1. 今週の東京株式市場

 

(1)予想通り9月10日にかけ一段高。TOPIXは2012年以降の高値更新が続いた。東証2部が史上最高値を再び更新。下落に転じると予想する

 

東京株式市場は、日経225が昨年12月30日大納会を予想通り2万7000円台乗せで引けた後、正月休みを挟んで年明け1月8日にかけ2万8139円へ一段高。歴史的買い場を的中させた2012年以降の高値更新が続いた。2018年1月高値をまだ更新していないTOPIXも昨年12月29日高値を更新。NYも史上最高値更新。

1月11日付レポートで「上昇が続く」と予想した通り、日経225が14日にかけ2万8979円へ一段高。2万9000円に迫った。TOPIXも14日にかけ1885ポイントへ一段高。2018年1月高値1911ポイントを射程距離内に捕らえた。15日は反落。

1月17日付レポートで『短期的に調整と予想するが、昨年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測「2月前後にかけ上昇」の通り、調整は軽微で中期的には2月中盤にかけ上昇が続く』と予想。日経225は18日の28111円を安値に切り返し。NYが史上最高値を再び更新。

1月24日付レポートで『再上昇に向かうと予想する。引き続き、昨年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測「2月前後にかけ上昇」の通り、中期的にも2月中盤にかけ上昇が続くと予想する』と指摘。日経225は25日に2万8822円で引け新値の後、予想に反し29日にかけ2万7629円へ下落。18日前後から25日前後に予想された調整幅の不足が裏目に出た格好。18日前後から25日前後にかけ逆に上がってしまったナスダックも25日を史上最高値に急反落。

1月31日付レポートで「再上昇に転じるか見極め」と指摘した後、2月2日のラジオでも指摘した銀行・不動産株の上昇もあってTOPIXが5日にかけ1892ポイントへ一段高。1月14日に付けた年初来高値を更新。日経225も2月5日にかけ戻り高値更新が続き、1月14日に付けた2012年以降の高値を射程距離内に捕らえた。NYでは2月4日にナスダックS&P500が史上最高値を更新。

2月7日付レポートで「上昇が続く」と予想した通り、12日にかけ日経225が2万9650円へ一段高。歴史的買い場を的中させた2012年11月以降の高値を再び更新。ラジオ等でも予想してきた「2月12日前後に2万9500円~3万円」の範囲内に。TOPIXも一段高。NYではナスダックS&P500に続きNYダウも史上最高値を更新。

2月14日付レポートで「いったん下落に転じる」と予想した通り、日経225が2月16日の3万714円を高値に反落。年末年始のラジオ等でも予想した「2021年は先ず2月中盤に3万円の大台乗せ」の達成感もあって19日にかけ2万9847円へ下落。ナスダックS&P500も16日を高値に反落。

2月21日付レポートで「調整が続く」と予想した通り、26日にかけ日経225が2万8966円へ一段安。

2月28日付レポートで「いったん三角保ち合い形成に向かうと予想する。中期的には3月中盤まで調整が続く」と予想。3月5日にかけ日経225が2万8308円へ一段安。日経225ナスダックは三角保ち合い形成しきれずに2段下げに向かった格好。TOPIXNYダウは下げ渋り。ドル円が108円台に。

3月7日付レポートで「週初高から売り直され中期予想の通り3月中盤まで調整が続くか、そのまま底打ち反転となるか見極め」と指摘。8日朝高から売り直された後、9日夕方のラジオで「2月からの銀行株不動産株の上昇を当てた後、一般に言うバリュー株が買われ、グロース株が売られてきたが、循環物色でそろそろグロース株も」と予想。早速その夜のNYでテスラが20%高。ナスダックが急反発。12日にかけ日経225が2万9744円へ上昇。中期予想より早めの底打ちとなった。NYダウS&P500は早くも史上最高値更新。

3月14日付レポートで「短期的に上昇一服と予想するが、中期的には5月初めにかけ上昇が続く」と予想。ナスダックは16日を戻り高値に反落。上昇一服となったが、日経225は18日にかけ3万485円へ上昇。TOPIXが2月16日高値を更新。19日にかけ一段高。歴史的買い場を的中させた2012年以降の高値更新が続き、短期的には予想より強い動きに。NYダウも18日にかけ史上最高値更新が続いた。

3月21日付レポートで『短期的に調整が続くと予想するが、中期的には「5月初めにかけ上昇が続く」との予想に変更なし』と指摘。24日にかけ日経225が2万8379円へ下落。3月5日安値に迫った後、25日より反転。NYも25日安値から切り返し。26日にNYダウS&P500は終値ベースの史上最高値を更新。

3月28日付レポートで『上昇が続くと予想する。短期的には折に触れ調整もあろうが、「5月初めにかけ上昇が続く」との中期予想に変更なし』と指摘。日経225は予想通り4月2日にかけ2万9869円へ上昇。TOPIXは伸び悩み。S&P500は史上最高値更新が続き、4000ポイントの大台乗せを果たした。

4月4日付レポートで「週初高から短期調整もあろうが、中期的にはゴールデンウィークの4月末・5月初めにかけ上昇が続く」と予想した通り、日経225は6日寄り付き3万208円を高値に反落。8日の2万9516円を安値に下げ渋り。S&P500は8日にかけ史上最高値更新が続いた。

4月11日付レポートで『週央から再上昇に向かうと予想する。「GWの4月末・5月初めにかけ上昇が続く」との中期予想に変更なし』と指摘。日経225TOPIXは伸び悩んだが、マザーズが16日をほぼ高値引け。NYダウS&P500が史上最高値更新再開。ナスダックも史上最高値を射程圏内に捕らえた。

4月18日付レポートで『上昇が続くと予想する。「ゴールデンウィークの4月末・5月初めにかけ上昇が続く」との中期予想に変更なし』と指摘。予想に反し下落したが、日経225は21日の2万8419円を安値に切り返し。

4月25日付レポートで「週初高から上昇が続いた後、4月末・5月初め辺りから下落に転じる」と予想。ナスダックが29日に2月16日に付けた史上最高値を更新。S&P500も史上最高値更新が続き、NYは予想通り上昇続いたが、日経225は予想に反し26日の2万9241円を高値に30日にかけ2万8760円へ下落。

5月1日付レポートで「NYと共に下落に向かう」と予想。ナスダックは4月29日を史上最高値に予想通り東京休場中の5月5日にかけ4日続落。マザーズも7日にかけ4日続落となったが、NYダウは7日にかけ一段高。予想に反し史上最高値更新再開となり、ゴールデンウィーク明けの日経225も続伸となった。

5月9日付レポートで「NYと共に下落に向かう」と予想した通り、日経225TOPIX共に10日を高値に急落。NYも、S&P500が7日を、NYダウが10日を史上最高値に急反落。ナスダックに続き下落してきた。

5月16日付レポートで「週初高から売り直され、2段下げに向かう」と予想した通り、NYダウは19日にかけ一段安。12日安値を割り込み2段下げに向かったが、その日のうちに切り返し。長い下髭を形成。日経225TOPIX共に17日朝高から急反落となったが、18日に急伸。その後もナスダックS&P500と共に予想に反し下げ渋った。マザーズは17日に13日安値を更新した後、16日付レポートで「決算明け個別材料株に期待」と指摘した通り21日にかけ4連騰。

5月23日付レポートで「上昇に向かう」と予想した通り、28日にかけ日経225が2万9194円へ一段高。

5月30日付レポートで「今週も上昇が続く」と予想した通り、6月3日にかけTOPIXが1966ポイントへ一段高。戻り高値更新続いたが、日経225は伸び悩み。5月28日に付けた戻り高値に及ばず。

6月6日付レポートで「来週にかけ下落に転じるか見極め」と指摘。日経225TOPIX共に6月7日を戻り高値に反落。マザーズが11日にかけ5連騰。ナスダックは11日にかけ戻り高値更新が続いた。S&P500が10日に史上最高値を再び更新。NYは長期金利の低下を好感。

6月13日付レポートで「いったん下落に転じる」と予想した通り、日経225が15日の2万9480円を、TOPIXが16日の1983ポイントを戻り高値にドンピシャのタイミングで反落。史上最高値に迫ったナスダックも17日を戻り高値に反落。NYダウは18日にかけ5日連続安に。

6月20日付レポートで「下落が続くと予想する。個別材料株に期待」と指摘。日経225は21日に一時1000円安を超える2万7795円へ急落に見舞われたが、日銀が約2カ月ぶりに買ってきた事もあって切り返し急。25日にかけ2万9174円を回復した。ナスダックS&P500が史上最高値更新。

6月27日付レポートで「上昇に転じる」と予想。日経225が7月1日の2万8624円を安値に反発。NYは一段高。ナスダックS&P500の史上最高値更新が続いた。

7月4日付レポートで「NYに続き上昇が鮮明化する」と予想。予想に反し9日にかけ日経225が2万7419円へ急落。ラジオ等でもお伝えしてきた「6月末・7月初めにかけ再度急落し、6月21日安値を割ったところで底打ち反転」との予想が10日後ズレした格好に。7月11日のNYが急反発。S&P500は史上最高値を再び更新。ナスダックNYダウも終値ベースで史上最高値更新。

7月11日付レポートで「今週こそ上昇に転じ、NYに続き上昇が鮮明化していく」と予想。日経225は13日にかけ2万8852円へ急反発したが、16日にかけ2万7847円へ売り直される展開。

7月18日付レポートで『NYでは既に的中している年間予想の「6月前後に底打ち反転」が東京黄信号ながら、今週も上昇』と予想。NYは19日を、東京は20日を安値に切り返し。20日に、日経225は5月13日安値も割ったが、TOPIXは7月9日安値を死守。東京休場の中、NYは4連騰で23日に史上最高値を再び更新。シカゴ日経平均先物も2万8230円へ上昇。

7月25日付レポートでも『NYでは既に的中している年間予想の「6月前後に底打ち反転」が東京黄信号ながら、今週も上昇』と予想。NYと東証2部指数の史上最高値更新が続いたのに反し、日経225は30日にかけ2万7272円へ一段安。20日安値を更新。TOPIXは下げ渋り。

8月1日付レポートでも『NYでは既に的中している年間予想の「6月前後に底打ち反転」が東京黄信号ながら、今週も上昇』と予想。NYは史上最高値を再び更新ながら、東京は伸び悩み。

8月9日付レポートでも『NYでは既に的中している年間予想の「6月前後に底打ち反転」が東京黄信号ながら、引き続き今週も上昇』と予想。12日にかけ日経225で2万8279円を回復。ようやく上昇。TOPIXも三角保ち合い上放れのチャート形成に。NYダウS&P500は史上最高値更新が続いた。

8月15日付レポートで『NYでは既に的中している年間予想の「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続」が東京は遅れているものの、今週も上昇』と予想したが、予想に反し20日にかけ日経225が2万6954円へ一段安。年初来安値も更新。TOPIXはちょうど200日線の水準へ。NYダウS&P500の史上最高値更新が続いてきたNYは、16日を高値に反落。ラジオでも指摘してきた通り18日に公開されたFOMC7月議事録要旨で「テーパリング年内開始」が大勢を占めた事を嫌気し急落気味になったが、ライブ会員で予想した通り19日を安値に切り返し急。

8月22日付レポートで『NYでは既に的中している年間予想の「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続」が東京は外れているものの、引き続き上昇に向かう』と予想。25日にかけ日経225が2万7897円へ上昇。マザーズは26日にかけ5日続伸。

8月29日付レポートで『NYでは既に的中している年間予想の「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続」が東京は外れているものの、引き続き上昇に向かう』と予想した通り、9月3日にかけ日経225が2万9149円へ5連騰。TOPIXは3月19日に付けた2012年以降の高値を更新。ナスダックS&P500も9月2日にかけ史上最高値更新が続いた。

9月5日付レポートで「上昇が続く」と予想した通り、10日にかけ日経225が3万381円へ一段高。TOPIXは2012年以降の高値更新が続いた。東証2部指数が史上最高値を再び更新。NYは、史上最高値更新が続いたナスダックS&P500がラジオなどで「八専中の新月」と指摘した9月7日を高値に反落。8日のライブ会員で「テクニカル的にも短期的に売り転換してきた」と指摘したNYダウが10日にかけ5日続落。

9月10日のNY株式市場は続落。

シカゴ日経平均先物は2万9935円で終了。ドル/円終値109.89円。

 

今週は、下落に転じると予想する。

 

昨年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測は、「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整。4月前後から再上昇。一段高へ。5月前後を高値に下落。6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高。10月前後をダブルトップに下落。11月前後より再上昇」

「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整」は的中。

4月前後から再上昇。一段高へは、史上最高値を更新したNYは的中したが、東京は外れた。

5月前後を高値に下落は的中。

「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高」は、NYが完全的中。東京は日経225マザーズ指数が8月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、7月27日にかけ青天相場が続いた東証2部指数は9月10日に史上最高値を再び更新。TOPIXも5月13日安値を割らずに8月陽線。9月3日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。

 

2019年12月15日付レポートよりお伝えしてきた2020年全体相場予測は、「2月前後に調整もあろうが6月前後にかけ上昇継続。6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」

当初的中したかに見えた「2月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、3月13日と17日に個別材料株半導体関連全面買い指示を出し、マザーズが13日を、TOPIXが17日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した1万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「6月前後にかけ上昇継続」は的中した。

「6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経225が2018年10月に付けた2012年11月以降の高値を更新。NYダウも年末年始に予想した3万ドルの大台乗せ果たした後、日経225が予想通り12月30日大納会を2万7000円台に乗せてほぼ高値引けとなった。

 

(2)2021年相場予測「2月にかけ上昇。3月調整。4月再上昇。一段高へ。5月を高値に下落。6月底打ち反転。7月・8月上昇継続。9月にかけ一段高。10月をダブルトップに下落。11月より再上昇」

 

2012年11月14日寄付より建設株金融株に買い指示を出し、14日の夜間取引寄付より日経225先物オプションコールを買い推奨した後、翌15日朝方より「かねてよりお伝えしてきた2012年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。

私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。

 

【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。

2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。

2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】 

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

 

 

2. 今週の注目銘柄 

 

 

東証2部5290 ベルテクス (9月10日終値3315円)

 

【業績予想の上方修正発表を好感し上場来高値更新。自民総裁選・衆院選を睨んだ大型景気対策に絡む国土強靭化関連の超割安株として青天大化けに向かう可能性秘める】

 

超割安な国土強靭化関連銘柄として、3月8日の2343円より買いと予想。12日にかけ2550円へ上昇。上場来高値更新続く。

3月14日付レポートより以下の通り解説。

『 ハネックス日本ゼニスパイプ羽田コンクリート工業の3社が統合したゼニス羽田に、ホクコンが2018年10月に経営統合。水害対策、下水道施設の耐震化など「防災・減災」、老朽化対策のインフラ長寿命化などコンクリート事業を柱に、パイル事業、防災事業を展開。

2021年3月期最終利益が前期比45%増の34億円予想。予想EPS387.41円。

3月12日終値2516円で、今期予想PER6.5倍。PBR0.88倍。超割安。時価総額294億円。

2018年12月安値954円から2020年1月7日にかけ2266円へ2.4倍高

2020年4月6日安値1255円から今年3月12日にかけ2550円へ2倍高演じた実績あり。

2018年12月安値954円から今年3月12日高値2550円で2.7倍高に。

超割安な国土強靭化・防災・水害対策関連銘柄として、青天大化けに向かう可能性秘める。 』

3月23日にかけ2779円へ一段高。青天相場を上場来高値更新続く。

3月26日に、一般会計の歳出総額106兆6097億円で9年連続過去最大更新となる2021年度予算案が参院本会議で可決・成立。21年度から始まる国土強靭化5カ年計画の事業規模15兆円。

4月1日の2569円を安値に切り返し。三角保ち合いからゴールデンウィーク突入直前の28日に2515円まで売られたが、突っ込みにはすかさず買いが入り、5月7日にかけ2664円を回復。

5月13日引け後に決算発表。2022年3月期最終利益が前期比1%増の38億円予想。予想EPS433.64円。14日終値2706円で、今期予想PER6.2倍。予想PBR0.91倍。

同時に、中期経営計画や、一般社団法人「ベルテクスグリーン財団」の設立、自己株式の処分、取得及び消却も発表。

中期経営計画では、2023年3月期最終利益40億円、2024年3月期最終利益42億円目標。

これらを好感し、5月14日に2765円へ急伸。3月23日に付けた上場来高値2779円に迫る。

5月21日にかけ2831円へ一段高。上場来高値更新。31日にかけ2935円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、調整を経て6月22日にかけ2915円へ再上昇。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2023年3月期最終利益40億円予想。

6月29日にかけ3180円へ一段高。上場来高値を再び更新。

8月22日付レポートで「7月12日にかけ3320円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、一服から全体相場急落の煽り受け、8月20日に2848円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、9月10日にかけ3345円へ一段高。上場来高値更新。

9月9日引け後に、業績予想の上方修正を発表。2022年3月期第2四半期純利益を、前回予想の13億円から14億8000万円予想へ上方修正。

自民党総裁選挙を9月29日に、衆院議員の任期を10月21日に控え、政局と共に総選挙を睨んだ補正予算策定による大型景気対策が焦点に。

自民総裁選・衆院選を睨んだ大型景気対策に絡む国土強靭化関連の超割安株として、青天大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ3423 エスイー (9月10日終値328円)

 

【自民総裁選・衆院選を睨んだ大型景気対策に絡む国土強靭化関連の中で脱炭素なプラズマ発電関連の材料性を内包する事に加え、第1四半期純利益が前年同期比4.4倍増で通期最終利益に対する進捗率が51%に達し上方修正の可能性も高まる低位・低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】

 

6993大黒屋HD2370メディネットなど買い人気続く低位材料株として、7月2日の319円より買いと予想。330円で高値引け。

7月4日付レポートより以下の通り解説。

『 プレストレストコンクリート(PC)の定着工法であるSEEE工法を中核とする建設用資機材の製造・販売事業を柱に、2001年にフランスの大手コンサルタント会社アンジェロップとの技術協力関係のもとに設立された日仏合併子会社アンジェロセックで、アジア・アフリカを中心とする世界各国の道路、橋梁、河川堤防などの調査、計画、設計、施工管理を始め、太陽光、水力、風力など再生可能エネルギーの供給による「持続可能な開発」を目指し、コミュニティ開発から社会インフラ建設に至るまで、グローバルでトータルなコンサルティングと最適なエンジニアリング・ソリューションを提供。

「プレストレストコンクリート(PC)」とは、「圧縮に強く、引張に弱い」という特徴があるコンクリートに、あらかじめ鋼線(緊張材)を入れて引っ張る事でコンクリートに圧縮力をかけ、過重によるひび割れを防止して超寿命化したもの。

同社では、橋梁や道路橋を始めとしたコンクリート構造物の補強に使用するこのPC用緊張材である「SEEEケーブル」や「外ケーブル」、斜張橋等の大型橋梁に使用される「斜材ケーブル」などを提供。

同社が開発した「SEEEグラウンドアンカー」は、定着具にナットを使用して耐震性を持たせ、ケーブルに完全二重防食を施して耐久性も向上。これまで一時的な補強手段としての使用が多かったアンカー工法の長期的な使用を可能にした。

「グラウンドアンカー工法」とは、地中の硬い岩盤層と軟らかい地表面とを高強度の引張材(アンカー)で連結させ、引張り力を利用して締め付ける事で土砂災害の防止や地盤補強のための工法として、主に斜面安定、構造物の転倒・浮き上り防止などに用いられる。

同社の超高強度合成繊維補強コンクリート「ESCON」は、コンクリートの弱点である曲げ強度が一般的なコンクリートの7倍以上、圧縮強度が6倍以上の超高強度。構造部材の軽量化を実現すると共に、組織が緻密で劣化因子の侵入がなく、耐久性の面でも極めて優れ、長寿命化も図れる。さらに、高い流動性により、超高強度合成繊維補強コンクリートであっても現場での打設が可能。適用分野は極めて広い。

2025年のプラズマ発電所稼働を目指し、今年から来年にかけ事業化の詳細を決定する予定。

2022年3月期最終利益が前期比9%増の6億8900万円予想。予想EPS22.96円。

会社四季報で、2023年3月期最終利益7億4000万円予想。予想EPS24.7円。

7月2日終値330円で、今期予想PER14.4倍。四季報予想の来期予想PER13.4倍。

時価総額103億円。株主第5位に(株)麻生

昨年6月に発表した中期経営計画で、2023年3月期売上高260億円、経常利益16億円、最終利益10億2300万円計画。

2012年10月安値108円から2013年10月にかけ715円へ6.6倍高演じた実績あり。

豪雨・防災・国土強靭化計画関連かつ核融合プラズマ発電関連の低位・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

6月8日に、東芝の子会社・東芝エネルギーシステムズが、「ITER(国際熱核融合実験炉)」向け世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表。

ITER(イーター)は、太陽と同じ「核融合反応」でエネルギーを生み出す実験炉。2025年の運転開始を目指し、日本、欧州、米国、ロシア、中国、韓国、インドの世界7極が協力してフランスに建設中。

「核融合発電」とは、太陽で水素の原子核同士が結合しヘリウムに変換する核融合反応を人工的に起こし、発生した膨大な熱エネルギーを利用して大規模発電する事から、「地上の太陽」と呼ばれる。

重い原子核を「分裂」させる原子力発電とは逆に、核融合は軽い原子核を「融合」させる事から、高レベル放射性廃棄物が発生しない。また、核分裂反応は連鎖的に起こってしまうので、暴走し制御不能に陥り易いが、核融合反応は燃料の供給を止めると反応も止まるので、原子力発電のような制御不能な状態にならず、安全性が高い。

もちろんCO2を排出しない。燃料は海水から回収可能で事実上、無尽蔵。正に「夢のエネルギー」。

海水から重水素と三重水素(トリチウム)を取り出し、1億度以上に加熱された高温プラズマ状態で、水素の原子核が融合し、ヘリウムに変換される時に生じるエネルギーを利用して発電。燃料1グラムから石油8トン分ものエネルギーが生み出せるという。

「プラズマ」とは、固体・液体・気体に続く物質の第4の状態。温度が上がると物質は固体から液体に、液体から気体へと状態が変化する。気体の温度が上昇すると気体の分子は解離して原子になり、さらに温度が上がると原子核の周りを回っていた電子が原子から離れて正イオンと電子に分かれる。この現象を電離と呼ぶ。電離によって生じた荷電粒子を含む気体をプラズマという。核融合では1億度以上でプラズマを生成。

核融合でエネルギーを生み出すには、プラズマの温度、密度、閉じ込め時間(寿命)という3変数の積(核融合三重積)を高め、核融合条件を満たす必要がある。重水素・トリチウム燃料核融合には1億度以上の温度が不可欠なため、制御するべき2つの変数はプラズマ密度と閉じ込め時間(寿命)になる。

3つの方式がある。磁力を利用する「磁場閉じ込め核融合(MCF)」。レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合(ICF)」。その中間に位置する「衝撃波磁化標的核融合(MTF)」。

MCFは低密度だが閉じ込め時間を長くする事で、ICFは極短時間だが固体密度の1000倍以上という超高密度プラズマを得る事で、核融合燃焼を狙う。MTFは、実現技術の難易度が上がる長寿命や超高密度を放棄し、いずれも中間の値で核融合条件の達成を目指す。

今回、東芝エネルギーシステムズが世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表したITERは、磁場閉じ込め核融合(MCF)の「トカマク」と呼ばれる方式。1950年代にソヴィエト連邦で開発された。ドーナツ状の超高温プラズマの中で核融合反応を起こす。

トカマク型で商用核融合炉の実現を目指す民間企業は、2009年に設立されたTokamak Energyと、2017年に設立されたCFSが代表的。

Tokamak Energyは、球状トカマクと高温超伝導体マグネットにより小型核融合炉開発を目指す。

CFSは、MITの「Plasma Science and Fusion Center」と共同で核融合装置「SPARC」の建設準備を進行中。MITで長年研究が続けられてきた「Alcator C-Mod」と名付けられたコンパクトな高磁場トカマクを基盤に、高温超伝導体マグネットを利用し、より安価で小型なトカマクによる核融合炉の実証を目指す。2021年までにファーストプラズマと入力エネルギーを上回る核融合出力を得て、2025年以降には「ARC」という世界初となる核融合発電所の建設を計画している。

レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合(ICF)」は、アメリカ主導の「NIF計画」。

民間核融合炉スタートアップの中でコンセプトの奇抜さから注目を集めるGeneral Fusionは、「衝撃波磁化標的核融合(MTF)」を採用。2024年までに発電所規模での核融合技術の実証を計画。 』

8月2日にかけ357円へ上昇した後、悪地合いもあって急反落。5日の312円を安値に切り返し。

8月6日引け後に好決算を発表。2022年3月期第1四半期純利益3億5800万円は、前年同期比4.4倍増で且つ、据え置いた同通期最終利益6億8900万円予想に対する進捗率が51%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益3億5800万円を単純に4倍した14億3200万円が通期最終利益なら、前期比2.3倍増益で一気に最高益更新。仮に、第1四半期EPS11.95円を単純に4倍した47.8円が通期EPSなら、PER6.7倍に急低下。超割安に。

8月22日付レポートで「17日にかけ348円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け、20日を306円で安値引けながら、再度買い場」と予想した通り、9月10日にかけ329円へ再上昇。

自民党総裁選挙を9月29日に、衆院議員の任期を10月21日に控え、政局と共に総選挙を睨んだ補正予算策定による大型景気対策が焦点に。

自民党総裁選・衆院選を睨んだ大型景気対策に絡む国土強靭化関連の中で脱炭素なプラズマ発電関連の材料性を内包する事に加え、第1四半期純利益が前年同期比4.4倍増で通期最終利益に対する進捗率が51%に達し上方修正の可能性も高まる低位・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証JQ7713 シグマ光機 (9月10日終値1881円)

 

【593倍高のレーザーテック、30倍高の日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】

 

4月12日の1577円よりレーザ関連の低PBR・低時価総額銘柄として買いと予想。14日を1665円で高値引け。

4月15日寄り付き前より以下の通り解説。

『 国内最大のレーザ関連部品メーカー。光学要素部品、ユニット製品など総合展開。半導体、液晶製造装置向け、光学機器メーカー向けOEMも。

昨年7月30日、打ち上げに成功したNASAの火星探査機ローバーMars2020「Perseverance(パーシビアランス)」に搭載されたリモート光センサ装置SuperCamには、同社製造の光学部品19種が組み込まれている。

2019年10月に完成、昨年2月25日から観測を開始した重力波望遠鏡「KAGRA」にも低損失ミラーなどを納入。

量子コンピュータ向けビームスプリッター、がん治療向け放射線治療装置向けレーザビームエキスパンダや自動回転ステージ、医療向け位相差顕微鏡ユニットなども。

2021年5月期最終利益が前期比12%増の6億7000万円予想。予想EPS94.60円。4月16日終値1620円で今期予想PER17.1倍。PBR0.86倍。時価総額122億円。

4月9日発表した2021年5月期第3四半期純利益5億5800万円は、同最終利益6億7000万円予想に対する進捗率が83%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益5億5800万円を単純に3分の4倍した通期最終利益7億4400万円なら、前期比25%増。

仮に、第3四半期EPS78.8円を単純に3分の4倍した通期EPS105.07円で試算すると、PER15.4倍に低下。

青天373倍高の6920レーザーテック、20倍高の6951日本電子、上場来高値更新の6521オキサイド、再動意の6613QDレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な、上方修正の可能性も高まる低PBR・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』

4月22日にかけ1842円へ一段高。昨年来高値更新が続き、2019年12月高値1885円を射程圏内に捕らえる。

4月24日付け日本経済新聞が、『NTT富士通が6Gに必要な光通信技術「IOWN」の光電融合デバイス開発で業務提携。26日にも記者会見で発表』と報じる。現在の100分の1の消費電力、125倍の伝送容量を目指す「IOWN」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、5月13日の1625円を安値に切り返し。6月10日にかけ2177円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2022年5月期最終利益6億9000万円予想。

6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、6951日本電子6521オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。

6月21日の1901円を安値に切り返し。25日にかけ2077円へ再上昇。

6月27日付レポートで『30日より「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。6951日本電子6521オキサイド3446ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。

予想に反する期待外れの値動きから、JPモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した6920レーザーテックが急落した事もあって7月1日にかけ1845円へ下落。

全体相場急落の煽り受け一段安ながら、7月9日朝方の1712円を安値に切り返し。15日にかけ2074円へ再上昇。

7月18日付レポートより以下の通り解説。

『 7月13日に発表した本決算で、2021年5月期最終利益を8億2200万円に上方修正。

2022年5月期最終利益は前期比2%増の8億4000万円予想。予想EPS118.60円。16日終値1983円で、今期予想PER16.7倍。

国立研究開発法人科学技術振興機構が展開する未来社会創造事業(大規模プロジェクト型)の技術テーマ「通信・タイムビジネスの市場獲得等につながる超高精度時間計測」における研究課題「クラウド光格子時計による時空間情報基盤の構築」にも参画中。

「光格子時計」とは、2001年に東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻の香取秀俊教授が考案した超高精度な原子時計の手法の1つ。

光格子時計は、300億年に1秒以下(宇宙年齢138億年では0.4秒以下)の誤差という、従来の原子時計を数桁上回る精度を持つ。光格子時計の実用化によって「秒」という時間単位が再定義され、超高精度な時間を広く社会に供給できれば、次世代通信の高速・大容量化や相対論的測位の超高精度化など新たなタイムビジネスの市場獲得が期待できる。

同社は本プロジェクトによる最先端の時間計測技術の実用化に向け、光格子時計の小型化・可搬化の実現に取り組んでいる。長年蓄積してきた光学製品の高精度化・小型化設計技術及び生産技術をより一層強化し、高安定化、高寿命化を実現した光学コンポーネントと小型光学モジュールなどの最適な製品を提供していく。

光格子時計の実用化は、次世代の超高精度・時空間情報の共通プラットフォーム構築に大きく貢献する事が期待されると同時に、超高精度での時間同期の技術は量子コンピューティングなどの新たな量子技術の確立への波及・展開が期待される。

また、レーザー核融合発電関連銘柄でもある。

478倍高の6920レーザーテック、22倍高の6951日本電子、1万円大台乗せの6521オキサイド6613QDレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

年末年始より「2021年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。

6521オキサイドが、三角保ち合い上放れ。6月30日にかけ10300円へ上昇。上場来高値を更新が続き、1万円大台乗せ。

6951日本電子も、三角保ち合い上放れ。7月15日にかけ6930円へ一段高。上場来高値を再び更新。2012年9月安値304円から22倍高に。

6920レーザーテックは、6月7日にかけ23930円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から478倍高。 』

8月22日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、8月20日にかけ1655円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、9月10日にかけ1885円へ再上昇。

593倍高の6920レーザーテック、30倍高の6951日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

6951日本電子が、9月8日にかけ9260円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から30倍高に。

6920レーザーテックも、9月8日にかけ29650円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から593倍高

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M6613 QDレーザ (9月10日終値1076円)

 

【「593倍高のレーザーテック、30倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】

 

2月12日の1229円と1169円で量子ドットレーザー関連のIPO銘柄として、買いと予想。

2月14日付レポートより以下の通り解説。

『 2月5日に新規公開した半導体レーザーの開発・製造・販売。

公開価格340円に対し初値797円で生まれた後、2日連続S高を交え2月10日にかけ1349円へ急騰。

まだ赤字ながら、量子ドットレーザーの量産化に世界で唯一成功。網膜に直接投影する新技術「ビリジウムテクノロジー」を用い、眼鏡やコンタクトレンズで充分な視力が得られない不正乱視や、ピント調整ができない人向けの網膜走査型眼鏡型端末「レーザアイウェア」も開発。

量子ドットとは、10nm(ナノメートル)程度の3次元空間に電子を閉じ込めた半導体微粒子。

この電子の波長サイズの半導体の箱に電子を閉じ込めると、量子力学に基づき、電子が原子の核外電子と同じように飛び飛びの離散エネルギーを持つ。

人工原子とも呼ばれ、このエネルギーの離散性により、量子ドットを用いた半導体レーザーは温度安定性やスペクトル純度に優れるなどの特徴を持つ。

量子ドットに電子1個のみ入れて発光させれば、単一光子を発生でき、この単一光子源は量子暗号通信の基本素子となるほか、量子コンピュータにも用いられる。

さらに、量子ドットの飛び飛びのエネルギー準位を利用すれば、太陽スペクトルの高効率利用が可能となり、高効率太陽電池の原理として期待される。

今や、レーザーは宇宙・医療・情報通信・工業など幅広い領域で利用される不可欠な技術。

半導体レーザーは、半導体の再結合発光を利用したレーザー。小型かつ低電圧・低電流で駆動。容易に発振。電力を直接光に変換。高い変換効率が得られる。半導体の組成を変えると様々な波長のレーザーも作成可能。

量子ドットレーザーは、活性層に量子ドットが敷き詰められた半導体レーザーの一種。レーザー発振に必要な最小の電流値(閾値電流)が低く、消費電力を抑える。閾値電流の温度安定性も良く、周囲の温度が変化しても調整の必要がない。より多くの情報を運ぶための変調特性も優れる究極の半導体レーザー。

2月12日引け後に決算発表。2021年3月期最終利益は9億400万円の赤字予想。

まだ赤字ながら、究極の半導体レーザー「量子ドットレーザー」量産化に世界で唯一成功した世界初・世界一関連の2月IPO銘柄本命格として、大化けに向かう可能性秘める。

6920レーザーテックは、2008年12月に付けた上場来安値50円から今年1月14日にかけ15690円へ313倍高のハンドレッドバガーに。 』

2日連続S高交え、2月17日にかけ2070円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落したが、19日朝方の1484円を安値に切り返し急。18日引け後に開示した2021年3月期第3四半期決算説明資料を好感し、1848円で高値引けとなった。

2月21日付レポートより以下の通り解説。

『 2021年3月期第3四半期決算説明資料の中で、同社のコア技術によりレーザーデバイスは、①シリコン回路の進化、②センシングの進化、③レーザー加工の進化をもたらす。

①シリコン回路の進化は、同社が世界に先駆け量産に成功した100度以上で高温動作する量子ドットレーザーこそ、デバイス回路内の情報のやり取りに光通信を利用する「シリコン電子・光集積回路」現実化に必須の光源。

同社が量産に成功した世界最高温度の量子ドットレーザーは、温度安定性に優れ、100度以上の温度でも特性劣化も少なく、専用設計により200度でもレーザー発振可能。高歩留りで安定製造できる体制も確立。CPUとメモリーなどを光通信で接続する際に使う世界最小のシリコン融合トランシーバーも実現。

既に、量子ドットレーザーを基板上に搭載したシリコンフォトニクス用チップの累計販売台数は1万2000個に。データセンター、LiDAR(ライダー)、5G基地局、スーパーコンピューターなどへ展開される。

LiDARとは、近赤外光や可視光、紫外線を使って対象物に光を照射し、その反射光を光センサでとらえ距離を測定するリモートセンシング(離れた位置からセンサを使って感知する)方式。高度自動運転システムや、ロボット掃除機、ゴルフ測距計、自動搬送車(AGV)、サービスロボットなど、人や物を高精度に検知する用途に利用される。完全自動運転(レベル5)実現には必要不可欠な技術とも。

②センシングの進化は、様々な波⻑の独⾃レーザーでフローサイトメータ等のバイオセンシング機器を始め、マシンビジョン、顔認証等へ多彩に展開。フローサイトメータ世界市場(770億円)の82.7%を占める上位2社に認定サプライヤとして供給(認定サプライヤは当社以外にも複数社存在)。

③レーザー加工の進化は、超短パルス(10ps)による非加熱での高精細加工を実現し、スマートフォン電子回路基板の加工に利用中。極短パルスレーザ世界市場(466億円)の22.4%を占める世界第2位レーザメーカに認定サプライヤとして供給(認定サプライヤは当社以外にも複数社存在)。航空LiDARなどにも展開。

1.27兆円から4年CAGR(年平均成長率)で1.83兆円市場に拡大が推計される半導体レーザー市場において、認定顧客数2020年3月末の39社から年間20%増加目指す。

世界初の網膜投影技術を活用したアイウェア製品化「医療機器製造販売承認」取得済みの「レーザアイウェア」は、日米欧のみでも最大市場規模9000億円。中国含め眼科医療非先進国市場への展開も想定。

さらに、レーザ網膜投影技術を活用した新しい検眼器の試作機を既に完成。提携先と上市に向け進行中。小型・安価・短時間・自己検診を可能にする。

国内における2030年の視覚障害社会コストは11兆円と試算され、眼底撮影装置市場規模は484億円から5年CAGRで638億円市場に拡大が推計される。

量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の2月IPO銘柄本命格として、青天再開から大化けに向かう可能性秘める。 』

2月22日の1957円を戻り高値に三角保ち合い形成。全体相場一段安の煽り受け、三角保ち合い下放れ。3月4日にかけ1257円へ下落ながら、2月5日上場来安値770円から17日上場来高値2070円の上げに対する半値押しが1420円、0.618押しが1266円。

3月5日には日本経済新聞電子版が、「メルカリや東大など14組織の30人からなる研究者組織「量子インターネットタスクフォース」は、2月に公開した事業計画書で、量子インターネットの試験環境を整備する方針を示し、枝分かれした10~20キロメートルの通信網の整備を2021年度にも始める」と報じる。

3月9日のラジオで「そろそろ量子コンピュータ関連」と指摘した通り、10日より再上昇。12日にかけ1678円へ。2月17日上場来高値2070円から3月4日安値1257円の下げに対する半値戻しが1663円。半値戻し達成後、三角保ち合い形成。

1180円安値引けまで売られ三角保ち合い下放れとなった4月12日引け後に、SMBC日興証券が投資評価「1」、目標株価1750円で新規にカバレッジを開始。

会社側の2021年3月期売上高9億7400万円、営業利益6億8800万円赤字、最終利益9億400万円赤字予想に対し、SMBC日興証券は、2021年3月期売上高8億8000万円、営業利益5億7000万円赤字、純利益7億9000万円赤字予想。

2022年3月期売上高14億1000万円、営業利益9000万円赤字、純利益1億4000万円赤字予想。

2023年3月期売上高32億3000万円、営業利益6億4000万円黒字、純利益4億9000万円黒字転換予想。予想EPS14.2円。

2024年3月期売上高82億円、営業利益20億3000万円、純利益16億8000万円予想。予想EPS48.6円。

2025年3月期売上高135億円、営業利益35億7000万円、純利益30億2000万円予想。予想EPS87.3円。4月12日終値1181円で予想PER13.5倍に低下。

4月16日の日米首脳会談において、経済安全保障を巡る中国の脅威に対抗し、5G・6Gの最先端通信技術開発に日米で計45億ドルの投資が合意。

これらを好感し、4月23日にかけ1654円へ再上昇。

4月24日付け日本経済新聞が、『NTT富士通が6Gに必要な光通信技術「IOWN」の光電融合デバイス開発で業務提携。26日にも記者会見で発表』と報じる。現在の100分の1の消費電力、125倍の伝送容量を目指す「IOWN」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。

NTTは、昨年6月にNECと資本提携。「IOWN」ではマイクロソフトソニーグループなどとも連携。

4月27日にかけ1718円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け、14日にかけ1250円へ下落。

5月16日付レポートで『13日引け後に発表した2022年3月期最終利益5億800万円赤字予想を嫌気され、14日にかけ1250円へ一段安ながら、「398倍高のレーザーテック、20倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の、2021年相場本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、21日にかけ1650円へ再上昇。6月3日にかけ1750円へ。4月27日に付けた戻り高値を更新。

6月7日に、同社が国内で医療機器製造販売承認を取得したRETISSAメディカルのドイツでのフォローアップを含めた治験が完了したと発表。

6月11日19時よりオンライン会社説明会を開催。三角保ち合い形成。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2023年3月期最終利益2000万円の黒字転換予想。

6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で開催される「OPIE’21レーザーEXPO2021」に出展。全体相場の動向を見極めつつ、日本電子オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。

6月27日付レポートで『30日より「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。6951日本電子6521オキサイド3446ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。

予想に反し期待外れの値動きとなったが、7月4日付レポートでも「三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題」と予想。全体相場急落にも下げ渋り。9日朝方の1465円を安値に切り返し急。1564円でほぼ高値引け。

7月11日午前7時30分からTBSで放映された「がっちりマンデー!!」の「僕たち上場しました!2021」に登場。8月に網膜走査型眼鏡型端末レーザアイウェア「レティッサディスプレイ」の新型「カメラ付きレティッサディスプレイ」発売を予定。

7月11日付レポートで「三角保ち合い上放れに向かう」と予想したが、1617円まで買われた後、伸び悩み。又しても期待外れの展開に。

8月11日引け後に決算発表。2022年3月期最終利益は5億800万円の赤字予想ながら、同売上高が前期比40%増の12億6000万円過去最高予想。

8月18日より、越境ECプラットフォーム「eBay」でレティッサディスプレイⅡの米国向け販売を開始したと発表。

8月22日付レポートで「全体相場急落の煽りもあって8月20日にかけ909円へ急落ながら、再度買い場」と予想した通り、31日にかけ1186円へ7連騰。

593倍高のレーザーテック、30倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める。

年末年始より「2021年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。

6951日本電子が、9月8日にかけ9260円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から30倍高に。

6920レーザーテックも、9月8日にかけ29650円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から593倍高

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証1部3446 ジェイテックC (9月10日終値2575円)

 

(1)独自の表面ナノ加工技術EEM、プラズマドライエッチング技術PCVMを応用し、次世代EUV半導体製造装置用光学素子や水晶振動子ウエハ加工装置への新規参入目指す

 

5月26日の2886円より予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の低時価総額銘柄として、買いと予想。2939円まで買われた後、一服から28日を2935円高値引けで戻りの引け新値に。

5月30日付レポートより以下の通り解説。

『 「SPring-8」や「SACLA」など国内外の放射光施設やⅩ線自由電子レーザー施設向け超高精度Ⅹ線ミラーを設計・製造・販売するオプティカル事業を柱に、独自開発の3次元回転浮遊培養技術「CELLFLOAT」を始め自動細胞培養装置を提供するライフサイエンス事業を展開。医療・バイオから半導体・化学・印刷・色認識・画像処理など幅広い分野で実績ある自動化装置やシステムの受託開発も。

2021年6月期最終利益が前期比10倍増の1億6300万円予想。予想EPS28.03円。5月28日終値2935円で今期予想PER105倍。時価総額172億円。

同社は、大阪大学で開発されたEEM加工法の実用化に成功。ナノメートル精度の表面形状加工の産業利用を実現。

同社の高精度Ⅹ線ミラーは、理想とするミラー表面の形状に対しナノメートル単位の精度を実現。これまでにない極めて優れた放射光Ⅹ線の集光特性を有し、医薬学・エレクトロニクス・マテリアル・食品・美容など多岐にわたる分野の研究促進に貢献。世界最小の集光径を実現するミラーとして、世界中の研究者から高い評価を得ている。

放射光とは、直進する高エネルギーの電子に対し、偏向磁石により軌道を曲げた時に発生する接線方向の人工的な電磁波(光)。放射光には高輝度(極めて明るい)・高い指向性(細く絞られ拡がりにくい)などの優れた特徴があり、電子のエネルギーが高いほどⅩ線などの短い波長の光を含むようになる。

近年の放射光利用による研究成果として、微小タンパク質の構造解析や、小惑星イトカワ微粒子の3次元構造解析、ナノ結晶複合薄膜の規則成長の構造決定などの基礎研究から応用研究だけでなく、燃料電池の白金触媒の化学状態の可視化、高性能タイヤの新材料開発技術など様々な産業分野にも広く利用されている。

放射光施設とは、「巨大な顕微鏡」に例えられる。原子や分子の世界を観察するには、物質内部のミクロな世界を照らし出す強い光(Ⅹ線)が必要。蓄積リング内の大型加速器と特殊な偏向電磁石により、よく絞られた強いⅩ線を発生させる事で、微細な領域を十分明るく照らし出せる光が実現可能となる。

放射光施設は、電子銃から放出した電子を光速近くまで加速し、偏向電磁石や挿入光源を用いて得られる放射光を物質に当てる事で、微細な構造を調べることができる研究施設。発生した放射光は蓄積リングから放射状に設置されたビームラインに導かれ、様々な研究・分析に利用される。

同社の高精度Ⅹ線ミラーは、ビームラインにおいて、集光や分光、結像などを目的に使用。例として、試験サンプルの手前に高精度のKBミラー(Kirkpatric-Baezミラー)を設置し、Ⅹ線をナノオーダーまで集光する事で、より高い分解能を得ることができる。

SPring-8は、世界最高性能の放射光を生み出す事ができる、全周1.5km、ビームライン数62本(うち56本が稼働中)の大型放射光施設。兵庫県の播磨科学公園都市にある。

SPring-8は、アメリカのAPS(Advanced Photon Source)、欧州のESRF(European Synchrotron Radiation Facility)と並ぶ世界最高レベルの放射光施設として基礎研究から産業利用まで優れた成果を挙げている。

同社は、SPring-8と隣接するⅩ線自由電子レーザー施設SACLAに多数のミラーを納入してきた。

また、大阪大学大学院工学研究科との共同研究を推進するため、2016年4月に大阪大学吹田キャンパス内に細胞培養センターを設立。

SPring-8で放射光高度化技術の評価に使用する細胞は、3次元(立体)である事が強く望まれる。同センターでは、評価に供することができる3次元細胞塊を得るための回転浮遊培養技術「CELLFLOAT」の開発を行い、大阪大学を始めとする数多くの研究機関が取り組む創薬スクリーニングや再生医療研究に貢献している。

年末年始より「光・レーザー関連2021年の大テーマになる」と予想してきた通り、

6920レーザーテックが、4月23日にかけ19940円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から398倍高。調整を経て5月28日にかけ19640円へ再上昇。上場来高値を射程圏内に捕らえる。

6951日本電子も、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円に設定した事を好感。4月14日にS高交え、26日にかけ6440円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から21倍高に。

6965浜松ホトニクスが、2月15日にかけ7050円へ一段高。1992年8月に付けた上場来安値309円から22倍高。5月21日には三菱UFJモルガンスタンレー証券が目標株価を7400円から7600円へ上方修正。

浜松ホトニクスが筆頭株主の7713シグマ光機も、5月10日にかけ1860円へ一段高。昨年3月19日安値880円から2.1倍高

2月5日に新規上場した6613QDレーザが、17日にかけ2070円へ急伸。青天相場を上場来高値更新が続き、5日に付けた上場来安値770円から2.6倍高

4月5日に新規上場した6521オキサイドが、4月27日にかけ9800円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、9日に付けた上場来安値5820円から68%高

同社株も、398倍高のレーザーテック、22倍高の浜松ホトニクス、21倍高の日本電子QDレーザオキサイドシグマ光機など予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「レーザーEXPO2021」が開催。 』

6月3日引け後に、米国シカゴのアルゴンヌ国立研究所(Argonne National Laboratory:ANL)にある、世界有数の大型放射光施設APS(Advanced Photon Source)から、第4世代へのアップグレードに伴う新設ビームラインの各種超高精度ミラーを一括受注したと発表。これを好感し、4日に3260円へ急伸。

受注金額は約2億円(2022年6月期売上見込み)。2018年6月に公表した米国スタンフォード大学内にある、SLAC国立加速器研究所(Stanford Linear Accelerator Center:SLAC)のX線自由電子レーザー施設LCLS(Linac Coherent Light Source)からの一括受注に次ぐ規模。

今回の受注は、国内の大型放射光施設SPring-8やX線自由電子レーザー施設SACLAを始めとする、世界各国での同社の実績に対する高い評価を示すもの。

LCLSからの追加受注も増加。米国の新型コロナウイルス感染者が減少する中、放射光を利用した研究開発が活発化してきた。APS以外の他の施設においても順次アップグレードを控えている。

これらの施設における同社ミラーを利用した研究成果によって、世界の各放射光施設における同社の放射光用X線ミラー“Osaka Mirror”の必要性の認識に繋がると共に、宇宙や半導体など産業分野への事業展開の足掛かりになろう。

第3世代放射光施設とは、専用の加速器にアンジュレータ主体の挿入光源を多数設置できるように設計された施設のこと。SPring-8(日本)、APS(アメリカ)、ESRF(フランス)の3つが世界3大大型放射光施設と呼ばれる。

2000年以降、この世界3大大型放射光施設の他に中大型の放射光施設が欧米、アジア、南米の各国で建設され、放射光施設の利用がますます拡大している。

第4世代放射光施設とは、従来のダブルベンドから、マルチベンドへと進化した放射光施設。光の明るさが第3世代放射光施設と比べ100倍以上となり、コヒーレンス性も高まるため、これまで成し得なかった研究成果が、医学分野、エネルギー分野などで得られると期待されている。

現在の世界各地の新設あるいは計画中の放射光施設の大半が第4世代。2023年完成予定の東北大学の次世代放射光施設SLiT-Jも第4世代。「可視化」と「コヒーレント光」を武器に、AI・ビッグデータ活用時代の研究開発との融合により、日本の研究開発力を抜本的に強化していくことを期待されている。

また、従前の第3世代の放射光施設においても、今回のAPSのような第4世代へのアップグレードが世界各地で数多く計画されている。

6月7日にかけ3345円へ急伸した後、反落。14日の2881円を安値に切り返し。

6月17日引け後に、中小企業庁(経済産業省)が公募した令和3年度「戦略的基盤技術高度化支援事業(サポイン事業)」に、大阪大学、名古屋大学、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構JAXAとの共同研究として申請し採択されたと発表。研究開発課題名は、X線測定・分析の高効率化に資する高精度2次元集光X線ミラーの製造法の開発(令和3年度~令和5年度)。

これを好感し、6月18日に3195円へ再上昇。三角保ち合い形成。

6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益3億6000万円最高益更新予想。予想EPS61.5円。18日終値3010円で、来期予想PER48.9倍に低下。水晶振動子ウエハ加工システムが売上げ寄与。22年6月期より連結開始。

6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、6951日本電子6521オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。全体相場急落の煽り受け、21日は一時2831円まで売られる場面もあったが、突っ込みにはすかさず買いが入り、切り返し急。25日にかけ3510円へ一段高。7日に付けた戻り高値を更新。三角保ち合い上放れに。

 

(2)丸三証券も新規「買い」で目標株価4800円に設定した、オンリーワン的ナノ加工技術で光・レーザー、再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める

 

6月27日付レポートより以下の通り解説。

『 次世代EUV(極端紫外線)半導体製造装置・検査装置用光学素子分野への参入を目指し、半導体製造メーカーと同社の集光ミラーを使った試作機の共同開発も進行中。成功すれば来年にも量産化開始。

EUV露光装置シェア100%を誇るオランダのASMLも、年初の段階で試作・評価用の次世代EUV露光装置を複数の共同開発先に出荷する予定となっていた事から、同社が試作機の共同開発を進めている半導体製造メーカーが、ASMLの可能性も。

シリコンウエハに回路を描く露光(リソグラフィー)技術こそ、半導体微細化のキーテクノロジー。現在の「5nm(ナノメートル・10の-9乗メートル=10億分の1メートル)世代」から「3nm世代」へ進化の時期を迎え、今年2021年は来年2022年の3nm世代量産開始を目指す技術開発の年になると言われている。

現在のEUV露光装置も1台125億~200億円と高価だが、次世代EUV露光装置の量産機は1台約480億円になる見込み。

ASMLの2020年のEUV露光装置出荷台数は31台。21年は約40台、22年は約55台を計画。23年は60台目標。

EUV露光装置は、ロジック半導体だけでなく、同じく微細化による高速大容量化が進む最先端のDRAM製造にも導入され始め、既に2月には韓国のSKハイニックスが先端DRAM製造に向け、ASMLと5年間で約4500億円のEUV露光装置購入契約を締結。

3月にも、インテルが7nmCPUの製造にEUV露光装置を本格活用していくと表明。

4月は、DRAM市場シェア4位である台湾のNanya Technologyが、EUVを採用した先端DRAM製造工場建設を発表。

EUV導入で独走中のTSMC、猛追するサムソンも導入加速が見込まれ、「EUV露光装置争奪戦」の様相を呈しつつある。

2月25日に発表した2021年6月期第2四半期決算説明資料の中期経営計画で、2023年6月期最終利益が2020年6月期比89倍増の14億2700万円計画。

引き続き、「478倍高のレーザーテック、22倍高の浜松ホトニクス、22倍高の日本電子QDレーザオキサイドシグマ光機など予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

6951日本電子が、三角保ち合い上放れ。6月23日にかけ6770円へ一段高。上場来高値を再び更新。2012年9月安値304円から22倍高に。4月14日に、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円に設定。

6920レーザーテックも、6月7日にかけ23930円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から478倍高演じた後、さすがに急反落となったが、9日の1万9330円を安値に切り返し。25日にかけ23000円へ再上昇。 』

6月30日にかけ3815円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、さすがに反落。

JPモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した6920レーザーテックが急落した事もあって7月2日を3385円でほぼ安値引け。

全体相場急落の煽り受け一段安に見舞われたが、7月9日朝方の3055円を安値に切り返し急。3295円を回復。

7月13日引け後に発表した前期赤字転落予想への下方修正を嫌気し、14日は売り気配で始まったが、寄り付き前より悪材料出尽くし買いを予想した通り、3055円で寄り付いた直後の3005円を安値に切り返し急。15日に3360円を回復。

2021年6月期最終利益を1億8900万円の赤字転落予想に下方修正したが、今回の下方修正はコロナ禍長期化により海外受注の売上計上が翌期にずれ込んだのが原因で、2022年6月期こそⅤ字回復の期待が高まる。

丸三証券も7月15日付で投資判断を新規に「買い」。目標株価4800円に設定。2022年6月期最終利益を4億4000万円黒字転換で最高益更新予想。予想EPS75.2円。2023年6月期最終利益も8億円連続最高益更新予想。予想EPS136.6円。27日終値3600円で、今期予想PER47.9倍。来期予想PER26.4倍。

2月25日に発表した2021年6月期第2四半期決算説明資料の中期経営計画で、2023年6月期最終利益が14億2700万円計画。

7月30日にかけ3750円へ再上昇。6月30日高値3815円を射程圏内に捕らえる。

8月1日付レポートより以下の通り解説。

『 表面形状ナノ加工技術「EEM」、表面形状ナノ計測技術「RADSI・MSI」や、プラズマドライエッチング技術「PCVM」、触媒エッチング技術「CARE」を応用し、半導体、宇宙、医療分野などへ新規参入図る。

EEM(Elastic Emission Machining)は、微粒子と被加工物表面間の化学反応を利用した独自のナノ加工技術。超純水中で被加工物表面原子と反応性のある微粒子を用い、被加工物の表面原子に作用させて取り除いていく事で、原子レベルで平坦な完全表面を実現。次世代半導体製造装置および評価装置用光学素子や、X線顕微鏡用光学素子への応用目指す。

表面形状ナノ計測技術「RADSI・MSI」は、低周波成分で高精度計測するRADSIと高周波成分で高精度計測するMSIの2つの計測データを組み合わせて欠点補正。世界のオーソライズされた計測機関と互換性を確立。高精度マスク基板の計測に適用。

PCVM(Plasma Chemical Vaporization Machining)は、大気圧プラズマを利用したドライエッチング技術。高圧力雰囲気(主として大気圧のHe)中で電極周りに高周波プラズマを発生させ、高密度で反応性の高いラジカルを局所的に生成し、被加工物表面原子と反応させて揮発性の物質に変える事で除去するという加工法。水晶振動子ウエハ加工装置および検査装置を大手企業と共同開発へ。

同法による数値制御加工は、加工量をプラズマの滞在時間で制御するため、機械精度等の影響を受けにくく、被加工物表面の原子配列を乱さないのが特徴。同社ではさらに大阪大学の独自の技術である多電極数値制御法の実用化を図り、加工効率の格段の向上を目指している。

CARE(Catalyst Referred Etching)は、触媒機能を持つパッド(PtやNi等の触媒を成膜)を加工対象物上で超純水を加工液として動かす事で被加工表面上の凸部のみ化学的に除去する触媒作用を利用した独自のエッチング技術。ガラスやSiCを始めとする様々な材料表面を原子スケールで平坦化する。

EEMナノ加工技術は、既に形状精度Si原子4個分(Peak to Valley (P-V値)1nm)の平坦度を長さ1mのミラーで実現。CAREは更にP-V0.7nmを実現し、将来的には原子1個分の平坦度をも可能とする究極の加工法。

丸三証券も新規「買い」で目標株価4800円に設定した、オンリーワン的ナノ加工技術で光・レーザー、再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV(極端紫外線)半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。 』

8月3日にかけ4025円へ一段高。6月30日高値を更新した後、6日にかけ3610円へ反落。

8月22日付レポートで以下の通り解説。

『 8月12日引け後に発表した中期経営計画が、前回の中期経営計画の新規事業のうち「次世代半導体製造装置関連のX線光学素子」及び「高精度マスク基板における当社ナノ加工・計測技術への適用」について、引き続き大手半導体製造装置メーカー等との研究開発を推進し事業化を目指しているが、開発スケジュールが不透明なため今回の中期経営計画には敢えて組み入れず、大幅に下方修正された事を嫌気して18日にかけ2623円へ急落ながら、2022年6月期売上高が前期比2.1倍増の17億円過去最高予想。同最終利益も1億5000万円の黒字転換予想。

中期経営計画も大幅に下方修正されたものの、2023年6月期最終利益3億6600万円最高益更新、2024年6月期最終利益5億9100万円連続最高益更新計画。再度買い場と予想する。 』

8月25日にかけ2829円を回復した後、予想に反し9月6日にかけ2432円へ一段安ながら、『丸三証券も新規「買い」で目標株価4800円に設定した、オンリーワン的ナノ加工技術で光・レーザー、再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV(極端紫外線)半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める』との予想に変更なし。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証2部3647 ジー・スリーHD (9月10日終値513円)

 

【買い推奨値から6.7倍高演じた後、三角保ち合い形成。JA全農グループ企業のOEM事業やマグネシウム電池事業開始の、脱炭素な太陽光発電関連・低時価総額銘柄として、3856Abalanceに続き大化けコースを歩んでいく可能性秘める】

 

8月29日付レポートより以下の通り解説。

『 販売用未稼働太陽光発電所の販売、販売用及び固定資産にて保有する太陽光発電所による売電収入、及び太陽光パネルなどの発電商材の販売、並びに発電所のオペレーション&メンテナンス事業など太陽光発電事業を柱に、非常用発電機やマグネシウム電池を商品化する新規エネルギー事業と、化粧品及び健康食品などを仕入れ・販売するサスティナブル事業を開始。

2021年8月期最終利益が、前期比73%減の3300万円予想。予想EPS1.94円。8月27日終値518円で、今期予想PER267倍ながら、特別損失計上による最終利益の大幅下方修正で、売上高も前期比27%減予想ながら、営業利益は3.9倍増益、経常利益も46%増益予想。時価総額92億円。

8月18日に新規事業として、病原ウイルスおよび細菌に対する感染予防のための消毒に着目した消毒OEM事業を開始すると発表。

その一弾として、全国農業協同組合連合会(JA全農)のグループ会社である全農畜産サービス株式会社(ZCS社)が展開する消毒液噴霧装置のオルサスシリーズ(オルサスライト、オルサスKLC25、オルサスGXC35、オルサスミスト)について、同社がZCS社から委託を受け、相手先ブランド名製造(OEM)する。

5月11日には、「非常時における容易な電源確保」に着目したマグネシウム電池事業開始を発表。

矢部孝氏(東京工業大学名誉教授、マグネシウム電池開発者、日本計算力学連合会元会長、2009年TIME誌による環境のヒーローに選出)と技術顧問契約を締結。同氏の技術指導の下、マグネシウム電池の開発・販売を行う。

当該マグネシウム電池は、負極にマグネシウム、正極に炭素系材料を用い、食塩水に浸して電気化学反応によって電気を取り出す燃料電池の一種。マグネシウム電池は燃料電池として活用されている「リチウム」の8倍相当以上の電力量があり、水素燃料と比べて引火のリスクも少なく、食塩水に浸さない限り劣化することは無いため、保存しやすいのが特徴。使用後のマグネシウムは還元する事で、電池材料として再利用が可能。

今後、マグネシウム電池を災害時非常用電源として開発を進め、将来的にはドローン搭載用などのマグネシウム電池のラインナップ拡充を目指しながら、全国の公的機関や一般消費者あるいは一般事業法人へ販売していく。

6月2日にかけ787円へ上昇。昨年3月13日買い推奨値117円から6.7倍高演じた後、急反落。7月9日の381円を安値に切り返し。19日にかけ564円を回復した後、三角保ち合い形成。

JA全農グループ企業のOEM事業やマグネシウム電池事業開始の、脱炭素な太陽光発電関連・低時価総額銘柄として、3856Abalanceに続き大化けコースを歩んでいく可能性秘める。 』

8月31日にかけ544円へ上昇。

JA全農グループ企業のOEM事業やマグネシウム電池事業開始の、脱炭素な太陽光発電関連・低時価総額銘柄として、3856Abalanceに続き大化けコースを歩んでいく可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M2978 ツクルバ (9月10日終値1140円)

 

【急反落ながら、青天相場を上場来高値更新が続いたマネーフォワードと業務提携した直近IPO関連の不動産関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める】

 

青天相場を上場来高値更新中のマネーフォワードと業務提携した直近IPO関連の不動産関連大穴・大化け候補株として、8月25日寄り付き1296円より買いと予想。

8月29日付レポートより以下の通り解説。

『 ITを活用したリノベーション・中古住宅流通プラットフォーム「cowcamo」を運営。オンラインメディアを通じた物件情報流通サービス、自社エージェント及び協力エージェントによる仲介サービス、顧客ニーズや物件のデータを活用した売主・事業主向け支援サービスを中心に提供。シェアオフィス事業も。

2021年7月期最終利益は5億8700万円の赤字予想ながら、6月30日に発表した第三者割当増資実施や、7月9日に発表した上場来高値更新中の3994マネーフォワードとの業務提携などを好感し、8月19日にかけ1435円へ上昇した後、一服。

首都圏の中古住宅市場は、住宅を2回以上購入したことのある人の割合が2012年の14.2%から2019年に29.9%へ上昇。住宅は「一生もの」ではなくなり、住み替えを前提とした住宅選びが広がりつつある。社会や価値観、ライフスタイルの変化が激しくなり、その傾向はさらに加速すると想定される。

一方で、中古物件は売りづらいという思い込みや住宅ローンなど「お金の不安」が付きまとい、「購入=身動きが取りづらい」と捉えられがち。住まいを購入する事は、経済的な面や日々の暮らしの満足度向上など多くのメリットがあるものの、逆にそれによって次の選択肢を狭め、長期的な生活の豊さや理想のライフスタイル実現が難しくなってしまう事も。

同社とマネーフォワードは、ユーザーが住宅購入後の将来の変化を見据え、「資産」の観点で居住用不動産を管理し、必要な時にスムーズに売却できるよう、新たに不動産所有者向けサービスを企画開発。2022年内にサービス開始予定。

同社の「cowcamo」は、27万人超(2021年6月末時点)のユーザーが登録。物件の購入だけでなく、リノベーション物件を企画・販売する再販事業者に向けたリノベーションの企画監修を行うなど、質の高い中古・リノベーション住宅の流通促進にも関わってきた。

マネーフォワードは、お金の見える化サービス「マネーフォワードME」を、1200万人超(2021年4月時点)のユーザーに展開。お金の見える化から家計改善に向けたアクションをサポート。

この提携を通じ、不動産の売却ニーズが顕在化する前からお金と住まいに関する不安に寄り添うことで、早いタイミングでユーザーとの接点を持ち、「一生もの」という不動産のイメージを変え、不動産をもっと手軽に売り、選ぶライフスタイルの浸透を目指す。

青天相場を上場来高値更新のマネーフォワードと業務提携した直近IPO関連の不動産関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。 』

8月31日にかけ1450円へ上昇。年初来高値更新した後、9月7日にかけ1082円へ急反落ながら、青天相場を上場来高値更新が続いたマネーフォワードと業務提携した直近IPO関連の不動産関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M6597 HPCシステムズ (9月10日終値3670円)

 

【「買い推奨値から35.9倍高演じたチェンジ、16.7倍高のグレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として大化けコースを歩んでいく可能性秘める」の予想に変更なし】

 

3月10日の2640円、12日の2599円より量子コンピュータ関連銘柄として、買いと予想。17日にかけ3025円へ上昇。18日にかけ5日続伸。

3月18日より以下の通り解説。

『 ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)分野のニッチトップ企業。科学技術計算用高性能コンピュータとシミュレーションソフトウェアの販売、科学技術計算やディープラーニング(深層学習)、AI環境を構築するシステムインテグレーションサービス、シミュレーションソフトウェアプログラムの並列化・高速化サービス、計算化学ソフトウェアプログラム、マテリアルズ・インフォマティクスアルゴリズムの開発・販売、受託計算サービス・科学技術研究開発支援、創薬研究開発や素材・材料研究開発分野向けサイエンスクラウドサービスまでをワンストップで提供。

昨年7月20日、量子コンピュータのアルゴリズム・アプリケーションエンジンを開発するQunaSys社と量子コンピュータを応用した量子化学計算領域の技術開発で業務提携。世界に先駆けた量子コンピュータ向け計算化学ソリューションの開発を行い、研究開発分野における新たなソリューションの創造及びより多くの研究者、開発者に対する多彩なサービスの提供実現を目指す。

昨年4月9日、理化学機器・用品卸でトップの7476アズワンと資本業務提携。

2021年6月期最終利益が、前期比7%増の3億3300万円連続最高益更新予想。予想EPS80.12円。

会社四季報で、2022年6月期最終利益3億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS92.5円。

3月18日終値3005円で、今期予想PER37.5倍。四季報予想の来期予想PER32.5倍。

2月22日に、北海道大学と量子化学計算によって化学反応の経路を自動探索する「Artificial Force Induced Reaction(AFIR)法」のプログラムライセンスに関する契約を締結したと発表。同社から発売されるプログラム「GRRM20」でAFIR法の最新機能が利用可能になる。

AFIR法は、北海道大学創成研究機構化学反応創成研究拠点(WPI-ICReDD)の前田 理拠点長らの研究グループにて開発が行われてきた反応経路自動探索法。同手法は、分子や錯体の中の部分構造間に力を加えることで誘起される構造変化を量子化学計算によって調べ、対応する反応経路を予測する手法。その際、力を加える部分構造の取り方や初期相対配置を次々と変化させ、様々な構造変化を系統的に調べることにより、多数の反応経路を自動探索することが可能に。

GRRM20では、超並列計算(数百経路の同時計算)、与えた反応温度や反応時間において速度論的に重要な安定構造からのみ探索を実行する速度論ナビゲーション、周期境界条件を課した反応経路自動探索、酵素反応の解析においてタンパク質の大規模構造変化を取り入れることができる多構造マイクロ反復法などの新機能が利用できるほか、個々の反応経路計算も高速化されている。

また、巨大分子用構造最適化アルゴリズムが搭載されており、半経験的な量子化学計算などの簡便なポテンシャル計算法と組み合わせることで、数百原子の系においても AFIR 法による構造探索が行える。

さらに、簡単な外部スクリプトによって情報学的手法や経験則などを探索手順に反映させるオプションが利用でき、ユーザーが自動探索高速化の手法開発に参加することも可能。

2月17日に、マテリアルズ・インフォマティクス分野のプログラム開発において、画期的な分子構造生成アルゴリズムの開発に成功し、特許を出願したと発表。

マテリアルズ・インフォマティクスとは、素材・材料開発分野においてビッグデータ解析や人口知能(AI)技術を活用し、素材・材料開発のコストダウンやスピードアップを可能にする新しい手法。

従来の素材・材料開発における分子設計は、所望の物性を有する分子構造を研究者が考え、分子軌道(MO)法等の計算化学手法により物性を予測し、良い物性を発現する可能性の高いものを実際に合成加工する。現在でもこの方法が研究開発の主流となっているが、この方法では、新素材・新材料の開発が研究者の経験と勘に委ねられてしまう。

一方、近年の新しい流れとして、大量のデータに基づいた機械学習(Machine Learning)技術を利用し、シミュレーションに依らず短時間で物性を推定する手法の開発が進みつつある。

昨年11月2日に、QunaSys社と量子コンピュータ向け化学計算プログラムの共同実証を開始したと発表。同社の量子化学計算ソフトウェアである化学反応経路の自動探索プログラム GRRM を実装している計算化学シミュレーションプラットフォーム「サイエンスクラウド」サービスと、QunaSys の提供する量子コンピュータ上で量子化学計算を行うためのクラウドサービス「QunaSysQamuy™」のプライベート・ベータ版を練成した GRRM×Qamuy 計算プログラムを実装し、QunaSys が運営する量子コンピュータの応用検討コミュニティ「QPARC」のプログラムの中で、メンバー企業への提供を開始。QunaSys Qamuy™、及び、GRRM×Qamuy 計算プログラムの性能検証を行う。

また、量子化学計算活用において既に豊富な実績を持つ国内外の材料・製薬・エレクトロニクス・自動車領域の先進企業にも先行的に活用してもらう予定。

新規上場した2019年9月26日の1940円よりAI関連のIPO銘柄として買いと予想。昨年1月16日にかけ3310円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続いた後、コロナショックに見舞われ急落。個別材料株と半導体関連銘柄を全面買い推奨した3月13日の1200円を上場来安値に切り返し急。6月26日にかけ3540円へ3倍高演じた後、三角保ち合い形成から上放れのチャート形成に。

最高益更新中の量子コンピュータ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。 』

3月19日にかけ3160円へ6連騰。上場来高値を射程距離内に捕らえる。

3月29日にかけ3620円へ一段高。昨年6月26日に付けた上場来高値を更新した後、さすがに反落。31日の3135円を安値に切り返し。4月6日にかけ3625円へ一段高。上場来高値を再び更新。

4月15日にかけ2875円へ下落したが、16日引け後に、産業分野の素材・材料研究開発や創薬研究向けにスーパーコンピュータ「富岳」を計算資源とするSoftware as a Service(SaaS)サイエンスクラウドの有償サービス実証、アプリケーション実装サービスを本格的に開始したと発表。

国立研究開発法人理化学研究所と共に昨年4月から進めてきた「富岳」の計算資源を活用したクラウド的利用形態に関する実現可能性と効果を検証するための研究が、各種計算化学シミュレーションソフトウェアの実装、チューニング、フィージビリティスタディを終了。

本有償サービス実証では、素材・材料開発や創薬研究で用いられるデファクトスタンダードの量子化学計算、分子動力学計算、第一原理量子力学計算のシミュレーションソフトウェア、自社開発の化学反応解析ソフトウェア等を世界最高峰のスーパーコンピュータ「富岳」アーキテクチャに実装し、Software as a Service(SaaS)の『サイエンスクラウド』大規模計算資源環境を効率的かつ効果的に利用できる。

今後、化学シミュレーションのヘビーユーザー以外に、これから計算化学を始められる研究者や開発者向けに計算化学コンサルティングや計算支援サービスを提供。

本有償サービス実証を通じ、産業界でのスーパーコンピュータ「富岳」の利用を推進し、日本における革新的な素材・材料研究開発、創薬研究の加速化と企業競争力の強化、持続的な社会の実現に向けた新たな価値創造に貢献できるよう努める。

「富岳」は、「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律」により特定高速電子計算機施設として定められた、スーパーコンピュータ「京」に続く後継機。スーパーコンピュータの性能ランキング「TOP500」、「HPCG」、「HPL-AI」、「Graph500」の4部門において、昨年6月と11月の2期連続で世界第1位を獲得した世界最高峰のスーパーコンピュータ。

4月20日にかけ3410円へ再上昇した後、三角保ち合い形成。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、5月13日の2840円を安値に切り返し。

5月16日付レポートで以下の通り解説。

『 5月13日引け後に業績の上方修正を発表。2021年6月期最終利益を前回予想の3億3000万円から4億1500万円予想に上方修正。予想EPS100.14円。5月14日終値3030円で今期予想PER30.3倍。

同第3四半期純利益4億7800万円は、同最終利益4億1500万円予想を超過。さらなる上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期EPS115.36円を単純に3分の4倍した通期EPS153.8円で試算すると、PER19.7倍に低下。

買い推奨値から35.9倍高演じた3962チェンジ、16.7倍高の6541グレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。 』

5月21日にかけ4070円へ一段高。上場来高値を再び更新。青天再開。25日にかけ4160円へ。

5月31日に、機械学習と計算化学技術を組み合わせ、「逆問題・逆解析」の手法を用いて所望の物性値からその条件を満たす分子構造の候補を導き出すマテリアルズ・インフォマティックス(MI)ソフトウェアを開発したと発表。

これを好感し、6月2日に4720円S高買い気配。上場来高値を再び更新。2019年9月26日買い推奨値1940円から2.4倍高演じた後、さすがに調整。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2022年6月期最終利益4億4000万円連続最高益更新予想。

6月21日の3770円を安値に切り返し。30日の4190円を戻り高値に反落。

8月12日引け後に決算発表。2022年6月期最終利益が前期比11%増の4億9600万円最高益更新予想。予想EPS119.52円。20日終値2787円で23.3倍。

8月22日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、8月18日にかけ2656円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、9月2日にかけ3760円へ再上昇

引き続き「買い推奨値から35.9倍高演じた3962チェンジ、16.7倍高の6541グレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。

3962チェンジは、2016年9月28日買い推奨値178.1円から昨年9月28日にかけ6390円へ35.9倍高を示現。

6541グレイステクノロジーも、2017年1月20日買い推奨値253.3円から昨年12月1日にかけ4235円へ16.7倍高を演じた。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M3773 アドバンスト・メディア (9月10日終値799円)

 

【「富士通と販売パートナー契約を締結した音声認識・声紋認証関連本命格かつ人型ロボット関連の、業界シェアトップ関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。2012年6月から13年5月にかけ14.6倍高演じたテンバガー】

 

2月5日の795円より音声認識関連銘柄として、8日と2段構えで買いと予想。決算発表明け売り気配で始まった8日寄り付き776円より買いと予想。10日にかけ835円へ。

2月14日付レポートより以下の通り解説。

『 音声認識市場で6年連続国内シェアトップ。同社のAI音声認識技術「AmiVoice」は、従来の機械が中心となる音声認識と異なり、人が自然に機械に話しかけるとあたかも人間のように受け答えや記録などの動作をしてくれる、音声認識を中心とした知的ヒューマンインターフェース。「声」を「文字」に変換する独自技術を核に、AmiVoiceを組み込んだ音声認識ソリューションの企画・設計・開発を展開。

コンタクトセンター向け「AmiVoice Communication Suite3」を、新型コロナウイルス感染拡大防止の施策等として在宅勤務でのコンタクトセンターへ活用する提案を進行。

コンタクトセンター向け「AmiVoice Communication Suite」が、クラウド型テレフォニーサービスのパイオニアである(株)リンクのクラウド型テレフォニーサービス「BIZTEL」と連携。

全国47都道府県の自治体導入を達成した議事録作成支援システム「AmiVoice MinutesWriter」とサブスクリプションサービス「ProVoXT」が、自治体に累計325件導入。

オンラインでの会議や商談、会見等が普及する中、Zoom、Teamsなどの様々なオンラインツールで利用可能な文字起こし支援アプリケーション「AmiVoice ScribeAssist」のユーザー数が増加。

新型コロナウイルス感染症に伴う医療機関の新たな需要に対し、AI音声入力ソフト「AmiVoice Ex7」の機能強化。新たな製品・サービスの企画・開発を進行。AI音声認識を活用した医療向けボイスRPAサービスとして、対面診療・オンライン診療を支援するクラウドサービ「AmiVoice OAM(Online Assist for Medical)」の販売を開始。

AmiVoiceと音声認識専用マイク端末が、神奈川県横須賀市の実証実験、自治体相談業務支援サービス「AI相談パートナー」で採用。

音声認識APIを提供する開発プラットフォーム「AmiVoice Cloud Platform」をアップデートし、幅広い場面やビジネスで使用できる「汎用エンジン」、専門用語や業界用語に特化した「領域特化型エンジン」、さらには「英語」、「中国語」など13種類の音声認識APIを追加。

中国語版AmiVoiceエンジンのさらなる認識精度向上やコールセンターに続く新しい分野への事業開発を進行。

ビジネス開発センターは、建設業界向け建築工程管理のプラットフォームサービス「AmiVoice スーパーインスペクションプラットフォーム」に、新たな機能やサービスを開発。連結子会社のRixioと連携し、同サービスを活用した人材サービス「AISH(AI Super-Humanizing)サービス(AI によるスーパーマン化)」の拡大を進行。

2021年3月期売上高46億円、営業利益6億円、最終利益は前期比27%減の5億円予想。予想EPS27.31円。2月12日終値828円で今期予想PER30.3倍。割安とは言えないが、中期経営計画で2023年3月期売上高80億円・営業利益22億円、2026年3月期売上高200億円・営業利益率30%目標。

昨年12月15日に、米Aeolus Robotics Corporationの自律型ヒューマン支援ロボット「アイオロス・ロボット」に採用されたと発表。日本語・英語の音声認識を行い、介護スタッフの業務を支援する。

2月9日には、富士通と販売パートナー契約締結を発表。富士通が取り扱う各種コンタクトセンター向けサービスとAI音声認識ソリューション「AmiVoice Communication Suite」を組み合わせたトータルソリューションの提供が可能に。「AmiVoice Communication Suite」は、300社超の導入実績を誇るコンタクトセンター業界シェアNo.1のAI音声認識ソリューション。

2月10日にも、3842ネクストジェンとパートナー契約締結を発表。ネクストジェンの通話・音声録音に関する技術と、同社の音声認識技術と知見の融合、また営業面で連携することにより、サービス性能の向上や両社製品の販路拡大を目指す。

音声認識市場6年連続国内シェアトップの割に時価総額152億円と小さく、富士通と販売パートナー契約を締結した音声認識・声紋認証関連本命格かつ人型ロボット関連の、業界シェアトップ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

2012年6月安値200円から2013年5月にかけ2935円へ14.6倍高示現したテンバガー。2016年11月安値610円から2018年5月にかけ2792円へ4.5倍高演じた実績あり。 』

2月26日にかけ938円へ上昇した後、全体相場一段安の煽り受け下落したが、3月9日の762円を安値に切り返し。三角保ち合い形成から4月14日にかけ938円へ再上昇。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け、5月13日にかけ758円へ下落ながら、14日引け後に発表した2022年3月期最終利益が前期比12%増の7億円予想。予想EPS38.22円。14日終値784円で今期予想PER20.5倍。

5月20日にかけ828円を回復。31日にかけ再度758円へ下落。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2023年3月期最終利益7億5000万円予想。

6月21日の737円を安値に切り返し。29日にかけ790円を回復。

悪地合いもあって8月6日にかけ687円へ一段安。

8月9日付レポートで『6日引け後に発表した2022年3月期第1四半期純利益2200万円は、前回予想から変更なしの同通期最終利益7億円予想に対する進捗率が3%に過ぎないが、前年同期比変わらずで、以前より第1四半期純利益は少ない傾向があり、引き続き「富士通と販売パートナー契約を締結した音声認識・声紋認証関連本命格かつ人型ロボット関連の、業界シェアトップ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘。13日にかけ738円へ上昇。

8月22日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、8月18日にかけ再度693円へ売り直されたが、再度買い場」と予想した通り、9月7日にかけ810円へ再上昇。

引き続き「富士通と販売パートナー契約を締結した音声認識・声紋認証関連本命格かつ人型ロボット関連の、業界シェアトップ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M6521 オキサイド (9月10日終値6720円)

 

【593倍高のレーザーテック、30倍高の日本電子に続くレーザー関連の、半導体ウエハ検査装置向け単結晶で世界シェア95%・がん診断全身PET検査装置用シンチレータ単結晶の世界シェアも約20%誇る最高益更新予想・直近IPO銘柄として大化けに向かう可能性秘める】

 

4月5日に新規上場。公開価格2800円に対し初値6540円で生まれた直後の6740円よりレーザー関連のIPO銘柄として買いと予想。6日朝方に7200円まで買われた後、急反落となった6660円、8日の6100円でも買い推奨。9日の5820円を上場来安値に切り返し急。15日にかけ8390円へ急騰。青天相場。

4月16日の日米首脳会談において、経済安全保障を巡る中国の脅威に対抗し、5G・6Gの最先端通信技術開発に日米で計45億ドルの投資が合意。

4月18日付レポートで以下の通り解説。

『 単結晶・光部品・レーザ・光計測装置など光学関連製品の開発・製造・販売。株主第2位にNTTアドバンステクノロジ、第3位に日立ハイテク、第4位にNTTファイナンス、第8位に7731ニコン、第9位に6920レーザーテックが名を連ねる。

単結晶・光学関係の博士号を有する技術者25名が在籍する研究開発型企業で、シンチレータ単結晶、波長変換用単結晶、アイソレータ用単結晶、レーザ用単結晶など技術力高く、2014年の経済産業省「グローバルニッチトップ100選」に選定されたのに続き、今年は「Forbes JAPAN SMALL GIANTS AWARD 2021」グランプリを獲得。

半導体ウエハ検査装置向け単結晶で世界シェア約90%、同レーザでも世界シェア約20%誇る。

熱が出ない「フェムト秒レーザ微細加工」のニーズ・市場が拡大。マイクロLED製造用レーザをNKT Photonics A/Sと共同開発し、微細加工分野への参入を目指す。

がん診断に使用される全身PET検査装置用シンチレータ単結晶の世界シェアも約20%。

同社のシンチレータ単結晶は、最新の乳房検査用PET装置や、重粒子線を用いたがん治療のOpen-PET装置にも採用。アルツハイマー等認知症診断への適用範囲拡大が見込まれる。

単結晶技術や光学技術を活かし、医療用ボタン電池(単結晶固体電池材料)、放射能汚染モニタ(GPS単結晶)、5G(アイソレータ単結晶)、半導体検査装置(CW/QCW213nmレーザ)、MicroLED(フェムト秒レーザ)、パワー半導体(GaN基板用単結晶)、レーザ照明(蛍光体単結晶・デバイス)、フォトマスク(描画用レーザ)など、半導体とヘルスケアの応用領域を広げ事業拡大中。

4月12日引け後に発表した2022年2月期最終利益は前期比14%増の3億5400万円連続最高益更新予想。予想EPS79.34円。16日終値7810円で今期予想PER98.4倍。

同社の株主第9位に名を連ねる6920レーザーテックが、4月9日にかけ18670円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から373倍高に。

さらに、同社株主第8位の7731ニコンが筆頭株主の6951日本電子も、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円に設定した事を好感。4月14日にS高交え、16日にかけ6100円へ急伸。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から20倍高に。

青天373倍高の6920レーザーテック、20倍高の6951日本電子に続くレーザー関連の、半導体ウエハ検査装置向け単結晶で世界シェア約90%・がん診断全身PET検査装置用シンチレータ単結晶の世界シェアも約20%誇る最高益更新中・IPO銘柄として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める。 』

4月27日にかけ9800円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、マザーズ4日続落の悪地合いもあって5月7日にかけ8430円へ下落。

4月24日付け日本経済新聞が、『NTT富士通が6Gに必要な光通信技術「IOWN」の光電融合デバイス開発で業務提携。26日にも記者会見で発表』と報じる。現在の100分の1の消費電力、125倍の伝送容量を目指す「IOWN」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、5月12日の7070円を安値に切り返し。

5月16日付レポートで『「青天398倍高の6920レーザーテック、20倍高の6951日本電子に続くレーザー関連の、半導体ウエハ検査装置向け単結晶で世界シェア95%・がん診断全身PET検査装置用シンチレータ単結晶の世界シェアも約20%誇る最高益更新中・IPO銘柄として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、17日の6550円を安値に切り返し。21日にかけ8250円へ再上昇した後、三角保ち合い形成。

6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で開催される「OPIE’21レーザーEXPO2021」への出展を控え、三角保ち合い上放れ。6月18日にかけ8470円へ再上昇。

6月18日引け後に、半導体材料であるGaN薄膜単結晶の成長に適した新材料単結晶基板「SAM」について、サンプル出荷を30日より開始すると発表。

窒化ガリウム(GaN)薄膜単結晶は、青色発光ダイオードとして普及しているが、最近では可視光レーザやパワーデバイス用の半導体材料としても研究開発が進み、一部は実用化が開始。一般にGaNは、エピタキシャル成長法により製造され、本成長のための単結晶基板材料として、サファイア単結晶基板が多く用いられている。

しかし、サファイアはGaNとの格子定数および熱膨張率のミスマッチが大きく、さらに、基板自体の転位密度が高い事から、成長したGaNには格子欠陥が多く、可視光レーザやパワーデバイス用途では、歩留まり低下を引き起こすと共に、本来引き出せる性能(高出力化、高耐性化)まで到達する事ができていない。

今回サンプル出荷を開始する ScAlMgO4単結晶基板(SAM)は、GaNの格子定数および熱膨張率のミスマッチがサファイアと比較して、それぞれ 1/10以下、1/30以下と小さく、基板内の結晶転位密度も低い特長を有する。そのため、SAM上に成長させたGaNは、サファイア上に成長させたGaNと比較して、高歩留まりで且つ転位等の格子欠陥が少なく完全性の高い膜を構成する事が原理的に可能となり、従来よりも高性能なGaNの実現が期待できる。

6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年2月期最終利益4億円最高益更新、2023年2月期最終利益4億8000万円連続最高益更新と予想。半導体ウエハ検査装置向け半導体レーザー好調。がんPET検査装置向け単結晶も拡販進み、営業大幅増益。会社計画慎重で営業益上振れと伝える。

山梨第4工場新設で生産能力増強。5G用光伝送高出力制御の単結晶製品化に注力中とも。

6月20日付レポートで「4月27日に付けた上場来高値9800円更新に向かう」と予想。24日にかけ9750円へ上昇。上場来高値に迫った後、反落。

6月24日引け後に、デンマークのNKT Photonicsと共同開発した紫外(UV)フェムト秒レーザi「OneFive ORIGAMI03XP3P」の国内販売開始を発表。

6月27日付レポートで『30日より「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。6951日本電子に続き上場来高値更新に向かう』と予想した通り、30日にかけ1万300円へ一段高。

上場来高値を更新した後、JPモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した6920レーザーテックが急落した事もあって急反落となったが、7月5日の8760円を安値に切り返し急。

全体相場急落にも下げ渋り。7月9日朝方の8880円を安値に切り返し。9310円へ。

7月15日引け後に発表した決算が期待外れで16日に8210円へ売られたが、2022年2月期第1四半期純利益1億2300万円は、同通期最終利益3億5400万円予想に対する進捗率が34%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

悪地合いもあって7月30日にかけ7010円へ下落。全体相場急落の煽り受け、一段安に見舞われたが、8月18日の5560円を安値に切り返し急。9月2日にかけ7390円へ再上昇。

593倍高の6920レーザーテック、30倍高の6951日本電子に続くレーザー関連の、半導体ウエハ検査装置向け単結晶で世界シェア95%・がん診断全身PET検査装置用シンチレータ単結晶の世界シェアも約20%誇る最高益更新予想・直近IPO銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

年末年始より「2021年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。

6951日本電子が、9月8日にかけ9260円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から30倍高に。

6920レーザーテックも、9月8日にかけ29650円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から593倍高

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証2部3856 Abalance (9月10日終値6160円)

 

【昨年3月買い推奨値から16.7倍高後、調整を経て再上昇。「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストは青天再開490倍高に】

 

昨年1月26日付レポートより以下の通り解説。

『 2011年に建機商社WWBを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。2018年10月に東証マザーズから東証2部に市場変更。

現在は、ESG(環境対応・社会責任・企業統治)とSDGs(2015年9月の国連サミットで採択された2030年までに実現すべき持続可能な開発目標)の推進を目標に掲げ、売上の約9割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、IT事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。

2020年6月期売上高前期比20%増72億円、営業利益前期比29%減の4億3000万円、最終利益前期比15%減の2億6700万円予想。予想EPS51.72円。

会社四季報で、2021年6月期最終利益4億5000万円予想。予想EPS87.2円。

1月24日終値861円で、今期予想PER16.6倍。四季報で来期予想PER9.9倍。割安に。

2017年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。

2018年3月、カンボジア政府と200~300MWの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。

2018年4月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、2019年度売上110億円。2020年度売上180億円目指し、ベトナムでのIPOと連結組入れを検討。

2018年8月14日に策定した中期経営計画で、2021年6月期売上高82億3100万円、営業利益6億1900万円目標。2030年までに国内と海外で自社保有発電所1000MW目標。

10代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが1月21日~24日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。

2011年11月安値70円から2013年8月にかけ1201円へ17.2倍高演じたテンバガー銘柄

2015年8月安値204円から2017年3月にかけ1630円へ8倍高演じた実績も。

今回も大化けに向かう可能性秘める。 』

新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。1月30日安値705円から切り返し。2月6日にかけ835円を回復。

2月14日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、18日にかけ969円へ急伸。

3月1日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、2月28日にかけ603円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、5日に890円2日連続S高。3日に発表したスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、5日に発表したマスク無料配布を好感。

3月15日付レポートで「13日にかけ458円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。16日の459円、17日寄り付き438円でも買い推奨。一時508円へ上昇した後、19日にかけ420円へ一段安。

3月22日付レポートで「19日終値円で予想PER8.3倍。PBRも1.12倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。23日の418円を安値に切り返し。4月22日にかけ677円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。

5月27日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、28日に一時688円へ急伸。6月4日にかけ732円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、12日にかけ再び552円へ下落。

6月15日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、16日にS高交え、17日にかけ817円へ急伸。

7月2日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は1日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時S高を交え3日にかけ885円へ急伸。戻り高値を更新。

7月6日に、SBI証券の同社株保有比率が8.68%から9.85%に増加。9日にかけ953円へ一段高。

7月21日に、持続可能な開発目標(SDGs)に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の三号会員(民間企業等)として加盟したと発表。22日にかけ1065円へ一段高。戻り高値更新が続き、1月21日に付けた年初来高値1090円を射程J距離内に捕らえる。

7月22日引け後に、連結子会社のWWBが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額13億4000万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズ紀陽銀行を引受先とするCSR私募債(無担保社債/銀行保証付)を発行すると発表。28日にかけ1096円へ一段高。年初来高値更新。

8月3日に1126円へ一段高。年初来高値を再び更新。

8月14日引け後に本決算発表。2020年6月期最終利益が前期比33%減の2億1100万円。EPS40.91円。2021年6月期最終利益も前期比9%減の1億9100万円予想。予想EPS36.95円。

これを嫌気し、8月17日に743円、25日に742円、9月8日に743円へ下落。18日にかけ846円回復。

9月18日発売の会社四季報秋号で、2022年6月期最終利益3億8000万円予想。予想EPS73.5円。18日終値820円で四季報予想の来期予想PER11.2倍。

10月2日にかけ943円へ再上昇。

10月5日引け後に、子会社WWBの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。

2020年6月期売上高を前回予想の60億円から200億円に、最終利益を前回予想の1億9100万円から3億1100万円に上方修正。EPSも60.21円に。

これを好感し、10月14日にかけ1921円へ急騰。21日にかけ2026円へ一段高。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として11月6日にかけ2028円へ一段高。高値更新。

11月8日付レポートより以下の通り解説。

『 「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、10月26日の所信表明演説で「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDは、11月6日にかけ3745円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値17円から220倍高に。 』

11月13日引け後に発表した2021年6月期第1四半期決算を好感し、PTSで一時2370円へ一段高。年初来高値を再び更新。

2021年6月期第1四半期純利益1億9200万円は、同通期最終利益3億1100万円予想に対する進捗率が62%に達し、上方修正の可能性高まる。

11月17日にかけ2738円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から6.3倍高に。

第三者割当増資発行(払込期日12月11日。発行価額2068円。調達額約2億2417万円)を発表した11月25日に、四季報オンラインが上方修正。2022年6月期最終利益を、前回予想の3億8000万円から6億円予想へ大幅上方修正。予想EPSも113.1円に。四季報予想の来期予想PER29.8倍に急低下。

これらを好感し、11月30日にかけ3565円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から8.1倍高演じた後、さすがに調整。12月10日の2145円を安値に切り返し急。

年明け1月8日にかけ4895円へ一段高。2007年10月に付けた上場来高値4333円を更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から11.2倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。1月18日にかけ3630円へ。

全体相場急落の煽り受け下落。2月1日の3310円を安値に切り返し。2月3日に3915円へ。

2月15日に発表した業績の上方修正を好感。S高交え、18日にかけ5750円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から13.1倍高演じた後、さすがに調整。

2021年6月期最終利益を前回予想の3億1100万円から4億3000万円に上方修正。予想EPSも80.97円に。2月19日終値5030円で今期予想PER62.1倍。割安とは言えないが、15日に発表した2021年6月期第2四半期純利益3億4800万円は、同通期最終利益4億3000万円予想に対する進捗率が80.9%に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益3億4800万円を単純に2倍した通期最終利益6億9600万円は、前期比3.3倍増益。仮に、第2四半期EPS67.26円を単純に2倍した通期EPS134.52円で試算すると、2月15日終値3900円でPER29倍に低下。

3月19日に、SBI証券の同社株保有比率が9.07%に達し、新たに5%を超えた事が判明。これを好感し、4930円へ。

3月19日に発売された会社四季報春号で、2022年6月期最終利益7億円予想。予想EPS132.5円。3月26日終値4870円で来期予想PER36.8倍に低下。

3月26日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する4月22日~23日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む40カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、4月2日にかけ5300円へ再上昇。

4月4日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、9日にかけ5880円へ一段高。上場来高値を再び更新。23日にかけ7300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年3月17日買い推奨値438円から16.7倍高演じた後、調整。

5月11日に、SBI証券の同社株保有比率が9.17%から9.14%に減少。

5月14日引け後に決算発表。2021年6月期第3四半期純利益5億8200万円は、据え置いた同通期最終利益4億3000万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期EPS111.70円を単純に3分の4倍した通期EPS148.93円で試算すると、PER43.3倍に低下。

5月19日の4405円を安値に切り返し。6月17日にかけ5560円へ再上昇。

6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益7億6000万円最高益更新予想。予想EPS143.3円。18日終値5030円で来期予想PER35.1倍に低下。

7月1日にかけ6370円へ再上昇。5日の5510円を安値に切り返し。

悪地合いの中、逆行高続き、7月30日にかけ7200円へ再上昇。上場来高値に迫る。

8月4日に、子会社のWWBが開発を進めてきたWWB河口湖太陽光発電所の売電開始と、10億2000万円の特別利益計上を発表。

8月5日に、SBI証券の同社株保有比率が9.26%から1.28%に減少。これを嫌気し、6日に5830円へ下落。

8月16日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、17日の4880円S安売り気配を安値に切り返し急。24日にかけ5760円を回復。

2021年6月期最終利益を前回予想の4億3000万円から5億3700万円へ上方修正。

2022年6月期最終利益は前期比59%増の8億5800万円予想。予想EPS161.69円。20日終値5600円で今期予想PER34.6倍。

9月10日にかけ6220円へ再上昇。

引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDが、9月10日にかけ6380円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値13円から490倍高に。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が、レーティングを新規Buyでカバレッジ開始。目標株価を7000円に設定。

9519レノバも、9月10日にかけ6340円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2017年8月に付けた上場来安値247円から25倍高に。

 

免責条項:本レポートは、あくまでも情報提供を目的としたもので、投資その他の行動を勧誘するものではありません。掲載された情報の完全性、正確性について、弊社は保証しません。本情報に基づいて投資を行った結果、何らかの損害が発生した場合でも、弊社は一切責任を負いません。いかなる情報においても、銘柄選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、投資家ご自身の判断でなさるようお願いします。また、本情報の内容は、予告なく変更・削除される場合がありますので、ご了承ください。(株)新生ジャパン投資