今週の投資戦略その３（続き）
東証Ｇ４１７３ ＷＡＣＵＬ （５月２３日終値７２６円）
【５月１２日を上場来安値に底打ち反転。４倍高超えのエッジテクノロジー、２倍高超えのティアンドエスに続く直近ＩＰＯのＡＩ関連本命格として大化けに向かう可能性秘める】
４倍高超え演じたエッジテクノロジー、２倍高超えのティアンドエスに続く直近ＩＰＯのＡＩ関連本命格として、４月７日寄り付き１０９０円より買い推奨。８日の９７２円でも買い推奨。
４月１０日付レポートより以下の通り解説。
『 デジタルマーケティングのPDCA（Plan計画、Do実行、Check測定・評価、Action対策・改善）を支える分析・改善提案ツール「AIアナリスト」を始め、そこから抽出された改善を実現するBPOソリューション群である「AIアナリストSEO」「AIアナリストAD」を含む「AIアナリスト・シリーズ」のクロスセルを推進。
インキュベーション事業では「AIアナリスト」で培った“勝ちパターン”を基に企業のマーケティング戦略、組織設計、オペレーション構築など、マーケティングのDXコンサルティングを提供。
２０２２年２月期最終利益が前期比２.７倍増の２億２５００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ３２.３２円。
４月１０日終値９９４円で、今期予想ＰＥＲ３０.８倍。時価総額７０億円。昨年２月に新規上場。
会社四季報春号で、２０２３年２月期最終利益２億８０００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ３９.７円。来期予想ＰＥＲ２５.０倍に低下。
４月６日に、自社サイトの分析レポートがもらえる「デジタルマーケティング診断」が提供開始から２ヶ月で１００件突破と発表。
３月７日に、メールマーケティングサービス「配配メール」を提供する３９２３ラクスと業務提携を発表。
２月２８日に、マーケターのマッチング及び有料職業を紹介する新規事業開始を発表。同社は、AIが自社に最適なデジタルマーケティングの打ち手を提案する「AIアナリスト」を軸に、これまで１０００社超の企業を支援し、様々なマーケティング課題の解決を行ってきた。そこで培った企業のマーケティング課題の「特定力」、また３５０００超のサイト分析に基づく成果を出すための「方法論」などを活かし、専門性を持つマーケターのスキル、リソースを最大活用するマーケティングDX人材のプラットフォーム「Marketer Agent」をスタートする。
４倍高超えのエッジテクノロジー、２倍高超えのティアンドエスに続く直近ＩＰＯのＡＩ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。４月１２日に本決算発表予定。
４２６８エッジテクノロジーが３月３０日にかけ１８５７円へ急騰。２月２４日安値４１２円から４.５倍高。
４０５５ティアンドエスが３月３１日にかけ２２２２円へ急騰。１月２８日安値１０７３円から２.１倍高。
４月７日５時の読売新聞オンラインが、月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で決める「新しい資本主義」の国産量子コンピュータに関する新たな国家戦略を報じる中で、ＡＩに関する国家戦略の原案もまとめ、仮想空間に現実世界を再現して様々な想定実験を可能にする「デジタル・ツイン」を構築する事がわかった。
首都直下地震や南海トラフ地震、新型コロナウイルスなどを想定した被害予測に活用すると明記。武力攻撃事態など有事の際の国民保護への活用が期待されるという。
デジタルツインとは、現実世界の物理的な「モノ」から収集した様々なデータをデジタルな仮想空間上にコピーし「デジタル空間上の双子」を再現する技術。メタバースと似てる。
デジタルツインを用い、将来起きる事をデジタル空間で予測する。例えば製造業で機械が故障する可能性を事前に察知し、事前に使用停止するようプログラミングする事が可能になる。
米Deloitte社の調査によれば、デジタルツインの世界市場は既に年率３８％で成長。２０２３年には１６０億ドル規模に達すると試算される。都市やビル、風力発電所、エンジンなど物理的な現実世界にある物体のデジタル複製として、企業を始め政府や自治体の活用事例が次々と生まれている。
①国土交通省が提供する3D都市モデルのオープンデータ「PLATEAU（プラトー）」
②「デジタル新宿」「デジタル渋谷」PLATEAUを活用した三越伊勢丹の取り組み
③災害大国・日本に挑む内閣府「CPS4D」、静岡県「VIRTUAL SHIZUOKA」
④ＧＥの航空機エンジン ⑤テスラ車のレプリカ ⑥スウェーデンの電動シティカー
⑦デンマークのスーパーのデジタルツイン冷蔵庫 ⑧ＤＨＬのデジタルツイン倉庫
昨年１１月１７日には、オーストラリアのスタートアップ企業Blackshark.aiが、地球規模のデジタルツイン「デジタル地球」の開発と拡張のため、約２２億円を調達したと発表。 』
４月１２日引け後に発表した決算を嫌気し急落。１３日寄り付き８３６円より買いと予想。この日は８３３円を安値に９１６円へ反発する場面もありましたが、１５日にかけ８０６円へ一段安。
２０２３年２月期最終利益が前期比２７％減の１億６３００万円予想で期待外れながら、同売上高は前期比２７％増の１３億８８００万円で連続過去最高更新予想。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「２２日にかけ７５０円へ一段安ながら、５月２日前後が買い場」と予想。５月２日に続き、６３１円まで売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートでも「１２日にかけ６１０円へ一段安ながら、１３日引け後に同社従業員に対するストック・オプション（新株予約権）の発行内容確定を発表。買い」と予想。２３日にかけ７３２円を回復。
「４倍高超えのエッジテクノロジー、２倍高超えのティアンドエスに続く直近ＩＰＯのＡＩ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ９７０９ ＮＣＳ＆Ａ （５月２３日終値５１１円）
【電子記録債権を活用した「トランザクションファイナンス」に絡む金融ＤＸ関連の割安バリュー＆グロース株。月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で「新しい資本主義」の新国家戦略として国産量子コンピュータと共に注目される「デジタルツイン」関連の側面も。大化けに向かう可能性秘める】
４月３日付けレポートより以下の通り解説。
『 ＮＥＣと緊密なソフト開発老舗。官公庁向け、金融機関向けに強み。
企業のＤＸ推進を支援するマイグレーションサービスは、自社開発の情報システム可視化ソリューション「REVERSE PLANET（リバースプラネット）」を中心とした「AAA（トリプルエー）」、「AIRS（エアーズ）」といった情報システム資産移行サービスを「安全・確実・低コスト」で提供。外資系保険会社向けの大型案件やアライアンス先との協業案件が好調。
中堅・中小企業マーケットでは、基幹業務システム「スーパーカクテル」の導入・カスタマイズ案件や、システム共通基盤「intra-mart（イントラマート）」を利用した基幹業務システム開発などが復調。
大手ＳＩｅｒからの受託開発事業は、同社の得意分野にリソースを集中させて収益性向上に取り組み、官庁系システム開発を中心に受注・売上・利益とも堅調に推移。
２０２２年３月期最終利益が、前期比３.９％増の８億２０００万円予想。予想ＥＰＳ４９.４８円。
４月１日終値４８８円で、今期予想ＰＥＲ９.９倍。時価総額０.８３倍。割安。
電子記録債権を活用した「トランザクションファイナンス」に絡む金融ＤＸ関連の割安バリュー＆グロース株として買いと予想する。
トランザクションファイナンスとは、電子記録債権の自由な設計機能を活かす事で、プライマリメーカーの高い「クレジット」や膨大な「トランザクション（商取引）」の新しい活用方法が生まれ、今まで実現できなかったサプライヤー志向のファクタリングや、受発注時点でのファイナンスの提供を実現する。
これによりサプライヤーのファイナンス能力は劇的に改善し、今までにない魅力的なサプライチェーンが形成されるという。 』
４月７日にかけ５１０円へ上昇。
４月１０日付けレポートより以下の通り解説。
『 同社は、トランザクションファイナンスを提供するトランザックスの株主。
トランザックスが提供するトランザクションファイナンスは、
①サプライチェーンファイナンスは、サプライチェーン全体の金融コストを引き上げる電子記録債権を使ったフィンテックソリューション。
②ＰＯファイナンスは、受注を電子記録債権化し資金調達に利用する革新的なフィンテック。
③ＰａｙＦorwardは、発注企業に対し有する売掛金を早期資金化する電子記録債権を使ったフィンテックソリューション。
④集合債権ファイナンスは、売掛債権をまとめて譲渡し担保として融資を受けたり、ファクタリングする事で資金調達ができるサービス。
⑤診療報酬ファイナンスは、診療報酬債権を譲渡し担保として融資を受けたり、ファクタリングする事で資金調達ができるサービス。
「デジタル・ツイン」関連銘柄の６７０１ＮＥＣと緊密で、「デジタル・ツイン」関連銘柄の側面もあり、大化けに向かう可能性秘める。
４月７日５時の読売新聞オンラインが、月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で決める「新しい資本主義」の国産量子コンピュータに関する新たな国家戦略を報じる中で、ＡＩに関する国家戦略の原案もまとめ、仮想空間に現実世界を再現して様々な想定実験を可能にする「デジタル・ツイン」を構築する事がわかった。
首都直下地震や南海トラフ地震、新型コロナウイルスなどを想定した被害予測に活用すると明記。武力攻撃事態など有事の際の国民保護への活用が期待されるという。
デジタル・ツインとは、現実世界の物理的な「モノ」から収集した様々なデータをデジタルな仮想空間上にコピーし「デジタル空間上の双子」を再現する技術。メタバースと似てる。
デジタルツインを用い、将来起きる事をデジタル空間で予測する。例えば製造業で機械が故障する可能性を事前に察知し、事前に使用停止するようプログラミングする事が可能になる。
米Deloitte社の調査によれば、デジタルツインの世界市場は既に年率３８％で成長。２０２３年には１６０億ドル規模に達すると試算される。都市やビル、風力発電所、エンジンなど物理的な現実世界にある物体のデジタル複製として、企業を始め政府や自治体の活用事例が次々と生まれている。
①国土交通省が提供する3D都市モデルのオープンデータ「PLATEAU（プラトー）」
②「デジタル新宿」「デジタル渋谷」PLATEAUを活用した三越伊勢丹の取り組み
③災害大国・日本に挑む内閣府「CPS4D」、静岡県「VIRTUAL SHIZUOKA」
④ＧＥの航空機エンジン ⑤テスラ車のレプリカ ⑥スウェーデンの電動シティカー
⑦デンマークのスーパーのデジタルツイン冷蔵庫 ⑧ＤＨＬのデジタルツイン倉庫
昨年１１月１７日には、オーストラリアのスタートアップ企業Blackshark.aiが、地球規模のデジタルツイン「デジタル地球」の開発と拡張のため、約２２億円を調達したと発表。 』
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が買い場」と予想。４月２７日の４７５円を安値に切り返し。５月２日に続き、４７７円まで売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートでも「１３日引け後に発表した２０２３年３月期最終利益９億円予想は、前期比８％減ながら、予想ＥＰＳ５４.４８円で今期予想ＰＥＲ８.９倍。ＰＢＲ０.７９倍。超割安に変わりなく、上限５０株・３億円の自社株買いを発表。取得期間５月１６日～９月３０日。買い」と予想。１９日にかけ５１７円へ再上昇。
電子記録債権を活用した「トランザクションファイナンス」に絡む金融ＤＸ関連の割安バリュー＆グロース株。月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で「新しい資本主義」の新国家戦略として国産量子コンピュータと共に注目される「デジタルツイン」関連の側面もあり、大化けに向かう可能性秘める
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｇ４８８９ レナサイエンス （５月２３日終値４０４円）
【「買い推奨値から１４倍高演じたＦＲＯＮＴＥＯに続くＡＩ医療関連の材料性も内包する東北大発直近ＩＰＯバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年９月２４日に新規上場。公開価格６７０円に対し初値９７６円で生まれ、１０１５円を高値に反落。１０月６日の８１３円より直近ＩＰＯのバイオ関連銘柄として買いと予想。１３日の６９１円を安値に切り返し急。Ｓ高交え１９日にかけ１０５０円へ急伸した後、反落。６５４円まで売られ上場来安値を更新した１１月９日の６６６円でも買い推奨。１９日にかけ９００円へ再上昇。
昨年１１月２１日付レポートより以下の通り解説。
『 東北大学発のバイオベンチャー。東北大大学院医学系研究科の宮田敏男教授が発見した化合物を活用し、老化関連疾患を治療する「ＰＡＩ－１阻害薬」の開発などを事業化するため、２０００年２月に設立。医療機器やＡＩソリューション開発も。東北大出資のファンド東北大ベンチャーパートナーズが１億１１００万円を出資。今年９月２４日に、投資先の東北大発ベンチャーで初の上場果たす。
２０２２年３月期最終利益は４億円の赤字予想。時価総額１１３億円。
ＰＡＩ－１は血栓の溶解（線溶という）に必要なタンパク。近年では細胞の「再生」や「老化」に関与する一連の知見が明らかとなり、高齢化や生活習慣に伴う疾患の治療標的と考えられているが、これまでヒトのＰＡＩ－１分子の活性を阻害できる医薬品は臨床応用されていなかった。
同社は、「再生」や「老化に関連した疾患」に応用できる可能性を持ったＰＡＩ－１阻害薬の開発に取り組んできた。
ヒトのＰＡＩ－１分子の結晶構造を基に、コンピューター工学を利用したバーチャル化合物ライブラリーの探索からＰＡＩ－１阻害候補化合物を取得。新規阻害化合物を１０年以上かけてこれまで１４００個以上合成スクリーニングし、更にそれらの活性や安全性などを評価する中で、安全性に優れた経口投与可能な臨床開発候補化合物「ＲＳ５６１４」を取得した。
老化した細胞、組織や個体（ｋｌｏｔｈｏマウス、早老症として有名なウェルナー症候群のヒト）では、ＰＡＩ－１の発現が高いことが報告された。老化モデルとして有名なｋｌｏｔｈｏマウスでは、ＰＡＩ－１を阻害することにより、老化の主症状を全てが改善する事を明らかに。
加齢に伴い発症するがん、動脈硬化、慢性閉塞性肺疾患、糖尿病、腎臓病、アルツハイマー病ではＰＡＩ－１の発現は極めて高くなっているが、ＰＡＩ－１阻害薬を投与する事で、これら疾患動物モデルでの病態も著明に改善できる。
米中西部に暮らすアーミッシュの人々を調査し、ＰＡＩ－１遺伝子を持たない人は、持っている人に比べて１０年程度長生きすることを見出した。欠損する人々は糖尿病など病気にもかかりにくい事も分かった。
新薬開発のパイプラインが、第３相試験準備中の慢性骨髄性白血病治療薬、第一三共とオプション契約締結の新型コロナウイルス感染症に伴う肺傷害治療薬、米企業に導出済みの男性型脱毛症治療薬を始め８本。
医療機器開発では、腹膜透析患者向けディスポーザブル（使い捨て）極細内視鏡を開発中。グローバル医療機器メーカーに導出。承認申請準備中。今期中に承認申請予定。
ＡＩソリューション開発は、呼吸機能検査診断サポートが京都大学呼吸器内科との共同研究。スパイロメトリー国内トップ企業チェストと共同研究及び事業化に関する契約締結。慢性透析システム支援が、東北大学、聖路加国際大学、民間医療機関との共同研究。ニプロと共同研究契約締結。
買い推奨値から１１倍高超えＦＲＯＮＴＥＯに続くＡＩ医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近ＩＰＯバイオ「不老不死」関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
２０１９年中より「２０２０年は医療ＩＣＴ関連がテーマになる」と予想した通り、ＡＩ医療や医療ＤＸ関連銘柄からテンバガーが続出したのは記憶に新しい。
２４１３エムスリーが、２００４年１１月上場来安値４８円から今年１月８日にかけ１０６７５円へ２２２倍高。
２１５０ケアネットが、２０１０年１１月上場来安値１８円から今年６月１８日にかけ２５１５円へ１３９倍高。
６０９５メドピアが、２０１６年２月上場来安値１７５円から今年１月４日にかけ８８５０円へ５０倍高。
４４８０メドレーが、２０１９年１２月上場来安値１１８１円から昨年１０月にかけ７３７０円へ６.２倍高。
１１月１０日にかけ４４９５円へ一段高。今もなお青天相場が続く２１５８ＦＲＯＮＴＥＯも、ＡＩ医療関連銘柄。２０１９年１２月２日買い推奨値３８１円から１１.８倍高。２０１０年１１月上場来安値１０円から４４９倍高に。 』
１１月２６日引け後に、８０８６ニプロと「糖尿病治療における最適なインスリン投与量を算出する人工知能（ＡＩ）アルゴリズム」を搭載した医療機器システムの開発に関して共同研究契約を締結すると発表。
これを好感し、１１月２９日に一時Ｓ高となる１０２７円へ急伸した後、全体相場急落の煽り受け急反落。１２月６日の７２５円を安値に切り返し。
１２月１５日に、精神症状を伴う更年期障害患者に対するピリドキサミンの臨床開発を見据え、東京医科歯科大学病院と共同研究契約を締結すると発表。
１２月１６日にも、東北大学との「オープンイノベーションによる医療ソリューション開発」 に関する提携協定書締結を発表。
１２月２６日付レポートで買い場と予想。マザーズ急落の煽り受け今年１月２１日にかけ４６１円へ一段安。
今年１月２３日付レポートで「予想に反する上場来安値更新ながら、改めて買い」と予想。４０１円まで売られた２８日にも買い推奨。
１月３０日付レポートでも買いと予想。２月３日にかけ４８０円を回復。
２月１４日に業績の上方修正を発表。２０２２年３月期最終利益を前回予想の４億円の赤字から２億９４００万円の赤字に上方修正。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって２月２４日の３８４円を安値に切り返し。３月３日にかけ４８０円を回復。
３月１７日引け後に発表した東京医科歯科大学病院との共同研究契約締結を好感。１８日を４９８円Ｓ高買い気配のまま大引け。ＰＴＳを５７８円２日連続Ｓ高。
米国ノースウェスタン大学との共同研究から同社が開発した PAI-1 阻害薬 RS5614 が FGF23 関連性低リン血症性くる病の治療薬として有効であることを示唆する知見（非臨床試験）が得られた。FGF23 関連性低リン血症性くる病患者に対する PAI-1 阻害薬RS5614 の有効性及び安全性を探索する臨床研究を東京医科歯科大学病院と実施する。
３月２２日に５４８円まで買われた後、急反落。引け後に同社の共同研究先である東北大学が国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）に申請した令和４年度「革新的がん医療実用化研究事業」が採択され、同社も分担研究機関として参画すると発表したが、再び下落。４月１３日にかけ４０６円へ。
４月２０日引け後に、糖尿病患者のインスリン投与量を予測する人工知能（AI）の開発について、国立研究開発法人日本医療研究開発機構による令和４年度「医工連携イノベーション推進事業（開発・事業化事業）」課題として採択されたと発表。２１日にＳ高交え２２日に５６５円へ急伸した後、伸び悩み。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が再度買い場」と予想。２８日安値４０６円を安値に切り返し。５月２日に続き１０日にも買い推奨。１２日に発表した決算を嫌気し１３日に３９１円へ下落。
５月１５日付レポートでも「２０２３年３月期最終利益が５億４２００万円の赤字予想。赤字幅拡大ながら、決算発表明け。買い」と予想。１６日の３８６円を安値に切り返し。２３日にかけ４１２円へ。
引き続き「買い推奨値から１４倍高演じたＦＲＯＮＴＥＯに続くＡＩ医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近ＩＰＯバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
２１５８ＦＲＯＮＴＥＯが、昨年１１月２６日にかけ５３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１９年１２月２日買い推奨値３８１円から１４倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年３月中盤安値１５６円から３４倍高。２０１０年１１月上場来安値１０円から５３０倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｇ６６１３ ＱＤレーザ （５月２３日終値４８９円）
【５月１３日を上場来安値に底打ち反転。「６６６倍高のレーザーテック、３２倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年２月１２日の１２２９円と１１６９円で量子ドットレーザー関連のＩＰＯ銘柄として、買いと予想。
昨年２月１４日付レポートより以下の通り解説。
『 ２月５日に新規公開した半導体レーザーの開発・製造・販売。
公開価格３４０円に対し初値７９７円で生まれた後、２日連続Ｓ高を交え２月１０日にかけ１３４９円へ急騰。
まだ赤字ながら、量子ドットレーザーの量産化に世界で唯一成功。網膜に直接投影する新技術「ビリジウムテクノロジー」を用い、眼鏡やコンタクトレンズで充分な視力が得られない不正乱視や、ピント調整ができない人向けの網膜走査型眼鏡型端末「レーザアイウェア」も開発。
量子ドットとは、１０ｎｍ（ナノメートル）程度の３次元空間に電子を閉じ込めた半導体微粒子。
この電子の波長サイズの半導体の箱に電子を閉じ込めると、量子力学に基づき、電子が原子の核外電子と同じように飛び飛びの離散エネルギーを持つ。
人工原子とも呼ばれ、このエネルギーの離散性により、量子ドットを用いた半導体レーザーは温度安定性やスペクトル純度に優れるなどの特徴を持つ。
量子ドットに電子１個のみ入れて発光させれば、単一光子を発生でき、この単一光子源は量子暗号通信の基本素子となるほか、量子コンピュータにも用いられる。
さらに、量子ドットの飛び飛びのエネルギー準位を利用すれば、太陽スペクトルの高効率利用が可能となり、高効率太陽電池の原理として期待される。
今や、レーザーは宇宙・医療・情報通信・工業など幅広い領域で利用される不可欠な技術。
半導体レーザーは、半導体の再結合発光を利用したレーザー。小型かつ低電圧・低電流で駆動。容易に発振。電力を直接光に変換。高い変換効率が得られる。半導体の組成を変えると様々な波長のレーザーも作成可能。
量子ドットレーザーは、活性層に量子ドットが敷き詰められた半導体レーザーの一種。レーザー発振に必要な最小の電流値（閾値電流）が低く、消費電力を抑える。閾値電流の温度安定性も良く、周囲の温度が変化しても調整の必要がない。より多くの情報を運ぶための変調特性も優れる究極の半導体レーザー。
２月１２日引け後に決算発表。２０２１年３月期最終利益は９億４００万円の赤字予想。
まだ赤字ながら、究極の半導体レーザー「量子ドットレーザー」量産化に世界で唯一成功した世界初・世界一関連の２月ＩＰＯ銘柄本命格として、大化けに向かう可能性秘める。
６９２０レーザーテックは、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から今年１月１４日にかけ１５６９０円へ３１３倍高のハンドレッドバガーに。 』
２日連続Ｓ高交え、２月１７日にかけ２０７０円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落したが、１９日朝方の１４８４円を安値に切り返し急。１８日引け後に開示した２０２１年３月期第３四半期決算説明資料を好感し、１８４８円で高値引けとなった。
２月２１日付レポートより以下の通り解説。
『 ２０２１年３月期第３四半期決算説明資料の中で、同社のコア技術によりレーザーデバイスは、①シリコン回路の進化、②センシングの進化、③レーザー加工の進化をもたらす。
①シリコン回路の進化は、同社が世界に先駆け量産に成功した１００度以上で高温動作する量子ドットレーザーこそ、デバイス回路内の情報のやり取りに光通信を利用する「シリコン電子・光集積回路」現実化に必須の光源。
同社が量産に成功した世界最高温度の量子ドットレーザーは、温度安定性に優れ、１００度以上の温度でも特性劣化も少なく、専用設計により２００度でもレーザー発振可能。高歩留りで安定製造できる体制も確立。ＣＰＵとメモリーなどを光通信で接続する際に使う世界最小のシリコン融合トランシーバーも実現。
既に、量子ドットレーザーを基板上に搭載したシリコンフォトニクス用チップの累計販売台数は１万２０００個に。データセンター、ＬｉＤＡＲ（ライダー）、５Ｇ基地局、スーパーコンピューターなどへ展開される。
ＬｉＤＡＲとは、近赤外光や可視光、紫外線を使って対象物に光を照射し、その反射光を光センサでとらえ距離を測定するリモートセンシング（離れた位置からセンサを使って感知する）方式。高度自動運転システムや、ロボット掃除機、ゴルフ測距計、自動搬送車（ＡＧＶ）、サービスロボットなど、人や物を高精度に検知する用途に利用される。完全自動運転（レベル５）実現には必要不可欠な技術とも。
②センシングの進化は、様々な波⻑の独⾃レーザーでフローサイトメータ等のバイオセンシング機器を始め、マシンビジョン、顔認証等へ多彩に展開。フローサイトメータ世界市場（７７０億円）の８２.７％を占める上位２社に認定サプライヤとして供給（認定サプライヤは当社以外にも複数社存在）。
③レーザー加工の進化は、超短パルス（１０ｐｓ)による非加熱での高精細加工を実現し、スマートフォン電子回路基板の加工に利用中。極短パルスレーザ世界市場(４６６億円)の２２.４％を占める世界第２位レーザメーカに認定サプライヤとして供給（認定サプライヤは当社以外にも複数社存在）。航空ＬｉＤＡＲなどにも展開。
１.２７兆円から４年ＣＡＧＲ（年平均成長率）で１.８３兆円市場に拡大が推計される半導体レーザー市場において、認定顧客数２０２０年３月末の３９社から年間２０％増加目指す。
世界初の網膜投影技術を活用したアイウェア製品化「医療機器製造販売承認」取得済みの「レーザアイウェア」は、日米欧のみでも最大市場規模９０００億円。中国含め眼科医療非先進国市場への展開も想定。
さらに、レーザ網膜投影技術を活用した新しい検眼器の試作機を既に完成。提携先と上市に向け進行中。小型・安価・短時間・自己検診を可能にする。
国内における２０３０年の視覚障害社会コストは１１兆円と試算され、眼底撮影装置市場規模は４８４億円から５年ＣＡＧＲで６３８億円市場に拡大が推計される。
量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の２月ＩＰＯ銘柄本命格として、青天再開から大化けに向かう可能性秘める。 』
２月２２日の１９５７円を戻り高値に三角保ち合い形成。全体相場一段安の煽り受け、三角保ち合い下放れ。３月４日にかけ１２５７円へ下落ながら、２月５日上場来安値７７０円から１７日上場来高値２０７０円の上げに対する半値押しが１４２０円、０.６１８押しが１２６６円。
３月５日には日本経済新聞電子版が、「メルカリや東大など１４組織の３０人からなる研究者組織「量子インターネットタスクフォース」は、２月に公開した事業計画書で、量子インターネットの試験環境を整備する方針を示し、枝分かれした１０～２０キロメートルの通信網の整備を２０２１年度にも始める」と報じる。
３月９日のラジオで「そろそろ量子コンピュータ関連」と指摘した通り、１０日より再上昇。１２日にかけ１６７８円へ。２月１７日上場来高値２０７０円から３月４日安値１２５７円の下げに対する半値戻しが１６６３円。半値戻し達成後、三角保ち合い形成。
１１８０円安値引けまで売られ三角保ち合い下放れとなった４月１２日引け後に、ＳＭＢＣ日興証券が投資評価「１」、目標株価１７５０円で新規にカバレッジを開始。
会社側の２０２１年３月期売上高９億７４００万円、営業利益６億８８００万円赤字、最終利益９億４００万円赤字予想に対し、ＳＭＢＣ日興証券は、２０２１年３月期売上高８億８０００万円、営業利益５億７０００万円赤字、純利益７億９０００万円赤字予想。
２０２２年３月期売上高１４億１０００万円、営業利益９０００万円赤字、純利益１億４０００万円赤字予想。
２０２３年３月期売上高３２億３０００万円、営業利益６億４０００万円黒字、純利益４億９０００万円黒字転換予想。予想ＥＰＳ１４.２円。
２０２４年３月期売上高８２億円、営業利益２０億３０００万円、純利益１６億８０００万円予想。予想ＥＰＳ４８.６円。
２０２５年３月期売上高１３５億円、営業利益３５億７０００万円、純利益３０億２０００万円予想。予想ＥＰＳ８７.３円。４月１２日終値１１８１円で予想ＰＥＲ１３.５倍に低下。
４月１６日の日米首脳会談において、経済安全保障を巡る中国の脅威に対抗し、５Ｇ・６Ｇの最先端通信技術開発に日米で計４５億ドルの投資が合意。
これらを好感し、４月２３日にかけ１６５４円へ再上昇。
４月２４日付け日本経済新聞が、『ＮＴＴと富士通が６Ｇに必要な光通信技術「ＩＯＷＮ」の光電融合デバイス開発で業務提携。２６日にも記者会見で発表』と報じる。現在の１００分の１の消費電力、１２５倍の伝送容量を目指す「ＩＯＷＮ」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。
ＮＴＴは、昨年６月にＮＥＣと資本提携。「ＩＯＷＮ」ではマイクロソフトやソニーグループなどとも連携。
４月２７日にかけ１７１８円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け、１４日にかけ１２５０円へ下落。
５月１６日付レポートで『１３日引け後に発表した２０２２年３月期最終利益５億８００万円赤字予想を嫌気され、１４日にかけ１２５０円へ一段安ながら、「３９８倍高のレーザーテック、２０倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の、２０２１年相場本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、２１日にかけ１６５０円へ再上昇。６月３日にかけ１７５０円へ。４月２７日に付けた戻り高値を更新。
６月７日に、同社が国内で医療機器製造販売承認を取得したＲＥＴＩＳＳＡメディカルのドイツでのフォローアップを含めた治験が完了したと発表。
６月１１日１９時よりオンライン会社説明会を開催。三角保ち合い形成。
６月１８日発売の会社四季報夏号は、２０２３年３月期最終利益２０００万円の黒字転換予想。
６月２０日付レポートで『６月３０日～７月２日にパシフィコ横浜で開催される「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」に出展。全体相場の動向を見極めつつ、日本電子、オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。
６月２７日付レポートで『３０日より「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。６９５１日本電子、６５２１オキサイド、３４４６ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。
予想に反し期待外れの値動きとなったが、７月４日付レポートでも「三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題」と予想。全体相場急落にも下げ渋り。９日朝方の１４６５円を安値に切り返し急。１５６４円でほぼ高値引け。
７月１１日午前７時３０分からＴＢＳで放映された「がっちりマンデー！！」の「僕たち上場しました！２０２１」に登場。８月に網膜走査型眼鏡型端末レーザアイウェア「レティッサディスプレイ」の新型「カメラ付きレティッサディスプレイ」発売を予定。
７月１１日付レポートで「三角保ち合い上放れに向かう」と予想したが、１６１７円まで買われた後、伸び悩み。又しても期待外れの展開に。
８月１１日引け後に決算発表。２０２２年３月期最終利益は５億８００万円の赤字予想ながら、同売上高が前期比４０％増の１２億６０００万円過去最高予想。
８月１８日より、越境ＥＣプラットフォーム「ｅＢａｙ」でレティッサディスプレイⅡの米国向け販売を開始したと発表。
８月２２日付レポートで「全体相場急落の煽りもあって８月２０日にかけ９０９円へ急落ながら、再度買い場」と予想した通り、３１日にかけ１１８６円へ７連騰。
全体相場急落の煽り受け一段安。１０月１４日の８６４円を安値に切り返し。１８日にかけ１０１５円を回復。
６９２０レーザーテックがＤＲＡＭメーカーにもＥＵＶ検査装置納入開始を、７７１３シグマ光機に続き６５２１オキサイドも好決算を発表。
１１月１４日付レポートで「１１日の８２２円を安値に切り返し。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想した通り、１５日にＳ高交え１７日にかけ１１５０円へ急伸。全体相場急落の煽り受け急反落。
１１月２６日に発表した行使価額修正条項付き新株予約権（下限行使価額６７０円）発行を嫌気し急落。
７４２円まで売られた１２月１日の７６１円より買い推奨。２日朝方にかけ８３８円へ反発した後、３日に再び７５５円へ。
１２月５日付レポートで「買い場」と予想。７日の７２５円を安値に切り返し。８日に７９１円へ反発。
１２月１２日付レポートでも「買い場」と予想。１４日に新型レーザ網膜投影機器３機種の製品化を発表したが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け１７日にかけ６５３円へ一段安。
会社四季報新春号で、２０２３年３月期最終利益が２０００万円の黒字転換予想。予想ＥＰＳ０.６円。
１２月１９日付レポートでも「買い場」と予想。２０日の６４１円を安値に切り返し。２３日に７２９円を回復。
１２月２６日付レポートで「買い場」と予想。年明け１月５日にかけ８０４円へ上昇。
今年１月２３日付けレポートで「マザーズ急落の煽り受け１月２１日にかけ６５２円へ下落ながら、改めて買い」と予想。５９０円まで売られた１月２８日にも買い推奨。
１月３０日付レポートでも買いと予想。２月１日にかけ６６６円を回復。
２月１０日引け後に発表した業績修正を嫌気され、１８日にかけ４８５円へ一段安。悪地合いもあって上場来安値更新継続ながら、２０２２年３月期売上高を前回予想の１２億６０００万円から１０億９７００万円へ下方修正ながら、同最終利益は５億８００万円の赤字から５億２００万円の赤字予想。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって２月２４日の４３０円を安値に切り返し。レーザー核融合発電関連として４月５日にかけ６９３円を回復。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が買い場」と予想。５月２日に続き、５０２円まで売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートでも「１２日に発表した決算を嫌気し、上場来安値更新に見舞われたが、１３日寄り付き４０７円を安値に切り返し急。４５８円へ。決算発表明け。買い」と予想。２３日にかけ４９６円を回復。
引き続き、「６６６倍高のレーザーテック、３２倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
２０２０年末・２０２１年始より「２０２１年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。
６９２０レーザーテックが、昨年１１月１９日にかけ３３３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から６６６倍高。
６９５１日本電子も、１１月３０日にかけ９８４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１２年９月安値３０４円から３２倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｇ６５９７ ＨＰＣシステムズ （５月２３日終値２２３５円）
【再上昇。「買い推奨値から３５.９倍高演じたチェンジ、１６.７倍高のグレイステクノロジーに続く直近ＩＰＯテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として大化けコースを歩んでいく可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年３月１０日の２６４０円、１２日の２５９９円より量子コンピュータ関連銘柄として、買いと予想。１７日にかけ３０２５円へ上昇。１８日にかけ５日続伸。
３月１８日より以下の通り解説。
『 ハイパフォーマンスコンピューティング(ＨＰＣ)分野のニッチトップ企業。科学技術計算用高性能コンピュータとシミュレーションソフトウェアの販売、科学技術計算やディープラーニング(深層学習）、ＡＩ環境を構築するシステムインテグレーションサービス、シミュレーションソフトウェアプログラムの並列化・高速化サービス、計算化学ソフトウェアプログラム、マテリアルズ・インフォマティクスアルゴリズムの開発・販売、受託計算サービス・科学技術研究開発支援、創薬研究開発や素材・材料研究開発分野向けサイエンスクラウドサービスまでをワンストップで提供。
昨年７月２０日、量子コンピュータのアルゴリズム・アプリケーションエンジンを開発するQunaSys社と量子コンピュータを応用した量子化学計算領域の技術開発で業務提携。世界に先駆けた量子コンピュータ向け計算化学ソリューションの開発を行い、研究開発分野における新たなソリューションの創造及びより多くの研究者、開発者に対する多彩なサービスの提供実現を目指す。
昨年４月９日、理化学機器・用品卸でトップの７４７６アズワンと資本業務提携。
２０２１年６月期最終利益が、前期比７％増の３億３３００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ８０.１２円。
会社四季報で、２０２２年６月期最終利益３億８０００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ９２.５円。
３月１８日終値３００５円で、今期予想ＰＥＲ３７.５倍。四季報予想の来期予想ＰＥＲ３２.５倍。
２月２２日に、北海道大学と量子化学計算によって化学反応の経路を自動探索する「Artificial Force Induced Reaction(AFIR)法」のプログラムライセンスに関する契約を締結したと発表。同社から発売されるプログラム「GRRM20」でAFIR法の最新機能が利用可能になる。
AFIR法は、北海道大学創成研究機構化学反応創成研究拠点(WPI-ICReDD)の前田 理拠点長らの研究グループにて開発が行われてきた反応経路自動探索法。同手法は、分子や錯体の中の部分構造間に力を加えることで誘起される構造変化を量子化学計算によって調べ、対応する反応経路を予測する手法。その際、力を加える部分構造の取り方や初期相対配置を次々と変化させ、様々な構造変化を系統的に調べることにより、多数の反応経路を自動探索することが可能に。
GRRM20では、超並列計算(数百経路の同時計算）、与えた反応温度や反応時間において速度論的に重要な安定構造からのみ探索を実行する速度論ナビゲーション、周期境界条件を課した反応経路自動探索、酵素反応の解析においてタンパク質の大規模構造変化を取り入れることができる多構造マイクロ反復法などの新機能が利用できるほか、個々の反応経路計算も高速化されている。
また、巨大分子用構造最適化アルゴリズムが搭載されており、半経験的な量子化学計算などの簡便なポテンシャル計算法と組み合わせることで、数百原子の系においても AFIR 法による構造探索が行える。
さらに、簡単な外部スクリプトによって情報学的手法や経験則などを探索手順に反映させるオプションが利用でき、ユーザーが自動探索高速化の手法開発に参加することも可能。
２月１７日に、マテリアルズ・インフォマティクス分野のプログラム開発において、画期的な分子構造生成アルゴリズムの開発に成功し、特許を出願したと発表。
マテリアルズ・インフォマティクスとは、素材・材料開発分野においてビッグデータ解析や人口知能（AI）技術を活用し、素材・材料開発のコストダウンやスピードアップを可能にする新しい手法。
従来の素材・材料開発における分子設計は、所望の物性を有する分子構造を研究者が考え、分子軌道(MO)法等の計算化学手法により物性を予測し、良い物性を発現する可能性の高いものを実際に合成加工する。現在でもこの方法が研究開発の主流となっているが、この方法では、新素材・新材料の開発が研究者の経験と勘に委ねられてしまう。
一方、近年の新しい流れとして、大量のデータに基づいた機械学習（Machine Learning）技術を利用し、シミュレーションに依らず短時間で物性を推定する手法の開発が進みつつある。
昨年１１月２日に、QunaSys社と量子コンピュータ向け化学計算プログラムの共同実証を開始したと発表。同社の量子化学計算ソフトウェアである化学反応経路の自動探索プログラム GRRM を実装している計算化学シミュレーションプラットフォーム「サイエンスクラウド」サービスと、QunaSys の提供する量子コンピュータ上で量子化学計算を行うためのクラウドサービス「QunaSysQamuy™」のプライベート・ベータ版を練成した GRRM×Qamuy 計算プログラムを実装し、QunaSys が運営する量子コンピュータの応用検討コミュニティ「QPARC」のプログラムの中で、メンバー企業への提供を開始。QunaSys Qamuy™、及び、GRRM×Qamuy 計算プログラムの性能検証を行う。
また、量子化学計算活用において既に豊富な実績を持つ国内外の材料・製薬・エレクトロニクス・自動車領域の先進企業にも先行的に活用してもらう予定。
新規上場した２０１９年９月２６日の１９４０円よりＡＩ関連のＩＰＯ銘柄として買いと予想。昨年１月１６日にかけ３３１０円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続いた後、コロナショックに見舞われ急落。個別材料株と半導体関連銘柄を全面買い推奨した３月１３日の１２００円を上場来安値に切り返し急。６月２６日にかけ３５４０円へ３倍高演じた後、三角保ち合い形成から上放れのチャート形成に。
最高益更新中の量子コンピュータ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。 』
３月１９日にかけ３１６０円へ６連騰。上場来高値を射程距離内に捕らえる。
３月２９日にかけ３６２０円へ一段高。昨年６月２６日に付けた上場来高値を更新した後、さすがに反落。３１日の３１３５円を安値に切り返し。４月６日にかけ３６２５円へ一段高。上場来高値を再び更新。
４月１５日にかけ２８７５円へ下落したが、１６日引け後に、産業分野の素材・材料研究開発や創薬研究向けにスーパーコンピュータ「富岳」を計算資源とするSoftware as a Service（SaaS）サイエンスクラウドの有償サービス実証、アプリケーション実装サービスを本格的に開始したと発表。
国立研究開発法人理化学研究所と共に昨年４月から進めてきた「富岳」の計算資源を活用したクラウド的利用形態に関する実現可能性と効果を検証するための研究が、各種計算化学シミュレーションソフトウェアの実装、チューニング、フィージビリティスタディを終了。
本有償サービス実証では、素材・材料開発や創薬研究で用いられるデファクトスタンダードの量子化学計算、分子動力学計算、第一原理量子力学計算のシミュレーションソフトウェア、自社開発の化学反応解析ソフトウェア等を世界最高峰のスーパーコンピュータ「富岳」アーキテクチャに実装し、Software as a Service（SaaS）の『サイエンスクラウド』大規模計算資源環境を効率的かつ効果的に利用できる。
今後、化学シミュレーションのヘビーユーザー以外に、これから計算化学を始められる研究者や開発者向けに計算化学コンサルティングや計算支援サービスを提供。
本有償サービス実証を通じ、産業界でのスーパーコンピュータ「富岳」の利用を推進し、日本における革新的な素材・材料研究開発、創薬研究の加速化と企業競争力の強化、持続的な社会の実現に向けた新たな価値創造に貢献できるよう努める。
「富岳」は、「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律」により特定高速電子計算機施設として定められた、スーパーコンピュータ「京」に続く後継機。スーパーコンピュータの性能ランキング「TOP500」、「HPCG」、「HPL-AI」、「Graph500」の４部門において、昨年６月と１１月の２期連続で世界第１位を獲得した世界最高峰のスーパーコンピュータ。
４月２０日にかけ３４１０円へ再上昇した後、三角保ち合い形成。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、５月１３日の２８４０円を安値に切り返し。
５月１６日付レポートで以下の通り解説。
『 ５月１３日引け後に業績の上方修正を発表。２０２１年６月期最終利益を前回予想の３億３０００万円から４億１５００万円予想に上方修正。予想ＥＰＳ１００.１４円。５月１４日終値３０３０円で今期予想ＰＥＲ３０.３倍。
同第３四半期純利益４億７８００万円は、同最終利益４億１５００万円予想を超過。さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期ＥＰＳ１１５.３６円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１５３.８円で試算すると、ＰＥＲ１９.７倍に低下。
「買い推奨値から３５.９倍高演じた３９６２チェンジ、１６.７倍高の６５４１グレイステクノロジーに続く直近ＩＰＯテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。 』
５月２１日にかけ４０７０円へ一段高。上場来高値を再び更新。青天再開。２５日にかけ４１６０円へ。
５月３１日に、機械学習と計算化学技術を組み合わせ、「逆問題・逆解析」の手法を用いて所望の物性値からその条件を満たす分子構造の候補を導き出すマテリアルズ・インフォマティックス（ＭＩ）ソフトウェアを開発したと発表。
これを好感し、６月２日に４７２０円Ｓ高買い気配。上場来高値を再び更新。２０１９年９月２６日買い推奨値１９４０円から２.４倍高演じた後、さすがに調整。
６月１８日発売の会社四季報夏号は、２０２２年６月期最終利益４億４０００万円連続最高益更新予想。
６月２１日の３７７０円を安値に切り返し。３０日の４１９０円を戻り高値に反落。
８月１２日引け後に決算発表。２０２２年６月期最終利益が前期比１１％増の４億９６００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１１９.５２円。２０日終値２７８７円で２３.３倍。
８月２２日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、８月１８日にかけ２６５６円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、１０月２８日にかけ４３５０円へ再上昇。戻り高値更新続く。
１１月１４日付レポートで「決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。決算嫌気され予想に反し１５日に３２４０円へ急落。全体相場急落の煽り受け一段安。１２月６日の２６８５円を安値に切り返し。
会社四季報新春号で、２０２３年６月期最終利益が５億４０００万円連続過去最高益更新予想。予想ＥＰＳ１２８.９円。
１月２３日付レポートで「マザーズ急落の煽り受け年明け１月２１日にかけ２１０６円へ一段安ながら、改めて買い」と予想。２７日にかけ１９０８円へ一段安。
１月３０日付レポートでも買いと予想。２月１日にかけ２１８４円を回復。
２月１０日に発表した２０２２年６月期第２四半期決算を嫌気され１５日にかけ１６１３円へ一段安。
２０２２年６月期第２四半期純利益が前年同期比３８％減の８４００万円ながら、同売上高は前年同期比３.８％減の２２億３６００万円。同通期最終利益も前期比１１％増の４億９６００万円に据え置き。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって２月２４日の１５５１円を安値に切り返し。４月４日にかけ２４６８円を回復。
４月７日５時の読売新聞オンラインが、月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で決める「新しい資本主義」の量子技術に関する新たな国家戦略の原案として、
①「国産量子コンピューター」の初号機を今年度中に整備
②２０３０年に国内の量子技術利用者を１０００万人に増やし、生産額５０兆円規模を目指す
③東北大、沖縄科学技術大学院大など国内４か所に研究・支援拠点を整備
④金融、医療、運輸、航空など社会経済システム全体で活用。
⑤量子技術を活用した産業を創出し、新興企業を育成
を報じる。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が買い場」と予想。５月２日に続き、１６５２円まで売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートで「１３日に発表した２０２２年６月期最終利益は前期比１１％増の４億９６００万円連続最高益更新予想据え置き。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。１８日にかけ２３１４円へ再上昇。
引き続き「買い推奨値から３５.９倍高演じた３９６２チェンジ、１６.７倍高の６５４１グレイステクノロジーに続く直近ＩＰＯテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。
３９６２チェンジは、２０１６年９月２８日買い推奨値１７８.１円から２０２０年９月２８日にかけ６３９０円へ３５.９倍高を示現。
６５４１グレイステクノロジーも、２０１７年１月２０日買い推奨値２５３.３円から２０２０年１２月１日にかけ４２３５円へ１６.７倍高を演じた。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ７７１３ シグマ光機 （５月２３日終値１５２３円）
【６６６倍高のレーザーテック、３２倍高の日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】
昨年４月１２日の１５７７円よりレーザ関連の低ＰＢＲ・低時価総額銘柄として買いと予想。１４日を１６６５円で高値引け。
４月１５日寄り付き前より以下の通り解説。
『 国内最大のレーザ関連部品メーカー。光学要素部品、ユニット製品など総合展開。半導体、液晶製造装置向け、光学機器メーカー向けＯＥＭも。
昨年７月３０日、打ち上げに成功したＮＡＳＡの火星探査機ローバーＭａｒｓ２０２０「Perseverance（パーシビアランス）」に搭載されたリモート光センサ装置ＳｕｐｅｒＣａｍには、同社製造の光学部品１９種が組み込まれている。
２０１９年１０月に完成、昨年２月２５日から観測を開始した重力波望遠鏡「ＫＡＧＲＡ」にも低損失ミラーなどを納入。
量子コンピュータ向けビームスプリッター、がん治療向け放射線治療装置向けレーザビームエキスパンダや自動回転ステージ、医療向け位相差顕微鏡ユニットなども。
２０２１年５月期最終利益が前期比１２％増の６億７０００万円予想。予想ＥＰＳ９４.６０円。４月１６日終値１６２０円で今期予想ＰＥＲ１７.１倍。ＰＢＲ０.８６倍。時価総額１２２億円。
４月９日発表した２０２１年５月期第３四半期純利益５億５８００万円は、同最終利益６億７０００万円予想に対する進捗率が８３％に達し、通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期純利益５億５８００万円を単純に３分の４倍した通期最終利益７億４４００万円なら、前期比２５％増。
仮に、第３四半期ＥＰＳ７８.８円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１０５.０７円で試算すると、ＰＥＲ１５.４倍に低下。
青天３７３倍高の６９２０レーザーテック、２０倍高の６９５１日本電子、上場来高値更新の６５２１オキサイド、再動意の６６１３ＱＤレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な、上方修正の可能性も高まる低ＰＢＲ・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』
４月２２日にかけ１８４２円へ一段高。昨年来高値更新が続き、２０１９年１２月高値１８８５円を射程圏内に捕らえる。
４月２４日付け日本経済新聞が、『ＮＴＴと富士通が６Ｇに必要な光通信技術「ＩＯＷＮ」の光電融合デバイス開発で業務提携。２６日にも記者会見で発表』と報じる。現在の１００分の１の消費電力、１２５倍の伝送容量を目指す「ＩＯＷＮ」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、５月１３日の１６２５円を安値に切り返し。６月１０日にかけ２１７７円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
６月１８日発売の会社四季報夏号は、２０２２年５月期最終利益６億９０００万円予想。
６月２０日付レポートで『６月３０日～７月２日にパシフィコ横浜で、「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、６９５１日本電子、６５２１オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。
６月２１日の１９０１円を安値に切り返し。２５日にかけ２０７７円へ再上昇。
６月２７日付レポートで『３０日より「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。６９５１日本電子、６５２１オキサイド、３４４６ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。
予想に反する期待外れの値動きから、ＪＰモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した６９２０レーザーテックが急落した事もあって７月１日にかけ１８４５円へ下落。
全体相場急落の煽り受け一段安ながら、７月９日朝方の１７１２円を安値に切り返し。１５日にかけ２０７４円へ再上昇。
７月１８日付レポートより以下の通り解説。
『 ７月１３日に発表した本決算で、２０２１年５月期最終利益を８億２２００万円に上方修正。
２０２２年５月期最終利益は前期比２％増の８億４０００万円予想。予想ＥＰＳ１１８.６０円。１６日終値１９８３円で、今期予想ＰＥＲ１６.７倍。
国立研究開発法人科学技術振興機構が展開する未来社会創造事業（大規模プロジェクト型）の技術テーマ「通信・タイムビジネスの市場獲得等につながる超高精度時間計測」における研究課題「クラウド光格子時計による時空間情報基盤の構築」にも参画中。
「光格子時計」とは、２００１年に東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻の香取秀俊教授が考案した超高精度な原子時計の手法の１つ。
光格子時計は、３００億年に１秒以下(宇宙年齢１３８億年では０.４秒以下)の誤差という、従来の原子時計を数桁上回る精度を持つ。光格子時計の実用化によって「秒」という時間単位が再定義され、超高精度な時間を広く社会に供給できれば、次世代通信の高速・大容量化や相対論的測位の超高精度化など新たなタイムビジネスの市場獲得が期待できる。
同社は本プロジェクトによる最先端の時間計測技術の実用化に向け、光格子時計の小型化・可搬化の実現に取り組んでいる。長年蓄積してきた光学製品の高精度化・小型化設計技術及び生産技術をより一層強化し、高安定化、高寿命化を実現した光学コンポーネントと小型光学モジュールなどの最適な製品を提供していく。
光格子時計の実用化は、次世代の超高精度・時空間情報の共通プラットフォーム構築に大きく貢献する事が期待されると同時に、超高精度での時間同期の技術は量子コンピューティングなどの新たな量子技術の確立への波及・展開が期待される。
また、レーザー核融合発電関連銘柄でもある。
４７８倍高の６９２０レーザーテック、２２倍高の６９５１日本電子、１万円大台乗せの６５２１オキサイド、６６１３ＱＤレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
年末年始より「２０２１年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。
６５２１オキサイドが、三角保ち合い上放れ。６月３０日にかけ１０３００円へ上昇。上場来高値を更新が続き、１万円大台乗せ。
６９５１日本電子も、三角保ち合い上放れ。７月１５日にかけ６９３０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２０１２年９月安値３０４円から２２倍高に。
６９２０レーザーテックは、６月７日にかけ２３９３０円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から４７８倍高。 』
８月２２日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、８月２０日にかけ１６５５円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、９月３０日にかけ１９４９円へ再上昇。
１０月７日引け後に発表した好決算を好感し、８日に２０１９円へ再上昇。
１０月７日引け後に発表した２０２２年第１四半期純利益２億６３００万円は、今回据え置いた同通期最終利益８億４０００万円に対する進捗率が３１％に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第１四半期純利益２億６３００万円を単純に４倍した１０億５２００万円が通期最終利益なら、前期比２８％増で最高益更新。
仮に、第１四半期ＥＰＳ３７.２５円を単純に４倍した１４９円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ１３.０倍に低下。
６９２０レーザーテックがＤＲＡＭメーカーにもＥＵＶ検査装置納入開始を、同社続き６５２１オキサイドも好決算を発表。
１１月１９日にかけ１９６０円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け急反落。
会社四季報新春号で、２０２３年５月期最終利益が９億１０００万円予想。予想ＥＰＳ１２８.５円。
１２月２０日の１６０６円を安値に切り返し。年明け１月４日にかけ１８０６円へ。
１月１２日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、１３日に１９２９円へ急伸。
２０２２年５月期第２四半期純利益を前回予想の３億９０００万円から６億５００万円へ大幅上方修正。同通期最終利益も前回予想の８億４０００万円予想から１０億７０００万円最高益更新予想へ上方修正。予想ＥＰＳも１５１.０８円へ。１月１４日終値１８５１円で今期予想ＰＥＲ１２.３倍に低下。
さらに、この２０２２年５月期第２四半期純利益６億５００万円は、同通期最終利益１０億７０００万円予想に対する進捗率が５６％に達し、更なる上方修正の可能性も。
仮に、第２四半期純利益６億５００万円を単純に２倍した１２億１０００万円が通期最終利益なら、前期比４７％増の最高益更新。
仮に、第２四半期ＥＰＳ８５.５４円を単純に２倍した１７１.０８円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ１０.８倍に低下。
今年１月２３日付レポートで「悪地合いもあって２１日にかけ１５４５円へ下落ながら、改めて買い」と予想。２７日にかけ１４５９円へ一段安。
１月３０日付レポートでも買いと予想。２月１日にかけ１６１５円を回復。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって２月２４日の１４２８円を安値に切り返し。３月２日にかけ１５６７円へ。悪地合いに売り直されたが、３月９日の１３８２円を安値に切り返し。１８日にかけ１５５３円を回復。
３月１８日発売の会社四季報春号で、２０２３年５月期最終利益１１億７０００万円予想。予想ＥＰＳ１６５.２円。３月１８日終値１５４１円で、来期予想ＰＥＲ９.３倍に低下。
レーザー核融合関連として４月１２日にかけ１６７３円へ。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が買い場」と予想。２７日の１４４２円を安値に切り返し。５月２日に続き、１４８０円まで売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。１８日にかけ１５３８円へ。
６６６倍高の６９２０レーザーテック、３１倍高の６９５１日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
６９２０レーザーテックが、昨年１１月１９日にかけ３３３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から６６６倍高。
６９５１日本電子も、１１月３０日にかけ９８４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１２年９月安値３０４円から３２倍高に。
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東証Ｓ３８５６ Ａｂａｌａｎｃｅ （５月２３日終値３１３０円）
【Ｓ高交え再上昇。「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストが上場来高値を再び更新。５３３倍高に】
２０２０年１月２６日付レポートより以下の通り解説。
『 ２０１１年に建機商社ＷＷＢを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。２０１８年１０月に東証マザーズから東証２部に市場変更。
現在は、ＥＳＧ（環境対応・社会責任・企業統治）とＳＤＧｓ（２０１５年９月の国連サミットで採択された２０３０年までに実現すべき持続可能な開発目標）の推進を目標に掲げ、売上の約９割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、ＩＴ事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。
２０２０年６月期売上高前期比２０％増７２億円、営業利益前期比２９％減の４億３０００万円、最終利益前期比１５％減の２億６７００万円予想。予想ＥＰＳ５１.７２円。
会社四季報で、２０２１年６月期最終利益４億５０００万円予想。予想ＥＰＳ８７.２円。
１月２４日終値８６１円で、今期予想ＰＥＲ１６.６倍。四季報で来期予想ＰＥＲ９.９倍。割安に。
２０１７年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。
２０１８年３月、カンボジア政府と２００～３００ＭＷの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。
２０１８年４月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、２０１９年度売上１１０億円。２０２０年度売上１８０億円目指し、ベトナムでのＩＰＯと連結組入れを検討。
２０１８年８月１４日に策定した中期経営計画で、２０２１年６月期売上高８２億３１００万円、営業利益６億１９００万円目標。２０３０年までに国内と海外で自社保有発電所１０００ＭＷ目標。
１０代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが１月２１日～２４日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。
２０１１年１１月安値７０円から２０１３年８月にかけ１２０１円へ１７.２倍高演じたテンバガー銘柄。
２０１５年８月安値２０４円から２０１７年３月にかけ１６３０円へ８倍高演じた実績も。
今回も大化けに向かう可能性秘める。 』
新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。１月３０日安値７０５円から切り返し。２月６日にかけ８３５円を回復。
２月１４日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、１８日にかけ９６９円へ急伸。
３月１日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、２月２８日にかけ６０３円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、５日に８９０円２日連続Ｓ高。３日に発表したスプレー型光触媒抗菌･抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、５日に発表したマスク無料配布を好感。
３月１５日付レポートで「１３日にかけ４５８円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。１６日の４５９円、１７日寄り付き４３８円でも買い推奨。一時５０８円へ上昇した後、１９日にかけ４２０円へ一段安。
３月２２日付レポートで「１９日終値円で予想ＰＥＲ８.３倍。ＰＢＲも１.１２倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。２３日の４１８円を安値に切り返し。４月２２日にかけ６７７円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
５月２７日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、２８日に一時６８８円へ急伸。６月４日にかけ７３２円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、１２日にかけ再び５５２円へ下落。
６月１５日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、１６日にＳ高交え、１７日にかけ８１７円へ急伸。
７月２日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は１日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時Ｓ高を交え３日にかけ８８５円へ急伸。戻り高値を更新。
７月６日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が８.６８％から９.８５％に増加。９日にかけ９５３円へ一段高。
７月２１日に、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」の三号会員（民間企業等）として加盟したと発表。２２日にかけ１０６５円へ一段高。戻り高値更新が続き、１月２１日に付けた年初来高値１０９０円を射程Ｊ距離内に捕らえる。
７月２２日引け後に、連結子会社のＷＷＢが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額１３億４０００万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズが紀陽銀行を引受先とするＣＳＲ私募債（無担保社債/銀行保証付）を発行すると発表。２８日にかけ１０９６円へ一段高。年初来高値更新。
８月３日に１１２６円へ一段高。年初来高値を再び更新。
８月１４日引け後に本決算発表。２０２０年６月期最終利益が前期比３３％減の２億１１００万円。ＥＰＳ４０.９１円。２０２１年６月期最終利益も前期比９％減の１億９１００万円予想。予想ＥＰＳ３６.９５円。
これを嫌気し、８月１７日に７４３円、２５日に７４２円、９月８日に７４３円へ下落。１８日にかけ８４６円回復。
９月１８日発売の会社四季報秋号で、２０２２年６月期最終利益３億８０００万円予想。予想ＥＰＳ７３.５円。１８日終値８２０円で四季報予想の来期予想ＰＥＲ１１.２倍。
１０月２日にかけ９４３円へ再上昇。
１０月５日引け後に、子会社ＷＷＢの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。
２０２０年６月期売上高を前回予想の６０億円から２００億円に、最終利益を前回予想の１億９１００万円から３億１１００万円に上方修正。ＥＰＳも６０.２１円に。
これを好感し、１０月１４日にかけ１９２１円へ急騰。２１日にかけ２０２６円へ一段高。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として１１月６日にかけ２０２８円へ一段高。高値更新。
１１月８日付レポートより以下の通り解説。
『 「２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、１０月２６日の所信表明演説で「２０５０年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤは、１１月６日にかけ３７４５円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１１月に付けた上場来安値１７円から２２０倍高に。 』
１１月１３日引け後に発表した２０２１年６月期第１四半期決算を好感し、ＰＴＳで一時２３７０円へ一段高。年初来高値を再び更新。
２０２１年６月期第１四半期純利益１億９２００万円は、同通期最終利益３億１１００万円予想に対する進捗率が６２％に達し、上方修正の可能性高まる。
１１月１７日にかけ２７３８円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から６.３倍高に。
第三者割当増資発行（払込期日１２月１１日。発行価額２０６８円。調達額約２億２４１７万円）を発表した１１月２５日に、四季報オンラインが上方修正。２０２２年６月期最終利益を、前回予想の３億８０００万円から６億円予想へ大幅上方修正。予想ＥＰＳも１１３.１円に。四季報予想の来期予想ＰＥＲ２９.８倍に急低下。
これらを好感し、１１月３０日にかけ３５６５円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から８.１倍高演じた後、さすがに調整。１２月１０日の２１４５円を安値に切り返し急。
２０２１年１月８日にかけ４８９５円へ一段高。２００７年１０月に付けた上場来高値４３３３円を更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１１.２倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。１月１８日にかけ３６３０円へ。
全体相場急落の煽り受け下落。２月１日の３３１０円を安値に切り返し。２月３日に３９１５円へ。
２月１５日に発表した業績の上方修正を好感。Ｓ高交え、１８日にかけ５７５０円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１３.１倍高演じた後、さすがに調整。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の３億１１００万円から４億３０００万円に上方修正。予想ＥＰＳも８０.９７円に。２月１９日終値５０３０円で今期予想ＰＥＲ６２.１倍。割安とは言えないが、１５日に発表した２０２１年６月期第２四半期純利益３億４８００万円は、同通期最終利益４億３０００万円予想に対する進捗率が８０.９％に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第２四半期純利益３億４８００万円を単純に２倍した通期最終利益６億９６００万円は、前期比３.３倍増益。仮に、第２四半期ＥＰＳ６７.２６円を単純に２倍した通期ＥＰＳ１３４.５２円で試算すると、２月１５日終値３９００円でＰＥＲ２９倍に低下。
３月１９日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.０７％に達し、新たに５％を超えた事が判明。これを好感し、４９３０円へ。
３月１９日に発売された会社四季報春号で、２０２２年６月期最終利益７億円予想。予想ＥＰＳ１３２.５円。３月２６日終値４８７０円で来期予想ＰＥＲ３６.８倍に低下。
３月２６日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する４月２２日～２３日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む４０カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、４月２日にかけ５３００円へ再上昇。
４月４日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、９日にかけ５８８０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２３日にかけ７３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１６.７倍高演じた後、調整。
５月１１日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.１７％から９.１４％に減少。
５月１４日引け後に決算発表。２０２１年６月期第３四半期純利益５億８２００万円は、据え置いた同通期最終利益４億３０００万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期ＥＰＳ１１１.７０円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１４８.９３円で試算すると、ＰＥＲ４３.３倍に低下。
５月１９日の４４０５円を安値に切り返し。６月１７日にかけ５５６０円へ再上昇。
６月１８日発売の会社四季報夏号が、２０２２年６月期最終利益７億６０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１４３.３円。１８日終値５０３０円で来期予想ＰＥＲ３５.１倍に低下。
７月１日にかけ６３７０円へ再上昇。５日の５５１０円を安値に切り返し。
悪地合いの中、逆行高続き、７月３０日にかけ７２００円へ再上昇。上場来高値に迫る。
８月４日に、子会社のＷＷＢが開発を進めてきたＷＷＢ河口湖太陽光発電所の売電開始と、１０億２０００万円の特別利益計上を発表。
８月５日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.２６％から１.２８％に減少。これを嫌気し、６日に５８３０円へ下落。
８月１６日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、１７日の４８８０円Ｓ安売り気配を安値に切り返し急。２４日にかけ５７６０円を回復。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の４億３０００万円から５億３７００万円へ上方修正。
グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、ＩＴ事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開
２０２２年６月期最終利益は前期比５９％増の８億５８００万円予想。予想ＥＰＳ１６１.６９円。２０日終値５６００円で今期予想ＰＥＲ３４.６倍。
９月１４日にかけ６３１０円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、１０月１４日にかけ４９８５円へ下落。
１０月１８日引け後に、中期経営計画を発表。２０２３年６月期売上高４８０億円、営業利益２４億円、経常利益２０億円、２０２４年６月期売上高５９０億円、営業利益３６億円、経常利益３１億円を目指す。
これを好感し、１０月１９日にかけ５９３０円へ上昇。
１０月２２日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日１１月８日。発行価格５１６２円。発行新株式数１５万３００株。調達資金の額７億７５８４万８６００円。
１０月２４日付レポートで以下の通り解説。
『 政府も２２日に閣議決定した「第６次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「２２～２４％」から「３６～３８％」へ大幅上方修正した。
１０月３１日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）も開幕。
三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』
１０月２８日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。
全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。３日にかけ３６２５円へ急落。
１２月５日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。７日の３５５５円を安値に切り返し。
４１２５円を回復した１２月８日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第２２回新株予約権（有償ストックオプション）発行を発表。発行価格４６１０円。
税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。１７日にかけ３１７０円へ。
会社四季報新春号で、２０２３年６月期最終利益が１１億円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ１９８.６円。
１２月１９日付レポートでも「買い場」と予想。２１日の３０８０円を安値に切り返し。２２日に３６６０円を回復。
全体相場急反落の煽り受け年明け１月２１日にかけ１９７３円へ一段安ながら、今期予想ＰＥＲ１５倍割れ。
今年１月２３日付レポートで「改めて買い」と予想。
１７２９円で引けた１月２７日大引け間際と２８日寄り付き１７６６円より買い推奨。
１月３０日付レポートでも買いと予想。３１日引け後に２０２２年６月期売上高の上方修正を発表。
２月１日にかけ２１９９円を回復。
２月１４日に発表した２０２２年６月期第２四半期決算で、同通期最終利益８億５８００万円予想を据え置き。
２月２１日に、６３３４明治機械に対する公開買付け開始および資本業務提携と、パキスタン大使館を訪問し再生可能エネルギー市場の情報交換などを行ったと発表。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって２月２４日の１５６１円を安値に切り返し。３月３日にかけ２３６６円を回復。１８日にかけ４０９０円へ急反騰。
２９９７円へ急反落した３月２４日引け後に、同社の連結子会社Ａｂｉｔが、国内で電子認証技術に強みを持ち、システム開発や企業のデジタル化支援等を営むデジサイン社の発行済株式の全株式を取得し、買収したと発表。
３月２５日引け後にも、連結子会社のＷＷＢ社が新設ＳＰＣである合同会社ＷＷＢソーラー０３を通じて自然エネルギー等による発電事業及び当該管理・運営並びに電気の供給、販売等に関する事業を営む日本未来エナジー社、Ｊ.ＭＩＲＡＩ社の買収を決議したと発表。２９日の２７５６円を安値に切り返し。
３月３０日１３時に、グループ会社の日本光触媒センターが６３８１アネスト岩田および同子会社Ａ＆Ｃサービスとの間で業務提携したと発表。
同日引け後には、子会社のＷＷＥが千葉銀行とＳＤＧsリーダーズローン融資契約を締結したと発表。
これらを好感し、４月５日にかけ３４５５円へ再上昇。
４月７日引け後に、子会社ＷＷＢが開発を進めてきた那珂市太陽光発電所、蔵波太陽光発電所が系統連係し売電を開始したと発表。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が再度買い場」と予想。２７日の２０４６円を安値に切り返し。２０５３円へ売られた５月２日に続き、２０９８円へ売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。Ｓ高交え１９日にかけ３４１５円へ再上昇。
引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤが、昨年１１月１９日にかけ６９４０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２００８年１１月に付けた上場来安値１３円から５３３倍高に。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が、７月よりレーティングを新規Ｂｕｙでカバレッジ開始。目標株価を７０００円に設定。
９５１９レノバも、９月１３日にかけ６３９０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１７年８月に付けた上場来安値２４７円から２５.９倍高に。
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