東証ＪＱ３４２３ エスイー （７月２日終値３３０円）
東証ＪＱ３４２３ エスイー （７月２日終値３３０円）
【豪雨・防災・国土強靭化計画関連かつ核融合プラズマ発電関連の、低位・低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める。２０１２年１０月から１３年１０月にかけ６.６倍高演じた実績あり】
６９９３大黒屋ＨＤ、２３７０メディネットなど買い人気続く低位材料株として、７月２日の３１９円より買いと予想。３３０円で高値引け。
プレストレストコンクリート（ＰＣ）の定着工法であるＳＥＥＥ工法を中核とする建設用資機材の製造・販売事業を柱に、２００１年にフランスの大手コンサルタント会社アンジェロップとの技術協力関係のもとに設立された日仏合併子会社アンジェロセックで、アジア・アフリカを中心とする世界各国の道路、橋梁、河川堤防などの調査、計画、設計、施工管理を始め、太陽光、水力、風力など再生可能エネルギーの供給による「持続可能な開発」を目指し、コミュニティ開発から社会インフラ建設に至るまで、グローバルでトータルなコンサルティングと最適なエンジニアリング・ソリューションを提供。
「プレストレストコンクリート（ＰＣ）」とは、「圧縮に強く、引張に弱い」という特徴があるコンクリートに、あらかじめ鋼線（緊張材）を入れて引っ張る事でコンクリートに圧縮力をかけ、過重によるひび割れを防止して超寿命化したもの。
同社では、橋梁や道路橋を始めとしたコンクリート構造物の補強に使用するこのＰＣ用緊張材である「ＳＥＥＥケーブル」や「外ケーブル」、斜張橋等の大型橋梁に使用される「斜材ケーブル」などを提供。
同社が開発した「ＳＥＥＥグラウンドアンカー」は、定着具にナットを使用して耐震性を持たせ、ケーブルに完全二重防食を施して耐久性も向上。これまで一時的な補強手段としての使用が多かったアンカー工法の長期的な使用を可能にした。
「グラウンドアンカー工法」とは、地中の硬い岩盤層と軟らかい地表面とを高強度の引張材（アンカー）で連結させ、引張り力を利用して締め付ける事で土砂災害の防止や地盤補強のための工法として、主に斜面安定、構造物の転倒・浮き上り防止などに用いられる。
同社の超高強度合成繊維補強コンクリート「ＥＳＣＯＮ」は、コンクリートの弱点である曲げ強度が一般的なコンクリートの７倍以上、圧縮強度が６倍以上の超高強度。構造部材の軽量化を実現すると共に、組織が緻密で劣化因子の侵入がなく、耐久性の面でも極めて優れ、長寿命化も図れる。さらに、高い流動性により、超高強度合成繊維補強コンクリートであっても現場での打設が可能。適用分野は極めて広い。
２０２５年のプラズマ発電所稼働を目指し、今年から来年にかけ事業化の詳細を決定する予定。
２０２２年３月期最終利益が前期比９％増の６億８９００万円予想。予想ＥＰＳ２２.９６円。
会社四季報で、２０２３年３月期最終利益７億４０００万円予想。予想ＥＰＳ２４.７円。
７月２日終値３３０円で、今期予想ＰＥＲ１４.４倍。四季報予想の来期予想ＰＥＲ１３.４倍。
時価総額１０３億円。株主第５位に（株）麻生。
昨年６月に発表した中期経営計画で、２０２３年３月期売上高２６０億円、経常利益１６億円、最終利益１０億２３００万円計画。
２０１２年１０月安値１０８円から２０１３年１０月にかけ７１５円へ６.６倍高演じた実績あり。
豪雨・防災・国土強靭化計画関連かつ核融合プラズマ発電関連の低位・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
６月８日に、東芝の子会社・東芝エネルギーシステムズが、「ＩＴＥＲ（国際熱核融合実験炉）」向け世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表。
ＩＴＥＲ（イーター）は、太陽と同じ「核融合反応」でエネルギーを生み出す実験炉。２０２５年の運転開始を目指し、日本、欧州、米国、ロシア、中国、韓国、インドの世界７極が協力してフランスに建設中。
「核融合発電」とは、太陽で水素の原子核同士が結合しヘリウムに変換する核融合反応を人工的に起こし、発生した膨大な熱エネルギーを利用して大規模発電する事から、「地上の太陽」と呼ばれる。
重い原子核を「分裂」させる原子力発電とは逆に、核融合は軽い原子核を「融合」させる事から、高レベル放射性廃棄物が発生しない。また、核分裂反応は連鎖的に起こってしまうので、暴走し制御不能に陥り易いが、核融合反応は燃料の供給を止めると反応も止まるので、原子力発電のような制御不能な状態にならず、安全性が高い。
もちろんＣＯ2を排出しない。燃料は海水から回収可能で事実上、無尽蔵。正に「夢のエネルギー」。
海水から重水素と三重水素（トリチウム）を取り出し、１億度以上に加熱された高温プラズマ状態で、水素の原子核が融合し、ヘリウムに変換される時に生じるエネルギーを利用して発電。燃料１グラムから石油８トン分ものエネルギーが生み出せるという。
「プラズマ」とは、固体・液体・気体に続く物質の第４の状態。温度が上がると物質は固体から液体に、液体から気体へと状態が変化する。気体の温度が上昇すると気体の分子は解離して原子になり、さらに温度が上がると原子核の周りを回っていた電子が原子から離れて正イオンと電子に分かれる。この現象を電離と呼ぶ。電離によって生じた荷電粒子を含む気体をプラズマという。核融合では１億度以上でプラズマを生成。
核融合でエネルギーを生み出すには、プラズマの温度、密度、閉じ込め時間（寿命）という３変数の積（核融合三重積）を高め、核融合条件を満たす必要がある。重水素・トリチウム燃料核融合には１億度以上の温度が不可欠なため、制御するべき２つの変数はプラズマ密度と閉じ込め時間（寿命）になる。
３つの方式がある。磁力を利用する「磁場閉じ込め核融合（ＭＣＦ）」。レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合（ＩＣＦ）」。その中間に位置する「衝撃波磁化標的核融合（ＭＴＦ）」。
ＭＣＦは低密度だが閉じ込め時間を長くする事で、ＩＣＦは極短時間だが固体密度の１０００倍以上という超高密度プラズマを得る事で、核融合燃焼を狙う。ＭＴＦは、実現技術の難易度が上がる長寿命や超高密度を放棄し、いずれも中間の値で核融合条件の達成を目指す。
今回、東芝エネルギーシステムズが世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表したＩＴＥＲは、磁場閉じ込め核融合（ＭＣＦ）の「トカマク」と呼ばれる方式。１９５０年代にソヴィエト連邦で開発された。ドーナツ状の超高温プラズマの中で核融合反応を起こす。
トカマク型で商用核融合炉の実現を目指す民間企業は、２００９年に設立されたTokamak Energyと、２０１７年に設立されたＣＦＳが代表的。
Tokamak Energyは、球状トカマクと高温超伝導体マグネットにより小型核融合炉開発を目指す。
ＣＦＳは、ＭＩＴの「Plasma Science and Fusion Center」と共同で核融合装置「SPARC」の建設準備を進行中。ＭＩＴで長年研究が続けられてきた「Alcator C-Mod」と名付けられたコンパクトな高磁場トカマクを基盤に、高温超伝導体マグネットを利用し、より安価で小型なトカマクによる核融合炉の実証を目指す。２０２１年までにファーストプラズマと入力エネルギーを上回る核融合出力を得て、２０２５年以降には「ARC」という世界初となる核融合発電所の建設を計画している。
レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合（ＩＣＦ）」は、アメリカ主導の「ＮＩＦ計画」。
民間核融合炉スタートアップの中でコンセプトの奇抜さから注目を集めるGeneral Fusionは、「衝撃波磁化標的核融合（ＭＴＦ）」を採用。２０２４年までに発電所規模での核融合技術の実証を計画。
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