６０９２エンバイオＨＤについては、

２０１５年１１月１３日の８１１円どころより「中国土壌汚染関連として、買い」と予想。８４５円へ。

１１月１４日付けレポートより以下の通り解説。

『　土壌汚染対策事業。合弁会社設立の中国事業が今期より黒字化へ。宮城の太陽光発電事業が今期から年１億８０００万円の売電収入予定。岡山でも売電開始。年１億円見込む。

２０１６年３月期最終利益が前期比１４.３倍増の１億７２００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ４１.５９円。四季報で２０１７年３月期最終利益が前期比１０％増の１億９０００万円連続最高益更新予想ＥＰＳ４５.７円。

１１月１３日終値８４５円で来期予想ＰＥＲ２０.３倍。来期予想ＰＥＲ１８.４倍。前期比１４.３倍増の最高益更新予想により、割高とは言えない。

９月２５日に、３４５８シーアールイーとの資本業務提携、第三者割当による新株式発行並びに主要株主である筆頭株主及びその他の関係会社の異動を発表。

１０月１３日に、第三者割当により発行する株式の払込完了及びシーアールイーとの資本業務提携契約締結と協業開始を発表。

中国共産党は、２０１６年から始まる「第１３次５カ年計画」で、ＩＴ、ロボット、航空宇宙、創薬など産業の高度化を進めると共に、深刻化する大気、水、土壌汚染問題など環境対策にも全力を挙げる。

６月３０日にかけ１３７５円へ急騰した後、調整充分。中間決算を終え再上昇本格化に向かうと予想する。電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格として〇〇〇に向かう可能性秘める。　』

全体相場急落の煽り受け、２０１６年２月１５日にかけ４５２円へ下落したが、２月６日付けレポートで「電力小売り自由化関連の側面も持つ中国土壌汚染関連本命格として再上昇に向かうのは時間の問題」と、２月１３日付けレポートで「再上昇に向かう」と、２月２１日付けレポートで「再上昇本格化に向かうのは時間の問題」と予想。５月２５日にかけ１１４５円へ上昇。

６月１２日付けレポートより以下の通り解説。

『　土壌汚染の調査・対策工事・コンサルティング事業を展開。３月１８日に実施権取得契約締結を発表した原位置熱脱着技術導入により原位置浄化の技術的競争優位の強化を図る。

合弁会社設立の中国事業が黒字化へ。宮城の太陽光発電事業が年１億８０００万円の売電収入予定。岡山でも売電開始。年１億円見込む。

２０１６年３月期最終利益が前期比１１.８倍増の１億４２００万円最高益更新。ＥＰＳ３０.０９円。２０１７年３月期最終利益が前期比４３％増の２億４００万円連続最高益更新予想。ＥＰＳ４３.３円。

５月１３日に発表した中期経営計画の中で、「国内で土壌汚染関連業界内での確固たる地位を確立し、国内で培ったノウハウを活用して中国などアジア諸国の土壌汚染問題解決に貢献するグローバル企業を目指し、２０１９年３月期には連結営業利益６億円（２０１７年３月期は３億１９００万円予想）を経営成績の重要な目標とする」と記載。

中国共産党が、２０１６年から始まる「第１３次５カ年計画」で、ＩＴ、ロボット、航空宇宙、創薬など産業の高度化を進めると共に、深刻化する大気、水、土壌汚染問題など環境対策にも全力を挙げる中、安倍首相が５月２３日の第２４回経協インフラ戦略会議において、「質の高いインフラ輸出拡大イニシアティブ」を発表。政府は、本イニシアティブを通じて、日本の質の高いインフラ輸出を促進し、日本の経済成長のみならず相手国の経済発展に貢献するWIN-WIN関係の構築を図る。

昨年６月１０日安値５４５円から６月３０日にかけ１３７５円へ２.５倍高。

今年も２月１５日安値４５２円から５月２５日にかけ１１４５円へ２.５倍高を演じた実績あり。

６月８日付け日本経済新聞が報じた東京電力福島第１原発事故に伴う除染土の再利用関連銘柄でもあり、国策となったインフラ輸出の中国土壌汚染対策関連本命格として、〇〇〇に向かう可能性秘める。　』

今年９月１日にかけ１９６５円へ上昇。昨年来高値更新が続いた後、調整。

９月８日の１３５１円を安値に切り返し。

１１月２０日に、第三者割当による第１１回新株予約権の発行を発表。

本日１１月２２日付け日本経済新聞が、中国が進める環境規制の恩恵を受ける「中国関連株」として「汚染対策技術を持つエンバイオＨＤには、中国から汚染調査や浄化案件が舞い込んでいる」と報じる。

〇〇〇の部分は、今さら煽りになってはいけないので、会員様のみ。ご了承ください。