2. 今週の注目銘柄 

 

 

東証JQ2315 SJI (4月8日終値102円)

 

(1)4月7日にテックビューロのビットコイン取引所「Zaif」の取引高が20億円を記録。米金融機関がCDSのブロックチェーン技術活用実証実験に成功。15日にフィスコ・コインが設立予定。リソー教育の日程なら4月半ばから月末に特設注意市場銘柄指定解除の計算。3807フィスコと共に再上昇に向かうと予想する

 

急動意となった2014年12月1日の58円どころ、3日の56円どころより「中国関連として買い」と予想。63円へ上昇した後、10日にかけ53円へ反落。12月13日付レポートより「中国留学生が創業したシステム開発。2010年から12年度に不適切取引の疑義が発生。関与した李賢社長が辞任。第三者委員会を立ち上げ調査中。延期になっていた第2四半期決算を期限の12月12日に発表。第三者委員会の結果が出るまではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、日中首脳会談実現の中国関連としてラオックスACHDに続き大化けに向かう可能性秘める」と指摘。12月16日にかけ92円へ急伸した後、急反落となったが、26日朝方安値55円を安値に60円へ反発。昨年12月27日・今年1月3日合併号レポートで「12月18日引け後に筆頭株主のデジタル・チャイナ・ソフトウェアの保有株比率が14.31%から1.63%へ減少し筆頭株主でなくなった事を発表。デジタル・チャイナが売った分を誰が買ったか思惑呼ぶ。再度買い場」と予想。大納会12月30日の57円どころでも「買い」と予想した通り昨年1月8日に73円へ再上昇。1月10日付レポートで「ダイヤモンド・ザイ2月号が理論株価600円と算出。現時点ではハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、第三者委員会の結果に問題なければ、中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。

1月25日付レポートで「再度買い場」と予想。2月1日付レポートで「1月30日夜に第三者委員会の調査報告書受領を始め、第三者委員会の調査結果および当社独自の調査結果をふまえた過年度業績への予想される影響額、第三者委員会の調査報告に係る再発防止策、通期業績予想の修正を発表。再上昇に向かう」と予想。2日の57円より「買い」と予想。2月6日引け後に過年度決算等の訂正と「内部統制報告書の訂正報告書」の提出を発表。2月8日付レポートで「訪日中国人急増・日中首脳会談実現関連本命格として昨年8月より先陣を切ったラオックスが調整を経てインバウンド関連本命格として再上昇に転じる中、SJIも晴れて第三者委員会の結果が出た。過年度決算等の訂正も発表。中国関連本命格として大化けに向かうと見越し、買いと予想する。ダイヤモンド・ザイ2月号も、理論株価を現在値から10倍高の600円と算出」と指摘。

2月13日引け後に第3四半期決算を発表。2015年3月期第3四半期経常利益が前年同期比2.6倍の7億700万円に急拡大。通期計画の600万円に対する進捗率が11783.3%と超過。純利益が2億8700万円予想。通期予想は売上高290億円、経常利益600万円、最終利益3億3600円予想。予想EPS4.07円。2月14日付レポートより「3月16日償還期限、15日行使期限の転換社債型新株予約権付社債(割当先SRA)の行使価格が120円。ZMPとの自動車テレマティクス分野の共同マーケティング、7779サイバーダインと業務提携発表を好感し急騰した6634ネクスの子会社ネクス・ソリューソンズは、SJIの西日本事業本部システム開発事業を承継。現在もSJIが20%保有。ネクスを通しZMP自動走行関連サイバーダインロボット関連に絡んでくる可能性を秘める中国関連本命格として大化けに向かう」と予想。24日にかけ89円へ再上昇した後、急反落。

2月24日引け後に25日付で東京証券取引所より「特設注意市場銘柄」に指定されること及び上場契約違約金の徴求を受けることを発表。これを嫌気して62円へ急落した25日朝方の63円どころで「買い」と予想。68円へ反発。26日に「特設注意市場銘柄に指定された事から、再びハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、6079エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値292円から約2週間後に500円へ急反騰した」と指摘。売り直され一段安となった27日の59円でも「買い」と予想。

2月28日付レポートで「27日引け後に第3四半期報告書を発表。エナリスと同じパターンで底打ち反転に向かう」と予想した通り、3月6日を69円で高値引け。3月7日付レポートで「転換社債型新株予約権付社債(行使価格120円、割当先SRA)の行使期限を3月15日に、償還期限を16日に控え、改善策発表を見越し、再上昇本格化に向かう」と予想。9日にかけ73円へ上昇した後、12日にかけ62円へ売り直される展開。

 

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(2)第三者割当による新株式の発行及び新株予約権の発行により、ZMPの自動走行関連かつサイバーダインのロボット関連であるネクスと資本業務提携。フィスコ傘下入り

 

3月11日に、持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group) の株式譲渡及び、それによる特別損失の見込みを発表。2月28日現在で、長期借入金約51億円(金融機関6行及びその他2機関)、短期借入金約31億円(金融機関7行、当社子会社)合計額約83億円に加え、第三者割当による1年内償還予定の社債25億円を単体ベースの有利子負債として計上。今回の株式譲渡(実行最遅株式移転日4月15日)により連結ベースで約1億4700万円の株式売却損が発生するが、譲渡金約34億7900万円を借入金返済に充当できる。

3月14日付レポートで「2月末時点で単体ベースの有利子負債として25億円を計上した転換社債型新株予約権付社債(行使価格120円、割当先SRA)の行使期限を3月15日に、償還期限を16日に迎え、改善策発表により再上昇本格化に向かう」と予想。16日引け後に、SRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還期限及び行使期間の再延長(行使期間4月28日まで。償還期限4月30日)を発表したが、20日にかけ62円へ下落。20日引け後に、南京徳富瑞管理咨洵有限公司との間で持分譲渡契約を締結済みの連結子会社聯迪恒星(南京)信息系統有限公司の持分一部譲渡実行日を3月中旬から4月中旬に変更と発表。

3月25日に、特別損失発生による業績の下方修正を発表。2015年3月期最終利益を前回予想の3億3600万円から5億2400万円の赤字に下方修正。27日に、「本日付で証券取引等監視委員会から内閣総理大臣および金融庁長官に対し、金融庁設置法第20条第1項の規定に基づき、当社に対し1億9426万円の課徴金納付命令を発出するよう勧告を行った旨の公表がなされた」と発表。

3月29日付けレポートで「特別損失発生による下方修正や、課徴金納付命令など悪材料相次ぐも、織り込み済み。特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、6079エナリスは特設注意市場銘柄に指定された直後の安値292円から改善策発表を好感し、約2週間後に500円へ急反騰。改善策発表により再上昇に向かうのは、時間の問題」と予想。4月2日引け後に、課徴金についての審判手続開始決定に対する答弁書の提出と、特別損失の計上見込み及び通期業績予想の修正を発表。2015年3月期最終利益を前回予想の5億2400万円の赤字から7億1800万円の赤字に下方修正。3日にかけ65円へ上昇。

4月8日引け後に、BENEFIT POWER INC.及びSUNNY IDEA INTERNATIONAL LIMITEDとの間で株式譲渡契約を締結した当社の持分法適用関連会社中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group Limited )の株式譲渡実行日を4月15日(最遅株式移転日)から17日に変更したと発表。株式譲渡実行日を4月17日に変更すること、及び担保権者による担保解除を同日とすることについて、覚書として締結することを取締役会にて決議。主要な債権者がこの株式譲渡について異議を出していないと判断する状況に。

4月12日付けレポートで「引き続き、特設注意市場銘柄に指定中により、ハイリスク・ハイリターン銘柄と言わざるを得ないが、悪材料出尽くしにより、再上昇本格化に向かう」と予想。16日の63円どころより「買い」と予想。17日引け後に、持分法適用関連会社の異動を伴う譲渡実行日および付随する担保解除の実行日を、4月17日から20日に再変更すると発表。譲渡実行日が再度延びたが、中国の電子商取引最大手アリババグループ中国石油化工(シノペック)が、クラウドサービスとビッグデータ分析で提携したと発表。中国石油化工(シノペック)は、SJIの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。

4月19日付けレポートで『再上昇本格化から底値圏を離脱し、遂に本格的な上昇に向かうと予想する。昨年3月10日に特設注意市場銘柄に指定された4714リソー教育が、6月24日に発表した第三者割当による新株発行及び主要株主の異動を経て、今年4月14日に「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。株価も、昨年5月13日安値207円から今年4月14日にかけ428円へ2倍高』と指摘。

 

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(3)今年1月12日朝方に発表したテックビューロとのブロックチェーン協業開始を好感し買い殺到。3日連続S高交え急騰。15日に2億6806万株の大商いを伴い昨年末買い推奨値31円から約5倍高!市場の度肝を抜く文字通りの大逆転劇に

 

4月21日引け後に、遅れていた持分法適用関連会社である中訊軟件集団股份有限公司(SinoCom Software Group Limited)株式譲渡の完了と、連結子会社である聯迪恒星(南京)信息系統有限公司(Liandi(Nanjing)Information )の持分の一部譲渡完了を発表。合計約44億円が入金された事から、22日寄り付き62円より「買い」と予想。66円へ上昇したが、予想に反し23日に61円へ反落。

4月26日付けレポートで「24日引け後に、金融庁による課徴金1億9426万円納付命令の決定を発表。納付期限は6月24日。再延長したSRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を4月28日に、償還期限を30日に迎えるが、遅れていた株式譲渡完了により約44億円が入金。17日にアリババグループとクラウドサービスとビッグデータ分析で提携を発表した中国石油化工(シノペック)は、SJIの子会社LianDi Clean Technology Inc.の取引先。中国インバウンド関連セキュリティ関連の側面もあり、本格的な上昇に向かうのは時間の問題」と予想。

4月28日引け後に、再延長したSRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を5月28日に、償還期限を29日に再び延長すると発表。

5月17日付けレポートで『15日にかけ55円へ下落ながら、引き続き、「4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタル9423FRSなど大化け急騰相次いだ継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中国関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。5月20日に本決算発表』と指摘。

5月21日寄り付き前より「決算延期を発表。数日内に発表される予定だが、いったん手仕舞い売り」と予想。23日に発表した決算を嫌気され、25日にかけ45円へ下落した後、切り返し。

5月26日の49円どころより「ハイリスク・ハイリターン銘柄として、再度買い」と予想。28日に、SRAを割当先とする第三者割当による取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の行使期限を6月29日に、償還期限を30日に再び延長すると発表。64円を回復した6月1日引け後に、第三者割当による新株式(現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資)の発行および第5回新株予約権の発行、親会社および主要株主である筆頭株主の異動ならびに6634ネクスグループとの資本業務提携と、代表取締役、取締役および監査役の異動並びに選任を発表。同時に、ネクスグループの親会社3807フィスコが、ネクスグループによるSJIの子会社化を発表。

6月2日寄り付き前より「追撃買いと予想する。ネクスグループは、ZMPと共同マーケティング、7779サイバーダインと業務提携。大化けに向かう可能性秘める」と指摘。76円へ急伸した後、売られてきた66円、62円、59円、56円でも「買い増し」と予想。6月6日付けレポートで「5日を55円で安値引けながら、6月29日に株主総会を控え、再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」予想。8日、9日安値54円から10日に60円を回復。6月10日に財務体質改善の方向性に関する説明資料、12日に2015年3月期決算短信の一部訂正と、特別利益、特別損失計上など、16日に商工組合中央金庫との訴訟事案の和解を発表。

6月28日付けレポートで「29日に株主総会を迎え、再上昇に向かう」と予想。29日に財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備に関するお知らせ、代表取締役の異動、子会社の異動を伴う株式譲渡の完了、第26期定時株主総会における議決権行使の結果を発表。30日に支配株主等に関する事項、SRAへの第1回取得条項付無担保転換社債型新株予約権付社債の償還、第三者割当により発行される新株式(現物出資デット・エクイティ・スワップおよび金銭出資)および新株予約権の発行に係る払込完了を発表したが、7月3日を54円で安値引け。

7月4日付けレポートで「予想に反しもみあいが長引いてきたが、6月29日に株主総会を終え、フィスコから代表取締役会長を、シークエッジから代表取締役を招聘。SRAへの社債も償還。再上昇に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い」と予想。9日安値48円から切り返し。

7月11日付けレポートで「7日の大量報告書で、ベイビーブラックスによる5.3%保有が明らかに。引き続き、押し目買い」と予想。16日にかけ64円へ再上昇。24日にかけ再度58円へ売られたが、7月26日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。30日にかけ65円へ。

8月2日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を8月上旬に控え、再上昇本格化に向かう」と予想。6日に63円へ再上昇したが、7日を58円で安値引け。2日引け後に社外委員会からの検証報告書受領を発表。8月9日付けレポートで「社外委員会からの検証報告書受領を終え、再上昇本格化に向かう」と予想したが、14日にかけ55円へ下落。

8月14日付けレポートで「14日引け後に発表した第1四半期決算で債務超過に陥ったが、まだ通期ではなく、元取締役および社員に対する責任追及と経営監視委員会の発足も発表」と指摘。8月22日付けレポートで「全体相場急落の煽り受け20日に45円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。「日本株全面買い指示」を発令した8月25日の32円を安値に切り返し。27日にかけ43円を回復。

全体相場下落の煽り受け9月4日にかけ32円へ売り直されたが、「日本株全面買い指示」を発令した7日の31円を安値に切り返し。24日にかけ40円を回復。

ZMP関連4667アイサンテクノロジーが、10月2日に内閣府より自動走行システムの実現に向けた「ダイナミックマップ」構築の試作・評価に係る調査検討受託を発表。これを好感しS高買い気配。10月4日付け・12日付けレポートで「親会社の6634ネクスグループと共にZMP関連として再上昇に向かう」と予想。予想に反しもみあい長引くも、アイサンテクノロジーに続くZMP関連として、親会社のネクスグループと共に再上昇に向かうのは時間の問題と予想。

10月24日付けレポートで「6634ネクスグループが、23日にかけ696円へ上昇。690円で戻りの引け新値。ネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。28日に43円へ上昇した後、11月13日にかけ35円へ下落。11月14日付けレポートで「13日に742円へ再上昇してきたネクスグループに続き再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。ネクスグループが17日にかけ792円へ一段高した後、20日に38円へ上昇。

10月29日に、ネクスグループが新株予約権を行使し、約12億円の払込が完了。これにより債務超過が解消される見込みと発表。11月25日に、社内調査委員会の設置を発表。ネクスグループが12月3日にかけ1020円へ一段高。

 

(4)日銀の銀行間決済システムも開発した実績あり。引き続き「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には農業IT化に続きAI関連、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連の材料性も加わったフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として大逆転の大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし

 

12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで『12月21日引け後に発表した2016年10月期黒字転換予想の上方修正と「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を好感し、22日に38円まで買われた後、年内換金売りに年内最終売買日の25日にかけ29円へ下落したが、再度買い場と予想する。

2016年10月期最終利益が3億7700万円の黒字転換予想。予想EPS1.55円。12月24日引け後に、代表取締役の異動(社長交代)及び取締役候補者、監査役候補者の選任について発表。SJIの黒字転換予想の上方修正及び「継続企業の前提に関する注記」の記載解消と、子会社のネクスグループが農業ICT事業を本格拡大すると発表した事を好感し、フィスコがS高交え24日にかけ373円へ急伸。ネクスグループも25日にかけ878円へ再上昇。

年内換金売り終了により、ネクスグループと共に本格上昇に向かう』と予想。

今年1月10日付けレポートで『12月30日にかけ34円へ上昇した後、年明け全体相場急落の煽り受け1月8日にかけ再び31円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「ZMP自動走行関連かつ7779サイバーダインロボット関連である6634ネクスグループとの資本業務提携により3807フィスコ傘下入り。4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタル9423FRSなどに続き、3356テリロジーも急騰となった継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄の大化け急騰関連本命格として、大逆転の大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

1月12日朝方に、テックビューロとブロックチェーン技術を用いたフィンテックの実証実験及び共同開発、並びにプライベート・ブロックチェーン構築プラットフォーム「mijin」の販売を含む幅広い分野での業務提携を具現化するため協業を開始すると発表。これを好感し、買い殺到。3778さくらインターネットの株価を7倍高超えへ押し上げたテックビューロとの材料性に3日連続S高交え15日にかけ154円へ急騰。2億6806万株の大商いを伴って12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートの買い推奨値31円から約5倍高!市場の度肝を抜く文字通りの大逆転劇に。

1月16日付けレポートで『短期的には発行済み株式数を超える大商いに目先さすがに調整も予想されるが、16日にロイターが「金融庁は、金融とITを融合した先端技術フィンテックを金融機関が積極的に取り込めるようにするため、銀行法など関連法令の改正に着手する」と報じた。銀行や銀行持ち株会社の業務範囲を規制緩和し、ITベンチャーに出資する場合、個別に認可する制度を導入する。

SJIは以前より都銀、地銀、証券会社など多くの金融機関向けシステム開発を通してシステムインフラに精通。「mijin」のプライベート・ブロックチェーン・プラットフォームを企業がより運用しやすい製品へ昇華させる役割を担う。これで一気にフィンテック・ブロックチェーン関連大穴株から本命格に浮上したと言えよう。

また、昨年2月25日より「特設注意市場銘柄」に指定されてから1年を来月に控え、特設注意市場銘柄指定解除も期待され、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題と予想する。

3778さくらインターネット3853インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいくと予想する』と指摘。

1月19日の80円どころで「買い」と予想。21日にかけ62円へ下落したが、この日朝方に親会社のネクスグループが展開する農業ICT事業向けスマートアグリシステムのソフト開発開始を発表した後、中国人民銀行による独自のデジタル通貨を発行する可能性。米大手11行によるブロックチェーン技術使った取引システム試験実施などが相次いで報じられ、一時89円へ再上昇。悪地合に行って来いの展開となったが、22日の67円どころでも「買い」と予想。

1月23日付けレポートで『中国人民銀行は、専門家グループが外国銀行によるデジタル通貨発行の経験や中国領内における経験を調査し、デジタル通貨発行の可能性を検討している模様。SJIフィスコ傘下に入り、一旦は中国事業から撤退したが、以前より中国に強みを持つ。

1月22日引け後には、2月1日付けでフィンテック戦略室の設置も発表。昨年2月25日より「特設注意市場銘柄」に指定されてから1年を来月に控え、特設注意市場銘柄指定解除も期待され、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題』と予想。

1月26日にかけ99円へ再上昇した後、29日にかけ76円へ反落ながら、25日に「本日終値で25日線からの乖離が15%未満なら、引け後に増し担保規制解除」と指摘した通り増し担保規制解除となった3853インフォテリアが26日より再上昇。S高を交え日本経済新聞がSBIホールディングスのフィンテック関連企業4社へ出資を報じた29日朝方にかけ1629円へ一段高。上昇来高値を更新。

1月31日付けレポートで「この日が日銀金融政策決定会合の結果待ちとなる週末金曜日だった事もあり、大引けにかけ急反落となったが、インフォテリアも3段上げ本格化から青天相場を上場来高値更新再開へ向かうと予想され、SJIも2段上げに入り、新値追い再開に向かう」と予想。

2月1日にAI株価自動予測システム開発開始を、3日にクラウドファンディングシステム開発開始を発表。農業IT化関連に続きAI関連黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利導入に絡む投資関連の好材料を立て続けに発表したが、全体相場急反落の煽り受け予想に反し5日にかけ62円へ下落。

2月3日には国立情報学研究所も、三井住友アセットマネジメントとフィンテック関連の共同開発に取り組むと発表。

 

(5)フィスコ・コインへの資本参加によりフィンテック・仮想通貨関連の材料性も。日銀フィンテックセンター関連の大本命となる可能性が

 

2月6日付けレポートで『引き続き、「3778さくらインターネット3853インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいく」との予想に変更なく、3853インフォテリアと共に買いと予想する。農業IT化関連に続きAI関連黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連の側面も』と指摘。8日に中国生態道徳教育促進会、北京大学生態文明研究センター及びフィスコとの人工知能(AI)分野に関する共同研究と、先端技術研究所の設置、フィンテック戦略室への顧問招聘を発表。これらを好感し72円へ上昇。全体相場一段安の煽り受け伸び悩んだが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の64円どころでも「買い」と予想。

2月13日付けレポートで「再上昇に向かうと予想する。今月末には特設注意市場銘柄指定解除も期待され、全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かおう」と予想。16日にかけ82円へ再上昇。2月21日付けレポートでも「引き続き、今月末には特設注意市場銘柄指定解除も期待され、2段上げに向かうのは時間の問題」と予想。22日に預金口座管理に関するブロックチェーン技術の実証実験開始を発表。24日付け日本経済新聞1面が「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定へ」と報じた後、フォーブスジャパンに「金融戦国時代に先手を取るSJIのフィンテック戦略」と題した記事が掲載された25日に一時S高となる116円へ急伸。戻り高値を更新した引け後に内部管理体制確認書の提出を発表。

2月28日付けレポートで『26日は一時90円へ反落となったが、4714リソー教育が昨年9月11日に内部管理体制確認書の提出を発表した後、10月30日に特設注意市場銘柄指定を解除された日程なら、約1カ月半後となる4月半ば頃に特設注意市場銘柄指定解除となる計算。

既に、12月21日に2016年10月期黒字転換予想の上方修正と「継続企業の前提に関する注記」の記載解消を発表。SJIは銀行、証券会社を始めクレジットなど金融に関するシステム開発に強く、日銀の銀行間決済システムも開発した実績がある。その日銀RTGS(流動性管理システム)は、日銀ネット接続のRTGS(銀行間のリアルタイム決済)パッケージシステムで、日中即時決済を可能にした。2001年1月から導入。各銀行・証券会社の流動性資金(債券等を含む)管理を行い、ミッションクリティカルなパッケージソフトの開発で、初期開発以降、制度変更対応、機能追加などのメンテナンスも継続。業務・システム構築・運用保守に渡って経験を蓄積している。

全体相場の動向を見極めつつ2段上げ本格化に向かう』と予想。

3月1日の81円を安値に再上昇。政府が仮想通貨取引の透明性を向上させる法規制案を閣議決定した4日にかけ103円へ。3月6日付けレポートで「国策進むフィンテック関連本命格として、2月25日に付けた戻り高値116円更新から2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円突破に向かうのは時間の問題」と予想。9日にテックビューロのビットコイン、暗号通貨関連サービスZaif Exchangeの24時間あたりのビットコイン取引高が8日、日本円にして8.5億円を突破し、日本最大級のビットコイン取引所の一つへと成長したと発表。来月4月もユニークなビットコイン関連サービスをローンチする予定。さらに、グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」が韓国の囲碁世界トップ棋士に勝利したと報じられ、11日にかけ131円へ再上昇。

3月13日付けレポートで「10日終値125円は引け新値。短期指標過熱により目先いったん上昇一服も予想されるが、中期的には2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円突破に向かうのは時間の問題と予想する。3月16日に第1四半期決算を発表。日銀が3月17日~18日に「決済システムフォーラム」を開催。フィンテックやブロックチェーンも議題に」と指摘。

3月16日寄り付き111円で「買い」と予想。引け後に、フィスコが設立し、ビットコイン取引所の運営事業等、仮想通貨ワンストップサービスを行うフィスコ・コインへの資本参加を発表。これを好感し、17日に142円へ上昇。

3月17日引け後に、『本日開かれた決済システムフォーラムにおいて、黒田日銀総裁が日銀で資金決済のシステムを担当する決済機構局内に「フィンテックセンター」を近く設立すると言及。

既報の通り、SJIは銀行、証券会社を始めクレジットなど金融に関するシステム開発に強く、日銀の銀行間決済システムも開発した実績あり。

その日銀RTGS(流動性管理システム)は、日銀ネット接続のRTGS(銀行間のリアルタイム決済)パッケージシステムで、日中即時決済を可能にした。2001年1月から導入。各銀行・証券会社の流動性資金(債券等を含む)管理を行い、ミッションクリティカルなパッケージソフトの開発で、初期開発以降、制度変更対応、機能追加などのメンテナンスも継続。業務・システム構築・運用保守に渡って経験を蓄積。

つまり、SJIこそ日銀フィンテックセンター関連大本命の可能性が。

さらに、本日17日で日証金の信用取組が逆転。融資507万株(-121万株)に対し貸株596万株(+134万株)貸借倍率0.85倍に。

1月15日に付けた新値154円更新は時間の問題と予想する』と指摘。

3月18日に一時116円へ反落したが、突込みにはすかさず買いが入る展開。

3月20日付けレポートで「3807フィスコが3月18日を2日連続S高。2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円突破に向かう」と予想。24日にかけ再度112円まで売られる場面もあったが、突込みにはすかさず買いが入る展開で122円を回復。

3月27日付けレポートで「3日連続S高で3月22日に652円へ急騰した3807フィスコが、28日より増し担保規制で調整色を強める中、今週はSJIの方が再度再上昇に向かうと予想する。取組も拮抗。2段上げ本格化により1月15日に付けた年初来高値154円更新に向かおう」と指摘したが、全体相場急落の煽り受け予想に反し4月1日に103円へ下落。

4月3日付けレポートで「フィスコ・コインが、4月15日設立予定。4714リソー教育が昨年9月11日に内部管理体制確認書の提出を発表した後、10月30日に特設注意市場銘柄指定を解除された日程なら、約1カ月半後となる4月半ばから月末に特設注意市場銘柄指定解除となる計算。テックビューロが4月もユニークなビットコイン関連サービスをローンチする予定。全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。

全体相場急落の煽り受け、4月6日にかけ93円へ売られたが、7日に『テックビューロが運営するビットコイン取引所「Zaif」は、6日付けで24時間あたりの出来高33,000BTCを記録。その取引高が円建てで国内シェア57.9%の15億円以上となったと発表。現物を取り扱うビットコイン取引所としては1日あたり10億円を上回ったのは日本初』と、8日に「モルガン・チェースシティグループクレディ・スイスバンクオブアメリカDTCCマークイットが金融デリバティブ取引の一種であるCDS(クレジット・デフォルト・スワップ)におけるポストトレード処理に、ブロックチェーン技術を活用する実証実験に成功したことが明らかに。(ビットコインニュース)」、「政府は今夏、外国人観光客が指紋認証だけで買い物や本人確認ができるシステムの実証実験を始める。(読売新聞電子版)」と報じられ、2315SJI3853インフォテリアなどフィンテック関連が再上昇に向かうと予想した通り、8日にかけ103円を回復。

4月7日にテックビューロのビットコイン取引所「Zaif」の24時間あたり出来高が45,000BTCを上回り、取引高が20億円を記録。15日にフィスコ・コインが設立予定。4714リソー教育が昨年9月11日に内部管理体制確認書の提出を発表した後、10月30日に特設注意市場銘柄指定を解除された日程なら、約1カ月半後となる4月半ばから月末に特設注意市場銘柄指定解除となる計算。再上昇に向かうと予想する。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には農業IT化関連に続きAI関連黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連の材料性も加わった3778さくらインターネット3853インフォテリアに続くフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大逆転の大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

フィスコ・コインへの資本参加によりフィンテック・仮想通貨関連の材料性も加わった。さらに、日銀フィンテックセンター関連大本命となる可能性も。

 

3807フィスコも、再上昇に向かうと予想する。4月15日にフィスコ・コインが設立予定。

4月3日付けレポートで「4日、5日と2日連続で終値が25日線からの上方乖離15%未満なら、5日引け後に増し担保規制解除となる計算。増し担保規制解除から再上昇に向かうと予想する。ビットコイン取引所の運営事業等、仮想通貨ワンストップサービスを行うフィスコ・コインが、4月15日設立予定」と指摘。

計算通り、4月6日より増し担保規制解除となったが、悪地合いも重なって8日にかけ411円へ下落。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M3853 インフォテリア (4月8日終値1186円)

 

(1)4月7日にテックビューロのビットコイン取引所「Zaif」の取引高が20億円を記録。米金融機関がCDSのブロックチェーン技術活用実証実験に成功。15日にフィスコ・コインが設立予定。再上昇に向かうと予想する

 

日本初のXML専門のソフト開発。昨年12月4日に国内唯一のプライベート・ブロックチェーン技術を有するフィンテック企業「テックビューロ」と事業提携と発表して以来、3778さくらインターネットと共にフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として急騰。

今年2月1日にかけ1640円へ急騰した後、増し担保規制を嫌気して反落。4日安値1111円から切り返し。2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、買い」と予想。8日に1384円へ上昇。全体相場一段安の煽り受け伸び悩んだが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の1170円どころでも「買い」と予想。

2月13日付けレポートで「15日、16日と25日線からの乖離が15%未満なら、16日引け後に増し担保規制解除。再上昇に向かうと予想する。全体相場の動向を見極めつつ上場来高値更新から青天再開に向かおう」と予想。16日終値が25日線からの上方乖離15%を超え、増し担保規制のまま17日にかけ1549円へ上昇。上場来高値を射程距離内に捕らえた後、18日に年間1300件以上の脊椎内視鏡下手術を実施している医療法人財団岩井医療財団が、モバイル向けコンテンツ管理(MCM)システム市場において4年連続市場シェアトップを獲得している同社の「Handbook」を採用と発表したが、19日にかけ1302円へ反落。

2月21日付けレポートで「22日~25日にかけ終値で25日線からの上方乖離15%未満が4日連続続けば、25日引け後に増し担保規制解除となる計算」と指摘した通り、26日より増し担保規制解除。2月28日付けレポートで「1492円まで買われた後、1373円へ反落ながら、増し担保規制解除となったフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として再び上場来高値を更新し青天相場再開へ向かう」と予想。

3月13日付けレポートで『予想に反し1184円へ売られた3月4日前引け後に、ミャンマーのマイクロファイナンス機関「BC Finance」の融資システムにおけるブロックチェーン技術の実証実験を行う事に合意したと発表。これを好感し、1418円を回復した後、11日にかけ1173円へ下落ながら、フィンテック関連後発の8732マネーパートナーズGが通算7回のS高交えた急騰劇から調整に転じる中、調整充分の先行組として、再度買い場』と予想。14日の1075円を安値に切り返し。18日にかけ1240円を回復。

3月20日付けレポートで「調整充分のフィンテック関連先行組として、再上昇に向かう」と予想。23日にASTERIA WARP 専用「Microsoft Dynamics CRM アダプタ」提供開始を、25日にJAあいち経済連が「ASTERIA WARP」を導入しデータ連携基盤構築を発表したが、伸び悩み。

3月25日引け後に、未定だった今期配当3円を発表。28日前引け後に、米国ソフトウェア企業「CData Software」と事業提携し、OEMでの日本国内製品化と共に共同出資による日本法人設立を発表。これを好感し29日にかけ1506円へ上昇。

4月3日付けレポートで「1日にかけ再度1175円へ下落したが、テックビューロが4月もユニークなビットコイン関連サービスをローンチする予定。全体相場の動向を見極めつつ再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

全体相場急落の煽り受け、4月6日にかけ1022円へ売られたが、7日に『テックビューロが運営するビットコイン取引所「Zaif」は、6日付けで24時間あたりの出来高33,000BTCを記録。その取引高が円建てで国内シェア57.9%の15億円以上となったと発表。現物を取り扱うビットコイン取引所としては1日あたり10億円を上回ったのは日本初』と、8日に「モルガン・チェースシティグループクレディ・スイスバンクオブアメリカDTCCマークイットが金融デリバティブ取引の一種であるCDS(クレジット・デフォルト・スワップ)におけるポストトレード処理に、ブロックチェーン技術を活用する実証実験に成功したことが明らかに。(ビットコインニュース)」、「政府は今夏、外国人観光客が指紋認証だけで買い物や本人確認ができるシステムの実証実験を始める。(読売新聞電子版)」と報じられ、2315SJI3853インフォテリアなどフィンテック関連が再上昇に向かうと予想した通り、8日にかけ1195円を回復。

4月7日にテックビューロのビットコイン取引所「Zaif」の24時間あたり出来高が45,000BTCを上回り、取引高が20億円を記録。15日にフィスコ・コインが設立予定。再上昇に向かうと予想する。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

(2)フィンテック関連全般、再上昇に向かうと予想する

 

3696セレスは、4月4日にかけ1798円へ一段高。戻り高値を更新し、1月15日に付けた上場来高値1827円を射程距離内に捕らえた後、8日にかけ1404円へ反落。

フィンテック・パブリックブロックチェーンのOrb関連本命格。フィンテック・ブロックチェーン関連で台風の目になっているテックビューロ社と共に注目されるOrb社へ出資。テックビューロがプライベート・ブロックチェーンであるのに対し、Orbはパブリック・ブロックチェーン。非中央集権型クラウドコンピューティングシステム「orb」を開発。ビットコインサービスのビットバンクレジュプレスなどにも出資。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ759円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

日本経済新聞が2月24日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感し、S高交え3月2日にかけ1715円へ上昇。もみあいから再上昇。

 

3917アイリッジは、3月29日にかけ5050円へ上昇した後、調整。

3月20日付けレポートで「2330フォーサイドが子会社のフォーサイドエンタテイメントテックビューロの業務提携発表を好感し一時S高した事を受け、昨年12月17日にテックビューロと提携し、プライベート・ブロックチェーン技術「mijin」を使ったフィンテック関連スマートフォン用アプリの共同開発を開始すると発表した3917アイリッジも再上昇。3778さくらインターネット3853インフォテリアフィンテック関連先行組2銘柄が再上昇本格化に向かえば、フィンテック関連が再び一斉高となる可能性あり」と指摘。

 

3690ロックオンも、3月24日にかけ2498円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、伸び悩み。4月1日に2138円へ下落。18日の2239円どころより「再度買い」と予想。

昨年年内最終売買日12月25日の1396円どころより『ビッグデータ、人工知能、IoTを活用し、リアル領域を含めたマーケティングを支援する「マーケティング ロボット カンパニー」。クリスマス決戦の買い』と予想。1520円へ上昇。

12月27日付けレポートで『インターネット広告から得られる効果を測定・分析する「AD EBiS」に、自動最適化、自動入稿を可能とする「THREe」を加え、「マーケティングオートメーション」の3要素である「効果測定→最適化→買付/入稿」までをワンストッププラットフォームとして提供。

日本国内トップシェアを誇るECサイト「EC-CUBE」や、オムニチャネル、データマネジメント、大規模EC、B2Bなどの実績からデジタル戦略を成功に導くために必要なソリューションの全てをトータルで提供する「SOLUTION」も展開。

2015年9月期最終利益が、前期比67%増の2億3000万円最高益更新。EPS36.89円。

12月1日に、オリエントコーポレーションと業務提携し、オリコが提供する決済サービスを「EC-CUBE」のユーザー向け決済ツールとして提供開始を発表。フィンテック関連として戻り高値更新再開へ向かうと予想する』と指摘。

12月28日に、テックビューロとブロックチェーン技術を応用したEC用受注エンジンの実証実験開始を発表。今年1月5日にかけ3025円へ急騰。戻り高値更新が続き、上場来高値更新。買い推奨値から2.1倍高を演じたヒット銘柄

 

3778さくらインターネットは、3月17日に1552円へ上昇した後、伸び悩みから4月6日にかけ1129円へ下落。

昨年12月16日にテックビューロとブロックチェーンの実証実験環境「mijinクラウドチェーンβ」を金融機関やITエンジニア向けに無料提供すると発表して以来、インフォテリアと共にフィンテック・ブロックチェーン関連本命格として急騰。今年1月13日の2110円を高値に三角保ち合い形成。

2月13日付けレポートで「インフォテリアと同様、2月15日、16日と25日線からの乖離が15%未満なら、16日引け後に増し担保規制解除」と指摘した通り、17日より増し担保規制解除。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ1421円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

3月13日付けレポートで「調整充分のフィンテック関連先行組として、再度買い場」と予想。3月20日付けレポートで「調整充分のフィンテック関連先行組として、再上昇に向かう」と予想。

 

3691リアルワールドも、4月6日にかけ2181円へ下落。

国内初となるビットコイン販売所を運営する日本最大のビットコイン・ブロックチェーン企業bitFlyer社とビットコインへのポイント交換に関し業務提携。全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ1942円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。

日本経済新聞が24日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感し、S高交え2月25日にかけ3755円へ急伸した後、調整。

 

4736日本ラッドも、4月8日にかけ400円へ下落。

フィンテック・セキュリティ関連テックビューロとブロックチェーンの実証実験環境「mijinクラウドチェーンβ」を金融機関やITエンジニア向けに無料提供の3778さくらインターネットと業務提携。グループにFX会社もあり、フィンテック・仮想通貨関連に絡んでくる可能性が。また、医療向けも強く、S高連発大化け6034MRT遠隔医療関連に入ってくる可能性も。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ343円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。3月7日にかけ527円へ上昇。

 

3776ブロードバンドタワーも、4月6日にかけ152円へ下落。

フィンテック関連・IoT関連出遅れ。2013年12月に子会社のLyudiaが、決済端末機器ソリューションにおいて世界最大シェアを誇るフランスのIngenico S.A.と日本国内における総代理店契約を締結。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ123円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と、2月21日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。3月15日にかけ193円へ上昇。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M4583 カイオム・バイオ (4月8日終値831円)

 

【増し担保規制解除から再上昇本格化に向かうと予想する。引き続き「4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

昨年12月20日付けレポートで『独自開発の抗体作製技術「ADLibシステム」により多様な抗体を迅速に創出し、新規医薬品の開発につなげる理化学研究所発の創薬ベンチャー。赤字続きながら、12月9日に、Trop-2抗体に関する日本特許付与決定を発表。これを好感し、S高連発で16日にかけ998円へ急騰した後、18日にかけ698円へ急反落。4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、押し目買いと予想する。急騰再演から大化けに向かう可能性秘める。

抗ヒトTrop-2抗体は、乳がんや大腸がんなど固形がんの細胞表面に発現している抗原(標的分子)「Trop-2」に結合し、がんの増殖活性を阻害するモノクローナル抗体。Trop-2は正常組織でほとんど発現がなく、乳がん、大腸がん、膵がん、前立腺がん、肺がんなど複数の固形がんにおいて特異的に発現している事から、がん治療の標的分子として注目されている。

既に、米国、カナダ、ニュージーランド、オーストラリアで特許が成立。現在、欧州を含む各国にて特許出願中。疾患モデル動物を用いた試験により顕著な抗がん活性を示すことが確認され、国内外の製薬企業などに対して導出活動を行っている。

2012年9月22日付レポートで250円(分割修正値)どころより「世界初の遺伝子組換えによる画期的な迅速抗体作製技術を核とした理化学研究所発の創薬ベンチャー。売上大半占める中外製薬との契約が2014年末まで延長。完全ヒト抗体作成システムの実用化を2014年度目標に。底値ボックス圏上放れは時間の問題と見越し、買い」と予想して以来、「77773Dマトリックス2191テラ続くバイオ関連本命格として大化けに向かう」と予想してきた通り、2013年1月29日にかけ5320円(分割修正値)へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月買い推奨値から約4ヶ月間で21倍高を演じた大ヒット銘柄

年末・年始にバイオ関連全面高となった場合は、4571ナノキャリア7774ジャパンティッシュ4576デ・ウエスタン・セラピテクス77773Dマトリックスも買いとなろう』と指摘。

年内換金売りに600円へ下落した年内最終売買日の12月25日に「バイオ関連としてクリスマス決戦の買い」と予想。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートでも「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、買いと予想する。年内換金売り終了により、再上昇に転じよう」と指摘。28日に683円へ上昇した後、伸び悩み。

今年1月31日付けレポートで『全体相場急落の煽り受け年明け1月21日にかけ441円へ一段安ながら、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、1月16日付けレポートより指摘してきた通り買い』と予想。2月1日引け後に発表したTrop-2抗体に関するニュージーランド特許付与決定を好感しS高交え3日にかけ668円へ急伸したが、全体相場急反落の煽りもあって5日にかけ再度475円へ下落。

2月6日付けレポートで『引き続き、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、バイオ関連出遅れ2369メディビックグループと共に再度買い場』と予想。10日前引け後に発表したヒト化抗 DLK-1 抗体に関する米国特許付与決定を好感し547円S高買い気配。全体相場一段安の煽り受け反落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の486円どころでも「買い」と予想。12日引け後に前回予想より赤字幅縮小を発表。

2月13日付けレポートで『決算発表明け。再上昇に向かうと予想する。2014年10月に独自開発のADLibシステムを用いて複数のインフルエンザウイルスの抗体を短期間で作製したのに続き、同年12月にエボラウイルスに対する抗体作製にも成功した経緯があり、ブラジル中心に南米で大流行している「ジカ熱」関連の材料性も浮上する可能性も』と指摘。15日の440円を安値に切り返し。

3月13日付けレポートで『7日にS高交え8日にかけ639円を回復した後、9日にかけ525円へ反落ながら、引き続き、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

3月14日引け後に、がん治療用抗体LIV-2008bのオプションライセンス契約締結を発表。本契約の締結時にADCT社より契約一時金を受領。ADCTがオプション権を行使しライセンス契約を締結した場合には、ライセンス契約一時金を受領。開発の進捗に応じたマイルストーンペイメントも含め、総額で約110億円を受け取る事に。また、製品上市後には製品の売上高に応じたロイヤリティも受け取る。

これを好感し買い殺到。3月16日引け後にも、ヒト化 TROP-2 抗体に関する米国特許付与決定を発表。3日連続S高を交え、18日にかけ922円へ急騰した後、さすがに反落。24日の751円を安値に切り返し。858円を回復した25日引け後に増し担保規制に。

3月27日付けレポートで『28日からの増し担保規制を嫌気し、短期的には調整を余儀なくされようが、引き続き、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。28日の746円を安値に切り返し。増し担保規制のまま31日にかけ870円へ再上昇。

4月11日終値が25日線からの上方乖離15%未満なら、11日引け後に増し担保規制解除となる計算。増し担保規制解除から再上昇本格化に向かうと予想する。

がん細胞のみを標的とする分子標的薬には、低分子化合物とモノクローナル抗体の2種類ある。同社独自開発の抗体作製技術「ADLibシステム」は、モノクローナル抗体。引き続き、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし

 

4563アンジェスMGが、4月8日にかけ814円へ一段高。新値追い。

4月3日付けレポートで『3月25日引け後に発表した下限行使価格236円の行使価額修正条項付新株予約権発行を嫌気。PTSで急落した事から、週明けバイオ関連全般への悪影響も懸念されたが、28日朝方の400円を安値に切り返し急。4月3日の日本経済新聞電子版が「医療機器メーカーのメディキットが、アンジェスMGと共同で詰まった血管を広げるバルーンカテーテル(医療用細管)に薬剤を塗った製品を開発。薬剤により治療の効果をより高める」と報じる』と指摘。

 

4589アキュセラインクが、4月8日を3000円で高値引け。

4月5日に発表した英国マンチェスター大学との網膜色素変性症を含む網膜変性疾患の治療に向けた同大学のヒトロドプシンによるオプトジェネティクス治療(光遺伝学治療)の開発ならびに販売を目的とする独占契約締結を好感。

 

4592サンバイオも、4月7日にかけ1925円へ一段高。

4月6日引け後に、開発中の再生細胞薬 SB623 について、3月7日付で独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)に提出した、日本における外傷性脳損傷を対象とした治験届について、審査期間の30日が経過したことにより、日本での臨床試験の実施が可能になったと発表。

 

4571ナノキャリアも、4月8日にかけ1659円へ一段高。

昨年12月20日付けレポートで「年末・年始にバイオ関連全面高となった場合は、4571ナノキャリア7774ジャパンティッシュ4576デ・ウエスタン・セラピテクス77773Dマトリックスも買いになろう」と指摘。今年2月12日安値760円から底打ち反転。

3月29日に、抗ヒトTissue Factorモノクローナル抗体に関する国際特許共同出願について、日本国特許庁から特許査定を受けたと発表。

4月4日に、次世代型プラットフォーム技術である核酸医薬のデリバリーに適用可能なキャリアに関する物質特許出願が、米国特許庁から特許査定を受けたと発表。

 

4576デ・ウエスタン・セラピテクスも、4月4日にかけ638円へ一段高。

昨年12月20日付けレポートで「年末・年始にバイオ関連全面高となった場合は、4571ナノキャリア7774ジャパンティッシュ4576デ・ウエスタン・セラピテクス77773Dマトリックスも買いになろう」と指摘。今年2月12日安値335円から底打ち反転。

2月17日に、連結子会社の日本革新創薬が、同志社大学と角膜疾患治療薬の研究開発を目的とした共同研究契約を締結したと発表。

3月22日に、緑内障・高眼圧症治療剤「WP-1303(H-1129)」の国内第Ⅰ相臨床試験開始並びにマイルストーン受領を発表。

 

77773Dマトリックスが、4月5日に一時S高の1024円へ再上昇。

昨年12月20日付けレポートで「年末・年始にバイオ関連全面高となった場合は、4571ナノキャリア7774ジャパンティッシュ4576デ・ウエスタン・セラピテクス77773Dマトリックスも買いになろう」と指摘。今年2月15日安値536円から底打ち反転。

2月18日に、子会社の吸収性局所止血材「PuraStat®」に関するメキシコにおける販売権許諾契約の締結を発表。

3月14日に、国立研究開発法人国立がん研究センターと共同で出願していた界面活性剤ペプチド技術について、「がん幹細胞を含むまたはそれに由来するがんの治療としての適用」に関する特許が日本で成立したと発表。

4月4日に、米国子会社が出願していた自己組織化ペプチド技術について、心臓の組織再生による心疾患の治療に関する特許が日本にて成立したと発表。

 

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東証M2369 メディビックG (4月8日終値209円)

 

【2015年度の補正予算に盛り込まれた不妊治療助成金関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。再生医療で政府が進める医療ツーリズム関連の側面も】

 

2月1日寄り付き154円どころより「源太バトル銘柄会員」で買い推奨。3月23日の188円どころより「バイオ関連として、買い」と予想。3月31日にかけ230円へ上昇。年初来高値更新続く。

4月3日付けレポートで『ゲノム創薬ベンチャー。遺伝子解析、再生医療事業、幹細胞を用いた治験の推進事業、幹細胞の製造工程に関する研究開発業務、動物医療から人医療へのトランスレーショナル臨床研究業務などを展開。

昨年8月25日には、子会社のアニマルステムセルデンソーウェーブが共同で出願していた「再生医療バックヤード対応ロボットシステムの開発」が、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の「ロボット活用型市場化適用技術開発プロジェクト」に採択されたと発表。

子会社が「再生医療技術を用いた不妊・繁殖障害の改善」に関する特許を出願中。

1月20日に参院本会議で可決、成立した2015年度の補正予算に不妊治療に対する助成が盛り込まれた。今回の不妊治療への助成では、男性の不妊治療に対し15万円の助成を行うのを始め、女性向けの助成額の上限も初回に限って現在の15万円から30万円へと引き上げる。

赤字続きで継続の前提に重要事象。株価も下落が続いたが、昨12月25日の108円を安値に底打ち反転。今年1月20日に188円へ急伸した後、一服。

2015年度の補正予算に盛り込まれた不妊治療助成金関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。再生医療で政府が進める医療ツーリズム関連の側面も』と指摘。

引き続き、「2015年度の補正予算に盛り込まれた不妊治療助成金関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。再生医療で政府が進める医療ツーリズム関連の側面も

 

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東証M4594 グリーンペプタイド (4月8日終値772円)

 

(1)買い推奨値から2倍高超え果たした後、計算通りの増し担保規制を嫌気して急反落。6日666円どころの突っ込み買いもピッタリ的中。増し担保規制解除待ち。折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には昨年5月買い推奨値から6倍高超えの4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいくと予想する

 

1月19日の566円どころより「バイオ関連として、買い」と予想した後、全体相場一段安の煽り受け予想に反し下落。22日寄り付き422円でも「買い」と予想。372円を安値に切り返し。

1月23日付けレポートで『久留米大学発の創薬バイオベンチャー。昨年10月22日に新規公開。公募価格450円に対し初値414円で生まれた後、下落。12月25日の235円で底打ち反転。

久留米大学、4901富士フイルムHDと共同開発した免疫治療薬「がんペプチドワクチン」が2018年にも医薬品医療機器総合機構(PMDA)へ薬事承認申請する方針と一部に報じられ、S高連発で今年1月14日にかけ615円へ急騰。上場来高値更新が続いた後、調整中。

赤字続くも、富士フイルムへ導出のがんペプチドワクチンITK-1が、前立腺がん患者対象に2013年6月より第Ⅲ相臨床試験実施。がんペプチドワクチンGRN-1201は、現在米国で非臨床試験を実施中。米FDAにメラノーマ患者対象に第Ⅰ相臨床試験に入る予定。

上場日から90日間を経てロックアップ解除の売りが出ている模様ながら、直近IPOのバイオ関連本命格として、押し目買いと予想する。4565そーせいグループにはファイザー製薬が、4572カルナバイオには4528小野薬品工業ジョンソン・エンド・ジョンソンが、グリーンペプタイドには4901富士フイルムHDがついており、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

1月31日付けレポートで「ロックアップ解除の売りを吸収し、再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。2月6日付けレポートで「3日にかけ511円へ上昇した後、全体相場急反落の煽りもあって5日にかけ400円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ、直近IPOのバイオ関連本命格として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。12日にかけ376円へ下落。

2月13日付けレポートで「12日に第3四半期決算発表を終え、再上昇に向かうと予想する。4565そーせいグループにはファイザー製薬が、4572カルナバイオには4528小野薬品工業ジョンソン・エンド・ジョンソンが、グリーンペプタイドには4901富士フイルムHDがついており、直近IPOのバイオ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

4565そーせいグループが青天相場を上場来高値更新再開となる中、4563アンジェスMG4576デ・ウエスタン・セラピテクス2342トランスジェニック4579ラクオリア創薬77773Dマトリックス4593ヘリオスなどバイオ関連に好材料発表が相次ぎ、18日にかけ450円へ上昇。

2月21日付けレポートで「三角保ち合い上放れから2段上げに向かうのは時間の問題」と予想。22日にかけ470円へ上昇した後、伸び悩み。

3月6日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ三角保ち合い上放れから2段上げに向かう」と予想。11日にかけ498円へ上昇。3月13日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ三角保ち合い上放れから2段上げ本格化に向かう」と予想。17日朝方にかけ547円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、反落ながら、18日の471円を安値に切り返し。突込みにはすかさず買いが入る展開。

3月16日に新規公開の3537昭栄薬品が3日連続S高。18日に新規公開の6190フェニックスバイオもS高。昭栄薬品バイオ関連ではないが、いずれにせよIPOが買い人気。

3月20日付けレポートで「2段上げ本格化に向かう」と予想した通り、5日続伸で25日を579円高値引けにより引け新値。

3月27日付けレポートで『25日引け後に下限行使価格236円の行使価額修正条項付新株予約権発行を発表した4563アンジェスMGがPTSで急落した事から、週明けバイオ関連全般への悪影響が懸念されたが、日本経済新聞電子版が3月26日に、「4565そーせいグループが今秋にも東証1部へ市場変更を申請する方針」と報じる。

引き続き、「4565そーせいグループにはファイザー製薬が、4572カルナバイオには4528小野薬品工業ジョンソン・エンド・ジョンソンが、グリーンペプタイドには4901富士フイルムHDがついており、直近IPOのバイオ関連本命格として大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、上場来高値更新から青天相場入りに向かう』と予想した通り、28日に上場来高値更新。青天相場入り。S高交え4月1日にかけ909円へ急騰。1月買い推奨値から2倍高超え果たす。

 

(2)同社のがんペプチドワクチンは最も進化したキラーT細胞を増やし、がん再発や増殖を防止する免疫療法では最強の特異的免疫療法。4587ペプチドリームも青天相場!

 

4月3日付けレポートで「増し担保規制接近により、短期的にいったん調整に転じると予想するが、中長期的には4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく」と予想。4日の990円を高値に計算通りの増し担保規制を嫌気し、急反落。

4月6日の685円どころより「買い下がり」と、25日線からの上方乖離が15%未満となってきた666円どころより「買い」と予想した通り、7日に853円へ急反発。

同社のがんペプチドワクチンは、最も進化したキラーT細胞を増やし、がんの再発や増殖を防止する免疫療法では最強の特異的免疫療法。

がん細胞を認識し、排除する免疫細胞として、ナチュラルキラー(NK)細胞、NKT細胞、キラーT細胞(細胞傷害性T細胞あるいはCTLとも呼ばれる)、マクロファージ、樹状細胞、ヘルパーT細胞、B細胞が知られ、NK細胞をサイトカインと呼ばれる物質で活性化したLAK(ラック)細胞による治療もあるが、これらの中で最も進化したタイプが特異免疫のキラーT細胞。キラーT細胞とそれ以外の細胞との最大の違いは学習能力の有無。NK細胞やNKT細胞に学習能力はないが、キラーT細胞には学習能力がある。がん細胞の目印であるがん抗原をワクチンとして投与する事により覚え込ませ、より強力な抗がん作用を誘導する事が可能。ペプチドに特異的かつがん細胞を選択的に攻撃するという意味で特異的免疫療法と呼ばれる。

丸山ワクチンなど、日本で受けることのできるがんワクチン療法の殆どは、キラーT細胞ではなく、マクロファージやナチュラルキラー細胞という、特異性が明らかではない免疫細胞を増やし(活性化させ)がんの再発や増殖を防止しようとする非特異的免疫療法。特異的免疫療法はキラーT細胞のクローン増殖(1日に同じ細胞が2倍になる)をもたらすことができるが、非特異的免疫療法では不可能。免疫療法では特異的免疫療法が最も強力で、非特異的免疫療法は特異的免疫療法を補助するに過ぎない。

マクロファージ、NK、NKT、LAK細胞は非特異免疫と呼ばれ、1970年代前後に非特異免疫を強力に活性化する研究がなされた。医薬品として承認されているものもある。また、患者の血液細胞を体外に取り出し、試験管内で活性化して患者体内に戻す細胞療法もあり、LAK療法がこれに分類される。取り出した血液細胞を種々のサイトカインと共に培養すると樹状細胞と呼ばれる特殊な細胞へと誘導できる。

樹状細胞はワクチンなどの抗原情報をキラーT細胞やヘルパーT細胞に効率よく提示。樹状細胞療法も細胞療法だが、ワクチンと併用される事が多い。

増し担保規制解除待ち。再上昇に向かうのは時間の問題と予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には昨年5月買い推奨値から6倍高超え4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいくと予想する。

 

4587ペプチドリームも、4月6日の5690円を安値に切り返し。

みずほ証券が目標株価を5070円から9230円に引き上げ。これを好感し買い気配で始まった3月11日の5010円どころより「バイオ関連として、買い」と予想。2日連続S高を交え3月30日にかけ7300円へ一段高。青天相場を上昇来高値更新が続いた。

 

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東証JQ外国4875 メディシノバ・インク (4月8日終値878円)

 

【新値追いから反落ながら、FDAからファストトラック(優先承認審査制度)指定が4本。オーファンドラッグ(希少疾患治療薬)指定が2本。NIHの助成金による治験進行が4本。買い推奨値から6倍高超えの4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する】

 

「ライブ中継会員」で「日経225はもう昨年6月高値を抜けないと予想されるため、日本株全体に敢えて全面買い指示は出さないが、個別材料株は事実上全面買いだ」と指摘した2月12日前引け492円より「源太バトル銘柄会員」で買い推奨。26日にかけ790円へ上昇した後、調整。

3月2日の695円どころより「バイオ関連として、買い」と予想した後、下落したが、11日朝方の623円を安値に切り返し。三角保ち合い上放れ。新値追い再開。31日にかけ1000円へ一段高。

4月3日付けレポートで『米国カリフォルニア州に本社を置く創薬ベンチャー。日本の製薬会社から導入した新薬候補物質を、新たな適応症に向け欧米で開発。

赤字続きながら、昨年8月に米国で公募増資を実施。今後3年間の開発資金の一部を確保すると共に、世界最大級の投資信託会社Fidelity Management and Research LLC が主要株主に。

MN-166が、昨年6月にFDAからクラッベ病(非常に稀な遺伝性の神経変性疾患。現在、根治療法はなく、通常2歳までに死に至ると言われる難病)治療適応に対するオーファンドラッグ(希少疾患治療薬)指定。同じく6月に進行型多発性硬化症フェーズ2b臨床治験の患者登録が完了。7月にはアルコール依存症フェーズ2a臨床治験の患者登録が完了。

 MN-001は、昨年7月にNASH(非アルコール性脂肪性肝炎) 適応の新たな臨床治験プロトコルがFDAから承認。9月にFDAからIPF(特発性肺線維症)適応のファストトラック(優先承認審査制度)指定。IPFは既に2014年10月にオーファンドラッグ指定。

昨年11月19日に、MN-001 の高中性脂肪血症を伴う NASH 患者を対象とするフェーズ 2a 臨床治験開始を発表。

12月7日に、MN-166 の ALS(筋萎縮性側索硬化症)を適応とする臨床治験に関するカリフォルニア ALS Pac10・リサーチネットワークミーティング第 6 回年次総会における発表のお知らせを発表。

12月10日に、第 54 回米国神経精神薬理学会年次総会における アルコール依存症を適応とする MN-166 の臨床治験に関するポジティブな結果発表のお知らせを発表。

12月14日に、第 26 回 ALS/MND 国際シンポジウムにおける ALS(筋萎縮性側索硬化症)を適応とするMN-166 の臨床治験中間解析に関するポジティブな結果発表のお知らせを発表。

12月15日に、MN-029 (デニブリン)二塩酸塩に対する中国における特許承認を発表。

12月16日に、MN-166(イブジラスト)の筋萎縮性側索硬化症(ALS)適応に対するFDA のファストトラック指定承認を発表。

今年1月14日に、MN-029 (デニブリン)二塩酸塩に対するヨーロッパにおける特許承認を発表。

1月19日に、MN-166 の早期乳児型クラッベ病治療適応に対するFDA の希少小児疾患治療薬候補指定を発表。

1月28日に、MN-001 及び MN-002 の肝線維化を認める進行型 NASH を適応とする特許承認を発表。

2月8日に、MN-166のオピオイド依存症治療を適応とするフェーズ2臨床治験結果についてBehavior Biology and Chemistry年次総会シンポジウムでの発表(3月5日)のお知らせを発表。

2月12日に、MN-166のメタンフェタミン(覚醒剤)依存症を適応とするフェーズ2臨床治験についてBehavior Biology and Chemistry年次総会シンポジウムでの発表(3月5日)のお知らせを発表。

2月23日に、MN-166 の ALS を適応とする臨床治験に関するアブストラクトの米国神経学会第 68 回年次総会における発表(4月20日)採択を発表。

3月7日に、MN-166のオピオイド依存症治療を適応とするフェーズ2臨床治験に関するポジティブな結果を発表。

3月8日に、MN-166のALS(筋萎縮性側索硬化症)を適応とする特許承認を発表。

3月22日に、MN-166 の進行型多発性硬化症適応に対するFDA のファストトラック指定承認を発表。

3月24日に、MN-001 及び MN-002 の高中性脂肪血症、高コレステロール血症及び高リポタンパク血症を適応とする特許承認を発表。

3月28日に、MN-001 に対する中国における特許承認を発表。

3月31日に、MN-166のメタンフェタミン(覚醒剤)依存症を適応とするフェーズ1b臨床治験結果のDrug and Alcohol Dependence への論文掲載を発表。

4月1日引け後に、2007年3月30日(米国太平洋夏時間)開催の定時株主総会で導入が承認された従業員株式購入プランの実施に伴い、今年4月1日(米国太平洋夏時間)に20,715株の新株を発行し、その全てを本プラン参加者である従業員に割り当てたと発表。ナスダックを7.90ドルで終了。単純に為替換算すると881円ながら、ナスダック前日比で7.63%高。

既に、FDA(米国食品医薬品局)からファストトラック(優先承認審査制度)指定が、ALS(筋萎縮性側索硬化症)、メタンフェタミン(覚醒剤)依存症、NASH(非アルコール性脂肪性肝炎)、IPF(特発性肺線維症)の4本。オーファンドラッグ(希少疾患治療薬)指定が、クラッベ病、IPF(特発性肺線維症)の2本。

また、進行型多発性硬化症、メタンフェタミン(覚醒剤)依存症、オピオイド(麻薬)依存症、アルコール依存症の4本が、米国国立衛生研究所(NIH)からの助成金で治験進行中。

4月3日付け毎日新聞が、「全身の筋力が低下する進行性の難病「筋萎縮性側索硬化症(ALS)」について、特定の遺伝子の異常が発症の原因になっていることを解明したとして、岡野栄之・慶応大教授(再生医学)らのチームが米科学誌ステム・セル・リポーツに発表した」と報じる。

4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する』と解説。

4月5日にかけ1057円へ一段高。新値追いが続いた後、8日にかけ861円へ反落ながら、中長期的には昨年5月買い推奨値から6倍高超え4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。

 

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東証JQ4572 カルナバイオ (4月8日終値3620円)

 

(1)キナーゼを標的とした分子標的薬キナーゼ阻害剤の創薬に続き、がん細胞を生み出す「がん幹細胞」を殺し、がんを完治させる「がん幹細胞性阻害剤」の研究に着手。折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には昨年5月買い推奨値から6倍高超えの4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する

 

昨年12月5日付けレポートで「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、4582シンバイオ製薬と共に買い」と予想。10日の2505円を安値に切り返し急。15日にかけ3095円へ上昇。

12月20日付けレポートで『キナーゼタンパク質の販売、受託試験など創薬支援事業を柱にキナーゼ阻害剤で創薬へも展開。筆頭株主でもある4528小野薬品工業との大規模委受託契約に基づく受託試験の確実な遂行を図ると共に、新たな大規模キナーゼプロファイリング・スクリーニングサービスの委受託契約の獲得に向け、国内及び北米市場で積極展開。6月に締結したジョンソン・エンド・ジョンソンの医療用医薬品部門であるヤンセン・バイオテック社とのライセンス契約に基づく導出一時金を第2四半期に売上計上。

2015年12月期最終利益が、3億6400万円の黒字転換予想。5月12日に発表した国立がん研究センターとの共同研究で創出したTNIKキナーゼ阻害剤の特許出願に関し米国特許商標庁から特許査定通知受領と、行使価額修正条項付き第14回新株予約権(第三者割当)の大量行使及び行使完了を契機に急騰。800円どころから7月23日にかけ6030円へ急騰。4565そーせいを凌ぐ7.5倍高を演じた大化け株

6月11日に、ジョンソン・エンド・ジョンソンの医療用医薬品部門であるヤンセン・バイオテック社とのライセンス契約締結を発表。

7月28日に、2015年12月期最終利益3億6400万円の黒字転換予想を発表。

8月6日に、CDC7/ASKキナーゼ阻害薬に係る中国特許庁からの特許査定通知受領を発表。

8月7日に、大阪府立大学との共同研究契約締結を発表。

8月20日に、神戸大学、広島大学原爆放射線医科学研究所との共同研究契約締結を発表。

10月22日に、愛媛大学との共同研究契約締結と、子会社ProbeXと東京大学との共同研究契約締結を発表。

11月6日に発表した2015年12月期第3四半期純利益が、5億7200万円と通期最終利益を超過。

ここ、4565そーせいグループに続き、4583カイオム・バイオサイエンスが急騰。そーせいカイオム・バイオに続くバイオ関連本命格として、買いと予想する。急騰再演から大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

年内換金売りに2492円へ下落した年内最終売買日12月25日に「バイオ関連としてクリスマス決戦の買い」と予想。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートでも「4565そーせいグループ4583カイオム・バイオサイエンスに続くバイオ関連本命格として、買いと予想する。年内換金売り終了により、再上昇に転じよう」と指摘。

今年1月16日付けレポートで『年明け大発会1月4日にかけ2833円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け12日にかけ2102円へ下落ながら、「4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なく、買い』と予想。1716円まで売られた21日引け後にCDC7/ASKキナーゼ阻害薬に係る特許庁(日本)からの特許査定通知受領を発表。これを好感し22日を2126円S高買い気配で大引け。

1月31日付けレポートで「25日にかけ2476円へ上昇した後、一服ながら、青天再開の4565そーせいグループに続き再上昇本格化へ向かう」と予想。2月2日にかけ2472円まで買われた後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ2206円へ下落ながら、4日午後にJPモルガン・アセット・マネジメントの大量保有が明らかに。

2月6日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。全体相場一段安の煽り受け下落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の1900円どころでも「買い」と予想した通り2443円へ上昇。引け後に好決算と米国研究拠点「カルナバイオ C-Lab」設立を発表。

2月13日付けレポートで「2015年12月期最終利益が4億5600万円の黒字転換。EPS52.61円。再上昇に向かう」と予想。2月21日付け・28日付けレポートで『予想に反し17日にかけ2052円へ下落ながら、引き続き、「4565そーせいGに続くバイオ関連本命格として急騰再演から大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。3月4日にかけ2780円へ再上昇。

3月6日付けレポートで「4565そーせいGに続き再上昇本格化に向かう」と予想。7日にかけ2858円へ上昇。3月13日付けレポートで「1:5の株式分割を発表した4528小野薬品工業が上場来高値を再び更新。全体相場の動向を見極めつつ再上昇本格化に向かう」と予想。15日にかけ3070円へ上昇。

3月25日に、岡山大学とiPS細胞由来がん幹細胞の創薬活用を目的とした共同研究契約を18日付けで締結したと発表。これを好感し、一時3060円へ上昇。

3月27日付けレポートで「そーせいGと同様、JPモルガン・アセット・マネジメントの大量保有が明らかとなったバイオ関連。昨年11月26日に付けた戻り高値3265円更新から再上昇本格化に向かう」と予想した通り、S高交え30日にかけ3920円へ一段高。

4月3日付けレポートで「1日にかけ3150円へ急反落。調整が本格化してきたそーせいGの下げ方次第で足を引っ張られる可能性もあろうが、中長期的には4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、大化けに向かう」と予想。4日に3815円へ急反発の後、そーせいGの一段安に足を引っ張られる格好で売り直されたが、子会社 HeptaresAllergan とのアルツハイマー病等の中枢神経系疾患に対する新規治療薬の開発・販売提携発表を好感したそーせいGがS高を交え急伸となった事から、6日の3160円を安値に切り返し。

がん細胞のみを標的とする分子標的薬には、低分子化合物とモノクローナル抗体の2種類ある。同社は、リン酸基を付加する(リン酸化)事で細胞間の信号を伝達しているキナーゼを標的とした低分子化合物の分子標的薬キナーゼ阻害剤の創薬を目指している。キナーゼが異常化すると細胞増殖の指令を出し続ける。この異常キナーゼに阻害薬を結合させ、がん細胞の異常増殖抑える。

さらに、3月25日に発表した岡山大学とiPS細胞由来がん幹細胞の創薬活用を目的とした共同研究では、がん細胞を生み出す「がん幹細胞」を殺し、がんを完治させる「がん幹細胞性阻害剤」の研究に着手。

がんが再発した場合、以前使っていた抗がん剤が効かない。がん再発と抗がん剤に対する耐性の元凶が「がん幹細胞」にある。「がん幹細胞性阻害剤」によるがんの完治を目指す。

全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には昨年5月買い推奨値から6倍高超え4565そーせいグループに続くバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。

 

(2)4565そーせいGが、上場来高値を再び更新

 

4565そーせいグループが、S高交え4月8日にかけ2万860円へ急伸。上場来高値を再び更新。7日に子会社 HeptaresAllergan とのアルツハイマー病等の中枢神経系疾患に対する新規治療薬の開発・販売提携を発表。同時に赤字転落も発表したが、本提携により、Heptares が約137億円の契約一時金、さらに最初の3つの化合物の開発の進捗や上市に応じて最大約730億円の開発マイルストン、販売目標の達成に応じて最大約2743億円の販売マイルストンを受領する事から、買い殺到となった。

昨年12月20日付けレポートで『4月24日の3405円、5月初めの3200円台で買い推奨。5月12日に日本網膜研究所改めヘリオスの上場が決定した後、13日の3350円でも買い推奨。この日引け後に発表した前期比10.75倍増益予想という驚愕の決算を好感し、14日よりS高発進。6月19日にかけ8780円へ急騰。買い推奨値から2.5倍高超えを演じたヒット銘柄

公募増資を嫌気し9月24日にかけ3550円へ急落した後、10月30日より再動意。好材料発表が相次ぎ再騰。ファイザー製薬に対する第三者割当増資の発行価格が8537円に決まった12月14日にかけ1万580円へ一段高。上場来高値更新を果たした後、信用規制強化を嫌気し、16日にかけ8740円へ反落。

みずほ証券が12月10日にレーティング「買い」を継続。目標株価を8360円から1万6450円へ引き上げ。いちよし経済研究所が18日にレーティング「A」を継続。目標株価を8600円から1万4000円へ引き上げ。

バイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

年明け1月7日にかけ1万1710円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け18日にかけ9080円へ下落したが、突っ込みにはすかさず買いが入る展開。1月26日付けレポートで「全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題」と予想した通り、グリコピロニウム臭化物(NVA237、「シーブリ」)及びグリコピロニウム臭化物を含有する配合剤(QVA149、「ウルティブロ」)を導入しているノバルティス社の好決算発表を好感し、29日にかけ1万2100円へ一段高。再び上場来高値を更新。青天相場再開に。

2月1日にかけ1万3180円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、全体相場急反落の煽り受け下落したが、10日の9660円を安値に切り返し。

2月4日午後にJPモルガン・アセット・マネジメントの大量保有が明らかに。『引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはバイオ関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』とお伝えしてきた通り、19日にかけ1万4100円へ一段高。青天相場を上場来高値更新再開。

3月6日付けレポートで『青天相場を上場来高値更新継続ながら、1万8000円台に乗せてきた4日の「ライブ中継会員」で指摘した通りさすがにいったん調整に転じる』と予想した通り、4日の1万8900円を高値に調整。24日にかけ1万5220円へ下落。

3月27日付けレポートで『再上昇に向かうと予想する。3月25日引け後に下限行使価格236円の行使価額修正条項付新株予約権発行を発表した4563アンジェスMGがPTSで急落した事から、週明けバイオ関連全般への悪影響が懸念されたが、日本経済新聞電子版が3月26日に「そーせいグループが今秋にも東証1部へ市場変更を申請する方針」と報じた」と指摘。

3月28日に1万7990円へ再上昇したが、4月1日にかけ1万5020円へ下落。4月3日付けレポートで「3月24日安値を割り込み、調整本格化に向かおう」と指摘した通り、6日にかけ1万3380円へ一段安。

 

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東証M6187 LITALICO (4月8日終値2127円)

 

(1)3932アカツキに続く直近IPOの障害者就労支援サービスというオンリーワン的企業として、大化けに向かう可能性秘める

 

3月18日の2386円どころより「買い」と予想。一時2598円へ上昇した後、伸び悩み。

3月20日付けレポートで『14日に新規公開。公募価格1000円に対し初値1880円で生まれ、2日連続S高交え16日にかけ3000円へ急伸した後、18日にかけ2130円へ反落。

4月3日付けレポートで『障害者の就労支援サービス「WINGLE」、個々に合わせた個性を伸ばす教育を提供する幼児教室・学習教室「Leaf」、IT×ものづくり教室である「Qremo」、子育てに関する情報メディアや発達が気になる子どもを持つご家族向けのポータルサイトを提供する「インターネット事業」を展開。

3月19日付け日本経済新聞1面が「厚生労働省は、保育と介護のサービスを1つの施設で提供する多機能型福祉施設の普及を促す」と報じる。買い人気を集めよう』と指摘。

3月27日付けレポートで『24日の1996円を安値に切り返し。25日に一時2373円を回復した後、伸び悩みながら、日本経済新聞3月27日付け1面トップが「安倍首相は、サミット前に財政出動の経済対策を策定する。消費増税再延期も視野に」と報じた中で、待機児童対策として保育士給与を既に実施した分を含め4%(月額1万2000円)上げる案も検討。

さらに、開発・販売を手掛ける次世代パーソナルモビリティWHILLの「ModelM」が、3月22日にFDA(米国食品医薬品局)の認可を取得。再上昇に向かうと予想する。障害者の就労支援サービスというオンリーワン的企業大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月31日にかけ2470円へ再上昇。S高連発青天相場の3932アカツキに続く直近IPO障害者就労支援サービスというオンリーワン的企業として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

全体相場急落の煽り受け、下落したが、4月6日の1905円を安値に切り返し。8日に2160円を回復。引き続き、「3932アカツキに続く直近IPO障害者就労支援サービスというオンリーワン的企業として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

6189グローバルグループは、4月5日の2901円を安値に切り返し。

3月18日に新規公開。首都圏中心に保育所の運営など子育ての支援事業を展開。3月23日の2917円どころより「IPO銘柄として、買い」と予想。3月27日付けレポートで「上昇に向かう」と予想。S高交え3月30日にかけ3655円へ急伸。上昇来高値を更新。

 

(2)3932アカツキが、再上昇

 

3932アカツキが、4月8日にかけ3940円へ再上昇。7日の3170円どころより「再動意」を指摘。

3月23日の2294円どころより「IPO銘柄として、買い」と予想。3月17日に新規公開。国内SNS運営事業者が提供するプラットフォームや、AppleGoogleなどが運営するアプリマーケットでソーシャルゲームを提供。業績急拡大中。

公募価格1930円に対し初値1775円で生まれ、18日の1506円を安値に切り返し急。S高連発で4月4日にかけ4395円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続いた後、6日にかけ2631円へ急反落。

 

6191エボラブルアジアは、S高連発で4月5日にかけ3935円へ急伸した後、急反落。

3月31日に新規公開。「初値買い」と予想。公募価格1800円に対し初値2670円で生まれ、2463円へ売られた後、3170円へ上昇。大引けにかけ2550円へ再度売り直されたが、4月1日買い気配で始まる。

国内航空券のインターネット販売に特化したオンライン旅行事業を柱に訪日旅行事業、アジアでITオフショア開発事業などを展開。政府が3月30日に、訪日外国人数を2020年に現在の2倍となる4000万人、2030年には3倍の6000万人に増やす新しい目標を決定。

 

(3)2749JPHDが、新値追い

 

2749JPHDが、4月8日にかけ433円へ一段高。新値追い。

昨年9月29日の328円どころより「子育て支援関連として、買い」と予想。10月2日にかけ365円へ上昇。

10月4日付けレポートで『保育園運営などの子育て支援最大手。最高益更新中。新四季報で、2016年3月期最終利益が前期比26%増の12億7000万円最高益更新予想。予想EPS15.2円。2017年3月期最終利益が前期比4%増の13億3000万円連続最高益更新予想。予想EPS15.9円。

安倍首相が、9月24日に「本日からアベノミクスは第2ステージに入る」と宣言。新たな「3本の矢」で全ての人が活躍できる「1億総活躍社会」を目指すと表明した。経済最優先の姿勢を鮮明化。GDPを600兆円に増やすとも。

新たな3本の矢は、①希望を生み出す強い経済、②夢を紡ぐ子育て支援、③安心につながる社会保障。これまでの大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から大きく転換。弱者に向けた構造改革に軸足を移す。

アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める。2013年5月10日にかけ788円へ急騰した前歴あり』と指摘。

10月5日に372円へ一段高した後、9日にかけ330円へ反落。10月12日付け日経新聞が、『安倍首相は週内に「1億総活躍社会」実現に向け、11月末までに緊急対策を取りまとめるよう加藤1億総活躍相に指示する』と報じた。10月17日付けレポートで『アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として、再上昇に向かう』と予想。20日安値326円から21日に351円へ反発。

予想に反し10月30日にかけ320円へ一段安ながら、日本経済新聞が11月1日付け1面トップで『厚生労働省は出生率1.8を目指し、「ミニ保育所」の建設に補助金を支給する』と報じた。11月1日付けレポートで『「ミニ保育所」補助金支給関連本命格として、再上昇に向かう』と予想したが、4日の日本郵政グループ3社新規上場にエネルギーを吸い取られる格好で反落。日本郵政グループ3社が5日を高値に反落するに伴い、6日朝方の298円を安値に切り返し。307円を回復。

11月7日付けレポートで「6日に第2四半期決算を終え、再上昇に向かう」と予想。9日に323円へ上昇した後、伸び悩みながら、11月14日・22日・29日・12月5日付けレポートで『2013年5月10日にかけ788円へ急騰した前歴あり。連続最高益更新中銘柄。引き続き、「アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。12月7日にかけ10月5日に付けた戻り高値と同値の372円へ再上昇。

全体相場急落の煽り受け下落したが、12月15日の329円を安値に切り返し。17日に367円を回復。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートで「25日にかけ321円へ売り直されたが、年内換金売り終了により、再上昇に転じよう」と指摘。

今年1月16日付けレポートで「年明け大発会1月4日にかけ358円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け12日にかけ307円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かうのは時間の問題」と予想。21日の272円を安値に切り返し。

1月23日付けレポートより「再上昇に向かう」と予想。2月6日付けレポートで「2日にかけ320円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ265円へ下落ながら、決算発表明け。全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。

2月13日付けレポートより「全体相場一段安の煽り受け2月12日にかけ231円へ一段安ながら、再上昇に転じる」と予想。3月16日にかけ359円へ上昇。

3月19日付け日本経済新聞1面が「厚生労働省は、保育と介護のサービスを1つの施設で提供する多機能型福祉施設の普及を促す」と報じたのに続き、日本経済新聞3月27日付け1面トップが「安倍首相は、サミット前に財政出動の経済対策を策定する。消費増税再延期も視野に」と報じた中で、待機児童対策として保育士給与を既に実施した分を含め4%(月額1万2000円)上げる案も検討。

3月27日付けレポートで『引き続き、「アベノミクス新3本の矢「子育て支援」関連本命格として急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

 

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東証JQ8946 ASIAN STAR (4月8日終値329円)

 

【ドイツ銀が5.92%の大量保有。ルネッサンスは1%売却。引き続き、「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には今春開園予定の上海ディズニーランド始め日中リゾート関連大穴株に、マイナス金利本命格不動産関連の材料性も加わり、大化けコースを歩んでいる」の予想変更なし】

 

昨年12月5日付けレポートより『4月より陽光都市開発が社名変更。横浜中心のマンション販売。分譲から撤退。管理・賃貸・仲介業にシフト。中国でサービスアパートメントの運営管理事業を展開。

2月20日に、徳威国際発展及び香港富心国際を割当予定先とする第三者割当による新株式の発行(発行価格230円、総額約6億6000万円、払込期日3月27日)及び社名変更、リゾート開発事業への新規参入、100%連結子会社TYインベスターズの増資などを発表。これにより筆頭株主が中国系に。

2015年12月期最終利益が前期比65%減の4700万円予想。予想EPS3.6円。

2月20日に発表したリゾート開発事業への新規参入において、和歌山、静岡などで取得したリゾート地の開発分譲事業が来期以降、売上に寄与。

7月30日に連結子会社である柏雅酒店管理(上海)が、東急不動産諮詢(上海)と中国に合弁会社設立を発表。上海市周辺において日本人出張者及び中国国内旅行者を主要顧客とする中短期滞在型サービスアパートメントの運営管理事業を展開していく予定。

来春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株として、買いと予想する。2013年4月9日にかけわずか8営業日で372円へ約3倍高を演じた前歴あり。急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。15日安値147円から切り返し。年明け1月14日にかけ264円へ一段高。

今年1月23日付けレポートで『逆行高で戻り高値更新が続いた後、1月18日にかけ202円へ反落ながら、引き続き、「来春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株として、急騰再演に向う可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、再上昇。29日の日銀金融政策決定会合で「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」の導入を決定。黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利関連本命格の不動産関連として29日を263円で高値引け。

1月31日付けレポートで「新値追い再開へ向かう」と予想した通り、2月1日にかけ286円へ一段高。年初来高値を更新した後、全体相場一段安の煽り受けさすがに下落。2月13日付けレポートで「12日を190円で安値引けながら、再度買い場。今春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利本命格の不動産関連の材料性も加わり、急騰再演に向かう可能性秘める」と指摘した通り、6連騰を交え3月3日にかけ328円へ一段高。新値追いが続き、4日引け後にルネッサンス・テクノロジーズの大量保有が判明した後、一服にあったが、18日に再動意。31日にかけ362円へ一段高。新値追いが続いた後、一服。

4月7日付けでドイツ銀行の大量保有(5.92%)が判明。ルネッサンス・テクノロジーズは一部売却。8日付けで保有割合を7.69%から6.68%に減らした。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には今春開園予定の上海ディズニーランドを始め日中リゾート関連大穴株に、黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利本命格の不動産関連の材料性も加わり、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

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東証2部3647 ジー・スリーHD (4月8日終値43円)

 

【4月8日を43円で高値引け。買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。2月12日終値25円から翌営業日の15日にわずか1営業日で約2倍高を演じた前歴あり】

 

3月10日の40円どころより「2月12日終値25円から翌営業日の15日にわずか1営業日で約2倍高を演じた前歴ある大化け候補株として、買い」と予想。11日を44円で高値引け。

3月13日付けレポートで『旧・コネクトHD。今年1月5日より社名変更。ギャル向け雑貨店や企画・プロデュース事業などを展開。2014年11月から太陽光発電事業を開始。

2016年8月期第1四半期純利益が3200万円の赤字。通期予想は未開示。四季報では、2016年8月期最終利益が500万円の黒字転換予想。2017年8月期最終利益が前期比2倍増の1000万円予想。

2月29日に、連結子会社である株式会社SBYが、プリントシール機の企画・開発・製造・販売事業を行っているフリュー株式会社との業務委託契約に基づき、フリューが3月12日にSHIBUYA109の7階にオープンするコラボレーションプリントシール機専門店「collabo mignon(コラボミニョン)」の店舗運営に関わる業務全般を受託すると発表。

昨年9月24日に第三者委員会設置を発表。子会社の株式会社エコ・ボンズの2015年8月期における営業取引につき、当該取引の適正・妥当な会計処理を行うために調査分析することが必要であると判断し、当社と利害関係を有しない中立・公正な外部の専門家から構成される第三者委員会を設置。

10月26日に、第三者委員会の調査受領を発表。

11月2日に、経営改革委員会の設置、第三者委員会の調査報告書に基づく再発防止策の概要策定決議を発表。

12月18日に、提出を延長していた第5期(2015年8月期)有価証券報告書の提出完了を発表。

今年1月29日に、再発防止策の策定を発表。

2月15日に発表した第三者割当による自己株式の処分の払込完了を好感し49円へ急伸。12日終値25円から1営業日で約2倍高を演じた後、三角保ち合い形成。

2月15日に引け後には、募集新株予約権(有償ストック・オプション)の発行内容確定も発表。

買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める。2月12日終値25円から翌営業日の15日にわずか1営業日で約2倍高を演じた前歴あり』と指摘。

3月14日に45円へ上昇した後、一服から全体相場急落の煽り受け売られたが、4月5日の36円を安値に切り返し。8日を43円で高値引け。

引き続き、「買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

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東証2部3121 マーチャントバンカーズ(4月8日終値192円)

 

【マイナス金利に絡む投資関連かつフィンテックに絡む金融関連として、大化けに向かう可能性秘める。S高連発大化け6034MRTの遠隔医療関連にも入る可能性が】

 

3月18日の172円どころより「フィンテックに絡む金融関連として、買い」と予想。189円へ急伸。

3月20日付けレポートで『国内、海外の企業・不動産への投資業務およびM&Aのアドバイス。ホテル、ボウリング場、ネットカフェの運営。2016年3月期最終利益が800万円の黒字転換予想。

3月15日に、投資事業に関する方針策定を発表。本社経費削減、海外拠点の整理等のリストラクチャリングが完了。不採算店舗の撤退と各店舗の採算向上により営業損益が安定化。昨年10月に実施した第三者割当増資5億4000万円による自己資本充実と投資資金の確保などにより、投資会社としての再出発。ホテル、ネットカフェに類似した簡易宿泊施設、空間活用ビジネスに続き、医療・介護分野への投資を視野に。

黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連かつフィンテックに絡む金融関連として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月25日にかけ203円へ急伸。昨年12月10日高値218円を射程距離内に捕らえる。3月27日付けレポートで「遠隔医療関連本命格6034MRTがS高連発で大化け。同社も新たに医療・介護分野への投資を視野に入れている事から遠隔医療関連にも入ってくる可能性が」と指摘。30日にかけ207円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け4月1日に182円まで売られたが、4月3日付けレポートで「突っ込みは買い増し」と予想した通り、6日の174円を安値に切り返し。8日に194円へ再上昇。

引き続き、「黒田バズーカ第3弾(黒田刀3本目)マイナス金利に絡む投資関連かつフィンテックに絡む金融関連として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

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東証JQ4764 デジタルデザイン (4月8日終値1294円)

 

【日経新聞4月9日付け1面トップが「イオンが6月にも共通ポイント事業に参入」と報じる。引き続き、「指紋認証決済システム開発のLiquidと3月30日から実証実験開始のイオン銀行関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし】

 

3月9日にS高を交え急動意となってきた10日の1258円どころより「指紋認証決済システム開発のLiquidと3月30日から実証実験を開始するイオン銀行に関連する穴株として、買い」と予想。1343円へ急伸した後、急反落。行って来いの展開となり、14日に984円まで売られたが、3月31日にかけ1340円へ再上昇。

4月3日付けレポートで『ミドルウェアなどのシステム開発。2015年1月期より黒字転換。動画ソリューションでイオンの国内外169のグループ企業に向け「社長メッセージ」や「接客マニュアル」などを配信。

2月12日に、救救 com 株式会社との業務提携契約の締結および救救社との業務提携に基づく新規事業開始を発表。救救社が持つ音声認識技術のさらなる共同開発を両社で行うと共に、救救社が現在製品を有する耐騒音型マイクおよびクラウド救命支援システム(CEMS)を両社協力の下で販売する。

指紋認証決済システム開発のLiquidと3月30日から実証実験開始のイオン銀行関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

日本経済新聞が4月9日付け1面トップで「イオンが6月にも共通ポイント事業に参入」と報じた。引き続き、「指紋認証決済システム開発のLiquidと3月30日から実証実験開始のイオン銀行関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ8704 トレイダーズHD (4月8日終値230円)

 

【Liquidとの資本業務提携およびLiquidマーケティングの株式譲渡発表を好感し上昇したが、5日朝高から早くも期待外れの反落。短期的に調整も予想されるが、中長期的には引き続き、「フィンテック・指紋認証決済関連、フィンテック・仮想通貨ビットコイン関連かつ電力小売り全面自由化関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。買い推奨値から3.6倍高を演じた大ヒット銘柄】

 

再動意となった3月4日の209円どころより「フィンテック関連として、再度買い」と予想。S高となる215円まで買われた後、207円で大引け。

3月6日付けレポートで「フィンテック・指紋認証決済関連として、急騰再演に向かう」と予想。10日にかけ318円へ再上昇した後、急反落。22日の216円を安値に切り返し。24日に265円へ。

3月27日付けレポートで『今年2月24日に、ZEエナジー子会社ZEパワーによる経済産業省の小売電気事業者登録完了を発表。

3月15日に、ZEエナジーがスリランカに子会社設立を発表。

3月22日に、ZEエナジーおよびZEデザインによる木質バイオマスガス化発電所開設に向け長野県栄村と協力体制構築に関する覚書締結を発表。

3月3日付けで「みんなのビットコイン」を商標登録に出願していた事が明らかに。

4月に電力小売り全面自由化開始を控える中、電力小売り全面自由化関連指紋認証決済のフィンテック関連に、フィンテック・仮想通貨ビットコイン関連も加わり、好材料目白押しとなってきた。

フィンテック・指紋認証決済関連フィンテック・仮想通貨ビットコイン関連かつ電力小売り全面自由化関連として、大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

3月30日にかけ291円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け4月1日を244円でほぼ安値引けとなったが、251円どころより「買い」と予想した通り、引け後にLiquidとの資本業務提携および関連会社Liquidマーケティングの株式譲渡を発表。

4月3日付けレポートで『Liquidは、従来の指紋による認証や決済の課題であった照合時間の処理スピードを極限まで短縮化させる研究を通じ、生体情報にフォーカスした画像認識技術と機械学習を利用したビックデータ解析技術により高速処理を可能にした独自の認証アルゴリズムを確立。大規模な登録者数がいる環境下でも、純粋に指(指紋)のみで迅速に認証処理を行う画期的な生体認証技術を誕生させ、生体認証のみでの本人認証・決済サービスの商用化に成功。

昨年12月30日に、イオン銀行と銀行取引での利用に関する実証実験を2016年3月30日から開始すると発表。

昨年12月25日に、伊藤忠商事電通国際情報サービスクレディセゾンのコーポレートベンチャーキャピタルであるセゾン・ベンチャーズ東京大学エッジキャピタルを引受先とする第三者割当増資による資本提携及び資金調達実施を発表。

昨年10月31日より、ハウステンボスと共同で、同社が開発した「Liquid Pay」を用いた園内地域通貨であるテンボス通貨の共同運営のテストを開始。

3月3日付けで商標登録に出願した「みんなのビットコイン」に関する好材料発表も時間の問題と見越し、急騰再演に向かうと予想する』と指摘。

4月5日朝方にかけ300円へ上昇したが、早くも期待外れの反落。8日にかけ214円へ。短期的には調整も予想されるが、中長期的には引き続き、「フィンテック・指紋認証決済関連フィンテック・仮想通貨ビットコイン関連かつ電力小売り全面自由化関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

昨年10月1日の115円どころより「証券関連大穴株として、買い」と予想。

10月4日付けレポートより「傘下にトレイダーズ証券。外国為替証拠金取引(FX)事業を中心にアジアへ進出。インドネシアで商品先物取引事業。9月15日に、ベトナムと大連に拠点を有するNextop.Asiaと、木質バイオマスガス化発電設備製造で高い技術を有するZEエナジーを株式交換により完全子会社化する契約締結を発表。ここ赤字が続いたが、今期より黒字転換予想。7月31日に発表した2016年3月期第1四半期決算で、最終利益が2200万円の黒字転換予想。通期予想の2000万円を超過。業績を上方修正する可能性あり。金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘して以来、14日引け後にZEエナジーがイタリアZECO社製小型水力発電装置の総代理店契約に関する基本合意書締結を発表。これを好感し132円へ一段高となった16日引け後にも関連会社のLiquidマーケティング及びLiquidが10月31日より「Liquid Pay」を利用したハウステンボス園内地域通貨「テンボス通貨」の共同運営を開始すると発表した事から、「電力小売り全面自由化関連指紋認証決済のフィンテック関連など好材料目白押しとなってきた金融証券関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と予想。

3853インフォテリア3778さくらインターネットに続くフィンテック関連として年明け大発会1月4日にかけ418円へ急騰。買い推奨値から3.6倍高を演じた大ヒット銘柄

 

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東証1部8732 マネーパートナーズG (4月8日終値751円)

 

【増し担保規制解除を好感し6日朝高で始まったが、早くも期待外れの反落。引き続き、「折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・仮想通貨ビットコイン関連本命格として、大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。昨年大納会買い推奨値から2.8倍高。底値から4.3倍高。通算7回のS高で市場の度肝を抜いた大ヒット株】

 

昨年大納会12月30日の431円どころより「フィンテック関連出遅れとして、買い」と予想。年明け1月4日にかけ475円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け6日に421円へ反落。

今年1月10日付けレポートで『外国為替証拠金取引(FX)大手。筆頭株主の大和証券グループ本社から取締役招聘。楽天証券、米大手ステートストリートバンク&トラストなどが株主に名を連ねる。

昨年7月16日に、Kraken名義で世界的にビットコイン取引所を運営するPayward Inc.とビットコイン取引に関する業務提携を検討する基本合意を発表。

3778さくらインターネット3853インフォテリアを始め正月休みを挟んで買い人気が続くフィンテック・ブロックチェーン関連出遅れとして、買い』と予想。

全体相場急落の煽り受け、2月12日にかけ278円へ下落したが、2月6日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇に向かうのは時間の問題」と、2月13日付けレポートで「再上昇に向かう」と予想した通り、18日にかけ325円を回復。2月21日付けレポートで「フィンテック・ブロックチェーン関連として再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。26日を541円S高で大引け。3日連続S高。日本経済新聞が24日付け朝刊で「金融庁が仮想通貨を貨幣として認定する方針」と報じた事を好感。

2月28日付けレポートで『短期的には目先いったん調整も予想されるが、24日の「ライブ中継会員」で「大和証券楽天証券の仮想通貨ビットコイン参入の拠点となる可能性高く、大化けに向かう可能性秘める」と指摘』したと解説。

3月9日にかけ1212円へ一段高。2315SJIに続く大逆転により昨年大納会12月30日買い推奨値からでも2.8倍高。底値から4.3倍高。通算7回のS高で市場の度肝を抜いた後、さすがに反落。16日の710円を安値に切り返し。17日に870円へ再上昇。

3月20日付けレポートで「押し目買い」と予想。第2位の株主である楽天証券の同社株売却が明らかになった後、大和ネクスト銀行と業務提携を発表した23日の713円を安値に下げ止まり。

3月27日付けレポートで「28日、29日と2日連続で終値が25日線からの上方乖離15%未満なら、29日引け後に増し担保規制解除となる計算。取組も未だ拮抗。再上昇に向かうと予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・仮想通貨ビットコイン関連本命格として、2315SJIに続く大逆転の大化けコースを歩んでいる」と予想。29日終値837円が25日線からの上方乖離15%を上回り、増し担保規制解除とならなかったが、3月31日引け後にPayward Incへの出資に係る覚書締結を発表。927円まで買われた後、伸び悩んだが、4月3日付けレポートで「4日、5日と2日連続で終値が25日線からの上方乖離15%未満なら、5日引け後に増し担保規制解除となる計算」と指摘。

計算通りの増し担保規制解除を好感し4月6日朝高で始まったが、979円を高値に早くも期待外れの反落。8日にかけ741円へ。

短期的には調整も予想されるが、引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはフィンテック・仮想通貨ビットコイン関連本命格として、2315SJIに続く大逆転の大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

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東証JQ7638 シーマ (4月8日終値37円)

 

(1)10倍増益の最高益更新予想で予想PER9倍台は超割安。全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かうのは時間の問題と予想する

 

昨年3月12日の15円どころより「インバウンド関連出遅れとして買い」と予想。3月14日付けレポートで「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。今期より黒字転換予想」と解説。「源太バトル銘柄会員第7回クィーン銘柄」として4月2日寄り付き15円より、「ブライダルジュエリーを主力にプロポーズ支援などブライダル関連事業を展開。高額宝飾品販売を開始。2015年3月期最終利益が1億2300万円の黒字転換予想。4777ガーラ3823アクロディア8462フューチャーベンチャーキャピタルに続き、9423FRSと、昨年末より継続の前提に疑義注記及び重要事象銘柄中心に大化け急騰が相次ぐボロ株の、インバウンド関連出遅れとして、買い」と予想。

5月13日の16円どころより、これまでの「会員制投資戦略」参照と指摘。15日引け後に発表した好決算を好感し、PTSを20円でほぼ高値引け。5月17日付けレポートで「2016年3月期最終利益が前期比2.2倍増の2億9300万円予想。予想EPS0.88円。ボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けに向かう可能性秘める」と指摘した通り、21日にかけ44円へ急伸。3月12日買い推奨値から約3倍高を示現。

5月24日付けレポートで「短期的にはいったん調整と予想するが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」と指摘した通り、調整。

7月9日に付けた22円を安値に切り返し。30日の29円どころより「インバウンド関連として、買い」と予想した通り、31日を34円で高値引け。8月2日付けレポートで『四季報で、2017年3月期最終利益が前期比5%増の3億1000万円予想。予想EPS0.9円。再上昇本格化に向かうと予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘した通り、5日にかけ41円へ一段高。7日を39円で戻りの引け新値。

8月9日付けレポートで「5122オカモト5194相模ゴム工業の急騰に沸くインバウンド関連出遅れとして、新値追い再開に向かうと予想。10日に41円まで買われた後、いったん反落したが、31円まで売られた12日の33円どころより「買い」と予想。39円で高値引けした14日引け後に好決算を発表。

8月14日付けレポートで『2014年7月から算入したエステ事業ニューアート・ラ・パルレの売上高7億7100万円計上が寄与。2016年3月期第1四半期純利益が1億4100万円。通期予想の2億9300万円に対し進捗率が48%に達した。いずれ通期予想が上方修正される可能性充分。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期2.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。8月22日付けレポートで「17日朝方42円まで買われた後、全体相場急落の煽り受け21日にかけ30円へ反落ながら、再度買い場」と予想。

8月24日お昼休みから25日にかけ発令した「日本株全面買い指示」の中でも、「個別材料株の本命格として、買い」と予想。25日寄り付き直後の「髙山緑星の売買指示ライブ中継」でも「買い」と予想した通り、25円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。27日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、28日に再度41円へ急伸。

 

(2)8月27日に発表した中期計画の2017年3月期最終利益6億9500万円と2018年3月期最終利益8億5000万円計画を今期で超過するペース。2019年3月期最終利益10億4500万円計画達成も時間の問題と予想される

 

8月27日引け後に2016年3月期最終利益を前回予想の2億9300万円から5億5000万円予想に大幅上方修正。前期比で4.2倍増益に。予想EPSも1.65円に。

同時に2018年度までの中期計画も発表。2017年3月期最終利益が前期比26%増の6億9500万円予想。2018年3月期最終利益が前期比22%増の8億5000万円予想。2019年3月期最終利益が前期比22%増の10億4500万円予想。ブライダルジュエリー事業を柱に、エステ事業に続き、スポーツ事業とアート事業にも注力していく計画。来年7月よりニューアートへ社名変更。

8月30日付けレポートで「アベノミクス3段上げ(ラスト・ウェイブ)の個別材料株本命格として、押し目買い増し」と予想。9月5日付けレポートで「買い増し」と予想した後、日経225が1万7500円へ下落してきた9月7日9時20分頃より発令した「日本株全面買い」と、再び1万7500円台へ下落してきた8日の13時35分頃より発令した「2段目の日本株全面買い」の中で、「個別材料株として、買い」と予想した通り、8日の31円を安値に切り返し。14日にかけ35円へ上昇した後、25日にかけ29円へ売り直される展開。

9月27日付けレポートで「再度買い場」と予想した通り、10月9日にかけ38円へ再上昇。10月12日・17日・24日・11月1日付けレポートで『8572アコムに続き新値追い再開に向かうのは、時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期4.2倍増益予想のインバウンド関連出遅れとして、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

11月7日付けレポートで『安倍首相が、9月24日に「本日からアベノミクスは第2ステージに入る」と宣言。新たな「3本の矢」で全ての人が活躍できる「1億総活躍社会」を目指すと表明した。経済最優先の姿勢を鮮明化。GDPを600兆円に増やすとも。新たな3本の矢は、①希望を生み出す強い経済、②夢を紡ぐ子育て支援、③安心につながる社会保障。これまでの大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から大きく転換。弱者に向けた構造改革に軸足を移す。

子育て支援については、現在1.4程度の出生率を1.8程度に回復させると表明。子育て支援の目的は人口減少対策。そのためには、まず結婚率を上げねばならない。アベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連の側面が出てきた。

一方、中国経済の減速懸念により、いったん鳴りを潜めたインバウンド関連も、日米など12カ国が11月5日に公表したTPP(環太平洋経済連携協定)の協定案において、TPP域内のビザ発給を大幅に緩和する事が明らかとなり、本命格だった8202ラオックスが続伸。

11月13日に中間決算を迎え、三角保ち合い上放れから新値追い再開に向かうと予想する。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期4.2倍増益予想のTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいると予想する』と指摘。

 

(3)全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!今期10倍増益予想のTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として大化けコースを歩んでいると予想する

 

11月14日付けレポートで『11月12日にかけ40円へ再上昇した後、36円へ反落した13日引け後に業績の大幅上方修正を発表。

2017年3月期最終利益を前回予想の5億5000万円から前期比7.4倍増の9億5800万円最高益更新予想へ大幅上方修正。EPSも2.88円に。11月13日終値37円で予想PERも12.5倍へ低下。上方修正が相次ぎ、遂に割安銘柄となってきた。

8月27日に発表した中期計画の2017年3月期最終利益6億9500万円と2018年3月期最終利益8億5000万円計画を今期で超過するペース。2019年3月期最終利益10億4500万円計画達成も時間の問題と予想される。

5月21日高値44円更新から新値追い再開の2段上げに向かうと予想する。

全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!驚愕の今期7.4倍増益予想により割安となったTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる』と予想。18日にかけ46円へ一段高。新値更新を果たした後、伸び悩み。20日にかけ39円へ反落。

11月29日付けレポートで「27日終値39円で今期予想PER13.5倍。割安。2段上げ本格化に向かう」と予想。12月1日に42円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け、4日を38円で安値引け。12月5日付けレポートで『4日終値38円で今期予想PER13.1倍。割安。2段上げ本格化に向かうのは時間の問題と見越し、押し目買い』と予想。12月13日付けレポートで「10日に36円へ一段安ながら、再度買い場」と予想した通り、14日の35円を安値に切り返し。

12月22日にかけ41円へ再上昇した後、年内換金売りに下落したが、36円へ下落した年内最終売買日の12月25日に「業績急拡大銘柄としてクリスマス決戦の買い」と予想。12月27日に発行した2015年12月27日・2016年1月2日合併号レポートでも「年内換金売り終了により、再上昇に転じる」と予想。29日に39円へ上昇。

今年1月16日付けレポートでも『年明け全体相場急落の煽り受け1月15日にかけ34円へ下落ながら、全体相場の動向を見極めつつ「2段上げに向かうのは時間の問題」との予想に変更なく、買い』と予想。20日の31円を安値に切り返し。22日にかけ34円を回復。

1月23日付けレポートで『20日~23日に東京ビッグサイトで開催された「第27回国際宝飾展」が活況。2月8日から中国が春節(旧正月)入り。陰りが出てきたが、民泊という新たな材料性も加わったインバウンド関連が買い直されるタイミング。2月10日に第3四半期決算発表も控え、2段上げに向かう』と予想。26日引け後に発表した業績の上方修正を好感し27日に40円へ再上昇。

2月6日付けレポートで「2016年3月期最終利益を前回予想の9億5800万円から13億円へ最高益をさらに上方修正。予想EPSも3.91円に。2月5日終値34円で今期予想PER8.6倍。超割安。2段上げに向かうのは時間の問題と見越し、買い」と予想。

全体相場一段安の煽り受け下落したが、12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場寄り直後の32円どころで「買い」と予想。30円を安値に切り返し。2月13日付けレポートで「再上昇に向かうと予想する。全体相場動向を見極めつつ2段上げに向かうのは時間の問題」と予想。26日に34円を回復。

2月28日付けレポートで「26日終値33円で予想PER8.4倍。超割安。全体相場の動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。3月4日を36円で高値引け。

3月6日付けレポートで『全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かうのは時間の問題と予想する。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!驚愕の今期10倍増益予想により割安となったTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。11日を38円で高値引け。

3月13日付けレポートで「11日終値38円で予想PER9.7倍。10倍増益の最高益更新予想で予想PER9.7倍は超割安。全体相場の動向を見極めつつ2段上げに向かう」と予想。23日にかけ40円へ上昇した後、一服。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的にはボロ株から一転!驚愕の今期10倍増益予想により割安となったTPP・インバウンド関連かつアベノミクス新3本の矢「子育て支援」に絡むブライダル関連として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

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東証M3372 関門海 (4月8日終値280円)

 

【全体相場急落の煽り受け売られたが、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題と予想する。サントリーに続き徳威国際発展が同社株買い付け。経営戦略が思惑呼ぶ。株主異動の企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める】

 

株主優待制度再開を好感し急伸となった3月8日の318円、押してきた9日の296円どころで「第2位の株主に浮上したサントリーによる経営戦略が思惑呼ぶ。株主異動の企業再建関連大穴株として、買い」と予想。8日の338円を高値にいったん反落したが、9日の287円を安値に切り返し。11日に325円へ再上昇。

3月13日付けレポートで『フグ料理専門店をチェーン展開。格安の「玄品ふぐ」を主力にカニ料理店も。2016年3月期最終利益が前期比66%増の7000万円予想。予想EPS7.07円。四季報で、2017年3月期最終利益が前期比21%増の8500万円予想。予想EPS8.6円。

2月5日に、サントリー酒類による同社株式買付け完了により、主要株主の異動を発表。サントリー酒類が発行済株式数の14.9%を保有する第2位の株主に。サントリーによる経営戦略が思惑呼ぶ。

サントリーが第2位の株主に浮上した株主異動による企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月15日引け後に、徳威国際発展有限公司が同社株100万7400株(発行済株式数の9.87%)を買い付けたと発表。16日に337円へ再上昇。もみあいから全体相場急落の煽り受け、4月6日にかけ265円へ下落ながら、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題と予想する。

3月20日付けレポートより「サントリーに続き徳威国際が株主に浮上した株主異動による企業再建関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」と指摘。

 

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東証2部6786 RVH (4月8日終値1176円)

 

【新値追いから全体相場急落の煽り受け下落したが、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題と予想する。S高連発大化け6034MRTの遠隔医療関連の側面も。引き続き、「折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし】

 

昨年11月29日付けレポートで『旧リアルビジョンが今年4月より社名変更。医療向け3次元グラフィックスLSIを祖業に赤字が続いたが、昨年11月より実施した広告代理業DSCの子会社化により業績急変貌。今年2月より「継続企業の前提に関する注記」の記載も解消。のれん発生益計上により、2015年3月期最終利益が10億500万円の黒字転換。8期ぶりの最高益更新となった。

今年5月25日に発表した簡易株式交換によるスカイリンクの完全子会社化により、スマホゲームアプリ開発にも参入。8月17日に、子会社のK2DSTAMP社とデジタル認証システム「STAMP」に係る合弁契約締結及び日本国内における「STAMP」独占販売契約締結を発表。「金融×IT=生活変える」フィンテック関連の側面も。

8月27日に、台湾の孫会社スカイリンクデジタルが「大帥集團開運坊』」(中国語版)リリースを発表。

9月1日に、子会社のスカイリンクがスマートフォン、フィーチャーフォン向けソーシャルゲーム「サブリミナルガールズ」の予約特典付き事前登録開始を発表。

10月1日に、子会社のStamp Technologies Japanニューフォリアと電子認証システム「STAMP」の日本国内普及促進に係る協業開始を発表。

10月27日に、子会社のStamp Technologies Japanシステナと「STAMP」に係る協業検討に向けた覚書の締結及びスマートフォン&モバイルEXPOへの共同出展を発表。

11月4日に、中国政府の国策に提言・アドバイスを行う道紀忠華シンクタンクとの業務提携契約締結を発表。

11月6日に、美容脱毛専門サロン「ミュゼプラチナム」の運営会社であるジンコーポレーションとスポンサー支援に関する基本合意書締結を発表。

11月11日に、2016年3月期最終利益を前回予想の6億7000万円から8億2000万円へ上方修正を発表。予想EPSも69.72円へ。過払い金請求絡みの弁護士向け広告代理が時効到来控えた駆け込み需要により想定以上の拡大。スカイリンクの業績反映も寄与した。

既に、株価は昨年5月22日安値142円から2段上げを演じ、今年2月17日にかけ1369円へ9.6倍高大化けしたが、11月27日終値714円で今期予想PER10.2倍。割安。もみあい上放れに向かうと見越し、買いと予想する。買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連銘柄として、急騰再演に向かう可能性秘める』と指摘。

12月5日付けレポートで「11月30日にかけ730円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け12月4日にかけ647円へ下落ながら、12月4日終値659円で今期予想PER9.4倍。割安。買い」と予想。15日に簡易株式交換による株式会社ミュゼプラチナムの完全子会社化及び筆頭株主である主要株主の異動を発表。これを好感し、16日にかけ770円へ上昇。

12月20日付けレポートで「18日にかけ650円へ急反落ながら、美容脱毛事業のミュゼプラチナム再建により、業績拡大が予想される」と指摘。21日の606円を安値に切り返し。25日に「業績急拡大銘柄としてクリスマス決戦の買い」と予想。

年明け1月4日に発表したミュゼプラチナムの完全子会社化と業績の上方修正を好感し、5日にかけ875円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け21日にかけ601円へ下落ながら、2016年3月期最終利益を前回予想の8億2000万円から11億円最高益更新予想へ上方修正。予想EPSも77.94円へ。1月29日終値664円で予想PER8.5倍。超割安。

1月31日付けレポートで「2月12日に第3四半期決算発表を控え、再上昇に向かう」と予想。2月6日付けレポートで「1日に718円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け5日にかけ再度629円へ下落ながら、2月12日に第3四半期決算発表を迎える中、全体相場動向を見極めつつ再上昇に向かう」と予想。15日の565円を安値に切り返し。23日にかけ750円へ再上昇。

2月28日付けレポートで『26日終値704円で予想PER9倍。超割安。引き続き、「買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連銘柄として、急騰再演に向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。

3月3日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、4日に940円へ急伸。年初来高値更新。2016年3月期最終利益を前回予想の11億円から14億1000万円最高益更新予想へ上方修正。予想EPSも116.74円に。3月6日付けレポートより「4日終値895円で予想PER7.6倍。超割安に。全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」と予想。22日にかけ1294円へ一段高。新値追い続く。

3月27日付けレポートで「関連子会社のリアルビジョンが、医療向け3次元グラフィックスLSIを搭載したグラフィックボードを開発、販売。S高連発大化け6034MRT遠隔医療関連の側面も」と指摘。28日にかけ1333円へ一段高。新値追いが続いた後、全体相場急落の煽り受け4月6日にかけ1070円へ下落したが、再上昇から新値追い再開に向かうのは時間の問題と予想する。

引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には買い推奨値から11.2倍高を示現した3825リミックスポイントに続く継続の疑義注記解消から一気に最高益更新急変貌のフィンテック関連大穴株として、大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし。

 

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東証JQ3318 メガネスーパー (4月8日終値62円)

 

【3月31日に第三者割当による新株予約権の一部払込完了および一部失権を、4月7日に第三者割当による新株式発行の払込完了を発表。企業再建銘柄として、大化けに向かう可能性秘める】

 

3月1日の65円どころより「企業再建関連のハイリスク・ハイリターン銘柄として、買い」と予想。73円で高値引けとなった11日引け後に、2016年4月期第3四半期1億9000万円の黒字化。債務超過解消を発表。通期最終利益も4億4000万円黒転予想。予想EPS7.09円。3月11日終値73円で予想PER10.2倍。

3月13日付けレポートで『メガネ小売りチェーン大手。赤字続き、継続の前提に重要事象。今期末までに債務超過を解消できなければ、上場廃止だが、「より確実な債務超過の解消を見据えた2016年4月期中における資本増強策の推進並びに実行により、当該債務超過の解消は十分に可能」と記載。買い推奨値から5倍高を演じた2315SJIに続く低位材料株として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月18日にかけ59円へ下落したが、25日引け後に第三者割当により発行される株式の発行内容確定と債務消滅益にかかる特別利益の計上を発表。

3月31日に第三者割当による新株予約権の一部払込完了および一部失権を、4月7日に第三者割当による新株式発行の払込完了を発表。企業再建銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

 

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東証JQ6629 テクノホライゾンHD (4月8日終値277円)

 

(1)4312サイバネットシステムに続くAR・VR関連本命格かつ国策のミラーレス車関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める

 

3月8日の288円どころより「AR・VR関連として、買い」と予想。15日にかけ334円へ上昇。18日を324円で戻りの引け新値。

3月20日付けレポートで『電子事業のタイテックと光学事業のエルモが株式移転により共同持株会社を設立。電子事業と光学事業を2本柱にファクトリーオートメーション(FA)関連機器、画像関連機器、監視カメラなどを展開。光学機器はレンズに強み。

2016年3月期最終利益が、前期比58%減の5000万円予想。予想EPS3.71円。

昨年10月15日に、子会社エルモが、Virtual Reality 360°(全天球パノラマ)撮影用カメラシステムにおいて、フランスの VideoStitch 社と両社製品の開発及びシステムサポート、グローバル販売での協業を行うと発表。AR・VR関連銘柄

昨年10月20日に、子会社タイテックが、新製品『スカラロボット対応 サーボドライバー一体型ロボットコントローラTRC-2100L-S1』『垂直多関節ロボット対応 サーボドライバー一体型ロボットコントローラ TRC-2100L-S2』販売開始を発表。産業用ながらロボット関連の側面も。

今年1月19日付け日本経済新聞が、「デンソーパナソニックがサイドミラーやバックミラーなどのミラーが不要なミラーレスシステムを開発し、ミラーレス車が実用化に向けて動き出した」と報じた後、国際基準の改定を受け、国土交通省も保安基準を6月にも改正する方針。

傘下のグラフインが、安全運転支援装置向けカメラ映像再現ユニットGT4Aや車載カメラ用超広角レンズ対応アクティブ・アライメント6軸調整ユニットを開発。ミラーレス車関連本命格

1月13日~15日に開催されたウェアラブルEXPOでAR・VR技術が脚光を浴びた後、グーグルが独自のVRハードウェアを開発する計画観測や、サムスンがVR映像制作スタジオをニューヨークに開設、アップルがVRの第一人者を雇ったなど関連ニュースが相次いだ事を受け、AR・VR関連が軒並み高。AR・VR関連本命格4312サイバネットシステムがS高連発で急騰する中、同社株も26日にかけ437円へ急伸。

2月13日付けレポートで『本命格の4312サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、3393スターティア6629テクノホライゾンHD3698CRI・ミドルウェア6736サン電子6731ピクセラ6888アクモスなどAR・VR関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社3852サイバーコムを始め6778アルチザネットワークス9702アイ・エス・ビー8226理経3842ネクストジェン4748構造計画研究所7587パルテック6800ヨコオなど5G関連も再び一斉高に転じる可能性あり。

VRはバーチャルリアリティ。仮想現実。ARは拡張現実。VRと現実を組み合わせ、現実を拡張する技術。2025年には世界VR市場が約9兆円規模に成長するとの試算がある。

5Gは、4Gや4GLTEより高速かつ大容量の通信が可能となる第5世代携帯電話。現在のLTEより100倍の通信速度が可能となる。総務省は東京オリンピックが開催される2020年の実用化を目指している。

IoTや自動運転車の普及には5G実現が不可欠となる』と指摘。

2月12日の214円を安値に再上昇。

AR・VR関連と国策のミラーレス車関連という2大テーマに加え、産業用ながらロボット関連の側面もあり、ZMP自動走行関連にも絡み、材料性豊富。4312サイバネットシステムに続くAR・VR関連本命格かつ国策のミラーレス車関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める』と指摘。

3月23日にかけ349円へ上昇した後、4月6日にかけ260円へ下落ながら、引き続き、「AR・VR関連と国策のミラーレス車関連という2大テーマに加え、産業用ながらロボット関連の側面もあり、ZMP自動走行関連にも絡み、材料性豊富。4312サイバネットシステムに続くAR・VR関連本命格かつ国策のミラーレス車関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

 

(2)6736サン電子も、下落。

 

6736サン電子も、4月8日にかけ835円へ下落。

世界をリードするARエンジンを持つInfinityAR社、眼鏡型デバイス向けのディスプレイに優れた技術を持つLumus社と業務提携。ARソリューションの実現を目指す。目の前の現実空間に3Dなどコンピュータ映像を融合させる「AceReal(エースリアル)」を開発。

2月13日付けレポートで『本命格の4312サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、3393スターティア6629テクノホライゾンHD3698CRI・ミドルウェア6736サン電子6731ピクセラ6888アクモスなどAR・VR関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社3852サイバーコムを始め6778アルチザネットワークス9702アイ・エス・ビー8226理経3842ネクストジェン4748構造計画研究所7587パルテック6800ヨコオなど5G関連も再び一斉高に転じる可能性あり。

VRはバーチャルリアリティ。仮想現実。ARは拡張現実。VRと現実を組み合わせ、現実を拡張する技術。2025年には世界VR市場が約9兆円規模に成長するとの試算がある。

5Gは、4Gや4GLTEより高速かつ大容量の通信が可能となる第5世代携帯電話。現在のLTEより100倍の通信速度が可能となる。総務省は東京オリンピックが開催される2020年の実用化を目指している。

IoTや自動運転車の普及には5G実現が不可欠となる』と指摘。

大和証券投資信託委託による大量保有を好感し3月4日にS高交え15日にかけ884円へ一段高。

米カリフォルニア州で起きた銃乱射テロの容疑者が使っていたスマートフォンのロック機能解除で同社のイスラエル子会社セレブライトがFBIに協力していると報じられた事を好感し、S高連発で3月30日にかけ1270円へ一段高。

 

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東証JQ2667 イメージワン (4月8日終値465円)

 

(1)衛星画像で宇宙関連、医療画像でS高連発大化け6034MRTの遠隔医療関連の側面も。引き続き、「折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいく」との予想に変更なし

 

1月4日の622円どころより「ドローン関連として買い」と予想。6日に一時3日連続S高となる885円へ急騰。日本経済新聞が、昨年末に「総務省は小型無人機ドローン向けの電波規制を全面的に見直す」と、年明けにも「政府は福島県内にロボットの研究開発拠点を整備。災害対応ロボットやドローンなどの実証試験を実施。企業の新たな技術開発に補助金を出す」と報じた事を好感。

同じくドローン関連2303ドーンは、1月7日引け後に発表した業績の上方修正も加わり、年明け4日の大発会から8日にかけ5日連続S高。

1月10日付けレポートで『6日から9日に開催の世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)」でドローンの出展急増が伝えられる中、3月には国際展示会「ジャパン・ドローン2016」、4月には第2回「国際ドローン展」が開催。

正月休みを挟んで3778さくらインターネット3853インフォテリアを始めフィンテック・ブロックチェーン関連の買い人気が続く中、年明けはドローン関連が台風の目に。

2303ドーンと共に国策進むドローン関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。

衛星画像販売を起点に、医療画像システムを展開。2015年9月期最終利益は1億7000万円の赤字に転落したが、2016年9月期最終利益が3000万円の黒字転換予想』と指摘。

1月16日付けレポートで『12日に一時S高を交え13日にとなる888円へ一段高後、全体相場一段安の煽りもあって15日に一時S安となる577円まで売られたが、突っ込みにはすかさず買いが入る展開。全体相場の動向を見極めつつ再上昇から新値追い再開へ向かおう。国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいると予想する。

この間、2303ドーンは、7日連続S高を交え1月14日にかけ3775円へ急騰。昨年大納会12月30日安値805円から4.6倍高を演じた後、15日はさすがに2855円S安売り気配』と指摘。

1月20日に一時S高となる685円へ再上昇。21日に指摘した通り増し担保規制解除となった22日の559円どころより「買い」と予想。26日にかけ689円へ再上昇。

1月31日付けレポートで「再上昇本格化から新値追い再開に向かうのは時間の問題」と予想。2月6日付けレポートで「全体相場急反落の煽りもあって予想に反し2月5日にかけ474円へ一段安ながら、2月10日発表の第1四半期決算発表を見極めつつ、買い」と予想。12日前引け間際に日経225先物に買い指示を出した後、後場中盤の394円どころでも「買い」と予想。

2月13日付けレポートで「10日に第1四半期決算発表を終え、再上昇に向かう」と予想。24日に国土交通省がドローンで商品を宅配する実験を徳島県那賀町で実施。25日にかけ540円へ再上昇。

3月2日付け日経新聞1面トップの「ドローン宅配事業化検討」を好感し、569円まで買われた後、伸び悩みながら、3月6日付けレポートで『3月24日~26日に国際展示会「ジャパン・ドローン2016」が、4月20日~22日にも第2回「国際ドローン展」が開催。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいる」との予想に変更なし』と指摘。

3月20日付けレポートで『ソニーモバイルコミュニケーションズZMPが共同出資するエアロセンスがドローンの量産体制を確立し、法人向けサービスを開始と発表した事を好感。3月16日にかけ589円へ上昇した後、18日にかけ515円へ反落ながら、3月21日付け日本経済新聞1面トップが「デンソーがドローンに参入」と報じる。再上昇に向かう』と予想。

3月30日にかけ609円へ上昇した後、4月6日にかけ422円へ下落ながら、衛星画像で宇宙関連、医療画像でS高連発大化け6034MRT遠隔医療関連の側面も。引き続き、「全体相場動向や短期指標の過熱次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中長期的には国策進むドローン関連本命格として大化けコースを歩んでいく」との予想に変更なし。

 

(2)3653モルフォが、4月6日安値から切り返し

 

3653モルフォは、4月6日の6520円を安値に切り返し。

3月20日付けレポートで『デンソーへの第三者割当増資による資本業務提携を好感し、S高連発で7320円へ急騰した後、全体相場急落の煽り受け下落。2月12日の3920円を安値に再上昇。

デンソーNTTドコモが、高度運転支援及び自動運転技術の実現に向け、LTEや次世代移動通信システム5Gを利用した車両制御システムの研究開発を協力して進めることで合意を発表した時も、2月22日にS高。デンソーのドローン参入を好感し、買い人気を集めよう』と指摘。

3月31日にかけ8360円へ一段高。

 

6888アクモスが、4月8日朝安から切り返し。

2303ドーン2667イメージワンと共にドローン関連本命格。子会社を通じてAR・VR関連の側面も。

2月13日付けレポートで「本命格の4312サイバネットシステムが再上昇本格化となれば、3393スターティア6629テクノホライゾンHD3698CRI・ミドルウェア6736サン電子6731ピクセラ6888アクモスなどAR・VR関連銘柄と、サイバネットシステムと同じく富士ソフトの子会社3852サイバーコムを始め6778アルチザネットワークス9702アイ・エス・ビー8226理経3842ネクストジェン4748構造計画研究所7587パルテック6800ヨコオなど5G関連も再び一斉高に転じる可能性あり」と指摘。

ソニーモバイルコミュニケーションズZMPが共同出資するエアロセンスがドローンの量産体制を確立し、法人向けサービスを開始と発表した事を好感。3月9日にかけ490円へ上昇。

3月20日付けレポートで「18日にかけ400円へ反落ながら、デンソーのドローン参入を好感し、2667イメージワンと共に再上昇に向かおう」と指摘。

 

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完成版は出来次第アップします。