発現している事から、がん治療の標的分子として注目されている。

既に、米国、カナダ、ニュージーランド、オーストラリアで特許が成立。現在、欧州を含む各国にて特許出願中。疾患モデル動物を用いた試験により顕著な抗がん活性を示すことが確認され、国内外の製薬企業などに対して導出活動を行っている。

2012年9月22日付レポートで250円(分割修正値)どころより「世界初の遺伝子組換えによる画期的な迅速抗体作製技術を核とした理化学研究所発の創薬ベンチャー。売上大半占める中外製薬との契約が2014年末まで延長。完全ヒト抗体作成システムの実用化を2014年度目標に。底値ボックス圏上放れは時間の問題と見越し、買い」と予想して以来、「77773Dマトリックス2191テラ続くバイオ関連本命格として大化けに向かう」と予想してきた通り、2013年1月29日にかけ5320円(分割修正値)へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月買い推奨値から約4ヶ月間で21倍高を演じた大ヒット銘柄

年末・年始にバイオ関連全面高となった場合は、4571ナノキャリア7774ジャパンティッシュ4576デ・ウエスタン・セラピテクス77773Dマトリックスも買いとなろう』と指摘。

年内換金売りに600円へ下落した年内最終売買日の12月25日に「バイオ関連としてクリスマス決戦の買い」と予想。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートでも「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、買いと予想する。年内換金売り終了により、再上昇に転じよう」と指摘。28日に683円へ上昇した後、伸び悩み。

今年1月31日付けレポートで『全体相場急落の煽り受け年明け1月21日にかけ441円へ一段安ながら、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、1月16日付けレポートより指摘してきた通り買い』と予想。2月1日引け後に発表したTrop-2抗体に関するニュージーランド特許付与決定を好感しS高交え3日にかけ668円へ急伸したが、全体相場急反落の煽りもあって5日にかけ再度475円へ下落。

2月6日付けレポートで『引き続き、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、バイオ関連出遅れ2369メディビックグループと共に再度買い場』と予想。10日前引け後に発表したヒト化抗 DLK-1 抗体に関する米国特許付与決定を好感し547円S高買い気配。全体相場一段安の煽り受け反落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の486円どころでも「買い」と予想。12日引け後に前回予想より赤字幅縮小を発表。

2月13日付けレポートで『決算発表明け。再上昇に向かうと予想する。2014年10月に独自開発のADLibシステムを用いて複数のインフルエンザウイルスの抗体を短期間で作製したのに続き、同年12月にエボラウイルスに対する抗体作製にも成功した経緯があり、ブラジル中心に南米で大流行している「ジカ熱」関連の材料性も浮上する可能性も』と指摘。15日の440円を安値に切り返し。

3月13日付けレポートで『7日にS高交え8日にかけ639円を回復した後、9日にかけ525円へ反落ながら、引き続き、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

3月14日引け後に、がん治療用抗体LIV-2008bのオプションライセンス契約締結を発表。本契約の締結時にADCT社より契約一時金を受領。ADCTがオプション権を行使しライセンス契約を締結した場合には、ライセンス契約一時金を受領。開発の進捗に応じたマイルストーンペイメントも含め、総額で約 110億円を受け取ることに。また、製品上市後には製品の売上高に応じたロイヤリティも受け取る。

これを好感し買い殺到。3月16日引け後にも、ヒト化 TROP-2 抗体に関する米国特許付与決定を発表。3日連続S高を交え、18日にかけ922円へ急騰した後、さすがに反落。24日の751円を安値に切り返し。858円を回復した25日引け後に増し担保規制に。

3月28日からの増し担保規制を嫌気し、短期的には調整を余儀なくされようが、引き続き、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

4571ナノキャリアは、3月16日にかけ1261円へ上昇した後、24日を1215円で戻りの引け新値。

2月12日安値760円から底打ち反転。

 

4576デ・ウエスタンは、3月22日にかけ560円へ一段高。2月12日安値335円から底打ち反転。

 

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東証JQ8739 スパークスG (3月25日終値220円)

 

【買い推奨値から8.2倍高を演じた大ヒット銘柄。マイナス金利に絡む投資関連として、再上昇本格化に向かうと予想する】

 

2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。12日の172円を安値に3月7日にかけ235円へ上昇した後、伸び悩みにあったが、24日の235円どころより「マイナス金利に絡む投資関連として、改めて買い」と予想。239円へ。

トヨタ三井住友銀と「未来創生ファンド設立」。人工知能、ロボット、子育て支援、電力小売り全面自由化関連など旬な材料性を1銘柄で買える便利な株。昨年10月30日に発表した2016年3月期第2四半期決算で純利益が前期比3.2倍増の15億5600万円に急拡大。通期上方修正の可能性充分。

2012年6月16日付レポート買い推奨値55.5円から2015年8月5日にかけ459円へ8.2倍高を演じた大ヒット銘柄マイナス金利に絡む投資関連として、再上昇本格化に向かうと予想する。

 

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東証JQ6629 テクノホライゾンHD (3月25日終値330円)

 

(1)4312サイバネットシステムに続くAR・VR関連本命格かつ国策のミラーレス車関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める

 

3月8日の288円どころより「AR・VR関連として、買い」と予想。15日にかけ334円へ上昇。18日を324円で戻りの引け新値。

3月20日付けレポートで『電子事業のタイテックと光学事業のエルモが株式移転により共同持株会社を設立。電子事業と光学事業を2本柱にファクトリーオートメーション(FA)関連機器、画像関連機器、監視カメラなどを展開。光学機器はレンズに強み。

2016年3月期最終利益が、前期比58%減の5000万円予想。予想EPS3.71円。

昨年10月15日に、子会社エルモが、Virtual Reality 360°(全天球パノラマ)撮影用カメラシステムにおいて、フランスの VideoStitch 社と両社製品の開発及びシステムサポート、グローバル販売での協業を行うと発表。AR・VR関連銘柄

昨年10月20日に、子会社タイテックが、新製品『スカラロボット対応 サーボドライバー一体型ロボットコントローラTRC-2100L-S1』『垂直多関節ロボット対応 サーボドライバー一体型ロボットコントローラ TRC-2100L-S2』販売開始を発表。産業用ながらロボット関連の側面も。

今年1月19日付け日本経済新聞が、「デンソーパナソニックがサイドミラーやバックミラーなどのミラーが不要なミラーレスシステムを開発し、ミラーレス車が実用化に向けて動き出した」と報じた後、国際基準の改定を受け、国土交通省も保安基準を6月にも改正する方針。

傘下のグラフインが、安全運転支援装置向けカメラ映像再現ユニットGT4Aや車載カメラ用超広角レンズ対応アクティブ・アライメント6軸調整ユニットを開発。ミラーレス車関連本命格

1月13日~15日に開催されたウェアラブルEXPOでAR・VR技術が脚光を浴びた後、グーグルが独自のVRハードウェアを開発する計画観測や、サムスンがVR映像制作スタジオをニューヨークに開設、アップルがVRの第一人者を雇ったなど関連ニュースが相次いだ事を受け、AR・VR関連が軒並み高。AR・VR関連本命格4312サイバネットシステムがS高連発で急騰する中、同社株も26日にかけ437円へ急伸。

2月13日付けレポートで『本命格の4312サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、3393スターティア6629テクノホライゾンHD3698CRI・ミドルウェア6736サン電子6731ピクセラ6888アクモスなどAR・VR関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社3852サイバーコムを始め6778アルチザネットワークス9702アイ・エス・ビー8226理経3842ネクストジェン4748構造計画研究所7587パルテック6800ヨコオなど5G関連も再び一斉高に転じる可能性あり。

VRはバーチャルリアリティ。仮想現実。ARは拡張現実。VRと現実を組み合わせ、現実を拡張する技術。2025年には世界VR市場が約9兆円規模に成長するとの試算がある。

5Gは、4Gや4GLTEより高速かつ大容量の通信が可能となる第5世代携帯電話。現在のLTEより100倍の通信速度が可能となる。総務省は東京オリンピックが開催される2020年の実用化を目指している。

IoTや自動運転車の普及には5G実現が不可欠となる』と指摘。

2月12日の214円を安値に再上昇。

AR・VR関連と国策のミラーレス車関連という2大テーマに加え、産業用ながらロボット関連の側面もあり、ZMP自動走行関連にも絡み、材料性豊富。4312サイバネットシステムに続くAR・VR関連本命格かつ国策のミラーレス車関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月23日にかけ349円へ上昇。引き続き、「AR・VR関連と国策のミラーレス車関連という2大テーマに加え、産業用ながらロボット関連の側面もあり、ZMP自動走行関連にも絡み、材料性豊富。4312サイバネットシステムに続くAR・VR関連本命格かつ国策のミラーレス車関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

(2)6736サン電子が、2日連続S高!

 

6736サン電子が、3月25日に2日連続S高となる1045円へ一段高!米カリフォルニア州で起きた銃乱射テロの容疑者が使っていたスマートフォンのロック機能解除で同社のイスラエル子会社セレブライトがFBIに協力していると報じられた事を好感。

世界をリードするARエンジンを持つInfinityAR社、眼鏡型デバイス向けのディスプレイに優れた技術を持つLumus社と業務提携。ARソリューションの実現を目指す。目の前の現実空間に3Dなどコンピュータ映像を融合させる「AceReal(エースリアル)」を開発。

2月13日付けレポートで『本命格の4312サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、3393スターティア6629テクノホライゾンHD3698CRI・ミドルウェア6736サン電子6731ピクセラ6888アクモスなどAR・VR関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社3852サイバーコムを始め6778アルチザネットワークス9702アイ・エス・ビー8226理経3842ネクストジェン4748構造計画研究所7587パルテック6800ヨコオなど5G関連も再び一斉高に転じる可能性あり。

VRはバーチャルリアリティ。仮想現実。ARは拡張現実。VRと現実を組み合わせ、現実を拡張する技術。2025年には世界VR市場が約9兆円規模に成長するとの試算がある。

5Gは、4Gや4GLTEより高速かつ大容量の通信が可能となる第5世代携帯電話。現在のLTEより100倍の通信速度が可能となる。総務省は東京オリンピックが開催される2020年の実用化を目指している。

IoTや自動運転車の普及には5G実現が不可欠となる』と指摘。

大和証券投資信託委託による大量保有を好感し3月4日にS高交え15日にかけ884円へ一段高。

 

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東証JQ2667 イメージワン (3月25日終値551円)

 

(1)衛星画像で宇宙関連、医療画像でS高連発大化け6034MRTの遠隔医療関連の側面も。引き続き、「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

1月4日の622円どころより「ドローン関連として買い」と予想。6日に一時3日連続S高となる885円へ急騰。日本経済新聞が、昨年末に「総務省は小型無人機ドローン向けの電波規制を全面的に見直す」と、年明けにも「政府は福島県内にロボットの研究開発拠点を整備。災害対応ロボットやドローンなどの実証試験を実施。企業の新たな技術開発に補助金を出す」と報じた事を好感。

同じくドローン関連2303ドーンは、1月7日引け後に発表した業績の上方修正も加わり、年明け4日の大発会から8日にかけ5日連続S高。

1月10日付けレポートで『6日から9日に開催の世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)」でドローンの出展急増が伝えられる中、3月には国際展示会「ジャパン・ドローン2016」、4月には第2回「国際ドローン展」が開催。

正月休みを挟んで3778さくらインターネット3853インフォテリアを始めフィンテック・ブロックチェーン関連の買い人気が続く中、年明けはドローン関連が台風の目に。

2303ドーンと共に国策進むドローン関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。

衛星画像販売を起点に、医療画像システムを展開。2015年9月期最終利益は1億7000万円の赤字に転落したが、2016年9月期最終利益が3000万円の黒字転換予想』と指摘。

1月16日付けレポートで『12日に一時S高を交え13日にとなる888円へ一段高後、全体相場一段安の煽りもあって15日に一時S安となる577円まで売られたが、突っ込みにはすかさず買いが入る展開。全体相場の動向を見極めつつ再上昇から新値追い再開へ向かおう。国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいると予想する。

この間、2303ドーンは、7日連続S高を交え1月14日にかけ3775円へ急騰。昨年大納会12月30日安値805円から4.6倍高を演じた後、15日はさすがに2855円S安売り気配』と指摘。

1月20日に一時S高となる685円へ再上昇。21日に指摘した通り増し担保規制解除となった22日の559円どころより「買い」と予想。26日にかけ689円へ再上昇。

1月31日付けレポートで「再上昇本格化から新値追い再開に向かうのは時間の問題」と予想。2月6日付けレポートで「全体相場急反落の煽りもあって予想に反し2月5日にかけ474円へ一段安ながら、2月10日発表の第1四半期決算発表を見極めつつ、買い」と予想。12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場中盤の394円どころでも「買い」と予想。

2月13日付けレポートで「10日に第1四半期決算発表を終え、再上昇に向かう」と予想。24日に国土交通省がドローンで商品を宅配する実験を徳島県那賀町で実施。25日にかけ540円へ再上昇。

3月2日付け日経新聞1面トップの「ドローン宅配事業化検討」を好感し、569円まで買われた後、伸び悩みながら、3月6日付けレポートで『3月24日~26日に国際展示会「ジャパン・ドローン2016」が、4月20日~22日にも第2回「国際ドローン展」が開催。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

3月20日付けレポートで『ソニーモバイルコミュニケーションズZMPが共同出資するエアロセンスがドローンの量産体制を確立し、法人向けサービスを開始と発表した事を好感。3月16日にかけ589円へ上昇した後、18日にかけ515円へ反落ながら、3月21日付け日本経済新聞1面トップが「デンソーがドローンに参入」と報じる。再上昇に向かう』と予想。25日に566円を回復。

衛星画像で宇宙関連、医療画像でS高連発大化け6034MRT遠隔医療関連の側面も。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

(2)3653モルフォが、22日にかけ上昇

 

3653モルフォが、3月22日にかけ7000円へ上昇。

3月20日付けレポートで『デンソーへの第三者割当増資による資本業務提携を好感し、S高連発で7320円へ急騰した後、全体相場急落の煽り受け下落。2月12日の3920円を安値に再上昇。

デンソーNTTドコモが、高度運転支援及び自動運転技術の実現に向け、LTEや次世代移動通信システム5Gを利用した車両制御システムの研究開発を協力して進めることで合意を発表した時も、2月22日にS高。デンソーのドローン参入を好感し、買い人気を集めよう』と指摘。

 

6888アクモスは、3月25日にかけ400円へ下落。ソニーモバイルコミュニケーションズZMPが共同出資するエアロセンスがドローンの量産体制を確立し、法人向けサービスを開始と発表した事を好感し、3月9日にかけ490円へ上昇。3月20日付けレポートで「18日にかけ400円へ反落ながら、デンソーのドローン参入を好感し、2667イメージワンと共に再上昇に向かおう」と指摘。

2303ドーン2667イメージワンと共にドローン関連本命格。子会社を通じてAR・VR関連の側面も。

2月13日付けレポートで「本命格の4312サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、3393スターティア6629テクノホライゾンHD3698CRI・ミドルウェア6736サン電子6731ピクセラ6888アクモスなどAR・VR関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社3852サイバーコムを始め6778アルチザネットワークス9702アイ・エス・ビー8226理経3842ネクストジェン4748構造計画研究所7587パルテック6800ヨコオなど5G関連も再び一斉高に転じる可能性あり」と指摘。

 

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東証JQ6862 ミナトHD (3月25日終値148円)

 

【増し担保規制解除ならずも、フィンテック事業の子会社設立とM&A完了の好材料発表が時間の問題と予想される。引き続き、「買い推奨値から11.2倍高を示現したリミックスポイント、3.5倍高を演じたFRS、3倍高のテリロジー、シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として大化けに向かう可能性秘める」の予想変更なし】

 

昨年10月26日の93円どころより「低位材料株として、買い」と予想。96円へ上昇した後、30日にかけ一時90円へ下落。

11月1日付けレポートで「ATM向けタッチパネル、プログラム移植装置が主力。液晶検査装置も。赤字が続いたが、スマートメーター、車載向けROM書き込み事業好調により、今期から黒字化目指す。8月28日に第三者による新株式及び第4回新株予約権の発行中止を発表。9月28日にストックオプションとして発行する新株予約権の募集を発表。29日にグループ会社イーアイティーが、DataLocker Inc.と提携し、同社が提供する暗号化対応ポータブルストレージ、およびクラウド対応ソフトウェア等関連製品について、10月より日本国内での販売を開始する予定と発表。

10月15日にストックオプションとして発行する新株予約権の発行内容確定(1株当たり103円)を発表。四季報で2017年3月期最終利益が5500万円予想。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

11月7日付けレポートで「6日を95円で高値引け。12日の第2四半期決算を見極めつつ、上昇が本格化していく」と予想。11日にかけ98円へ上昇した後、12日に91円へ反落したが、11月14日付けレポートで「中間決算を終え、電力小売り自由化、自動走行、サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として本格上昇に向かうのは時間の問題と予想する。買い推奨値から3倍高を演じた後、驚愕の7.4倍増益へ再び上方修正した7638シーマに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。17日、18日の90円で下げ止まり。

11月22日付けレポートで「日柄調整終了により本格上昇に向かうと見越し、フィンテック関連・電力小売り自由化関連・ZMPの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として買い増しと予想する。買い推奨値から3倍高を演じた後も、驚愕の7.4倍増益へ再び上方修正し、三角保ち合い上放れとなってきた7638シーマに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、27日にかけ100円へ一段高。11日に付けた戻り高値を更新。

11月29日付けレポートで「本格上昇が続くと予想する。買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイント3.5倍高を演じた9423FRS3倍高3356テリロジー7638シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ZMPの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。12月4日朝方にかけ108円へ一段高。12月13日付けレポートで「8月18日高値顔合わせまで買われた後、全体相場急落の煽り受け、12月10日にかけ97円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、16日安値95円から再上昇。個別材料株全般に「クリスマス決戦の買い」を発令した25日を109円で高値引け。

年明け大発会1月4日に171円へ急伸した後、増し担保規制を嫌気し急反落。1月16日付けレポートで『全体相場急落の煽り受け15日にかけ102円へ下落ながら、引き続き、「買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイント3.5倍高を演じた9423FRS3倍高3356テリロジー7638シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ZMPの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

1月18日にかけ93円へ下落したが、「99円以下は買い」と予想。増し担保規制解除を好感し19日にかけ136円へ再上昇した後、悪地合に行って来いの展開ながら、22日の94円どころでも「買い」と予想。29日に日刊工業新聞が「クリーンルームを新設。ROM書き込みを月産100万個体制」と報じた後、新ROM書込みセンターの新規開設を発表。これを好感し2月3日にかけ126円へ上昇した後、全体相場一段安の煽り受け12日にかけ97円へ下落。

2月13日付けレポートで「4日に第三者割当による新株式及び第5回新株予約権発行に係る払込完了を発表。10日に第3四半期決算発表を終え、再上昇に向かう」と予想。22日引け後に高度なスマートフォン認証技術を利用したフィンテック事業に関する共同出資子会社の設立を発表。これを好感し、23日に146円へ急伸。2月28日付けレポートより『フィンテック関連の仲間入り。引き続き、「買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイント3.5倍高を演じた9423FRS3倍高3356テリロジー7638シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ZMPの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

3月13日付けレポートで「8日にかけ175円へ一段高。年初来高値を更新した後、増し担保規制を嫌気し急反落。11日を133円で安値引けながら、14日、15日、16日と3日連続で終値が25日線からの上方乖離15%未満なら、16日引け後に増し担保規制解除となる計算」と指摘。15日終値157円が25日線からの上方乖離18.26%で15%を超え、増し担保規制解除ならず。

3月20日付けレポートで『次は、3月22日、23日と2日連続で終値が25日線からの上方乖離15%未満なら、23日引け後に増し担保規制解除となる計算。

2月22日に、高度なスマートフォン認証技術を利用したフィンテック事業に関する共同出資子会社の設立を発表。ITコンサルティングサービスや情報セキュリティーコンサルティングサービスを手掛けるアイティーディレクトと、最先端の認証技術ライセンスを利用したフィンテック事業の子会社スマート・レスポンス(仮称)を共同出資で設立する。

新会社スマート・レスポンスは、3月に設立予定。パスワードを入力しないでスマートフォン認証をネット取引や決済に利用できるサービスの提供を目指す。世界20カ国、1200社以上で導入実績のある米アーリー・ワーニング社のライセンスを活用し、日本向けにカスタマイズ。7月を目処に国内金融機関やネット通販会社などへのサービス提供を開始する計画』と指摘。

3月16日~23日の終値が5営業日連続で25日線からの上方乖離15%未満となり、23日引け後に増し担保規制解除となる計算だったが、信用買い残が多過ぎる事から増し担保規制解除とならず。

いずれにせよ、1月19日に発表した第三者割当による新株式及び第5回新株予約権発行のIRの(2)本件第三者割当の具体的な目的等の②M&A費用において、「本件対象会社は、特殊用途向けコンピュータ記憶装置の製造ノウハウを持ち、当該装置の製造を海外メーカーに委託して国内外で販売し、大手電機メーカーや半導体デバイス商社等との取引を中心に数年以上にわたり平均的な売上高 70億円、経常利益3億円程度の安定した収益をあげている企業です」との記載があり、この対象会社のM&A完了の好材料発表が時間の問題と予想される。

引き続き、「買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイント3.5倍高を演じた9423FRS3倍高3356テリロジー7638シーマなどに続く黒字転換予想のフィンテック関連・電力小売り自由化関連・ZMPの自動走行関連・サイバーセキュリティ関連に絡む低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

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東証M3372 関門海 (3月25日終値318円)

 

(1)サントリーに続き徳威国際発展が同社株買い付け。経営戦略が思惑呼ぶ。株主異動の企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める

 

株主優待制度再開を好感し急伸となった3月8日の318円、押してきた9日の296円どころで「第2位の株主に浮上したサントリーによる経営戦略が思惑呼ぶ。株主異動の企業再建関連大穴株として、買い」と予想。8日の338円を高値にいったん反落したが、9日の287円を安値に切り返し。11日に325円へ再上昇。

3月13日付けレポートで『フグ料理専門店をチェーン展開。格安の「玄品ふぐ」を主力にカニ料理店も。2016年3月期最終利益が前期比66%増の7000万円予想。予想EPS7.07円。四季報で、2017年3月期最終利益が前期比21%増の8500万円予想。予想EPS8.6円。

2月5日に、サントリー酒類による同社株式買付け完了により、主要株主の異動を発表。サントリー酒類が発行済株式数の14.9%を保有する第2位の株主に。サントリーによる経営戦略が思惑呼ぶ。

サントリーが第2位の株主に浮上した株主異動による企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月15日引け後に、徳威国際発展有限公司が同社株100万7400株(発行済株式数の9.87%)を買い付けたと発表。16日に337円へ再上昇。

3月20日付けレポートより「サントリーに続き徳威国際が株主に浮上した株主異動による企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

 

(2)8946ASIAN STARが、昨年12月買い推奨値から約2倍高!

 

8946ASIAN STARが、3月25日にかけ358円へ一段高。昨年12月買い推奨値から約2倍高

昨年12月5日付けレポートより『4月より陽光都市開発が社名変更。横浜中心のマンション販売。分譲から撤退。管理・賃貸・仲介業にシフト。中国でサービスアパートメントの運営管理事業を展開。

2月20日に、徳威国際発展及び香港富心国際を割当予定先とする第三者割当による新株式の発行(発行価格230円、総額約6億6000万円、払込期日3月27日)及び社名変更、リゾート開発事業への新規参入、100%連結子会社TYインベスターズの増資などを発表。これにより筆頭株主が中国系に。

2015年12月期最終利益が前期比65%減の4700万円予想。予想EPS3.6円。

2月20日に発表したリゾート開発事業への新規参入において、和歌山、静岡などで取得したリゾート地の開発分譲事業が来期以降、売上に寄与。

7月30日に連結子会社である柏雅酒店管理(上海)が、東急不動産諮詢(上海)と中国に合弁会社設立を発表。上海市周辺において日本人出張者及び中国国内旅行者を主要顧客とする中短期滞在型サービスアパートメントの運営管理事業を展開していく予定。

来春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株として、買いと予想する。2013年4月9日にかけわずか8営業日で372円へ約3倍高を演じた前歴あり。急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。15日安値147円から切り返し。年明け1月14日にかけ264円へ一段高。

今年1月23日付けレポートで『逆行高で戻り高値更新が続いた後、1月18日にかけ202円へ反落ながら、引き続き、「来春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株として、急騰再演に向う可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、再上昇。29日の日銀金融政策決定会合で「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」の導入を決定。黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連として29日を263円で高値引け。

1月31日付けレポートで「新値追い再開へ向かう」と予想した通り、2月1日にかけ286円へ一段高。年初来高値を更新した後、全体相場一段安の煽り受けさすがに下落。2月13日付けレポートで「12日を190円で安値引けながら、再度買い場。今春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利本命格の不動産関連の材料性も加わり、急騰再演に向かう可能性秘める」と指摘して以来、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には今春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利本命格の不動産関連の材料性も加わり、大化けコースを歩んでいるとの予想に変更なし」と指摘。

6連騰を交え3月3日にかけ328円へ一段高。新値追いが続き、4日引け後にルネッサンス・テクノロジーズの大量保有が判明した後、一服にあったが、18日に再動意。

 

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東証JQ7638 シーマ (3月25日終値37円)

 

(1)10倍増益の最高益更新予想で予想PER9.4倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かうのは時間の問題と予想する

 

昨年3月12日の15円どころより「インバウンド関連出遅れとして買い」と予想。3月14日付けレポートで「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。今期より黒字転換予想」と解説。「源太バトル銘柄会員第7回クィーン銘柄」として4月2日寄り付き15円より、「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。2015年3月期最終利益が1億2300万円の黒字転換予想。4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタルに続き、9423FRSと、昨年末より継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中心に大化け急騰が相次ぐボロ株の、インバウンド関連出遅れとして、買い」と予想。

5月13日の16円どころより、これまでの「会員制投資戦略」参照と指摘。15日引け後に発表した好決算を好感し、PTSを20円でほぼ高値引け。5月17日付けレポートで「2016年3月期最終利益が前期比2.2倍増の2億9300万円予想。予想EPS0.88円。ボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、21日にかけ44円へ急伸。3月12日買い推奨値から約3倍高を示現。

5月24日付けレポートで「短期的にはいったん調整と予想するが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」と指摘した通り、調整。

7月9日に付けた22円を安値に切り返し。30日の29円どころより「インバウンド関連として、買い」と予想した通り、31日を34円で高値引け。8月2日付けレポートで『四季報で、2017年3月期最終利益が前期比5%増の3億1000万円予想。予想EPS0.9円。再上昇本格化に向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘した通り、5日にかけ41円へ一段高。7日を39円で戻りの引け新値。

8月9日付けレポートで「5122オカモト5194相模ゴム工業の急騰に沸くインバウンド関連出遅れとして、新値追い再開に向かうと予想。10日に41円まで買われた後、いったん反落したが、31円まで売られた12日の33円どころより「買い」と予想。39円で高値引けした14日引け後に好決算を発表。

8月14日付けレポートで『2014年7月から算入したエステ事業ニューアート・ラ・パルレの売上高7億7100万円計上が寄与。2016年3月期第1四半期純利益が1億4100万円。通期予想の2億9300万円に対し進捗率が48%に達した。いずれ通期予想が上方修正される可能性充分。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。8月22日付けレポートで「17日朝方42円まで買われた後、全体相場急落の煽り受け21日にかけ30円へ反落ながら、再度買い場」と予想。

8月24日お昼休みから25日にかけ発令した「日本株全面買い指示」の中でも、「個別材料株の本命格として、買い」と予想。25日寄り付き直後の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」でも「買い」と予想した通り、25円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。27日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、28日に再度41円へ急伸。

 

(2)8月27日に発表した中期計画の2017年3月期最終利益6億9500万円と2018年3月期最終利益8億5000万円計画を今期で超過するペース。2019年3月期最終利益10億4500万円計画達成も時間の問題と予想される

 

8月27日引け後に2016年3月期最終利益を前回予想の2億9300万円から5億5000万円予想に大幅上方修正。前期比で4.2倍増益に。予想EPSも1.65円に。

同時に2018年度までの中期計画も発表。2017年3月期最終利益が前期比26%増の6億9500万円予想。2018年3月期最終利益が前期比22%増の8億5000万円予想。2019年3月期最終利益が前期比22%増の10億4500万円予想。ブライダルジュエリー事業を柱に、エステ事業に続き、スポーツ事業とアート事業にも注力していく計画。来年7月よりニューアートへ社名変更。

8月30日付けレポートで「アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)の個別材料株本命格として、押し目買い増し」と予想。9月5日付けレポートで「買い増し」と予想した後、日経225が1万7500円へ下落してきた9月7日9時20分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び1万7500円台へ下落してきた8日の13時35分頃より発令した「2段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、8日の31円を安値に切り返し。14日にかけ35円へ上昇した後、25日にかけ29円へ売り直される展開。

9月27日付けレポートで「再度買い場」と予想した通り、10月9日にかけ38円へ再上昇。10月12日・17日・24日・11月1日付けレポートで『8572アコムに続き新値追い再開に向かうのは、時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期4.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

11月7日付けレポートで『安倍首相が、9月24日に「本日からアベノミクスは第2ステージに入る」と宣言。新たな「3本の矢」で全ての人が活躍できる「1億総活躍社会」を目指すと表明した。経済最優先の姿勢を鮮明化。GDPを600兆円に増やすとも。新たな3本の矢は、①希望を生み出す強い経済、②夢を紡ぐ子育て支援、③安心につながる社会保障。これまでの大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から大きく転換。弱者に向けた構造改革に軸足を移す。

子育て支援については、現在1.4程度の出生率を1.8程度に回復させると表明。子育て支援の目的は人口減少対策。そのためには、まず結婚率を上げねばならない。アベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連の側面が出てきた。

一方、中国経済の減速懸念により、いったん鳴りを潜めたインバウンド関連も、日米など12カ国が11月5日に公表したTPP(環太平洋経済連携協定)の協定案において、TPP域内のビザ発給を大幅に緩和する事が明らかとなり、本命格だった8202ラオックスが続伸。

11月13日に中間決算を迎え、三角保ち合い上放れから新値追い再開に向かうと予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期4.2倍増益予想のTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

 

(3)全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期10倍増益予想のTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として大化けコースを歩んでいると予想する

 

11月14日付けレポートで『11月12日にかけ40円へ再上昇した後、36円へ反落した13日引け後に業績の大幅上方修正を発表。

2017年3月期最終利益を前回予想の5億5000万円から前期比7.4倍増の9億5800万円最高益更新予想へ大幅上方修正。EPSも2.88円に。11月13日終値37円で予想PERも12.5倍へ低下。上方修正が相次ぎ、遂に割安銘柄となってきた。

8月27日に発表した中期計画の2017年3月期最終利益6億9500万円と2018年3月期最終利益8億5000万円計画を今期で超過するペース。2019年3月期最終利益10億4500万円計画達成も時間の問題と予想される。

5月21日高値44円更新から新値追い再開の2段上げに向かうと予想する。

全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!驚愕の今期7.4倍増益予想により割安となったTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる』と予想。18日にかけ46円へ一段高。新値更新を果たした後、伸び悩み。20日にかけ39円へ反落。

11月29日付けレポートで「27日終値39円で今期予想PER13.5倍。割安。2段上げ本格化に向かう」と予想。12月1日に42円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け、4日を38円で安値引け。12月5日付けレポートで『4日終値38円で今期予想PER13.1倍。割安。2段上げ本格化に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い』と予想。12月13日付けレポートで「10日に36円へ一段安ながら、再度買い場」と予想した通り、14日の35円を安値に切り返し。

12月22日にかけ41円へ再上昇した後、年内換金売りに下落したが、36円へ下落した年内最終売買日の12月25日に「業績急拡大銘柄としてクリスマス決戦の買い」と予想。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートでも「年内換金売り終了により、再上昇に転じる」と予想。29日に39円へ上昇。

今年1月16日付けレポートでも『年明け全体相場急落の煽り受け1月15日にかけ34円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ「2段上げに向かうのは時間の問題」との予想に変更なく、買い』と予想。20日の31円を安値に切り返し。22日にかけ34円を回復。

1月23日付けレポートで『20日~23日に東京ビッグサイトで開催された「第27回国際宝飾展」が活況。2月8日から中国が春節(旧正月)入り。陰りが出てきたが、民泊という新たな材料性も加わったインバウンド関連が買い直されるタイミング。2月10日に第3四半期決算発表も控え、2段上げに向かう』と予想。26日引け後に発表した業績の上方修正を好感し27日に40円へ再上昇。

2月6日付けレポートで「2016年3月期最終利益を前回予想の9億5800万円から13億円へ最高益をさらに上方修正。予想EPSも3.91円に。2月5日終値34円で今期予想PER8.6倍。超割安。2段上げに向かうのは時間の問題と見越し、買い」と予想。

全体相場一段安の煽り受け下落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の32円どころで「買い」と予想。30円を安値に切り返し。2月13日付けレポートで「再上昇に向かうと予想する。全体相場動向を見極めつつ2段上げに向かうのは時間の問題」と予想。26日に34円を回復。

2月28日付けレポートで「26日終値33円で予想PER8.4倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。3月4日を36円で高値引け。

3月6日付けレポートで『全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!驚愕の今期10倍増益予想により割安となったTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。11日を38円で高値引け。

3月13日付けレポートで「11日終値38円で予想PER9.7倍。10倍増益の最高益更新予想で予想PER9.7倍は超割安。全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かう」と予想。18日にかけ39円へ上昇。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!驚愕の今期10倍増益予想により割安となったTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

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東証2部3647 ジー・スリーHD (3月25日終値40円)

 

【買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。2月12日終値25円から翌営業日の15日にわずか1営業日で約2倍高を演じた前歴あり】

 

3月10日の40円どころより「2月12日終値25円から翌営業日の15日にわずか1営業日で約2倍高を演じた前歴ある大化け候補株として、買い」と予想。11日を44円で高値引け。

3月13日付けレポートで『旧・コネクトHD。今年1月5日より社名変更。ギャル向け雑貨店や企画・プロデュース事業などを展開。2014年11月から太陽光発電事業を開始。

2016年8月期第1四半期純利益が3200万円の赤字。通期予想は未開示。四季報では、2016年8月期最終利益が500万円の黒字転換予想。2017年8月期最終利益が前期比2倍増の1000万円予想。

2月29日に、連結子会社である株式会社SBYが、プリントシール機の企画・開発・製造・販売事業を行っているフリュー株式会社との業務委託契約に基づき、フリューが3月12日にSHIBUYA109の7階にオープンするコラボレーションプリントシール機専門店「collabo mignon(コラボミニョン)」の店舗運営に関わる業務全般を受託すると発表。

昨年9月24日に第三者委員会設置を発表。子会社の株式会社エコ・ボンズの2015年8月期における営業取引につき、当該取引の適正・妥当な会計処理を行うために調査分析することが必要であると判断し、当社と利害関係を有しない中立・公正な外部の専門家から構成される第三者委員会を設置。

10月26日に、第三者委員会の調査受領を発表。

11月2日に、経営改革委員会の設置、第三者委員会の調査報告書に基づく再発防止策の概要策定決議を発表。

12月18日に、提出を延長していた第5期(2015年8月期)有価証券報告書の提出完了を発表。

今年1月29日に、再発防止策の策定を発表。

2月15日に発表した第三者割当による自己株式の処分の払込完了を好感し49円へ急伸。12日終値25円から1営業日で約2倍高を演じた後、三角保ち合い形成。

2月15日に引け後には、募集新株予約権(有償ストック・オプション)の発行内容確定も発表。

買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。2月12日終値25円から翌営業日の15日にわずか1営業日で約2倍高を演じた前歴あり』と指摘。

3月14日に45円へ上昇した後、一服。引き続き、「買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

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東証JQ3318 メガネスーパー (3月25日終値62円)

 

【3月25日引け後に、第三者割当により発行される株式の発行内容確定と債務消滅益にかかる特別利益の計上を発表。企業再建銘柄として、大化けに向かう可能性秘める】

 

3月1日の65円どころより「企業再建関連のハイリスク・ハイリターン銘柄として、買い」と予想。73円で高値引けとなった11日引け後に、2016年4月期第3四半期1億9000万円の黒字化。債務超過解消を発表。通期最終利益も4億4000万円黒転予想。予想EPS7.09円。3月11日終値73円で予想PER10.2倍。

3月13日付けレポートで『メガネ小売りチェーン大手。赤字続き、継続の前提に重要事象。今期末までに債務超過を解消できなければ、上場廃止だが、「より確実な債務超過の解消を見据えた2016年4月期中における資本増強策の推進並びに実行により、当該債務超過の解消は十分に可能」と記載。買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月18日にかけ59円へ下落したが、25日引け後に、第三者割当により発行される株式の発行内容確定と債務消滅益にかかる特別利益の計上を発表。企業再建銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

 

9898サハダイヤモンドも、3月25日引け後に基準日後株主の議決権付与と固定資産の譲渡及び特別利益の計上を発表。

3月22日の11円どころより「企業再建関連のハイリスク・ハイリターン銘柄として、買いと予想する。今月末で営業、営業CFいずれも赤字なら上場廃止。少額資金で」と指摘。

 

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東証2部6786 RVH (3月25日終値1231円)

 

【新値追い!S高連発大化け6034MRTの遠隔医療関連の側面も。引き続き、「折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

昨年11月29日付けレポートで『旧リアルビジョンが今年4月より社名変更。医療向け3次元グラフィックスLSIを祖業に赤字が続いたが、昨年11月より実施した広告代理業DSCの子会社化により業績急変貌。今年2月より「継続企業の前提に関する注記」の記載も解消。のれん発生益計上により、2015年3月期最終利益が10億500万円の黒字転換。8期ぶりの最高益更新となった。

今年5月25日に発表した簡易株式交換によるスカイリンクの完全子会社化により、スマホゲームアプリ開発にも参入。8月17日に、子会社のK2DSTAMP社とデジタル認証システム「STAMP」に係る合弁契約締結及び日本国内における「STAMP」独占販売契約締結を発表。「金融×IT=生活変える」フィンテック関連の側面も。

8月27日に、台湾の孫会社スカイリンクデジタルが「大帥集團開運坊』」(中国語版)リリースを発表。

9月1日に、子会社のスカイリンクがスマートフォン、フィーチャーフォン向けソーシャルゲーム「サブリミナルガールズ」の予約特典付き事前登録開始を発表。

10月1日に、子会社のStamp Technologies Japanニューフォリアと電子認証システム「STAMP」の日本国内普及促進に係る協業開始を発表。

10月27日に、子会社のStamp Technologies Japanシステナと「STAMP」に係る協業検討に向けた覚書の締結及びスマートフォン&モバイルEXPOへの共同出展を発表。

11月4日に、中国政府の国策に提言・アドバイスを行う道紀忠華シンクタンクとの業務提携契約締結を発表。

11月6日に、美容脱毛専門サロン「ミュゼプラチナム」の運営会社であるジンコーポレーションとスポンサー支援に関する基本合意書締結を発表。

11月11日に、2016年3月期最終利益を前回予想の6億7000万円から8億2000万円へ上方修正を発表。予想EPSも69.72円へ。過払い金請求絡みの弁護士向け広告代理が時効到来控えた駆け込み需要により想定以上の拡大。スカイリンクの業績反映も寄与した。

既に、株価は昨年5月22日安値142円から2段上げを演じ、今年2月17日にかけ1369円へ9.6倍高大化けしたが、11月27日終値714円で今期予想PER10.2倍。割安。もみあい上放れに向かうと見越し、買いと予想する。買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連銘柄として、急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。

12月5日付けレポートで「11月30日にかけ730円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け12月4日にかけ647円へ下落ながら、12月4日終値659円で今期予想PER9.4倍。割安。買い」と予想。15日に簡易株式交換による株式会社ミュゼプラチナムの完全子会社化及び筆頭株主である主要株主の異動を発表。これを好感し、16日にかけ770円へ上昇。

12月20日付けレポートで「18日にかけ650円へ急反落ながら、美容脱毛事業のミュゼプラチナム再建により、業績拡大が予想される」と指摘。21日の606円を安値に切り返し。25日に「業績急拡大銘柄としてクリスマス決戦の買い」と予想。

年明け1月4日に発表したミュゼプラチナムの完全子会社化と業績の上方修正を好感し、5日にかけ875円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け21日にかけ601円へ下落ながら、2016年3月期最終利益を前回予想の8億2000万円から11億円最高益更新予想へ上方修正。予想EPSも77.94円へ。1月29日終値664円で予想PER8.5倍。超割安。

1月31日付けレポートで「2月12日に第3四半期決算発表を控え、再上昇に向かう」と予想。2月6日付けレポートで「1日に718円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ再度629円へ下落ながら、2月12日に第3四半期決算発表を迎える中、全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。15日の565円を安値に切り返し。23日にかけ750円へ再上昇。

2月28日付けレポートで『26日終値704円で予想PER9倍。超割安。引き続き、「買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連銘柄として、急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

3月3日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、4日に940円へ急伸。年初来高値更新。2016年3月期最終利益を前回予想の11億円から14億1000万円最高益更新予想へ上方修正。予想EPSも116.74円に。3月6日付けレポートより「4日終値895円で予想PER7.6倍。超割安に。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」と予想。22日にかけ1294円へ一段高。新値追い続く。

関連子会社のリアルビジョンが、医療向け3次元グラフィックスLSIを搭載したグラフィックボードを開発、販売。S高連発大化け6034MRT遠隔医療関連の側面も。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

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東証M6187 LITALICO (3月25日終値2214円)

 

(1)3月19日付け日経新聞1面が「保育と介護のサービスを1つの施設で提供する多機能型福祉施設の普及促す」と報じたのに続き、27日付け1面の「サミット前に経済対策」の中で保育士給与を4%(月額1万2000円)上げる案も検討。「WHILL」が22日にFDA認可取得。障害者就労支援というオンリーワン的企業。大化けに向かう可能性秘める

 

3月18日の2386円どころより「買い」と予想。一時2598円へ上昇した後、伸び悩み。

3月20日付けレポートで『14日に新規公開。公募価格1000円に対し初値1880円で生まれ、2日連続S高交え16日にかけ3000円へ急伸した後、18日にかけ2130円へ反落。

障害者の就労支援サービス「WINGLE」、個々に合わせた個性を伸ばす教育を提供する幼児教室・学習教室「Leaf」、IT×ものづくり教室である「Qremo」、子育てに関する情報メディアや発達が気になる子どもを持つご家族向けのポータルサイトを提供する「インターネット事業」を展開。

3月19日付け日本経済新聞1面が「厚生労働省は、保育と介護のサービスを1つの施設で提供する多機能型福祉施設の普及を促す」と報じる。買い人気を集めよう』と指摘。

3月24日の1996円を安値に切り返し。25日に一時2373円を回復した後、伸び悩みながら、日本経済新聞3月27日付け1面トップが「安倍首相は、サミット前に財政出動の経済対策を策定する。消費増税再延期も視野に」と報じた中で、待機児童対策として保育士給与を既に実施した分を含め4%(月額1万2000円)上げる案も検討。

さらに、開発・販売を手掛ける次世代パーソナルモビリティWHILLの「ModelM」が、3月22日にFDA(米国食品医薬品局)の認可を取得。再上昇に向かうと予想する。障害者の就労支援サービスというオンリーワン的企業大化けに向かう可能性秘める。

 

6189グローバルグループも、上昇に向かうと予想する。3月18日に新規公開。首都圏中心に保育所の運営など子育ての支援事業を展開。

 

(2)2749JPHDも、一段高に向かおう

 

2749JPHDは、3月16日にかけ359円へ上昇した後、反落したが、22日の323円を安値に切り返し。25日にかけ350円へ再上昇。

昨年9月29日の328円どころより「子育て支援関連として、買い」と予想。10月2日にかけ365円へ上昇。

10月4日付けレポートで『保育園運営などの子育て支援最大手。最高益更新中。新四季報で、2016年3月期最終利益が前期比26%増の12億7000万円最高益更新予想。予想EPS15.2円。2017年3月期最終利益が前期比4%増の13億3000万円連続最高益更新予想。予想EPS15.9円。

安倍首相が、9月24日に「本日からアベノミクスは第2ステージに入る」と宣言。新たな「3本の矢」で全ての人が活躍できる「1億総活躍社会」を目指すと表明した。経済最優先の姿勢を鮮明化。GDPを600兆円に増やすとも。

新たな3本の矢は、①希望を生み出す強い経済、②夢を紡ぐ子育て支援、③安心につながる社会保障。これまでの大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から大きく転換。弱者に向けた構造改革に軸足を移す。

アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める。2013年5月10日にかけ788円へ急騰した前歴あり』と指摘。

10月5日に372円へ一段高した後、9日にかけ330円へ反落。10月12日付け日経新聞が、『安倍首相は週内に「1億総活躍社会」実現に向け、11月末までに緊急対策を取りまとめるよう加藤1億総活躍相に指示する』と報じた。10月17日付けレポートで『アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として、再上昇に向かう』と予想。20日安値326円から21日に351円へ反発。

予想に反し10月30日にかけ320円へ一段安ながら、日本経済新聞が11月1日付け1面トップで『厚生労働省は出生率1.8を目指し、「ミニ保育所」の建設に補助金を支給する』と報じた。11月1日付けレポートで『「ミニ保育所」補助金支給関連本命格として、再上昇に向かう』と予想したが、4日の日本郵政グループ3社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で反落。日本郵政グループ3社が5日を高値に反落するに伴い、6日朝方の298円を安値に切り返し。307円を回復。

11月7日付けレポートで「6日に第2四半期決算を終え、再上昇に向かう」と予想。9日に323円へ上昇した後、伸び悩みながら、11月14日・22日・29日・12月5日付けレポートで『2013年5月10日にかけ788円へ急騰した前歴あり。連続最高益更新中銘柄。引き続き、「アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。12月7日にかけ10月5日に付けた戻り高値と同値の372円へ再上昇。

全体相場急落の煽り受け下落したが、12月15日の329円を安値に切り返し。17日に367円を回復。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで「25日にかけ321円へ売り直されたが、年内換金売り終了により、再上昇に転じよう」と指摘。

今年1月16日付けレポートで「年明け大発会1月4日にかけ358円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け12日にかけ307円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。21日の272円を安値に切り返し。

1月23日付けレポートより「再上昇に向かう」と予想。2月6日付けレポートで「2日にかけ320円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ265円へ下落ながら、決算発表明け。全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。

2月13日付けレポートより「全体相場一段安の煽り受け2月12日にかけ231円へ一段安ながら、再上昇に転じる」と予想。3月16日にかけ359円へ上昇。

3月19日付け日本経済新聞1面が「厚生労働省は、保育と介護のサービスを1つの施設で提供する多機能型福祉施設の普及を促す」と報じたのに続き、日本経済新聞3月27日付け1面トップが「安倍首相は、サミット前に財政出動の経済対策を策定する。消費増税再延期も視野に」と報じた中で、待機児童対策として保育士給与を既に実施した分を含め4%(月額1万2000円)上げる案も検討。

引き続き、「アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

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東証JQ3250 エーディーワークス (3月25日終値44円)

 

(1)富裕層に特化。マイナス金利に絡む不動産関連出遅れとして、大化けに向かう可能性秘める

 

2月4日の44円どころより「不動産関連として、買い」と予想。全体相場一段安の煽り受け下落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の39円どころでも「買い」と予想。37円を安値に切り返し。

2月28日付けレポートより『昨年10月30日より東証2部から東証1部へ昇格。個人富裕層に向けた不動産投資・経営のためのソリューションに特化。中古マンションやビルを1棟仕入れ販売。富裕層の需要が続き、最高益更新中。

四季報で、2016年3月期最終利益が前期比8%増の3億6000万円最高益更新予想。予想EPS1.7円。2017年3月期最終利益も前期比33%増の4億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS2.2円。

2月22日にかけ45円を回復した後、伸び悩みながら、全体相場を見極めつつ再上昇に向かうと予想する。不動産関連出遅れとして大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月14日にかけ47円へ上昇した後、伸び悩みながら、マイナス金利に絡む不動産関連出遅れとして、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

3236プロパストが、3月15日にかけ433円へ上昇。

1月31日付けレポートで『民泊関連本命格として8889アパマンショップHD1435インベスターズクラウド8909シノケングループなどと共に急騰。1月8日の463円を高値に増し担保規制を嫌気し急反落。21日安値220円で下げ止まり。22日より増し担保規制解除。

1月29日の日銀金融政策決定会合で「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」の導入を決定。これを好感し、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連として29日を318円S高買い気配で大引け。アパート経営プラットフォーム「TATERU」運営の1435インベスターズクラウドもS高買い気配。

1月29日より東京大田区で民泊事業者の受付が始まる中、2月8日から中国が春節(旧正月)入り。民泊・インバウンド関連本命格に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連の材料性も加わり、2段ロケットで急騰再演に向かうと予想する。

8909シノケングループが筆頭株主のマンション開発、販売代理。再開発、中古不動産再生も。2016年5月期最終利益が前期比6%増の2億2800万円予想。予想EPS8.34円』と指摘。

2月6日付けレポートで「1日に398円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け予想に反し5日にかけ255円へ下落ながら、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利本命格の不動産関連も加わった民泊・インバウンド関連本命格として、不動産株出遅れ3250エーディーワークスと共に買い」と予想。全体相場一段安の煽り受け下落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の245円どころでも「買い」と予想。235円を安値に切り返し。

2月13日付けレポートで「不動産株出遅れ3250エーディーワークスと共に再上昇に向かうと予想する。全体相場の動向を見極めつつ新値追い再開に向かおう」と予想。16日にかけ320円へ上昇した後、伸び悩んだが、8316三井住友FGが2月16日より、8411みずほFGが22日から住宅ローン金利の引き下げを発表したのに続き、8306三菱UFJFGも3月1日からメガバンクで最低の0.8%に引き下げると19日に発表。これらを好感し22日にかけ324円を回復した後、伸び悩みながら、2月28日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。3月11日にかけ384円へ上昇。戻り高値更新続く。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利本命格の不動産関連本命格かつ民泊・インバウンド関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

 

(2)8892日本エスコンが一段高

 

8892日本エスコンが、3月22日にかけ294円へ一段高。戻り高値更新が続いた。

1月23日付けレポートで「消費者金融の8572アコムと共に超割安な不動産株として再上昇に向かう」と予想。29日の日銀金融政策決定会合で決定した「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」を好感し2月1日にかけ239円へ急伸した後、全体相場一段安の煽り受け12日にかけ167円へ下落したが、引け後に好決算と前期5円増配、今期4円増配、新規事業用地の取得、ベースアップの実施、自社株買いを発表。

2月13日付けレポートで「再上昇に向かうと予想する。2016年12月期最終利益が前期比5%増の32億円予想。予想EPS47.64円。2月12日終値167円で今期予想PER3.5倍。超割安」と指摘。16日にかけ243円へ急伸。

 

1435インベスターズクラウドは、3月17日にかけ1万2440円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた。

1月29日の日銀金融政策決定会合で決定した「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」を好感し、S高交え2月3日にかけ8360円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続いたが、全体相場急反落の煽り受け5410円へ下落した5日引け後に業績の上方修正と増配を発表。これを好感し、10日にかけ8060円へ。

アパート経営プラットフォーム「TATERU」を運営。2月5日引け後に業績の上方修正と増配を発表。2015年12月期最終利益を前回予想の8億2900万円から11億2500万円へ上方修正。EPSも158.56円に。配当も記念配当5円増配で20円に。2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

3300AMBITIONも、3月16日にかけ3905円へ一段高。1:2の株式分割を好感し上場来高値更新が続いた。

1月29日の日銀金融政策決定会合で決定した「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」と2月4日に発表した6030アドベンチャーと民泊で業務提携検討開始を好感し、5日朝方にかけ2590円へ上昇した後、12日にかけ1620円へ反落。2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。16日にかけ2150円へ再上昇した後、伸び悩み。2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

東京23区中心に借り上げた賃貸住宅を転貸するサブリース。首都圏で管理戸数約1万3000戸。「不動産SPA」企業としてプロパティマネジメント事業からインベスト事業、不動産賃貸仲介事業まで一気通貫のサービスを提供。四季報で、2016年6月期最終利益が前期比27%増の1億4000万円最高益更新予想。2017年6月期最終利益が前期比14%増の1億6000万円連続最高益更新予想。

 

8885ラ・アトレは、2月26日にかけ638円へ再上昇した後、伸び悩み。

1月23日付けレポートで「消費者金融の8572アコムと共に超割安な不動産株として再上昇に向かう」と予想。29日の日銀金融政策決定会合で決定した「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」を好感し2月1日にかけ750円へ急伸後、17日にかけ487円へ下落。

2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

 

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東証JQ9816 ストライダーズ (3月25日終値76円)

 

(1)引き続き、「民泊・インバウンド関連に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連の材料性も加わり、急騰再演の可能性秘める」との予想に変更なし

 

昨年11月4日の90円どころより「低位材料株として、買い」と予想。95円で高値引けとなった後、反落となった5日の88円どころでも「買い」と予想。引け後に業績の大幅上方修正を発表したが、79円へ続落となった朝方の80円どころでも「買い」と予想。84円を回復。

11月7日付けレポートで『IT系商社から投資事業会社へシフト。不動産管理とホテル運営を柱に、M&A戦略で新事業開拓。10月5日に業績連動型有償ストック・オプション(新株予約権・1株あたり67円)の払込完了を発表。

11月5日引け後に業績の大幅上方修正を発表。成田ゲートウェイホテルがインバウンド需要の好調により高稼働・高単価で推移。不動産賃貸管理事業も当期より開始したワンルームの売買が当初の想定を上回る見込みとなり、2016年3月期最終利益を前回予想の1億円から前期比2.4倍増の1億7800万円最高益更新予想へ大幅上方修正。予想EPSも2円に。

四季報で、2017年3月期最終利益が前期比11%増の1億9000万円連続最高益更新。予想EPS2.1円

子会社のモバイルリンクが台湾企業と合弁会社設立により共同開発の次世代車両運行システムが年内にも発売。タイで地元企業と共同運営のレストラン事業が、来年初までに開業予定。

スリランカで合弁の証券事業も、現地企業及び日本企業のIPO等のアドバイザー業務を開始。昨年8月7日に投資銀行グループのアジアキャピタルと業務提携し、IR(統合型リゾート施設)導入に先行するスリランカにおいてカジノ運営について共同で調査・研究を進めると発表。これを好感しカジノ関連として9月29日にかけ134円へ急騰した前歴あり。

中国経済の減速懸念により、いったん鳴りを潜めたインバウンド関連も、日米など12カ国が11月5日に公表したTPP(環太平洋経済連携協定)の協定案において、TPP域内のビザ発給を大幅に緩和する事が明らかとなり、本命格だった8202ラオックスが続伸。

今期2.4倍増最高益更新予想のTPP・インバウンド関連として、急騰再演に向かうと予想する。TPPに続きカジノ法案も前進した場合は、カジノ関連との2段ロケットで急騰再演に拍車が掛かる可能性秘める』と指摘。予想に反し16日にかけ77円へ下落したが、11月22日付けレポートで「再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。24日にかけ84円を回復。

12月13日・20日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け、10日にかけ77円へ下落ながら、今期2.4倍増最高益更新予想のTPP・インバウンド関連として、買い」と予想した後、年内換金売りに予想に反し下落したが、個別材料株全般に「クリスマス決戦の買い」を発令した25日の72円を安値に切り返し。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで「年内換金売り終了により、再上昇に転じる」と予想。29日にかけ81円へ上昇。

今年1月16日付けレポートで「年明け全体相場急落の煽り受け1月15日にかけ69円へ一段安ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に転じるのは時間の問題」と予想。21日の61円を安値に切り返し。22日に69円を回復。

1月23日付けレポートで『20日~23日に東京ビッグサイトで開催された「第27回国際宝飾展」が活況。2月8日から中国が春節(旧正月)入り。陰りが出てきたが、民泊という新たな材料性も加わったインバウンド関連が買い直されるタイミング。2月8日に第3四半期決算発表も控え、再度買い場』と予想した通り29日を75円で高値引け。日銀金融政策決定会合のマイナス金利導入決定を受けた不動産株一斉高を好感。

1月31日付けレポートで「民泊・インバウンド関連に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連の材料性も加わり、本格上昇に向かう」と予想。2月6日付けレポートで『2日にかけ79円へ上昇した後、5日にかけ72円へ反落ながら、「民泊・インバウンド関連に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連の材料性も加わり、本格上昇に向かう」との予想に変更なし』と指摘。8日引け後に発表した好決算を好感し再度79円まで買われたが、全体相場一段安の煽り受け12日を61円で安値引け。

2月13日付けレポートより「8日発表の2016年3月期第3四半期決算において、通期は前期比2.4倍増の1億7800万円最高益更予想に据え置いたが、第3四半期純利益が前期比6.3倍増の1億7100万円。進捗率96%。いずれ通期も上方修正の可能性充分。再上昇に向かう」と予想。3月15日にかけ85円へ上昇した後、25日にかけ76円へ反落。

引き続き、「民泊・インバウンド関連に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連の材料性も加わり、急騰再演の可能性秘める」との予想に変更なし。

 

(2)3926オープンドアが、3月14日にかけ戻り高値更新継続

 

3926オープンドアが、3月14日にかけ5140円へ再上昇。戻り高値更新が続いた。

民泊・インバウンド関連の直近IPO銘柄。昨年12月17日に新規公開。約300社の旅行会社や予約サイトが販売する旅行商品を一括で検索できる旅行比較サイト「トラベルコちゃん」と、50以上の予約サイトが販売する旅行商品を多言語で掲載し一括で検索できる旅行比較サイト「HOTEL SAURUS」を運営。

2月6日付け・13日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。

 

2477比較.comは、3月7日にかけ1038円へ再上昇した後、伸び悩み。

民泊・インバウンド関連本命格。世界最大の旅行サイト「トリップアドバイザー」と業界初のシステム連携。主力の宿泊施設サイトが訪日外国人急増により好調。2016年6月期最終利益が前期比36%増の2億1600万円最高益更新予想。四季報で、2017年6月期最終利益も前期比29%増の2億8000万円連続最高益更新予想。

2月6日付け・13日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。

 

8248ニッセンHDは、予想に反し一段安となったが、3月1日の129円を安値に切り返し。4日にかけ144円を回復。

ネット通販という新インバウンド関連大穴株。電子決済大手の米ペイパルが中国の消費者に日本企業のインターネット通販と自社の決済サービスを売り込み、ペイパルの決済サービスを導入した中国向けサイトを用意すると伝えられた15社の中に名を連ねる。建て直しを図る同社とって起死回生となる可能性充分。

2月6日付け・13日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想。

 

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東証M6255 NPC (3月25日終値202円)

 

(1)中国企業トリナ・ソーラーとの国内向け太陽光パネルの受託加工契約締結発表を好感しS高交え急伸した後、反落ながら、中国を始め世界向けへ発展すれば、トリナが太陽光パネル出荷量世界トップだけに引き続き、「再生可能エネルギーインフラ輸出関連大穴株かつ電力小売り全面自由化関連として中期大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし

 

昨年12月20日付けレポートで『太陽光発電システム関連機器、検査装置を提供。太陽光発電システムの保守メンテナンスサービスも展開。太陽電池モジュールで世界トップ。

2016年8月期最終利益が前期比15%減の4億7200万円予想。予想EPS21.44円。BPS1株純資産239.52円。12月18日終値218円で今期予想PER10.1倍。PBR0.91倍。割安。復配期待。

フランス・パリで開催された国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議(COP21)が、地球温暖化を止めるため歴史的合意に達し、新しい枠組みとなる「パリ協定」を採択して12月12日に閉幕した。

削減目標も罰則も決められず、京都議定書よりゆるやかな紳士協定に止まり、中身のない祭典に終わったとの見方もあるが、いずれにせよ、大気汚染対策が急務の中国を始めとする新興国や途上国も、先進国に続き、太陽光発電や風力発電、バイオマス発電など再生可能エネルギーへシフトしていく流れが地球規模に広がっていく事になろう。

一方、国内でも電力小売り全面自由化を来年2016年4月に控え、10月8日に小売り電気事業者として40社の登録が認められた。これを好感し、バイオマスや天然ガスで発電した電力を1000社の販売代理店で既に5000箇所に販売実績を持つ9517イーレックス、不適正会計の不祥事があったものの電力代理購入の6079エナリスなど電力小売り全面自由化関連が軒並み高。

地球規模の再生可能エネルギーインフラ輸出関連大穴株かつ電力小売り全面自由化関連として、買いと予想する。中期大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで「年内換金売りに年内最終売買日の12月25日を200円で安値引けながら、25日終値200円で今期予想PER9.3倍。PBR0.83倍。超割安。地球規模の再生可能エネルギーインフラ輸出関連大穴株かつ電力小売り全面自由化関連として、買いと予想する。年内換金売り終了により、再上昇に転じよう」と指摘。

年明け1月6日にかけ224円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け210円へ下落した8日引け後に業績の下方修正を発表。2016年8月期最終利益を前回予想の4億7200万円予想から3億500万円へ下方修正。予想EPS13.87円。1月10日付けレポートで「下方修正ながら、1月8日終値216円で予想PER15.5倍。PBR0.9倍。割高と言えず、突っ込み買い」と予想。

1月23日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け1月21日にかけ159円へ一段安ながら、買い」と予想した通り、2月1日にかけ186円を回復した後、全体相場一段安の煽りもあって12日にかけ152円へ下落。

2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。18日にかけ175円を回復。2月21日付け・28日付けレポートでも『引き続き、「再生可能エネルギーインフラ輸出関連大穴株かつ電力小売り全面自由化関連として中期大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

3月2日引け後に、太陽光パネル出荷量世界トップの中国企業トリナ・ソーラーの日本法人トリナ・ソーラー・ジャパンと日本国内向け太陽光パネルの受託加工契約を締結したと発表。これを好感し、3日にS高を交え4日にかけ298円へ急伸した後、25日にかけ200円へ反落。

現時点では国内向けながら、中国を始め世界向けへ発展していけば、トリナ・ソーラーが太陽光パネル出荷量世界トップだけに引き続き、「再生可能エネルギーインフラ輸出関連大穴株かつ電力小売り全面自由化関連として中期大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

(2)9517イーレックスがS高交え急伸!6092エンバイオもS高交え一段高

 

9517イーレックスが、3月24日にS高交え25日に1807円へ急伸。77円高の1725円。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を新規に「バイ」、目標株価を3650円に設定した事を好感し買い気配で始まった24日朝方より「電力小売り自由化本命格として、買い」と予想。S高の1648円で寄り、1611円まで小緩んだ後、S高張り付き。

 

6092エンバイオHDが、3月22日にS高交え24日かけ1080円へ一段高。18日引け後に、日本シーガテックTerraTherm, Inc.より日本国内での専有実施権の許諾を受けている原位置熱脱着技術に関するサブライセンス契約締結を発表。

電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

9551メタウォーターが、3月22日にかけ2860円へ一段高。

再生可能エネルギーインフラ輸出関連本命格かつ電力小売り自由化関連大穴株。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

1711省電舎は、3月7日にS高交え8日に567円へ上昇した後、伸び悩み。

電力小売り自由化・省エネ対策関連大穴株。継続前提に疑義注記も、黒字転換予想。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

6838多摩川HDも、3月16日にかけ123円へ上昇した後、伸び悩み。

再生可能エネルギーインフラ輸出関連大穴株かつ電力小売り自由化関連大穴株。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

6378木村化工機も、3月17日にかけ407円へ上昇した後、伸び悩み。

小売り自由化控える電力関連大穴の原発関連本命格。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

4092日本化学工業も、3月15日にかけ224円へ上昇した後、伸び悩み。

業績拡大・割安な福島原発事故に伴う海洋汚染関連。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

9501東京電力は、3月7日にかけ635円へ上昇した後、18日にかけ565円へ下落。

小売り自由化控える電力関連本命格かつ原発関連本命格。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

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東証2部3663 アートスパークHD (3月25日終値2020円)

 

(1)4667アイサンテクノロジーとAI関連の3666テクノスジャパンが一段高。ZMPの新規上場が決まれば、8462フューチャーベンチャーキャピタルと共に軒並み高へ向かおう

 

ZMPがFinancial Times ArcelorMittal Boldness in Business Awardsのテクノロジー部門のファイナリストに選ばれたと発表した事を受け、ZMP関連が軒並み再動意となった2月5日大引け間際より4667アイサンテクノロジーと共に「買い」と予想。1951円S高まで買われた後、全体相場一段安の煽りもあって12日を1358円で安値引けとなったが、2月13日付けレポートで「12日引け後に今期好決算と前期2円復配、今期1円増配を発表。2016年12月期最終利益が前期比7.8倍増の2億6700万円予想。予想EPS39.79円。これを好感しPTSで1658円S高。ZMP株を48万株保有。再上昇に向かおう」と予想。

S高連発で2月18日にかけ2538円へ急反騰した後、26日にかけ1857円へ反落。2月28日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、ZMPの新規上場が時間の問題と見越し、4667アイサンテクノロジー3666テクノスジャパン、8462フューチャーベンチャーキャピタルと共に再度買い場」と予想。3月2日にかけ2520円へ上昇した後、18日にかけ2030円へ反落。ZMPの新規上場が決まれば軒並み高に向かおう。

 

4667アイサンテクノロジーが、3月25日にかけ6800円へ一段高。

3月15日に、「平成27年度エネルギー使用合理化促進基盤整備事業(自動走行技術を用いた速度コントロール導入による燃費向上効果の調査)」における経済産業省との委託契約締結と、「平成27年度エネルギー使用合理化促進基盤整備事業(省エネに資する自動走行のためのデータ分析の調査)」における経済産業省との委託契約締結を発表。

3月24日に、100億点の大規模点群データの読み込み且つ高速表示を実現した精密三次元空間データ生産ツール「3DWING」発売開始を発表。

 

3666テクノスジャパンも、3月22日にかけ3485円へ上昇。AI関連として一段高。3月25日引け後に、1:2の株式分割を発表。

 

(2)3914ジグソーが、上場来高値更新継続!

 

3914ジグソーが、3月22日にS高交え25日かけ1万4290円へ一段高。青天相場を上場来高値更新継続。

昨年12月29日の6710円どころより「IoT・人工知能関連として、買い」と予想。年明け大発会1月4日からの全体相場急落の煽り受け、予想に反し18日にかけ3765円へ急落に見舞われたが、1月16日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、IoT・人工知能関連として再上昇に転じるのは時間の問題」と予想した通り、19日前引け後にZMPと自動運転向けリアルタイムOS「IZAC-OS」の共同開発開始を、20日に通信事業者ネットワーク内において基地局・交換局ノードベースのプライベートセキュアブロックチェーン基盤を構築し、日本国内で実証実験を開始すると発表。これらを好感し2日連続S高を交え21日にかけ6120円へ急反騰。悪地合に急反落となったが、22日に再び5320円高買い気配で大引け。

1月23日付けレポートで『人工知能制御をベースにIoTデータコントロールサービスとロボット型オート・パイロット・サービス及びオリジナルIoTプラットフォームのクラウド提供及びクラウドインフラやサーバ、周辺機器やソフトウェア、WEBサービス等のハイブリッドマネジメント、あらゆるIoTプロダクトやデバイスや次世代ロボット・サービスを対象にしたA&Aコンセプトを軸にした人工知能制御によるデータコントロールサービスを提供。2015年12月期最終利益が前期比26%増の1億円最高益更新予想。四季報で2016年12月期最終利益も前期比40%増の1億4000万円連続最高益更新予想。

現在、ノードベースのプライベートセキュアブロックチェーン基盤の実証実験・協業に向けて通信キャリア・金融機関・医療機関等と協議中。

ZMP関連フィンテック・ブロックチェーン関連も加わったIoT・人工知能関連本命格として再上昇本格化に向かうと予想する。再度上場来高値更新から青天再開に向かう可能性秘める』と指摘。

1月27日にかけ6900円へ再上昇。

1月31日付けレポートで『7日に、Kudan Limited.(英国)と車やドローン、ロボット、ファクトリーオートメーション全般に搭載可能なカメラ画像データのAR自動認識(センシング)と同社オリジナル人工知能 Z14βとの自動接続による画像データ認識及びデータフィードバックによる自動制御・画像補正の実用化研究開始を発表。4312サイバネットシステムがS高連発するなど買い人気が殺到したAR・VR関連の側面も。

昨年12月28日に、子会社の Mobicomm 社を通じ、イスラエルの Altair Semiconductor, LTD. (IoT-LTE チップセットソリューションにおける世界のリーディングサプライヤー)との間で、国内初の最新 IoT-LTE チップセットを軸にした全ての Altairsemi.社製通信チップセットの技術ライセンス契約締結も発表。3852サイバーコムがS高連発するなどAR・VR関連に続き買い人気殺到の5G関連の側面も。

全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはAR・VR関連を始め5G関連ZMP関連フィンテック・ブロックチェーン関連と最先端技術好材料目白押しのIoT・人工知能関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』と予想。

2月6日付けレポートで「全体相場急反落の煽り受け2月5日にかけ4600円へ下落ながら、全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。2月13日付けレポートで『全体相場一段安の煽り受け12日にかけ3950円へ下落ながら、2月12日に決算発表を終え、再上昇に向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはAR・VR関連を始め5G関連ZMP関連フィンテック・ブロックチェーン関連と最先端技術好材料目白押しのIoT・人工知能関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。好決算を好感しS高交え急反騰。19日を6650円で高値引け。

2月21日付けレポートより『引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはAR・VR関連を始め5G関連ZMP関連フィンテック・ブロックチェーン関連と最先端技術好材料目白押しのIoT・人工知能関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

3月2日に、宇宙開発ベンチャーのispaceと共同で月内にも月面探査に使う小型ロボットの研究開発を始めると一部専門紙に報じられる。

3月2日引け後に、宇宙開発ベンチャーのispaceと共同で、月や小惑星など地球近傍天体など宇宙空間での資源探査を目的とした自律制御ロボット「宇宙群ロボット」の開発を開始すると正式発表。

3月8日に、資本業務提携先の世界が高度暗号化ブロックチェーンを実用化し、100億円規模不動産のアジア・中華圏向け情報提供サービスを開始したと発表。

3月11日に、グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」が韓国の囲碁世界トップ棋士に勝利したと報じられ、AI関連が軒並み高。

3月25日引け後に、投資単位の引下げに関する考え方及び方針について発表。

 

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東証M7779 CYBERDYNE (3月25日終値2035円)

 

(1)引き続き「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはロボット関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

昨年12月29日の1970円どころより「ロボット関連本命格として買い」と予想。年明け1月6日にかけ2094円へ上昇。上場来高値を射程距離内に捕らえた後、全体相場急落の煽り受け8日にかけ1924円へ反落。

今年1月10日付けレポートで『装着型ロボットスーツ「HAL」を開発。介護福祉、医療向けにレンタル。来期より黒字化目指す。2014年6月17日の990円(分割修正値)どころより「ロボット関連本命格として、買い」と予想して以来、「アベノミクス第2ラウンドの目玉となってきたロボット関連本命格として大化けコースを歩んで行く」と予想してきた通り、8月1日にかけ2132.5円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、買い推奨値から2.1倍高を演じたヒット銘柄

「日本株全面買い指示」を発令した昨年8月25日の1212円を安値に切り返し。10月末より好材料発表が続き、再上昇。

昨年10月27日に、AMED(国立研究開発法人 日本医療研究開発機構)との委託研究開発契約締結を発表。

10月29日に、薬事承認申請中のロボット医療機器「HAL医療用(下肢タイプ)」について、薬事・食品衛生審議会(医療機器・体外診断薬部会)において11月10日に審議が予定されていると公表。

10月30日に、HAL医療用による身体機能改善治療に関して、共同研究医療機関のベルクマンスハイル大学病院より、ドイツのInEK(病院医療報酬制度協会)に対して診療報酬に関する申請が27日に提出されたと発表。

11月5日に、HAL医療用によるドイツ国内のすべての対麻痺患者の治療に対する公的医療保険適用を10月31日にG-BA(ドイツ連邦合同委員会)に申請したと発表。

11月10日に、HAL医療用が薬事・食品衛生審議会 (医療機器・体外診断薬部会)での審議の結果、部会の了解が得られたと発表。

11月25日に、日本初のロボット治療機器HAL医療用下肢タイプについて、25日付で厚生労働省より医療機器の製造販売承認を取得したと発表。

12月3日に、HAL医療用下肢タイプへの保険適用希望書を厚生労働省に提出したと発表。

ロボット関連本命格として、上場来高値更新から2段上げ本格化に向かう』と予想。

今年1月16日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け、予想に反し12日にかけ1818円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつロボット関連本命格として上場来高値更新から2段上げ本格化に向かうのは時間の問題」と予想。21日の1680円を安値に切り返し。22日に1815円を回復。

1月23日付けレポートで「ロボット関連本命格として、上場来高値更新から2段上げ本格化に向かう」と予想した通り、27日に中央社会保険医療協議会が「ロボットスーツHAL」を使った治療について保険適用承認を発表。1月29日引け後にも、公益財団法人大分県産業創造機構が募集した「地域資源活用商品創出支援事業(第17回助成対象事業)」に、同社の連結子会社である大分ロボケアセンター株式会社が申請した事業計画が認定され、交付申請することを決定したと発表。

2月6日付けレポートで「これらを好感し2月2日にかけ2077円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ1818円へ下落ながら、全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。全体相場一段安の煽り受け12日にかけ1454円へ下落。

2月13日付けレポートより「12日に発表した第3四半期決算において、2016年3月期最終利益を前回予想の6億円の赤字から7億5000万円の赤字へ下方修正したが、再上昇に向かう」と予想した通り、3月11日にかけ2136円へ一段高。グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」が韓国の囲碁世界トップ棋士に勝利したと報じられ、AI関連が軒並み高となる中、上場来高値を更新。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはロボット関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

(2)3843フリービットが急落。LINEのMVNO新規参入を嫌気

 

3843フリービットが、3月25日を792円で安値引け。LINEが24日に開催した「LINE CONFERENCE TOKYO 2016」においてMVNO事業に新規参入。今夏を目処にサービス開始と発表した事を嫌気。

人工知能・ビッグデータ関連も加わったTPPの格安スマホ外資参入規制緩和関連。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。3月10日にかけ947円へ上昇。

 

9418U-NEXTが、3月15日にかけ1161円へ上昇した後、もみあい。TPPによる格安スマホ外資参入規制緩和関連。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

3858ユビキタスも、3月7日にかけ949円へ上昇した後、もみあい。IoT関連本命格。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

6047Gunosyは、3月16日にかけ574円へ上昇した後、伸び悩み。KDDIとスマホ向けメディア事業に関し業務提携したスマホアプリ関連本命格。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

3916デジタル・インフォメーション・テクノロジーが、3月4日にかけ3095円へ上昇した後、反落から再上昇。直近IPOIoT・マイナンバー関連。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

9479インプレスHDも、3月10日にかけ158円へ上昇した後、反落から再上昇。アマゾンジャパンと連携した電子書籍関連。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

3758アエリアは、2月17日にかけ867円へ上昇した後、伸び悩み。9421ネプロジャパンに続くゲーム関連本命格。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

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東証M2489 アドウェイズ (3月18日終値720円)

 

(1)「LINE CONFERENCE」控え18日より再動意。上場言及するか期待され、24日に870円へ急伸したが、空振りに終わり、25日に721円へ反落も、フィンテック・パブリックブロックチェーンOrbへ出資。チャロン・ポカパンGと共同で中国中信(CITI)グループへ出資した事で話題となった伊藤忠商事が第2位の株主

 

2月6日付けレポートで「フィンテック・パブリックブロックチェーンのOrb関連出遅れかつ自動走行関連ZMPと共に新規上場決定接近が囁かれるLINE関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。全体相場急落の煽り受け12日にかけ432円へ下落したが、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想した通り、18日にかけ520円を回復。2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想した通り、3月4日にかけ589円へ一段高。

LINEフリーコインを販売。アフィリエイト広告で国内トップ。中国始め海外でも展開。チャロン・ポカパングループと共同で中国中信(CITI)グループへ出資した事で話題となった伊藤忠商事が第2位の株主。フィンテック・ブロックチェーン関連で台風の目になっているテックビューロ社と共に注目されるOrb社へ出資。テックビューロがプライベート・ブロックチェーンであるのに対し、Orbはパブリック・ブロックチェーン。非中央集権型クラウドコンピューティングシステム「orb」を開発。

2月3日引け後に業績の下方修正と自社株買いを発表。2016年3月期最終利益が前期比84%減の1億1000万円予想。予想EPS2.65円ながら、売上高は前期比5%増の380億円予想。自社株買いの規模も上限500万株と発行済株式総数の12%と高水準。

3月6日付けレポートで『4日引け後、トムソン・ロイター傘下のIFRが「LINEが夏前に東京とNYで新規公開を計画している」と報じた事を好感しPTS(夜間取引)で680円S高買い気配。4644イマジニア、3622ネットイヤー、3661エムアップ、4824メディアシーク、3627ネオス、3815メディア工房、3678メディアドゥ、2497ユナイテッド、3769GMOPG、3396フェリシモ、3903gumi、3770ザッパラス、3031ラクーン、7844マーベラス、3686DLEなどLINE関連が軒並み高。

LINE親会社のネイバーは「決定事項は何もない」と、LINEの広報担当者も「現時点では何も決まっていない」とコメントしたようだが、全体相場が急落からリバウンドに向かう中、ZMPと共に新規上場に動く可能性充分』と指摘。

3月7日にS高交え8日に780円へ急伸した後、11日にかけ636円へ反落したが、24日に「LINE CONFERENCE TOKYO 2016」を控え18日より再動意。上場について言及するか期待され、24日に870円へ急伸したが、上場についてコメントなしに終わり、25日に721円へ反落ながら、LINEの上場申請は時間の問題と予想する。LINE上場が決まれば、再び一斉高に向かおう。

 

(2)LINEの上場申請は時間の問題と予想する。LINE上場が決まれば、LINE関連が再び一斉高に向かおう

 

4644イマジニア LINEスタンプ

3622ネットイヤー LINEビジネスコネクト

3661エムアップ スタンプデコ

4824メディアシーク LINEスタンプ

3627ネオス LINEスタンプ

3815メディア工房 LINE占い

3678メディアドゥ LINEマンガ

2497ユナイテッド LINE課金システムに出資

3769GMOPG LINE Pay

3396フェリシモ LINE配送

3903gumi LINEゲーム

3770ザッパラス LINE占い

3031ラクーン LINE Pay

7844マーベラス LINEゲーム

3686DLE LINEスタンプ

3639ボルテージ LINEゲーム

4784GMOAP LINEビジネスコネクト

3807フィスコ LINEニュース

6094フリークアウト 子会社がLINEと資本業務提携

2352エイジア LINEビジネスコネクト

2389オプトHD LINEビジネスコネクト

3655ブレインパッド LINEビジネスコネクト

4281DAC LINEビジネスコネクト

 

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東証1部1847 イチケン 25日終値338円)

 

(1)最高益更新予想で今期予想PER5.5倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ再上昇本格化に向かうと予想する

 

2014年6月8日付レポートより「年商2兆円を超えるパチンコホール首位のマルハンが筆頭株主。カジノ関連穴株として再上昇してくるのは時間の問題」と予想。7月26日付レポートで『日本経済新聞が7月26日付け1面トップで「政府が東京オリンピックを開催する2020年までに全国3カ所前後でカジノ開設を認める検討に入った」と報じた。カジノ関連が一斉高に向かう』と予想した後、28日寄り付き直後の192円どころより「カジノ関連として買い」と予想すると共に29日にかけ2日連続S高となる312円へ急騰。7月31日にかけ214円へ急反落した後、三角保ち合い形成。

8月9日付レポートで「折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には大阪カジノ関連本命格として大化けに向かうと見越し、再度買い場」と予想。11日安値223円から切り返し。カジノ参入のストライダーズ京浜急行が急伸する中、27日かけ450円へ一段高。新値追いが続き、7月28日買い推奨値から2.3倍高を演じた後、調整が長引いたが、業績の大幅上方修正発表を好感し昨年8月18日にかけ396円へ再上昇。

昨年8月30日付けレポートで「2016年3月期最終利益が前期比63%増の17億円予想。予想PER47.28円。8月28日終値395円で今期予想PER8.3倍。超割安。全体相場の動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはアベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)カジノ関連の側面もある建設超割安株として、2016年にかけ大化けコースを歩んでいる」と予想。

「日本株全面買い指示」を発令した8月25日の297円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。新値追い。31日にかけ459円へ一段高。

日経225が1万7500円へ下落してきた9月7日9時20分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び1万7500円台へ下落してきた8日の13時35分頃より発令した「日本株全面買い」の中で、「建設関連として、買い」と予想した通り、7日の384円、8日の370円を安値にドンピシャのタイミングで急反発。

9月13日付け・22日付けレポートで「年商2兆円を超えるパチンコホールトップのマルハンが筆頭株主。カジノ関連の側面も。安保関連法案が成立した後、TPPと共にカジノ法案も前進した場合は、超割安な建設株とカジノ関連の2段ロケットで大化けに向かう可能性秘める」と指摘。14日にかけ420円へ上昇。25日を415円で戻りの引け新値。

 

(2)折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には超割安な建設大穴株として大化けコースを歩んでいると予想する

 

9月27日付けレポートで「カジノ法案継続審議を好感し、9月25日に3625テックファームが1365円S高で大引けしたのを始め、7836アビックス9766コナミなどカジノ関連が軒並み高。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には、アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)の超割安な建設大穴株として、来年2016年にかけ大化けコースを歩んでいると予想する。TPPと共にカジノ法案も前進した場合は、カジノ関連との2段ロケットで大化けに拍車が掛かる可能性秘める」と指摘。28日に439円へ一段高。8月31日に付けた高値459円を射程距離内に捕らえる。

10月12日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、8572アコムに続き新値追い再開に向かうのは、時間の問題」と予想。16日にかけ445円へ上昇。戻り高値更新。新値に迫る。10月17日付けレポートで「引き続き、新値追い再開に向かうのは、時間の問題」と予想した通り、21日にかけ467円へ一段高。新値更新を果たした後、横浜市マンション傾斜問題に絡み杭打ち工事を担った旭化成建材の工事データ流用発覚を嫌気した不動産・建設株軒並み安の煽りを受け下落したが、11月5日安値389円から切り返し。6日にかけ415円を回復。

11月7日付けレポートで「6日終値412円で今期予想PER8.7倍。超割安。11月11日に中間決算を迎え、再上昇から新値追い再開に向かう」と予想した通り、11日場中に発表した業績の上方修正を好感し484円へ一段高。再び新値更新。昨年7月28日買い推奨値192円から2.5倍高となってきた。

11月14日付けレポートで「2016年3月期最終利益を前回予想の17億円から前期比2.1倍増の22億円へ上方修正。予想EPSも60.95円へ。11月13日終値457円で今期予想PER7.4倍。さらに超割安に。3段上げに向かう」と予想。12月5日付けレポートで「11月16日に482円まで買われた後、27日にかけ422円へ反落ながら、12月4日終値435円で今期予想PER7.1倍。超割安。3段上げ本格化に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。9日安値413円から切り返し。

12月13日付けレポートで「再度買い場」と予想。14日にかけ442円へ上昇した後、伸び悩み。年内換金売りに398円へ下落した年内最終売買日の12月25日に「業績急拡大銘柄としてクリスマス決戦の買い」と予想。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで「25日終値401円で今期予想PER6.5倍。超割安。年内換金売り終了により、再上昇に転じる」と予想。

今年1月16日付けレポートで「年明け大発会1月4日にかけ428円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け14日にかけ366円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。21日の350円を安値に切り返し。22日に382円を回復。

1月31日付けレポートで「23日付けレポートよりお伝えしている通り、2月12日に第3四半期決算発表を控え、再上昇に向かう」と予想。2月6日付けレポートで「1日にかけ410円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ360円へ下落ながら、2月12日に第3四半期決算発表を迎える中、全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。

全体相場一段安の煽り受け下落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の292円どころでも「買い」と予想。2月13日付けレポートで「12日に第3四半期決算発表を終え、再上昇に向かうと予想する。全体相場の動向を見極めつつ新値追い再開に向かうのは時間の問題」と予想。予想に反し売られたが、17日の267円を安値に切り返し。23日に305円を回復。

2月28日付けレポートで「2016年3月期最終利益は22億円最高益更新予想。予想EPSも60.87円に据え置いたが、経常利益を前回予想の28億円から33億円へ上方修正。2月26日終値294円で予想PER4.8倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。3月25日にかけ338円を回復。

3月25日終値338円で予想PER5.5倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ再上昇本格化に向かうと予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には超割安な建設大穴株として、大化けコースを歩んでいると予想する。

 

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東証1部8572 アコム (3月25日終値553円)

 

(1)全体相場動向を見極めつつ黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む消費者金融関連として再上昇本格化に向かうと予想する

 

2014年11月1日付レポートで「黒田バズーカ第2弾の金融関連として、8515アイフル8589アプラス8508Jトラストや、銀行株証券株などと共に全面高に向かう」と予想。今年7月30日にかけ624円へ上昇。新値追いが続いた後、調整。

昨年8月14日付けレポートで「2016年3月期最終利益が前期比2倍増の510億円予想。予想EPS32.55円。四季報で2017年3月期最終利益が前期比2%増の520億円予想。予想EPS33.2円。8月14日終値554円で来期予想PER16.6倍。アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)開始の金融関連本命格として、買い」と予想した通り、19日にかけ614円へ上昇。新値を射程距離内に捕らえたが、全体相場急落の煽り受け21日にかけ546円へ反落。

8月22日付けレポートで「24日朝方の動向を見極めつつ、転換点<小>8月31日前後と2段構えで買い」と予想した後、24日お昼休みから25日にかけ発令した「日本株全面買い指示」の中でも、「アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)の本命格として、買い」と予想。25日寄り付き直後の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」でも「買い」と予想した通り、500円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。544円へ反発した後、大引けにかけ506円へ売り直されたが、「髙山緑星の売買指示ライブ中継」で「上海総合指数が3000ポイントを割れた場合、中国当局が株価対策を打ち出してくるはず。この突っ込みも断固として日本株全面買いと予想する」と絶叫した通り28日にかけ564円へ上昇。

8月30日付けレポートで『利息制限法の上限(年15~20%)を超えて出資法の上限内(同29.2%)に収まる貸出金利グレーゾーン金利を、最高裁が違法と判断したのが2006年1月。この判例により、過払い金返還が可能となった。法律で定められた過払い金返還の消滅時効の10年を来年2016年1月に迎える。グレーゾーン金利が違法と判決され、改正貸金業法が成立したのが2010年6月。また、過払い金返還の消滅時効は法律で10年だが、起算点は完済した時点。従って、来年1月に最高裁判決から10年を迎えても、すべての過払い金が時効になるわけではないが、消費者金融の利益を圧迫してきた過払い金返還が来年で節目を迎える。過払い金請求のために計上した引当金の解除も時間の問題。

さらに、中小企業救済対策として急務の貸金業法の規制緩和も、消費者金融にとって追い風。一定の条件を満たす貸金業者を「認可貸金業者」と認定。認可業者に限り、上限金利を貸付金額に応じて15~20%に制限している利息制限法の適用から外し、2010年まで有効だった29.2%に戻すのが柱。認可業者は、個人の総借入額を年収の3分の1以内に制限する「総量規制」からも除外される。

全体相場の動向次第で短期的にはいったん上昇一服から売り直される可能性もあるが、中長期的には、最高裁がグレーゾーン金利を違法と判断してから10年を来年に控え、利益を圧迫してきた過払い金請求が節目を迎えると共に、中小企業救済対策として急務の貸金業法の規制緩和も追い風となり、業績急拡大が時間の問題と予想される事からアベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)の本命格と判断した消費者金融関連として、来年2016年にかけ大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

その可能性を指摘した全体相場がダブル底に向かい4日にかけ507円へ売り直されたが、9月5日付けレポートで「転換点<中>9月7日の寄り付き動向を見極めつつ、8515アイフルと共に再度買い場」と予想した後、日経225が1万7500円へ下落してきた9月7日9時20分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び1万7500円台へ下落してきた8日の13時35分頃より発令した「2段目の日本株全面買い」の中で、「金融関連として、買い」と予想した通り、7日の502円、8日の475円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。新値追い再開。10月5日にかけ671円へ一段高後、さすがに反落となったが、16日に679円へ一段高。早くも新値更新。

10月17日付けレポートで「信用残が10月9日の段階で売残513万株に対し買残589万株。取組倍率1.15倍。拮抗。16日の日証金ベースで貸株290万株に対し融資138万株。取組倍率0.48倍。逆転」と指摘。19日にかけ699円へ一段高。新値追いが続いた後、20日に651円へ反落。

10月24日付けレポートより「信用残が10月16日の段階で売残550万株に対し買残628万株。取組倍率1.14倍。まだ拮抗ながら、23日の日証金ベースで貸株35万株に対し融資161万株。空売り急減。短期的にいったん調整も予想される」と指摘した通り下落したが、「中長期予想に変更なし」と指摘してきた通り、16日安値600円から切り返し。24日にかけ641円を回復。

12月13日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け12月11日にかけ592円へ下落。11月16日安値600円を割ったが、再度買い場」と予想した通り、14日の575円を安値に18日に一時639円へ上昇したが、全体相場急反落の煽り受け、599円へ反落。

12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで「年内換金売りに年内最終売買日の12月25日にかけ565円へ一段安ながら、年内換金売り終了により再上昇に転じる」と予想。

今年1月23日付けレポートで「年明け全体相場急落の煽り受け1月21日にかけ455円へ下落ながら、8515アイフルや、不動産株8892日本エスコン8885ラ・アトレなどと共に再上昇に向かう」と予想した通り、29日の日銀金融政策決定会合で決定した「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」を好感し551円へ急伸。

1月31日付けレポートで「29日に第3四半期決算発表も終え、再上昇本格化に向かう」と予想。2月6日付けレポートで「2日にかけ630円へ急伸した後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ530円へ下落ながら、全体相場動向を見極めつつ黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む消費者金融関連として再上昇に向かう」と予想。

2月13日付けレポートより「全体相場一段安の煽りもあって2月12日にかけ420円へ下落ながら、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む消費者金融関連として再上昇に向かう」と予想。3月16日にかけ576円を回復。

 

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(2)7833アイフィスジャパン、6881キョウデンも、まだまだ割安

 

7833アイフィスジャパンが、2月26日にかけ449円へ上昇した後、もみあい。

投資情報、IR、証券ドキュメント、投信ドキュメント事業を4つの柱に金融情報サービスを展開。2015年12月期最終利益が前期比43%増の3億8100万円最高益更新予想。予想EPS39.47円。2016年12月期最終利益も前期比5%増の4億円連続最高益更新予想。予想EPS41.41円。3月25日終値426円で今期予想PER10.2倍。割安。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

6881キョウデンが、3月14日にかけ205円へ上昇した後、もみあい。

プリント配線基板。スマホ向け、車載関連が好調。医療機器、航空宇宙関連へ進出図る。2016年3月期最終利益が前期比4.8増の11億円予想。予想EPS22.52円。BPS229.5円。3月25日終値200円で今期予想PER8.8倍。PBR0.87倍。超割安。2月13日付けレポートで「再上昇に転じる」と予想。

 

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日経225先物オプション4月物コール

 

【3月31日に転換点<中>を迎え、日経225先物が31日前後にかけ上昇した場合は手仕舞い売りと予想する。31日前後にかけ上昇しなかった場合、投資資金0紙くず回避の方は手仕舞い売り。投資資金0紙くず覚悟の方は持続で】

 

日経225先物が、転換点<小>3月10日夜間取引の1万6320円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。11日朝方より「3月15日前後と2段構えで買いと予想する。17750コール中心に。現在95ポイント。投資資金0になってもいい資金の範囲内で」と指摘。

3月13日付けレポートで「日経225先物が週初高で始まった後、3月15日の日銀金融政策決定会合と16日のFOMCの結果を見極めたいムードから反落となる可能性もあり、投資資金0紙クズ回避の場合は週初高で保有玉の半分を利食い売りと予想する。投資資金0紙クズ覚悟で大化け狙いの場合は保有持続で。日経225先物が週初高で始まった後、反落した場合は、転換点<小>3月15日に前後に2段目の買い指示を出す可能性が」と指摘。

ドル/円が110円台に入り日経225先物が1万6500円を割り込んだ3月17日夜間取引で「明日朝と2段構えで買いと予想する。17500コール中心に。現在80ポイント。投資資金0になってもいい資金の範囲内で。「転換点<小>3月18日前後から再度上昇に転じると予想するが、次なる転換点<小>3月24日前後まで調整が続く可能性も視野に」と指摘。

3月18日の1万6500円割れでも「転換点〈小〉3月24日前後と2段構えで買いと予想する。17500コール中心に。現在65ポイント。投資資金0になってもいい資金の範囲内で」と指摘。

3月20日付けレポートで「転換点<小>3月18日を経て日経225先物が再度上昇に向かうと予想する。3月24日転換点<小>ながら、中期的には転換点<中>3月31日前後にかけ上昇が続くと予想する。3月17日夜間取引と18日に買った分も、2倍高になったら保有玉の半分を利食い売り、残り半分をタダ券にするのが賢明か。転換点<小>3月24日前後にかけ下げた場合は、再度買い指示を出す可能性が」と指摘。

 

17500コールが、3月17日夜間取引買い推奨値80ポイント、18日買い推奨値65ポイントから18日夜間取引にかけ49ポイントへ下落。22日朝方に115ポイントへ上昇した後、25日夜間を50ポイントで終了。

 

17750コールが、3月11日買い推奨値95ポイントから14日にかけ220ポイントへ2.3倍高。18日夜間取引にかけ28ポイントへ下落。22日朝方に65ポイントへ上昇した後、25日夜間を26ポイントで終了。

 

今週は、3月31日転換点<中>を迎え、日経225先物が31日前後にかけ上昇した場合は手仕舞い売りと予想する。31日前後にかけ上昇しなかった場合、投資資金0紙くず回避の方は手仕舞い売り。投資資金0紙くず覚悟の方は持続で。

オプションの買いはSQにかけ時間価値の減少もあり予想が外れると投資資金0のハイリスクを追うが、先物や空売りと違って最初から最大損金が確定していると共に、急騰・急落場面で100倍高を超える大化けが出る可能性がある。

2003年5月からの急騰の時に7月物575倍高コール(1万円が575万円、10万円が5750万円、100万円が5億7500円)が、

2008年10月のリーマンショックの時に1000倍プット(1万円が1000万円、10万円が1億円、100万円が10億円)が、

2011年3月の東北大震災の時に1300倍プット(1万円が1300万円、10万円が1億3000円、100万円が13億円)が、

2012年11月からの急騰により2013年1月物335倍高(1万円が335万円、10万円が3350万円、100万円が3億3500円)が飛び出した。

そして、昨年10月末の黒田バズーカ第2弾による急騰に伴い、2014年11月物17000コールがわずか26時間で310倍高、約2営業日で450倍高、約10営業日で549倍高という記録的な倍率を叩き出した事は記憶に新しい。

最近でも、9月物19125コールが、9月8日安値1ポイントから9日にかけ50ポイントへ急騰。わずか1営業日で50倍高に。

 

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