日経２２５とＮＹは予想通り下落。ＴＯＰＩＸは予想に反し２月２１日にかけ上昇。今週〇〇〇〇から来週にかけ〇〇〇に向かうと予想する。個別材料株に期待
東京株式市場全体相場について、２０２２年１２月２５日・２０２３年１月１日合併号レポートで「今週もみあいが続いた後、年明け１月４日前後からリバウンドに向かう」と予想。
英独仏中は予想通り１月４日前後となる３日から上昇。米国も少し遅れて６日に急伸。
予想に反し下げが続いた日本は、日経２２５が結局１月４日の２万５６６１円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。６日を続伸。夜間の日経２２５先物が２万６１７０円で終了。
１月９日レポートで「今週は１月１１日前後を戻り高値に再び下落に転じる」と予想した通り、日経２２５は１月１１日前後となる１２日の２万６５４７円を戻り高値に１３日を反落。２万６０９０円へ。
１月１３日のＮＹは続伸ながら、ドル円が１２７円台に下落。円高を嫌気し、日経２２５先物は２万５７８０円で終了。
１月１５日レポートで「今週は１月１８日前後を安値に切り返す」と予想。日経２２５は１６日の２万５７４８円を安値に切り返し。日銀金融政策決定会合で今の大規模な金融緩和策を維持すると決めた１８日にかけ２万６８１６円へ急伸。「１月１８日前後」とは１７日・１８日・１９日を指し、１６日が安値となったので誤差１日で切り返した格好。
ＮＹは、ダウが１月１３日、Ｓ＆Ｐ５００が１７日、ナスダックが１８日を戻り高値に反落。
１月２０日のＮＹ株式市場が急反発。日経２２５先物２万６９１０円で終了。
１月２２日レポートで「今週は週初高で始まった後、もみあい」と予想。２６日にかけ日経２２５が２万７５０２円へ一段高。週初高からもみあいにあったＮＹも２６日に上放れ。予想より強い展開に。
１月２７日のＮＹ株式市場は続伸。日経２２５先物２万７４１０円で終了。
１月２９日レポートで「今週は２月１日前後から下落に転じるか見極め」と指摘。ＴＯＰＩＸが「２月１日前後」となる１月３１日を高値に下落に転じる反面、日経２２５は２月１日に２万７５４７円へ上昇。１月２６日に付けた年初来高値２万７５０２円を更新した後、ＦＯＭＣ後のＮＹ高を受け、２月３日に２万７６１２円へ一段高。年初来高値を再び更新。この間、ＴＯＰＩＸは３日朝方にかけ下げが続き、日経２２５とＴＯＰＩＸが跛行する「下落に転じるか見極め」という表現に相応しい相場付きとなった。
ＮＹもナスダックとＳ＆Ｐ５００が「２月１日前後」となる２月２日を高値に下落。
２月３日のＮＹ株式市場は下落。１月雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想の１８.５万人を大幅に上回る５１.７万円増。失業率も予想に反し低下した事を受けた金利上昇を嫌気。
米金利上昇から１３１円台へ円安が進み、日経２２５先物は一時２万７７２０円へ急伸。年初来高値を更新。２万７６２０円で終了。
２月５日レポートで「今週は２月９日前後にかけ下げが続く」と予想した通り、９日にかけ日経２２５が２万７４２４円へ下落した後、１０日に反発。ＴＯＰＩＸは９日朝安から切り返し急。ＮＹも９日にかけ下落。
２月１０日のＮＹ株式市場は高安まちまち。日経２２５先物は２万７５９０円で終了。
２月１２日レポートで「今週は２月１４日前後から下げ本格化に向かうと予想する。決算発表明け個別材料株に期待」と指摘。１３日に日経２２５が２万７２６６円へ下落する場面もあったが、予想に反し下げ渋り。ＴＯＰＩＸは１６日にかけ上昇。ＮＹは１６日から下落。英・独・仏が強いのはウクライナ戦争特需なのか。
２月１７日のＮＹ株式市場は高安まちまち。日経２２５先物は２万７５１０円で終了。一時２万７３８０円へ。
２月１９日レポートで「今週も下げが続く」と予想した通り、日経２２５が２２日にかけ２万７０４６円へ下落。２４日は反発。衆議院の日銀総裁・副総裁候補者に対する所信聴取における植田次期日銀総裁のハト派を好感。この間、ＴＯＰＩＸは予想に反し２月２１日にかけ上昇。
ＮＹは予想通り２月２４日にかけ下げが続いた。日経２２５先物は２万７３３０円で終了。
今週〇〇〇〇から来週にかけ〇〇〇に向かうと予想する。個別材料株に期待。
引き続き、「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までをラジオで一部披露）」に基づき昨年１２月１８日付レポートよりお伝えした２０２３年全体相場予測は、「１月前後より下落。２月前後、〇月前後、〇月前後に戻す場面もあるが、〇月前後にかけ下げが続き、〇月前後に底打ち反転。〇月前後にかけ上昇」。
昨年１２月２０日の日銀による長期金利上限引き上げを嫌気し急落。２０２３年全体相場予測の「１月前後より下落」が早めにきた格好となり、ここから「〇月前後にかけ下げ」が続く予想で先が思いやられるが、今年〇月前後こそ、コロナショックの大底を的中させた２０２０年３月中盤に続く「天与の買い場」となり、日経２２５が１９８９年１２月に付けた史上最高値３万８９５７円更新に向かう起点の年となろう。
２０２０年１２月のラジオにおいて
「 過去の大型バブル崩壊チャートと世界各国の人口動態を独自分析して１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャートでは、２０２２年と２０２３年はいったん停滞するが、
ここ顕著となってきた人口減少を、移民政策か、ＡＩ・ロボット・量子コンピュータ・核融合発電など技術革新や、ポスト資本主義あるいは世界統一政府などシン政治経済体制で相殺・克服できれば、
２０２４年に日経２２５が史上最高値を更新し４万円台乗せ。２０３５年前後に１０万円台乗せ。
まだ描いていないが、２０７０年前後には日経２２５が１００万円台に乗せる可能性もある。 」
と披露した事は皆様ご存じの通り。
２０２２年初めより「２０２４年はアメリカ大統領選挙の年となるため、２０２３年末から２０２４年の早い段階で全国民が次期大統領はこの人以外にないと圧倒する候補が出てこない限り、日経２２５の４万円台乗せは２０２５年にお預けとなる可能性が高まる」とお伝えしてきた。
２月２０日に、バイデン大統領がウクライナを電撃訪問。
２月２２日に、プーチン大統領が、ウクライナ侵攻以降初めて行った年次教書演説で、米国との核軍縮条約の履行を一時的に停止すると一方的に主張。
そして２月２４日は、中国政府が早期の停戦を呼びかける文書を発表。
ウクライナ戦争については、２月５日レポートで「温かくなってくる４月辺りから大激戦となり、８月辺りに決着が付くのかも知れません」と指摘した後、３月末までに欧米の戦車がウクライナに揃うと判明。
表向きの「ＮＡＴＯ対プーチン」色が益々鮮明化しつつあります。
ペリーが浦賀に来航した１８５３年、オスマン帝国の弱体化に乗じて南下政策を進めるロシアに対し、イギリスとフランス及びサルデーニャ王国がオスマン帝国を支援する格好で列強間の戦争に発展したクリミヤ戦争（１８５３年～５６年）では、ロシアが敗北。オスマン帝国の領土は保全されました。
今回これ以上戦禍が拡大する前に、先週２月１９日レポートで力説した世界統一地球政府さえあれば、地球裁判所が停戦命令を発すると共に、地球防衛軍が戦争を止めに入り、国境を裁判で決める。１０年タームの歴史観・１００年タームの歴史観・１０００年タームの歴史観で、何が正義か吟味し、地球裁判所に判断してもらうしかありません。皆様も、そう願っていると思いますが、現実は結局、間もなく大激戦が始まってしまうのでしょうか。
１０年タームの歴史観では、ウクライナはペレストロイカの機運の中、１９９１年８月２４日に独立を宣言。国名を現在の「ウクライナ」に変更。同年１２月１日に行った国民投票で９０以上の圧倒的多数が独立を支持。同時にクラフチュク最高会議議長が初代大統領として選出。１２月３日、ロシア共和国も独立を承認。旧ソ連諸国からなる独立国家共同体の誕生とソ連邦解体に伴い、１２月末には名実ともに独立国となりました。
しかし、独立直後は連邦分業体制崩壊の混乱により、原材料供給不足、生産力の低下、高インフレ、対外債務も拡大。１９９４年６月の大統領選挙では、ロシアとの経済面での統合強化を訴えた元首相クチマ候補が、独立強化を訴えたクラフチュク大統領を決選投票の末に僅差で破り第２代大統領に。
２００４年１０月、独立宣言以来４回目となる大統領選挙が実施。不正選挙に抗議する「オレンジ革命」により、ユーシチェンコ「我々のウクライナ」代表が当選。第３代大統領に。
その後は、記憶に新しく、以下の通り。
２０１４年２月、マイダン革命により親露派大統領ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ失脚。ロシアへ逃亡。
２０１４年３月１８日、ロシアによるクリミア併合。
２０１４年４月、ウクライナ東部のドネツク州とルガンスク州が人民共和国として一方的に独立宣言。
２０１４年９月５日、ロシア・ウクライナ・ドネツク・ルガンスクが、ミンスク議定書に調印したが、休戦に失敗。
２０１５年２月１１日、親露派武装勢力が占領するドネツク州とルハンスク州に幅広い自治権を認める「特別な地位」を与えるとの内容も含まれたミンスク２（ミンスク合意）に調印。
２０１９年に大統領となったウォロディミル・ゼレンスキーは、融和派から翻意し、ミンスク合意を反故に。ロシアと親露派側も「外国の武装組織の撤退」や「違法なグループの武装解除」を守らなかった経緯が。
２０２２年２月２１日、ドネツク人民共和国とルガンスク人民共和国の二カ国をロシアが承認。
２０２２年２月２４日、ロシアがウクライナ侵攻開始。
１００年タームの歴史観では、ロシアがウクライナに侵攻したちょうど１年前にもお伝えした通り、ベラルーシーの「ルーシー」こそ「ロシア」の語源で、「ベラ」は白を意味し、かつてベラルーシーが「白ロシア」と呼ばれていたのと同様に、ウクライナもロマノフ王朝を建てたピョートル大帝（在位１６８２～１７２５年）統治下で「小ロシア」と呼ばれ、実は歴史を遡れば、ウクライナとベラルーシーこそ、８世紀末に北欧から来たヴァイキングのリューリクが率いたロシアの起源である事が、イラクのメソポタミヤ文明発祥の地あるいは、イスラエルやシリアに似た民族の要衝として紛争の絶えない原因となっています。
１０００年タームの歴史観では、ウクライナこそインド・ヨーロッパ語族とコーカソイド発祥の地に位置し、民族に止まらず人類の要衝と言え、Ｙ染色体ハプログループを使って、「金髪碧眼」や、「金髪のゲルマン人・赤毛のスラブ人・黒髪のラテン人」、「クロマニョン人」など詳しくは、いずれ機会があれば解説します。
２月１９日レポートで以下の通り解説。
『 中国の偵察気球を米軍が撃墜した件で、米ソ間の緊張が核戦争寸前まで高まった１９６２年キューバ危機の時の「Ｕ-２撃墜事件」を思い出した方も多いと思います。
あの時は、米国の偵察機ロッキードＵ-２をソ連が撃墜。その後、ソ連によるキューバの核ミサイル基地建設が発覚し、米国がキューバを海上封鎖。ソ連艦隊が海上封鎖突破に向かえば、一触即発。核戦争も懸念されましたが、フルシチョフ第一書記による「米国がキューバに侵攻しないなら、ミサイル基地を撤去する」との提案をケネディ大統領が受け入れ、間一髪で回避されました。
目を疑いましたが、トルコ・シリア大地震の傷跡が癒えるのを待たず、先ほどイスラエルがシリアをミサイル攻撃したようです。第２・第３のウクライナが世界各地で同時多発する前に、かねてより提唱してきた世界統一地球政府と地球防衛軍の創設を急がねばならない時が来たのではないでしょうか。
勿論、私の未来予測では世界統一地球政府ができるのは、まだまだ先の事なのですが、直ちに地球総選挙を行い、地球政府・地球議会・地球憲法・地球裁判所・地球税・地球中央銀行・地球単一通貨・地球防衛軍を１日も早く創設・運営するべきです。
世界統一地球政府による秩序のないまま、利己的なグローバリズムだけ先行してしまった事から、市場が民主主義と国家を壊し、世界はいったん独裁的な多極化に向かってしまいました。こうなってしまう事はある程度分かっていた筈なのに、我々は何も出来ず、見過ごしてしまいました。
このまま放置すれば、１０年ターム、１００年ターム、１０００年タームの歴史観の違いから、ロシアのウクライナ侵攻のような武力で国境を変えようとする、あるいは分離独立を目指し武力蜂起せねばならない戦争が世界各地で同時多発する危険性があります。
世界統一地球政府による正義の秩序が見出せないなら、日本も軍拡していくしか道はありません。 』
今年２０２３年１月２２日レポートで「米大統領選挙に拘わらず日経２２５が史上最高値更新４万円台に乗せる秘策も水面下で」と指摘した通り、２６日に早速、東証が２０２３年春にもプライム・スタンダード市場のＰＢＲ１倍割れ企業に対し改善に向けた取り組みや進捗状況の開示を要請する方針を示した。
要は、内部留保金で自社株買いや増配など株価対策に努力せよと。企業サイドはＭ＆Ａ・ＴＯＢ資金に回したいのが本音か。
「異次元の少子化対策」に関して言えば、賛否両論あろうが、「移民政策」をやるべき。
「移民政策」について２５年ほど前より人口減少対策として、その必要性を「人口減る国のＧＤＰが上がらないのは猿でも分かる計算」と力説してきた事も皆様ご存じの通り。
２０２１年より「ここに至っても、やれないなら、ＡＩ・ロボット・量子コンピュータなどイノベーションにより人口減少の方が都合よい未来もそう遠くはないので、もうやらない方がいいかも」とお伝えした事もあったが、２０２２年より「コロナ・パンデミックに続くウクライナ戦争長期化を鑑み、応急処置的に２０２９年までの７年間限定で２０歳～３５歳の若者数千万人に来てもらう移民政策をやるべき」と指摘。
勿論、株の世界に絶対は無く、外れる事もよくある。実際、昨年２０２２年は結構外れた。
２０２１年１２月１２日付レポートよりお伝えしてきた２０２２年全体相場予測は、「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落。３月末・４月初めにかけ上昇。５月初めにかけ下落。８月上旬にかけ上昇。１０月中旬にかけ下落。１２月末にかけ上昇」。
２０２２年２月６日付レポートより、２０２２年全体相場予測を「１月前後より下落。２月前後から上昇。４月前後より下落。５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇。１０月前後にかけ下落。１２月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。
日経２２５の底は３月９日。１０月に年初来安値を割ってしまったナスダックの６月１６日安値との中間点４月２８日は、「未来予測チャート」にある「底打ち５月２日」の１営業日前。日経２２５とナスダックの安値が５月２日前後を真ん中に挟んで３ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析。
その後の戻り高値は、日経２２５が８月１７日。ナスダックが１６日。「未来予測チャート」の「戻り高値８月１２日」との誤差は、日経２２５が３営業日。ナスダックが２営業日。
「１０月１６日前後から上昇に転じ」は、日経２２５が１０月３日を安値に、ＮＹが１３日を安値に底打ち反転。円一段安もあって日経２２５は８営業日も前倒しとなったが、１６日が日曜日で１６日前後は１４日か１７日を指し、ＮＹの誤差は１営業日に止まった。
１０月３０日レポートでお伝えした「１１月４日前後から２段上げに向かう」の予想は、誤差なくピッタリ的中。
１１月６日レポートの「１１月１７日前後から上昇一服」は、１７日前後は１６日・１７日・１８日を指し、誤差１営業日。
１１月２０日レポートの「１１月２２日前後から３段上げに向かう」は、誤差なくピッタリ的中。
「１２月末にかけ上昇」は外れた。東京はＴＯＰＩＸが１月４日大発会始値を上抜いた１１月２４日が高値に。ＮＹは１２月１３日を高値に反落。
２０２２年１０月２１日にかけ１５１円台へ急伸したドル円については、２０１２年中盤の７０円台の時より「円高の終焉。日本株の歴史的買い場」を唱え、「２０１６年にかけ１２５円に向かう」との予想を的中させた後、三角保ち合い上放れとなってきた昨年１０月のラジオ等でも「１２５円を超えたら１３５円、１３５円を超えたら１４７円、１４７円を超えたら１６０円、１６０円超えちゃったら次の節目は２００円台だが、現時点で２００円台までいくかは分からない」と円安が進んでいくと予想した事は皆様ご存じの通り。
２０２０年１２月２０日付レポートよりお伝えしてきた２０２１年全体相場予測は、「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整。４月前後から再上昇。一段高へ。５月前後を高値に下落。６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高。１０月前後をダブルトップに下落。１１月前後より再上昇」。
「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整」は的中。
「４月前後から再上昇。一段高へ」は、史上最高値を更新したＮＹは的中したが、東京は外れた。
「５月前後を高値に下落」は的中。
「６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高」は、ＮＹが完全的中。東京は日経２２５とマザーズ指数が８月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、７月２７日にかけ青天相場が続いた東証２部指数は９月１０日に史上最高値を再び更新。ＴＯＰＩＸも５月１３日安値を割らずに８月陽線。９月３日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経２２５も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点９月１４日に年初来高値を更新。
「１０月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「１０月前後下落」は的中。
「１１月前後より再上昇」は、ＮＹが的中したが、東京は大納会を３万円大台引け成らず、外れた。
２０１９年１２月１５日付レポートよりお伝えしてきた２０２０年全体相場予測は、「２月前後に調整もあろうが６月前後にかけ上昇継続。６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」。
当初的中したかに見えた「２月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、３月１３日と１７日に個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出し、マザーズが１３日を、ＴＯＰＩＸが１７日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した１万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「６月前後にかけ上昇継続」は的中した。
「６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経２２５が２０１８年１０月に付けた２０１２年１１月以降の高値を更新。ＮＹダウも年末年始に予想した３万ドルの大台乗せ果たした後、日経２２５が予想通り１２月３０日大納会を２万７０００円台に乗せてほぼ高値引けとなった。
２０１２年１１月１４日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、１４日の夜間取引寄付より日経２２５先物オプションコールを買い推奨した後、翌１５日朝方より「かねてよりお伝えしてきた２０１２年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。１９０５年５月２７日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。