今週の投資戦略
１. 今週の東京株式市場
（１）日銀金融政策決定会合の結果が明らかとなった満月１８日を高値に急反落。年初来安値更新続く。１月２６日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め
東京株式市場は、日経２２５が１月５日の２万９３８８円を高値に急反落。７日にかけ２万８２９３円へ。八専中の新月を３日に経てＮＹ市場と共に急反落した格好。
１月１０日付レポートで「いったん上昇に転じる」と予想。日経２２５は１２日に反発した後、１４日にかけ２万７８８９円へ下落。早くも１１日安値を割って２万７０００円台に入った事を見るに見かねてか、日銀が昨年１０月１日以来３カ月半ぶりにＥＴＦを７０１億円買い入れた。
ナスダックとＳ＆Ｐ５００は、ちょうど八専終了となった１月１０日安値から切り返し。１３日に急反落したが、１０日安値を死守。
１月１６日付レポートで「週初高で始まった後、１月２０日前後から下落に転じる」と予想。日銀金融政策決定会合の結果が明らかとなった満月１８日の２万８６９０円を高値に急反落。２１日にかけ２万７１２９円へ一段安。年初来安値更新が続き、昨年８月２０日安値２万６９５４円に迫った。
１月２１日のＮＹ株式市場は大幅続落。
シカゴ日経平均先物は２万７２２５円で終了。ドル／円終値１１３.６８円。
今週は、１月２６日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め。
１月２５日～２６日にＦＯＭＣが開催。
昨年１２月１２日付レポートよりお伝えしてきた２０２２年全体相場予測は、「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落。３月末・４月初めにかけ上昇。５月初めにかけ下落。８月上旬にかけ上昇。１０月中旬にかけ下落。１２月末にかけ上昇」。
｢１月下旬にかけ上昇」は外れたが、１月１６日付レポートで予想した「週初高で始まった後、１月２０日前後から下落に転じる」は、ほぼ的中。
２０２０年１２月２０日付レポートよりお伝えしてきた２０２１年全体相場予測は、「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整。４月前後から再上昇。一段高へ。５月前後を高値に下落。６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高。１０月前後をダブルトップに下落。１１月前後より再上昇」。
「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整」は的中。
「４月前後から再上昇。一段高へ」は、史上最高値を更新したＮＹは的中したが、東京は外れた。
「５月前後を高値に下落」は的中。
「６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高」は、ＮＹが完全的中。東京は日経２２５とマザーズ指数が８月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、７月２７日にかけ青天相場が続いた東証２部指数は９月１０日に史上最高値を再び更新。ＴＯＰＩＸも５月１３日安値を割らずに８月陽線。９月３日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経２２５も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点９月１４日に年初来高値を更新。
「１０月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「１０月前後下落」は的中。
「１１月前後より再上昇」は、ＮＹが的中したが、東京は大納会を３万円大台引け成らず、外れた。
２０１９年１２月１５日付レポートよりお伝えしてきた２０２０年全体相場予測は、「２月前後に調整もあろうが６月前後にかけ上昇継続。６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」。
当初的中したかに見えた「２月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、３月１３日と１７日に個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出し、マザーズが１３日を、ＴＯＰＩＸが１７日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した１万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「６月前後にかけ上昇継続」は的中した。
「６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経２２５が２０１８年１０月に付けた２０１２年１１月以降の高値を更新。ＮＹダウも年末年始に予想した３万ドルの大台乗せ果たした後、日経２２５が予想通り１２月３０日大納会を２万７０００円台に乗せてほぼ高値引けとなった。
（２）２０２２年相場予測「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落。３月末・４月初めにかけ上昇。５月初めにかけ下落。８月上旬にかけ上昇。１０月中旬にかけ下落。１２月末にかけ上昇」
２０１２年１１月１４日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、１４日の夜間取引寄付より日経２２５先物オプションコールを買い推奨した後、翌１５日朝方より「かねてよりお伝えしてきた２０１２年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。１９０５年５月２７日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。
私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート（１９２９年世界恐慌時のＮＹダウ暴落チャート、１９１９年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート）と世界各国の人口動態（人口ピラミッド）を独自分析した結果、２００３年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。
【１９８９年末を高値としたバブル崩壊から約１３年後の２００３年春を大底に２００７年春にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２００７年夏以降、調整色を強め急落。
２００８年春にかけ下落が続いた後、２００８年春を底に２００８年末にかけ急反発。２００８年末を戻り高値に２００９年春にかけ調整した後、２００９年末にかけ切り返し。２０１０年中盤に再び急落。小戻した後、２０１２年春にかけジリ安。
２０１２年春を大底に２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２０１６年中盤を高値に秋にかけ急反落。２０１９年にかけボックス相場が続いた後、２０１９年中盤から２０３６年初めにかけ上昇】
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２. 今週の注目銘柄
東証Ｍ４０５５ ティアンドエス （１月２１日終値１３２１円）
【次世代半導体メモリ「ＭＲＡＭ」関連本命格として買いと予想する。買い推奨値から１４倍高のＦＲＯＮＴＥＯ、１０倍高のフェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める】
大手企業向けシステム開発・運用保守を柱に、最先端半導体メモリ工場のシステム運用・保守と、ＡＩや画像認識など先端技術開発を展開。東芝、キオクシア、日立製作所向けが売上高の８割占める。
２０２２年１１月期最終利益が前期比３２％増の３億９１００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ５１.８２円。
１月２１日終値１３２１円で、今期予想ＰＥＲ２５.５倍。時価総額１０１億円。
２０２０年１１月４日、中小企業庁（経済産業省）が公募した令和２年度「戦略的基盤技術高度化支援事業（サポイン事業）」に、国立大学法人東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センター及びパワースピン株式会社との共同研究として「スピントロニクス/CMOS Hybrid LSIの設計技術及びソフトウェア開発と実用化」が採択され、研究開発開始。
東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センターがSociety5.0実現を目指し、国際産学連携体制で進めてきた「スピントロニクス/ CMOS Hybrid LSI技術」は、データの書き込みに「スピン」と呼ばれる電子が持つ磁石の性質を応用する次世代メモリ「磁気記録式メモリ（MRAM）」のキーテクノロジー。従来のシリコン技術に比べ消費電力を1/100 以下に低消費電力化し、低価格も可能となる。
本技術をさらに、低消費電力アプリケーションプロセッサ事業化へ展開して行くためには、LSI回路設計におけるPDK（プロセスデザインキット）やIPライブラリの開発、およびLSIを動かすためのFM（ファームウェア）やソフトウェア開発キット（SDK）の準備が急務。
新しい技術が世に出るためには、必ずしもLSIの性能だけで決まるのではなく、PDKやSDK等の開発環境整備による回路設計とソフトウェア開発効率向上や、コスト低減も大きな事業化の鍵となる。
本研究開発事業では、パワースピンがハードウェア（回路設計、PDK、IP、設計ツール）を開発。東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センターはハードウェア開発につなげる基盤技術（デバイスパラメータ抽出技術、特性解析技術等）の提供と事業管理。ティアンドエスがソフトウェア（FM/SDK）開発を行い、３者が一体となってスピントロニクス／CMOS Hybrid LSIにかかる回路設計/システム設計/ソフトウェア実装効率の向上を実現する技術基盤の構築を目指す。
本事業により拓かれる革新的スピントロニクス/CMOS Hybrid LSIデバイスにより、
①従来のレベルを遥かに超える超低消費電力性能とそれによる演算性能の向上に加え、②製造コストの削減、③製造工程の短縮、④設計効率の向上と設計コストの削減、⑤ソフトウェア開発効率の向上と開発コストの削減など、将来のアプリケーションプロセッサに求められる要件を達成する事で、IoT社会のフィジカル空間におけるエッジシステム側に、キラーアプリケーションの新規市場を創出し、新たな産業波及効果と共にSociety 5.0の実現に貢献する。
２０２０年８月７日に新規上昇。２６日の７３１５円を上場来高値に急落。今年１月２１日にかけ１２８７円へ。上場来安値更新続く。
次世代半導体メモリ「ＭＲＡＭ」関連本命格として買いと予想する。買い推奨値から１４倍高のＦＲＯＮＴＥＯ、１０倍高のフェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める。
６８９０フェローテックＨＤが、昨年１１月１９日にかけ４６９５円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、半導体関連全面買い推奨の筆頭株に挙げた２０２０年３月１３日買い推奨値４５８円から１０.３倍高に。
２１５８ＦＲＯＮＴＥＯが、１１月２６日にかけ５３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１９年１２月２日買い推奨値３８１円から１４倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年３月中盤安値１５６円から３４倍高。２０１０年１１月上場来安値１０円から５３０倍高に。
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東証Ｍ４４２５ Ｋｕｄａｎ （１月２１日終値２１８４円）
【買いと予想する。メタバース＆アバターロボット関連の材料性も内包する「人工知覚」オンリーワン的な自動運転関連本命格で、買い推奨値から１４倍高演じたＦＲＯＮＴＥＯに続くムーンショット銘柄として大化けに向かう可能性秘める。建設ＤＸ、音響ＤｅｅｐＴｅｃｈ等の材料も続々発表】
引け後に決算発表を控えた昨年１１月１２日の２９６４円より人工知覚関連銘柄として、１５日と２段構えで買いと予想。１９日にかけ４４３０円へ急騰。
１１月２１日付レポートより以下の通り解説。
『 機械（ロボットやコンピュータ）の「眼」に相当する人工知覚（Artificial Perception）のアルゴリズムを専門とするオンリーワン的ディープテック研究開発企業。AP（人工知覚）のプロフェッショナル集団。自動運転、配送ロボット向けを中心にAR向けも。
「メタバース」が新たなバズワードになる中、現実空間とデジタル空間が地続きとなり、さらにその複合空間にロボットも入り込んでいくのが大きな潮流に。人間の空間、仮想のデジタル空間、ロボットの空間の3つが入り混じり、APによる空間位置認識の重要性が増大。
Visual SLAM、LiDAR SLAM共に複数案件で顧客が開発中の商品・ソリューションへのKudan SLAM機能の組み込みが加速。具体的な製品化に向けた開発確度の高い案件は2022年3月期～2023年3月期に3件、2024年3月期に1件。今後さらに確度の高い案件を積み増す。
SLAM（Simultaneous Localization and Mapping）とは、自己位置推定と環境地図作成を同時に行うキーテクノロジー。それをLiDAR（レーザー）でセンシングするのがLiDAR SLAML。カメラでやるのがVisual SLAM。
日本では特に技術商社とのパートナーシップ、海外ではOusterを始めセンサOEM、NVIDIAやTexas Instrumentsを始めプロセッサ系企業とのパートナーシップを通じ、サードパーティSLAMのニーズが高い企業の案件増加。
台湾ADLINKとのパートナーシップ締結及びAMRプロトタイプ開発、ロボティクスソリューションへのKudan Visual SLAMの組み込み及び共同販売。「ROSCon JP 2021」「Robotics & Automation exhibition (UK)」へのAMRプロトタイプの共同出展等の共同マーケティングを展開。
ヌヴォトンテクノロジージャパン(旧パナソニックセミコンダクターソリューションズ)による「ITmedia Virtual EXPO 2021秋」でのKudan Visual SLAM技術を用いたソリューション発表。
米国LiDARメーカーOusterの公式SLAMパートナー就任、Ousterウェブサイトでの評価用Kudan LiDAR SLAMの提供開始。8月のプログラム開始以来数十件以上の評価案件獲得。
そして今回、APや自動運転技術の第一人者として世界最高峰の研究実績を誇るミュンヘン工科大学のダニエル・クレーマーズ教授が率いるArtisense社完全子会社化の時期を来年12月から10月26日～12月24日に前倒し。
Artisenseの固有技術は、次世代技術としての高い先進性に加え、Kudanの既存技術との間に強い補完関係がある。両社の技術を組み合わせ、SLAMと深層学習の統合、「LiDAR SLAM」と「Visual SLAM」の統合、間接法SLAMと直接法SLAMの統合など、業界に先駆けたブレークスルーの実現を目指す。
Artisenseは、特にロボティクスや自動運転領域における技術展開に強く、シーメンス、ドイツ鉄道、ルノーなどの大手企業を含め、グローバル規模で多数の案件を展開。EU研究機関による複数年自動運転プロジェクトERASMO（Enhanced Receiver for Autonomous Mobility）にもルノーらと共に参画。
10月29日に、次世代型アバターロボット及びロボットの統合管理プラットフォームを提供するugo社への出資も発表。
昨日11月17日引け後にも、Kudan Vision出資先であるエヴィクサーによるTOKYO PRO Market新規上場申請を発表。
11月19日には、ArtisenseがHDマップ世界大手HERE Technologiesと欧州自動車Tier1サプライヤのNNGと共同でメタバース実現に向けた自動車向けARナビゲーションに関するホワイトペーパーを発表。
メタバースやアバターロボット関連の材料性も内包する、「人工知覚」関連オンリーワン的本命格の、買い推奨値から１１倍高超えＦＲＯＮＴＥＯに続くムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
２１５８ＦＲＯＮＴＥＯが２日連続Ｓ高交え１１月１９日にかけ４４９５円へ一段高。２０１９年１２月２日買い推奨値３８１円から１１倍高超えテンバガー。個別材料株を全面買い推奨した昨年３月中盤安値１５６円から２８倍高。２０１０年１１月上場来安値１０円から４４９倍高に。
ＮＹでもメタバース関連筆頭のエヌビディアが青天再開。１１月１９日も上場来高値更新。 』
11月24の3500円を安値に切り返し。
11月25日2時の日経新聞電子版が、「メタバースの開発競争が熱を帯び、エヌビディアやマイクロソフトが本格参戦。100兆円規模に成長すると期待される」と報じる。
11月29日に19日高値と顔合わせとなる4430円へ上昇した後、悪地合いもあって反落。
11月30日に、ICT施工のリーディングカンパニーであるAtos社との事業提携契約締結を発表。KudanのSLAM技術とAtosの土木建築現場におけるICT技術導入の豊富な知見及び実績を掛け合わせ、既存の延長線上にはない建設DX＝「i-Construction」（国土交通省が進める建設生産システム全体の生産性向上を図り、魅力ある建設現場を目指す取組み）のライフサイクル全般の革新を目指す。
12月2日に、Kudan Visionの出資先であるエヴィクサーのTOKYO PRO Market新規上場が承認されたと発表。エヴィクサーは、音の信号処理に基づくソフトウェアの研究開発及び独自の音響通信ソリューションを提供。
12月6日の3425円を安値に切り返し。
ファッションブランドのメタバース参入支援事業開始を発表した3083シーズメンがS高連発で2270円へ再騰した12月8日引け後に、KudanのLidarセンサOEM パートナーであるOusterが日本での事業拡大を発表。日本における同社との連携をより深化する。
Ousterは、産業用、自動車、スマートインフラストラクチャやロボティクス向けの高解像度デジタルLidarセンサのリーディングプロバイダ。Ouster製品は、価格と性能のバランスが非常に優れているのを始め、何百ものユースケースに対応できる柔軟性を兼ね備えた一連の要件に基づいて構築。業界を超えて革新的な自律性を実現している。アメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋、中東に拠点を持ち、50カ国以上約600社にのぼる顧客を抱えている。
3955円へ再上昇した12月9日引け後にも、Artisense創業者兼CSOダニエル・クレーマーズ教授のプレゼン動画を公開。同社らの技術力の高さが再認識された。
さらに12月10日引け後には、Artisenseの株式取得完了と、ArtisenseがGerman Accelerator（ジャーマン・アクセラレーター）とのコラボレーションを通じて、世界最大のロボット市場であるアジア太平洋地域、特にシンガポールを中心として、グループ全体のSLAM製品の導入拡大を図るための重要なマイルストーンを達成した事を発表。
ジャーマン・アクセラレーターは、成長性の高いドイツのスタートアップ企業がグローバルに事業拡大する事を支援。米国やアジアにおける世界有数のイノベーションハブへのアクセスを始め、最先端技術への理解と新たな発見をスピーディーに追求できる機会を与えている。同組織は、ジャーマン・エンタープレナーシップが運営し、ドイツ連邦経済・エネルギー省が資金援助している。
ジャーマン・アクセラレーターの支援を受け、シンガポールへの事業進出を計画するために、過去 3 ヶ月間、綿密な分析と現地のパートナー企業との積極的な対話を実施。その後、Artisense の経営陣が1週間かけてシンガポールを訪問し、約20社の大手スタートアップ企業、テクノロジー企業やエンジニアリング企業を始め、政府や学界の関係者とも会談。SLAM技術が現地企業のさらなる成長にどのように役立つか、また、SLAM 技術による新たな機会や価値創出について議論を深めてきた。
今回の訪問では、Artisense SLAMを屋外と屋内の両方でテストし、顧客やパートナー企業に向けて車両や小型デバイスにおけるデモも行った。
ここ空売りも急増。12月3日時点の信用取引は、買残1200株増の47万9500株に対し売残10万5600株増の34万1900株。取組倍率1.4倍。
日証金ベースでは、買残6万3100株に対し売残21万4000株。取組倍率0.29倍。取組大逆転。逆日歩10銭。
１２月１２日付レポートで「まずは、１１月１９日と２９日のダブルトップとなっている４４３０円更新に向かう」と予想。１４日にかけ４０７５円まで買われたが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け急反落。２０日にかけ２９２４円へ。
会社四季報新春号で、２０２３年３月期最終利益が１億円の赤字予想ながら、売上高は前期比２倍増の６億円過去最高予想。
１２月１６日に、ArtisenseのSLAM 技術が自動車向けナビゲーションシステムや地図データの国際規格団体NDSの記事で推奨されたと発表。
１２月２２日に、ＫｕｄａｎＶｉｓｉｏｎの出資先である音の信号処理に基づくソフトウェアの研究開発及び独自の音響通信ソリューションを提供しているエヴィクサーがプロ向け株式市場TOKYO PRO Marketへ上場したと発表。
１２月２６日付レポートで「買い場」と予想。２８日の２８３１円を安値に切り返し。
１２月２８日に、Ａｒｔｉｓｅｎｓｅ創業者兼ＣＳＯダニエル・クレーマーズ教授が単眼カメラでの高精度な位置推定・３次元マップ構築に関する共著論文を発表。そのデモ動画が国際学会で最優秀賞を受賞したと発表。
年明け１月５日にかけ３３４５円へ上昇した後、マザーズ急落の煽り受け一段安。２２０１円まで売られ、上場来安値を更新した１４日の２２５３円で改めて買いと予想。２３３９円を回復して２３１３円で引けた後、４ｔｈ.ａｉの自律走行ロボット（ＡＭＲ）プロトタイプにＫｕｄａｎＳＬＡＭが採用されたと発表。ＡＭＲプロトタイプは、１月１９日～２１日まで開催される日本最大級のＭａａＳ分野の専門展「第２回ＭａａＳ ＥＸＰＯ 統合型モビリティサービス【開発】【活用】展」にて展示される予定。
４ｔｈ.ａｉは、トヨタ自動車を主要取引先とするスマートインプリメントのIn-house Company。MaaSに特化したエンジニアリングサービスを提供。自動運転システム制御技術、先進安全システム制御技術を中心とする自動車制御技術とAIやRobotics、IoTをはじめとする最先端技術を融合し、小型モビリティ自律運転制御・遠隔操作システム開発、クラウドシステムを活用したECサイト開発、さらに、スマートシティのデジタルツイン開発に取り組んでいる。 MaaS Total Engineering Provider として、全ての人やモノがシームレスに移動できる、どこにでも行ける社会を実現するために必要不可欠な技術を提供。
マザーズ一段安の煽り受け上場来安値更新。１月１９日の２０９３円を安値に切り返し。
改めて買いと予想する。メタバース＆アバターロボット関連の材料性も内包する「人工知覚」オンリーワン的な自動運転本命格で、買い推奨値から１４倍高演じたＦＲＯＮＴＥＯに続くムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。建設ＤＸ、音響ＤｅｅｐＴｅｃｈなどの材料も続々発表。
２１５８ＦＲＯＮＴＥＯが、昨年１１月２６日にかけ５３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１９年１２月２日買い推奨値３８１円から１４倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年３月中盤安値１５６円から３４倍高。２０１０年１１月上場来安値１０円から５３０倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証ＪＱ８７０４ トレイダーズＨＤ （１月２１日終値４０４円）
【引け新値。バリュー金融関連大穴株として１月１２日より改めて買い推奨。システム開発会社に変貌した未来型証券会社として２０２４年度に預り資産１２００億円を達成し、ＦＸ業界トップを射程圏内に捕らえる計画。２０１２年６月から１６年１月にかけ３３倍高演じた実績あり。今回も大化けに向かう可能性秘める】
バリュー金融関連大穴株として、１月１２日の３８０円より改めて買いと予想。
１月１６日付レポートより以下の通り解説。
『 ＦＸ（外国為替証拠金取引）とオプション取引を柱に、金融システム開発や投資事業を展開。１月１７日より暗号資産ＣＦＤサービス開始予定。
２０２２年３月期最終利益が前期比２０％減の１４億２０００万円予想。予想ＥＰＳ４８.７１円。
１月１４日終値３９８円で、今期予想ＰＥＲ８.２倍。割安。時価総額１１６億円。
昨年１１月１２日に発表した２０２２年３月期第２四半期純利益９億６６００万円は、同通期最終利益１４億２０００万円予想に対する進捗率が６８％に達し、通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第２四半期純利益９億６６００万円を単純に２倍した１９億３２００万円が通期最終利益なら、前期比８％増益。
仮に、第２四半期ＥＰＳ３３.１４円を単純に２倍した６６.２８円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ６.０倍に低下。
昨年１２月２日に、子会社のトレイダーズ証券が金融商品取引法に基づく第一種金融商品取引業者（暗号資産に関する店頭デリバティブ取引業の追加）として変更登録されたと発表。
１２月１５日に発表した「Traders Group Vision for 2024」において、ＦＸ、暗号資産ＣＦＤ、システムトレード、バイナリーオプション、金融情報サービスなど金融サービス事業と、金融システムサービス、システム運用・保守、システム・ビジネスコンサルティングなどＩＴテクノロジーサービス事業を２本柱に、２０２４年度に預り資産１２００億円を達成し、ＦＸ業界トップをターゲット圏内に捕らえる計画。
ＩＴテクノロジーサービス事業を担うＮｅｘｔｏｐ.Ａｓｉａは、２０１２年に設立して以来、次世代ＦＸ取引システム、暗号資産ＣＦＤシステムなど最先端システムを開発・提供。今や、同社グループ全従業員約３００名のうち約２００名がシステム開発に従事。システム開発会社に変貌した未来型証券会社に。
２０１２年６月安値６３円から２０１６年１月にかけ２０９０円へ３３倍高演じた実績あり。
今回も、大化けに向かう可能性秘める。 』
１月１８日にかけ４１２円へ上昇。年初来高値更新続く。２１日を４０４円で引け新値。
システム開発会社に変貌した未来型証券会社のバリュー金融関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。
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東証Ｍ４８８９ レナサイエンス （１月２１日終値４７７円）
【買いと予想する。「買い推奨値から１４倍高演じたＦＲＯＮＴＥＯに続くＡＩ医療関連の材料性も内包する東北大発直近ＩＰＯバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。コロナ治療薬で第一三共と契約。脱毛症治療薬を米企業に導出。グローバル医療機器メーカーに導出した使い捨て極細内視鏡が今期中に承認申請予定】
昨年９月２４日に新規上場。公開価格６７０円に対し初値９７６円で生まれ、１０１５円を高値に反落。１０月６日の８１３円より直近ＩＰＯのバイオ関連銘柄として買いと予想。１３日の６９１円を安値に切り返し急。Ｓ高交え１９日にかけ１０５０円へ急伸した後、反落。６５４円まで売られ上場来安値を更新した１１月９日の６６６円でも買い推奨。１９日にかけ９００円へ再上昇。
１１月２１日付レポートより以下の通り解説。
『 東北大学発のバイオベンチャー。東北大大学院医学系研究科の宮田敏男教授が発見した化合物を活用し、老化関連疾患を治療する「ＰＡＩ－１阻害薬」の開発などを事業化するため、２０００年２月に設立。医療機器やＡＩソリューション開発も。東北大出資のファンド東北大ベンチャーパートナーズが１億１１００万円を出資。今年９月２４日に、投資先の東北大発ベンチャーで初の上場果たす。
２０２２年３月期最終利益は４億円の赤字予想。時価総額１１３億円。
ＰＡＩ－１は血栓の溶解（線溶という）に必要なタンパク。近年では細胞の「再生」や「老化」に関与する一連の知見が明らかとなり、高齢化や生活習慣に伴う疾患の治療標的と考えられているが、これまでヒトのＰＡＩ－１分子の活性を阻害できる医薬品は臨床応用されていなかった。
同社は、「再生」や「老化に関連した疾患」に応用できる可能性を持ったＰＡＩ－１阻害薬の開発に取り組んできた。
ヒトのＰＡＩ－１分子の結晶構造を基に、コンピューター工学を利用したバーチャル化合物ライブラリーの探索からＰＡＩ－１阻害候補化合物を取得。新規阻害化合物を１０年以上かけてこれまで１４００個以上合成スクリーニングし、更にそれらの活性や安全性などを評価する中で、安全性に優れた経口投与可能な臨床開発候補化合物「ＲＳ５６１４」を取得した。
老化した細胞、組織や個体（ｋｌｏｔｈｏマウス、早老症として有名なウェルナー症候群のヒト）では、ＰＡＩ－１の発現が高いことが報告された。老化モデルとして有名なｋｌｏｔｈｏマウスでは、ＰＡＩ－１を阻害することにより、老化の主症状を全てが改善する事を明らかに。
加齢に伴い発症するがん、動脈硬化、慢性閉塞性肺疾患、糖尿病、腎臓病、アルツハイマー病ではＰＡＩ－１の発現は極めて高くなっているが、ＰＡＩ－１阻害薬を投与する事で、これら疾患動物モデルでの病態も著明に改善できる。
米中西部に暮らすアーミッシュの人々を調査し、ＰＡＩ－１遺伝子を持たない人は、持っている人に比べて１０年程度長生きすることを見出した。欠損する人々は糖尿病など病気にもかかりにくい事も分かった。
新薬開発のパイプラインが、第３相試験準備中の慢性骨髄性白血病治療薬、第一三共とオプション契約締結の新型コロナウイルス感染症に伴う肺傷害治療薬、米企業に導出済みの男性型脱毛症治療薬を始め８本。
医療機器開発では、腹膜透析患者向けディスポーザブル（使い捨て）極細内視鏡を開発中。グローバル医療機器メーカーに導出。承認申請準備中。今期中に承認申請予定。
ＡＩソリューション開発は、呼吸機能検査診断サポートが京都大学呼吸器内科との共同研究。スパイロメトリー国内トップ企業チェストと共同研究及び事業化に関する契約締結。慢性透析システム支援が、東北大学、聖路加国際大学、民間医療機関との共同研究。ニプロと共同研究契約締結。
買い推奨値から１１倍高超えＦＲＯＮＴＥＯに続くＡＩ医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近ＩＰＯバイオ「不老不死」関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
２０１９年中より「２０２０年は医療ＩＣＴ関連がテーマになる」と予想した通り、ＡＩ医療や医療ＤＸ関連銘柄からテンバガーが続出したのは記憶に新しい。
２４１３エムスリーが、２００４年１１月上場来安値４８円から今年１月８日にかけ１０６７５円へ２２２倍高。
２１５０ケアネットが、２０１０年１１月上場来安値１８円から今年６月１８日にかけ２５１５円へ１３９倍高。
６０９５メドピアが、２０１６年２月上場来安値１７５円から今年１月４日にかけ８８５０円へ５０倍高。
４４８０メドレーが、２０１９年１２月上場来安値１１８１円から昨年１０月にかけ７３７０円へ６.２倍高。
１１月１０日にかけ４４９５円へ一段高。今もなお青天相場が続く２１５８ＦＲＯＮＴＥＯも、ＡＩ医療関連銘柄。２０１９年１２月２日買い推奨値３８１円から１１.８倍高。２０１０年１１月上場来安値１０円から４４９倍高に。 』
１１月２６日引け後に、８０８６ニプロと「糖尿病治療における最適なインスリン投与量を算出する人工知能（ＡＩ）アルゴリズム」を搭載した医療機器システムの開発に関して共同研究契約を締結すると発表。
これを好感し、１１月２９日に一時Ｓ高となる１０２７円へ急伸した後、全体相場急落の煽り受け急反落。１２月６日の７２５円を安値に切り返し。
１２月１５日に、精神症状を伴う更年期障害患者に対するピリドキサミンの臨床開発を見据え、東京医科歯科大学病院と共同研究契約を締結すると発表。
１２月１６日にも、東北大学との「オープンイノベーションによる医療ソリューション開発」 に関する提携協定書締結を発表。
１２月２６日付レポートで買い場と予想。マザーズ急落の煽り受け今年１月２１日にかけ４６１円へ一段安。
予想に反する上場来安値更新ながら、改めて買いと予想する。
「買い推奨値から１４倍高演じたＦＲＯＮＴＥＯに続くＡＩ医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近ＩＰＯバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
２１５８ＦＲＯＮＴＥＯが、昨年１１月２６日にかけ５３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１９年１２月２日買い推奨値３８１円から１４倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年３月中盤安値１５６円から３４倍高。２０１０年１１月上場来安値１０円から５３０倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証ＪＱ３４２３ エスイー （１月２１日終値３４３円）
【国土強靭化関連の中で脱炭素なプラズマ発電関連の材料性を内包し、予想通り上方修正も発表した割安な低位・低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】
６９９３大黒屋ＨＤ、２３７０メディネットなど買い人気続く低位材料株として、昨年７月２日の３１９円より買いと予想。３３０円で高値引け。
７月４日付レポートより以下の通り解説。
『 プレストレストコンクリート（ＰＣ）の定着工法であるＳＥＥＥ工法を中核とする建設用資機材の製造・販売事業を柱に、２００１年にフランスの大手コンサルタント会社アンジェロップとの技術協力関係のもとに設立された日仏合併子会社アンジェロセックで、アジア・アフリカを中心とする世界各国の道路、橋梁、河川堤防などの調査、計画、設計、施工管理を始め、太陽光、水力、風力など再生可能エネルギーの供給による「持続可能な開発」を目指し、コミュニティ開発から社会インフラ建設に至るまで、グローバルでトータルなコンサルティングと最適なエンジニアリング・ソリューションを提供。
「プレストレストコンクリート（ＰＣ）」とは、「圧縮に強く、引張に弱い」という特徴があるコンクリートに、あらかじめ鋼線（緊張材）を入れて引っ張る事でコンクリートに圧縮力をかけ、過重によるひび割れを防止して超寿命化したもの。
同社では、橋梁や道路橋を始めとしたコンクリート構造物の補強に使用するこのＰＣ用緊張材である「ＳＥＥＥケーブル」や「外ケーブル」、斜張橋等の大型橋梁に使用される「斜材ケーブル」などを提供。
同社が開発した「ＳＥＥＥグラウンドアンカー」は、定着具にナットを使用して耐震性を持たせ、ケーブルに完全二重防食を施して耐久性も向上。これまで一時的な補強手段としての使用が多かったアンカー工法の長期的な使用を可能にした。
「グラウンドアンカー工法」とは、地中の硬い岩盤層と軟らかい地表面とを高強度の引張材（アンカー）で連結させ、引張り力を利用して締め付ける事で土砂災害の防止や地盤補強のための工法として、主に斜面安定、構造物の転倒・浮き上り防止などに用いられる。
同社の超高強度合成繊維補強コンクリート「ＥＳＣＯＮ」は、コンクリートの弱点である曲げ強度が一般的なコンクリートの７倍以上、圧縮強度が６倍以上の超高強度。構造部材の軽量化を実現すると共に、組織が緻密で劣化因子の侵入がなく、耐久性の面でも極めて優れ、長寿命化も図れる。さらに、高い流動性により、超高強度合成繊維補強コンクリートであっても現場での打設が可能。適用分野は極めて広い。
２０２５年のプラズマ発電所稼働を目指し、今年から来年にかけ事業化の詳細を決定する予定。
２０２２年３月期最終利益が前期比９％増の６億８９００万円予想。予想ＥＰＳ２２.９６円。
会社四季報で、２０２３年３月期最終利益７億４０００万円予想。予想ＥＰＳ２４.７円。
７月２日終値３３０円で、今期予想ＰＥＲ１４.４倍。四季報予想の来期予想ＰＥＲ１３.４倍。
時価総額１０３億円。株主第５位に（株）麻生。
昨年６月に発表した中期経営計画で、２０２３年３月期売上高２６０億円、経常利益１６億円、最終利益１０億２３００万円計画。
２０１２年１０月安値１０８円から２０１３年１０月にかけ７１５円へ６.６倍高演じた実績あり。
豪雨・防災・国土強靭化計画関連かつ核融合プラズマ発電関連の低位・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
６月８日に、東芝の子会社・東芝エネルギーシステムズが、「ＩＴＥＲ（国際熱核融合実験炉）」向け世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表。
ＩＴＥＲ（イーター）は、太陽と同じ「核融合反応」でエネルギーを生み出す実験炉。２０２５年の運転開始を目指し、日本、欧州、米国、ロシア、中国、韓国、インドの世界７極が協力してフランスに建設中。
「核融合発電」とは、太陽で水素の原子核同士が結合しヘリウムに変換する核融合反応を人工的に起こし、発生した膨大な熱エネルギーを利用して大規模発電する事から、「地上の太陽」と呼ばれる。
重い原子核を「分裂」させる原子力発電とは逆に、核融合は軽い原子核を「融合」させる事から、高レベル放射性廃棄物が発生しない。また、核分裂反応は連鎖的に起こってしまうので、暴走し制御不能に陥り易いが、核融合反応は燃料の供給を止めると反応も止まるので、原子力発電のような制御不能な状態にならず、安全性が高い。
もちろんＣＯ2を排出しない。燃料は海水から回収可能で事実上、無尽蔵。正に「夢のエネルギー」。
海水から重水素と三重水素（トリチウム）を取り出し、１億度以上に加熱された高温プラズマ状態で、水素の原子核が融合し、ヘリウムに変換される時に生じるエネルギーを利用して発電。燃料１グラムから石油８トン分ものエネルギーが生み出せるという。
「プラズマ」とは、固体・液体・気体に続く物質の第４の状態。温度が上がると物質は固体から液体に、液体から気体へと状態が変化する。気体の温度が上昇すると気体の分子は解離して原子になり、さらに温度が上がると原子核の周りを回っていた電子が原子から離れて正イオンと電子に分かれる。この現象を電離と呼ぶ。電離によって生じた荷電粒子を含む気体をプラズマという。核融合では１億度以上でプラズマを生成。
核融合でエネルギーを生み出すには、プラズマの温度、密度、閉じ込め時間（寿命）という３変数の積（核融合三重積）を高め、核融合条件を満たす必要がある。重水素・トリチウム燃料核融合には１億度以上の温度が不可欠なため、制御するべき２つの変数はプラズマ密度と閉じ込め時間（寿命）になる。
３つの方式がある。磁力を利用する「磁場閉じ込め核融合（ＭＣＦ）」。レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合（ＩＣＦ）」。その中間に位置する「衝撃波磁化標的核融合（ＭＴＦ）」。
ＭＣＦは低密度だが閉じ込め時間を長くする事で、ＩＣＦは極短時間だが固体密度の１０００倍以上という超高密度プラズマを得る事で、核融合燃焼を狙う。ＭＴＦは、実現技術の難易度が上がる長寿命や超高密度を放棄し、いずれも中間の値で核融合条件の達成を目指す。
今回、東芝エネルギーシステムズが世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表したＩＴＥＲは、磁場閉じ込め核融合（ＭＣＦ）の「トカマク」と呼ばれる方式。１９５０年代にソヴィエト連邦で開発された。ドーナツ状の超高温プラズマの中で核融合反応を起こす。
トカマク型で商用核融合炉の実現を目指す民間企業は、２００９年に設立されたTokamak Energyと、２０１７年に設立されたＣＦＳが代表的。
Tokamak Energyは、球状トカマクと高温超伝導体マグネットにより小型核融合炉開発を目指す。
ＣＦＳは、ＭＩＴの「Plasma Science and Fusion Center」と共同で核融合装置「SPARC」の建設準備を進行中。ＭＩＴで長年研究が続けられてきた「Alcator C-Mod」と名付けられたコンパクトな高磁場トカマクを基盤に、高温超伝導体マグネットを利用し、より安価で小型なトカマクによる核融合炉の実証を目指す。２０２１年までにファーストプラズマと入力エネルギーを上回る核融合出力を得て、２０２５年以降には「ARC」という世界初となる核融合発電所の建設を計画している。
レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合（ＩＣＦ）」は、アメリカ主導の「ＮＩＦ計画」。
民間核融合炉スタートアップの中でコンセプトの奇抜さから注目を集めるGeneral Fusionは、「衝撃波磁化標的核融合（ＭＴＦ）」を採用。２０２４年までに発電所規模での核融合技術の実証を計画。 』
８月２日にかけ３５７円へ上昇した後、悪地合いもあって急反落。５日の３１２円を安値に切り返し。
８月６日引け後に好決算を発表。２０２２年３月期第１四半期純利益３億５８００万円は、前年同期比４.４倍増で且つ、据え置いた同通期最終利益６億８９００万円予想に対する進捗率が５１％に達し、通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第１四半期純利益３億５８００万円を単純に４倍した１４億３２００万円が通期最終利益なら、前期比２.３倍増益で一気に最高益更新。仮に、第１四半期ＥＰＳ１１.９５円を単純に４倍した４７.８円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ６.７倍に急低下。超割安に。
８月２２日付レポートで「１７日にかけ３４８円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け、２０日を３０６円で安値引けながら、再度買い場」と予想した通り、９月１４日にかけ３３７円へ再上昇。
全体相場急落の煽り受け１０月５日にかけ２９９円へ下落した後、７日夜に東京で１０年ぶりとなる震度５強の地震が発生した事を受け、８日を３３０円で高値引け。
衆院選の投開票を１０月３１日に控え景気対策が焦点となる中、７日夜１０時４１分頃、千葉県北西部を震源とする地震が発生。東京都足立区、埼玉県川口市、宮代町で震度５強を観測。気象庁はマグニチュード５.９と推定。東京２３区内で震度５強を記録したのは２０１１年３月１１日の東日本大震災以来、１０年ぶりとなる。
１０月２５日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、２６日に一時３４６円へ急伸した後、急反落。
期待外れの行って来いながら、２０２２年３月期最終利益を前回予想の６億８９００万円から１１億２７００万円予想へ大幅上方修正。予想ＥＰＳも３７.４８円。２９日終値３３１円で今期予想ＰＥＲ８.８倍に低下。
１１月２２日にかけ４１４円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け急反落。１２月２日の３２９円を安値に切り返し。９日にかけ３８６円へ再上昇。
税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け１２月２０日にかけ３３４円へ下落。
会社四季報新春号で、２０２３年３月期最終利益が１２億５０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ４１.５円。
１２月２６日付レポートで「買い場」と予想。年明け１月４日にかけ３９６円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け１４日にかけ３４２円へ下落。
国土強靭化関連の中で脱炭素なプラズマ発電関連の材料性を内包し、予想通り上方修正も発表した割安な低位・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｍ６６１３ ＱＤレーザ （１月２１日終値６７７円）
【買いと予想する。「６６６倍高のレーザーテック、３２倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年２月１２日の１２２９円と１１６９円で量子ドットレーザー関連のＩＰＯ銘柄として、買いと予想。
２月１４日付レポートより以下の通り解説。
『 ２月５日に新規公開した半導体レーザーの開発・製造・販売。
公開価格３４０円に対し初値７９７円で生まれた後、２日連続Ｓ高を交え２月１０日にかけ１３４９円へ急騰。
まだ赤字ながら、量子ドットレーザーの量産化に世界で唯一成功。網膜に直接投影する新技術「ビリジウムテクノロジー」を用い、眼鏡やコンタクトレンズで充分な視力が得られない不正乱視や、ピント調整ができない人向けの網膜走査型眼鏡型端末「レーザアイウェア」も開発。
量子ドットとは、１０ｎｍ（ナノメートル）程度の３次元空間に電子を閉じ込めた半導体微粒子。
この電子の波長サイズの半導体の箱に電子を閉じ込めると、量子力学に基づき、電子が原子の核外電子と同じように飛び飛びの離散エネルギーを持つ。
人工原子とも呼ばれ、このエネルギーの離散性により、量子ドットを用いた半導体レーザーは温度安定性やスペクトル純度に優れるなどの特徴を持つ。
量子ドットに電子１個のみ入れて発光させれば、単一光子を発生でき、この単一光子源は量子暗号通信の基本素子となるほか、量子コンピュータにも用いられる。
さらに、量子ドットの飛び飛びのエネルギー準位を利用すれば、太陽スペクトルの高効率利用が可能となり、高効率太陽電池の原理として期待される。
今や、レーザーは宇宙・医療・情報通信・工業など幅広い領域で利用される不可欠な技術。
半導体レーザーは、半導体の再結合発光を利用したレーザー。小型かつ低電圧・低電流で駆動。容易に発振。電力を直接光に変換。高い変換効率が得られる。半導体の組成を変えると様々な波長のレーザーも作成可能。
量子ドットレーザーは、活性層に量子ドットが敷き詰められた半導体レーザーの一種。レーザー発振に必要な最小の電流値（閾値電流）が低く、消費電力を抑える。閾値電流の温度安定性も良く、周囲の温度が変化しても調整の必要がない。より多くの情報を運ぶための変調特性も優れる究極の半導体レーザー。
２月１２日引け後に決算発表。２０２１年３月期最終利益は９億４００万円の赤字予想。
まだ赤字ながら、究極の半導体レーザー「量子ドットレーザー」量産化に世界で唯一成功した世界初・世界一関連の２月ＩＰＯ銘柄本命格として、大化けに向かう可能性秘める。
６９２０レーザーテックは、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から今年１月１４日にかけ１５６９０円へ３１３倍高のハンドレッドバガーに。 』
２日連続Ｓ高交え、２月１７日にかけ２０７０円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落したが、１９日朝方の１４８４円を安値に切り返し急。１８日引け後に開示した２０２１年３月期第３四半期決算説明資料を好感し、１８４８円で高値引けとなった。
２月２１日付レポートより以下の通り解説。
『 ２０２１年３月期第３四半期決算説明資料の中で、同社のコア技術によりレーザーデバイスは、①シリコン回路の進化、②センシングの進化、③レーザー加工の進化をもたらす。
①シリコン回路の進化は、同社が世界に先駆け量産に成功した１００度以上で高温動作する量子ドットレーザーこそ、デバイス回路内の情報のやり取りに光通信を利用する「シリコン電子・光集積回路」現実化に必須の光源。
同社が量産に成功した世界最高温度の量子ドットレーザーは、温度安定性に優れ、１００度以上の温度でも特性劣化も少なく、専用設計により２００度でもレーザー発振可能。高歩留りで安定製造できる体制も確立。ＣＰＵとメモリーなどを光通信で接続する際に使う世界最小のシリコン融合トランシーバーも実現。
既に、量子ドットレーザーを基板上に搭載したシリコンフォトニクス用チップの累計販売台数は１万２０００個に。データセンター、ＬｉＤＡＲ（ライダー）、５Ｇ基地局、スーパーコンピューターなどへ展開される。
ＬｉＤＡＲとは、近赤外光や可視光、紫外線を使って対象物に光を照射し、その反射光を光センサでとらえ距離を測定するリモートセンシング（離れた位置からセンサを使って感知する）方式。高度自動運転システムや、ロボット掃除機、ゴルフ測距計、自動搬送車（ＡＧＶ）、サービスロボットなど、人や物を高精度に検知する用途に利用される。完全自動運転（レベル５）実現には必要不可欠な技術とも。
②センシングの進化は、様々な波⻑の独⾃レーザーでフローサイトメータ等のバイオセンシング機器を始め、マシンビジョン、顔認証等へ多彩に展開。フローサイトメータ世界市場（７７０億円）の８２.７％を占める上位２社に認定サプライヤとして供給（認定サプライヤは当社以外にも複数社存在）。
③レーザー加工の進化は、超短パルス（１０ｐｓ)による非加熱での高精細加工を実現し、スマートフォン電子回路基板の加工に利用中。極短パルスレーザ世界市場(４６６億円)の２２.４％を占める世界第２位レーザメーカに認定サプライヤとして供給（認定サプライヤは当社以外にも複数社存在）。航空ＬｉＤＡＲなどにも展開。
１.２７兆円から４年ＣＡＧＲ（年平均成長率）で１.８３兆円市場に拡大が推計される半導体レーザー市場において、認定顧客数２０２０年３月末の３９社から年間２０％増加目指す。
世界初の網膜投影技術を活用したアイウェア製品化「医療機器製造販売承認」取得済みの「レーザアイウェア」は、日米欧のみでも最大市場規模９０００億円。中国含め眼科医療非先進国市場への展開も想定。
さらに、レーザ網膜投影技術を活用した新しい検眼器の試作機を既に完成。提携先と上市に向け進行中。小型・安価・短時間・自己検診を可能にする。
国内における２０３０年の視覚障害社会コストは１１兆円と試算され、眼底撮影装置市場規模は４８４億円から５年ＣＡＧＲで６３８億円市場に拡大が推計される。
量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の２月ＩＰＯ銘柄本命格として、青天再開から大化けに向かう可能性秘める。 』
２月２２日の１９５７円を戻り高値に三角保ち合い形成。全体相場一段安の煽り受け、三角保ち合い下放れ。３月４日にかけ１２５７円へ下落ながら、２月５日上場来安値７７０円から１７日上場来高値２０７０円の上げに対する半値押しが１４２０円、０.６１８押しが１２６６円。
３月５日には日本経済新聞電子版が、「メルカリや東大など１４組織の３０人からなる研究者組織「量子インターネットタスクフォース」は、２月に公開した事業計画書で、量子インターネットの試験環境を整備する方針を示し、枝分かれした１０～２０キロメートルの通信網の整備を２０２１年度にも始める」と報じる。
３月９日のラジオで「そろそろ量子コンピュータ関連」と指摘した通り、１０日より再上昇。１２日にかけ１６７８円へ。２月１７日上場来高値２０７０円から３月４日安値１２５７円の下げに対する半値戻しが１６６３円。半値戻し達成後、三角保ち合い形成。
１１８０円安値引けまで売られ三角保ち合い下放れとなった４月１２日引け後に、ＳＭＢＣ日興証券が投資評価「１」、目標株価１７５０円で新規にカバレッジを開始。
会社側の２０２１年３月期売上高９億７４００万円、営業利益６億８８００万円赤字、最終利益９億４００万円赤字予想に対し、ＳＭＢＣ日興証券は、２０２１年３月期売上高８億８０００万円、営業利益５億７０００万円赤字、純利益７億９０００万円赤字予想。
２０２２年３月期売上高１４億１０００万円、営業利益９０００万円赤字、純利益１億４０００万円赤字予想。
２０２３年３月期売上高３２億３０００万円、営業利益６億４０００万円黒字、純利益４億９０００万円黒字転換予想。予想ＥＰＳ１４.２円。
２０２４年３月期売上高８２億円、営業利益２０億３０００万円、純利益１６億８０００万円予想。予想ＥＰＳ４８.６円。
２０２５年３月期売上高１３５億円、営業利益３５億７０００万円、純利益３０億２０００万円予想。予想ＥＰＳ８７.３円。４月１２日終値１１８１円で予想ＰＥＲ１３.５倍に低下。
４月１６日の日米首脳会談において、経済安全保障を巡る中国の脅威に対抗し、５Ｇ・６Ｇの最先端通信技術開発に日米で計４５億ドルの投資が合意。
これらを好感し、４月２３日にかけ１６５４円へ再上昇。
４月２４日付け日本経済新聞が、『ＮＴＴと富士通が６Ｇに必要な光通信技術「ＩＯＷＮ」の光電融合デバイス開発で業務提携。２６日にも記者会見で発表』と報じる。現在の１００分の１の消費電力、１２５倍の伝送容量を目指す「ＩＯＷＮ」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。
ＮＴＴは、昨年６月にＮＥＣと資本提携。「ＩＯＷＮ」ではマイクロソフトやソニーグループなどとも連携。
４月２７日にかけ１７１８円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け、１４日にかけ１２５０円へ下落。
５月１６日付レポートで『１３日引け後に発表した２０２２年３月期最終利益５億８００万円赤字予想を嫌気され、１４日にかけ１２５０円へ一段安ながら、「３９８倍高のレーザーテック、２０倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の、２０２１年相場本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、２１日にかけ１６５０円へ再上昇。６月３日にかけ１７５０円へ。４月２７日に付けた戻り高値を更新。
６月７日に、同社が国内で医療機器製造販売承認を取得したＲＥＴＩＳＳＡメディカルのドイツでのフォローアップを含めた治験が完了したと発表。
６月１１日１９時よりオンライン会社説明会を開催。三角保ち合い形成。
６月１８日発売の会社四季報夏号は、２０２３年３月期最終利益２０００万円の黒字転換予想。
６月２０日付レポートで『６月３０日～７月２日にパシフィコ横浜で開催される「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」に出展。全体相場の動向を見極めつつ、日本電子、オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。
６月２７日付レポートで『３０日より「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。６９５１日本電子、６５２１オキサイド、３４４６ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。
予想に反し期待外れの値動きとなったが、７月４日付レポートでも「三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題」と予想。全体相場急落にも下げ渋り。９日朝方の１４６５円を安値に切り返し急。１５６４円でほぼ高値引け。
７月１１日午前７時３０分からＴＢＳで放映された「がっちりマンデー！！」の「僕たち上場しました！２０２１」に登場。８月に網膜走査型眼鏡型端末レーザアイウェア「レティッサディスプレイ」の新型「カメラ付きレティッサディスプレイ」発売を予定。
７月１１日付レポートで「三角保ち合い上放れに向かう」と予想したが、１６１７円まで買われた後、伸び悩み。又しても期待外れの展開に。
８月１１日引け後に決算発表。２０２２年３月期最終利益は５億８００万円の赤字予想ながら、同売上高が前期比４０％増の１２億６０００万円過去最高予想。
８月１８日より、越境ＥＣプラットフォーム「ｅＢａｙ」でレティッサディスプレイⅡの米国向け販売を開始したと発表。
８月２２日付レポートで「全体相場急落の煽りもあって８月２０日にかけ９０９円へ急落ながら、再度買い場」と予想した通り、３１日にかけ１１８６円へ７連騰。
全体相場急落の煽り受け一段安。１０月１４日の８６４円を安値に切り返し。１８日にかけ１０１５円を回復。
６９２０レーザーテックがＤＲＡＭメーカーにもＥＵＶ検査装置納入開始を、７７１３シグマ光機に続き６５２１オキサイドも好決算を発表。
１１月１４日付レポートで「１１日の８２２円を安値に切り返し。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想した通り、１５日にＳ高交え１７日にかけ１１５０円へ急伸。全体相場急落の煽り受け急反落。
１１月２６日に発表した行使価額修正条項付き新株予約権（下限行使価額６７０円）発行を嫌気し急落。
７４２円まで売られた１２月１日の７６１円より買い推奨。２日朝方にかけ８３８円へ反発した後、３日に再び７５５円へ。
１２月５日付レポートで「買い場」と予想。７日の７２５円を安値に切り返し。８日に７９１円へ反発。
１２月１２日付レポートでも「買い場」と予想。１４日に新型レーザ網膜投影機器３機種の製品化を発表したが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け１７日にかけ６５３円へ一段安。
会社四季報新春号で、２０２３年３月期最終利益が２０００万円の黒字転換予想。予想ＥＰＳ０.６円。
１２月１９日付レポートでも「買い場」と予想。２０日の６４１円を安値に切り返し。２３日に７２９円を回復。
１２月２６日付レポートで「買い場」と予想。年明け１月５日にかけ８０４円へ上昇。
マザーズ急落の煽り受け１月２１日にかけ６５２円へ下落ながら、改めて買いと予想する。
引き続き「６６６倍高のレーザーテック、３２倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
２０２０年末・２０２１年始より「２０２１年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。
６９２０レーザーテックが、昨年１１月１９日にかけ３３３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から６６６倍高。
６９５１日本電子も、１１月３０日にかけ９８４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１２年９月安値３０４円から３２倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証１部３４４６ ジェイテックＣ （１月２１日終値１６７０円）
（１）買いと予想する。独自の表面ナノ加工技術ＥＥＭ、プラズマドライエッチング技術ＰＣＶＭを応用し、次世代ＥＵＶ半導体製造装置用光学素子や、水晶振動子ウエハ加工装置への新規参入目指す
５月２６日の２８８６円より予想通り２０２１年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の低時価総額銘柄として、買いと予想。２９３９円まで買われた後、一服から２８日を２９３５円高値引けで戻りの引け新値に。
５月３０日付レポートより以下の通り解説。
『 「ＳＰｒｉｎｇ-８」や「ＳＡＣＬＡ」など国内外の放射光施設やⅩ線自由電子レーザー施設向け超高精度Ⅹ線ミラーを設計・製造・販売するオプティカル事業を柱に、独自開発の３次元回転浮遊培養技術「ＣＥＬＬＦＬＯＡＴ」を始め自動細胞培養装置を提供するライフサイエンス事業を展開。医療・バイオから半導体・化学・印刷・色認識・画像処理など幅広い分野で実績ある自動化装置やシステムの受託開発も。
２０２１年６月期最終利益が前期比１０倍増の１億６３００万円予想。予想ＥＰＳ２８.０３円。５月２８日終値２９３５円で今期予想ＰＥＲ１０５倍。時価総額１７２億円。
同社は、大阪大学で開発されたＥＥＭ加工法の実用化に成功。ナノメートル精度の表面形状加工の産業利用を実現。
同社の高精度Ⅹ線ミラーは、理想とするミラー表面の形状に対しナノメートル単位の精度を実現。これまでにない極めて優れた放射光Ⅹ線の集光特性を有し、医薬学・エレクトロニクス・マテリアル・食品・美容など多岐にわたる分野の研究促進に貢献。世界最小の集光径を実現するミラーとして、世界中の研究者から高い評価を得ている。
放射光とは、直進する高エネルギーの電子に対し、偏向磁石により軌道を曲げた時に発生する接線方向の人工的な電磁波(光)。放射光には高輝度(極めて明るい)・高い指向性(細く絞られ拡がりにくい)などの優れた特徴があり、電子のエネルギーが高いほどⅩ線などの短い波長の光を含むようになる。
近年の放射光利用による研究成果として、微小タンパク質の構造解析や、小惑星イトカワ微粒子の３次元構造解析、ナノ結晶複合薄膜の規則成長の構造決定などの基礎研究から応用研究だけでなく、燃料電池の白金触媒の化学状態の可視化、高性能タイヤの新材料開発技術など様々な産業分野にも広く利用されている。
放射光施設とは、「巨大な顕微鏡」に例えられる。原子や分子の世界を観察するには、物質内部のミクロな世界を照らし出す強い光(Ⅹ線)が必要。蓄積リング内の大型加速器と特殊な偏向電磁石により、よく絞られた強いⅩ線を発生させる事で、微細な領域を十分明るく照らし出せる光が実現可能となる。
放射光施設は、電子銃から放出した電子を光速近くまで加速し、偏向電磁石や挿入光源を用いて得られる放射光を物質に当てる事で、微細な構造を調べることができる研究施設。発生した放射光は蓄積リングから放射状に設置されたビームラインに導かれ、様々な研究・分析に利用される。
同社の高精度Ⅹ線ミラーは、ビームラインにおいて、集光や分光、結像などを目的に使用。例として、試験サンプルの手前に高精度のＫＢミラー（Kirkpatric-Baezミラー）を設置し、Ⅹ線をナノオーダーまで集光する事で、より高い分解能を得ることができる。
ＳＰｒｉｎｇ-８は、世界最高性能の放射光を生み出す事ができる、全周１.５ｋｍ、ビームライン数６２本(うち５６本が稼働中)の大型放射光施設。兵庫県の播磨科学公園都市にある。
ＳＰｒｉｎｇ-８は、アメリカのＡＰＳ(Advanced Photon Source)、欧州のＥＳＲＦ(European Synchrotron Radiation Facility)と並ぶ世界最高レベルの放射光施設として基礎研究から産業利用まで優れた成果を挙げている。
同社は、ＳＰｒｉｎｇ-８と隣接するⅩ線自由電子レーザー施設ＳＡＣＬＡに多数のミラーを納入してきた。
また、大阪大学大学院工学研究科との共同研究を推進するため、２０１６年４月に大阪大学吹田キャンパス内に細胞培養センターを設立。
ＳＰｒｉｎｇ-８で放射光高度化技術の評価に使用する細胞は、３次元(立体)である事が強く望まれる。同センターでは、評価に供することができる３次元細胞塊を得るための回転浮遊培養技術「ＣＥＬＬＦＬＯＡＴ」の開発を行い、大阪大学を始めとする数多くの研究機関が取り組む創薬スクリーニングや再生医療研究に貢献している。
年末年始より「光・レーザー関連が２０２１年の大テーマになる」と予想してきた通り、
６９２０レーザーテックが、４月２３日にかけ１９９４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から３９８倍高。調整を経て５月２８日にかけ１９６４０円へ再上昇。上場来高値を射程圏内に捕らえる。
６９５１日本電子も、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を８０００円に設定した事を好感。４月１４日にＳ高交え、２６日にかけ６４４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１２年９月安値３０４円から２１倍高に。
６９６５浜松ホトニクスが、２月１５日にかけ７０５０円へ一段高。１９９２年８月に付けた上場来安値３０９円から２２倍高。５月２１日には三菱ＵＦＪモルガンスタンレー証券が目標株価を７４００円から７６００円へ上方修正。
浜松ホトニクスが筆頭株主の７７１３シグマ光機も、５月１０日にかけ１８６０円へ一段高。昨年３月１９日安値８８０円から２.１倍高。
２月５日に新規上場した６６１３ＱＤレーザが、１７日にかけ２０７０円へ急伸。青天相場を上場来高値更新が続き、５日に付けた上場来安値７７０円から２.６倍高。
４月５日に新規上場した６５２１オキサイドが、４月２７日にかけ９８００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、９日に付けた上場来安値５８２０円から６８％高。
同社株も、３９８倍高のレーザーテック、２２倍高の浜松ホトニクス、２１倍高の日本電子、ＱＤレーザ、オキサイド、シグマ光機など予想通り２０２１年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
６月３０日～７月２日にパシフィコ横浜で、「レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。 』
６月３日引け後に、米国シカゴのアルゴンヌ国立研究所（Argonne National Laboratory：ANL）にある、世界有数の大型放射光施設ＡＰＳ（Advanced Photon Source)から、第４世代へのアップグレードに伴う新設ビームラインの各種超高精度ミラーを一括受注したと発表。これを好感し、４日に３２６０円へ急伸。
受注金額は約２億円（２０２２年６月期売上見込み）。２０１８年６月に公表した米国スタンフォード大学内にある、ＳＬＡＣ国立加速器研究所（Stanford Linear Accelerator Center：SLAC）のＸ線自由電子レーザー施設ＬＣＬＳ（Linac Coherent Light Source）からの一括受注に次ぐ規模。
今回の受注は、国内の大型放射光施設ＳＰring-８やＸ線自由電子レーザー施設ＳＡＣＬＡを始めとする、世界各国での同社の実績に対する高い評価を示すもの。
ＬＣＬＳからの追加受注も増加。米国の新型コロナウイルス感染者が減少する中、放射光を利用した研究開発が活発化してきた。ＡＰＳ以外の他の施設においても順次アップグレードを控えている。
これらの施設における同社ミラーを利用した研究成果によって、世界の各放射光施設における同社の放射光用Ｘ線ミラー“Osaka Mirror”の必要性の認識に繋がると共に、宇宙や半導体など産業分野への事業展開の足掛かりになろう。
第３世代放射光施設とは、専用の加速器にアンジュレータ主体の挿入光源を多数設置できるように設計された施設のこと。ＳＰring-８（日本）、ＡＰＳ（アメリカ）、ＥＳＲＦ（フランス）の３つが世界３大大型放射光施設と呼ばれる。
２０００年以降、この世界３大大型放射光施設の他に中大型の放射光施設が欧米、アジア、南米の各国で建設され、放射光施設の利用がますます拡大している。
第４世代放射光施設とは、従来のダブルベンドから、マルチベンドへと進化した放射光施設。光の明るさが第３世代放射光施設と比べ１００倍以上となり、コヒーレンス性も高まるため、これまで成し得なかった研究成果が、医学分野、エネルギー分野などで得られると期待されている。
現在の世界各地の新設あるいは計画中の放射光施設の大半が第４世代。２０２３年完成予定の東北大学の次世代放射光施設ＳＬiＴ-Ｊも第４世代。「可視化」と「コヒーレント光」を武器に、ＡＩ・ビッグデータ活用時代の研究開発との融合により、日本の研究開発力を抜本的に強化していくことを期待されている。
また、従前の第３世代の放射光施設においても、今回のＡＰＳのような第４世代へのアップグレードが世界各地で数多く計画されている。
６月７日にかけ３３４５円へ急伸した後、反落。１４日の２８８１円を安値に切り返し。
６月１７日引け後に、中小企業庁（経済産業省）が公募した令和３年度「戦略的基盤技術高度化支援事業（サポイン事業）」に、大阪大学、名古屋大学、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構ＪＡＸＡとの共同研究として申請し採択されたと発表。研究開発課題名は、Ｘ線測定・分析の高効率化に資する高精度２次元集光Ｘ線ミラーの製造法の開発（令和３年度～令和５年度）。
これを好感し、６月１８日に３１９５円へ再上昇。三角保ち合い形成。
６月１８日発売の会社四季報夏号が、２０２２年６月期最終利益３億６０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ６１.５円。１８日終値３０１０円で、来期予想ＰＥＲ４８.９倍に低下。水晶振動子ウエハ加工システムが売上げ寄与。２２年６月期より連結開始。
６月２０日付レポートで『６月３０日～７月２日にパシフィコ横浜で、「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、６９５１日本電子、６５２１オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。全体相場急落の煽り受け、２１日は一時２８３１円まで売られる場面もあったが、突っ込みにはすかさず買いが入り、切り返し急。２５日にかけ３５１０円へ一段高。７日に付けた戻り高値を更新。三角保ち合い上放れに。
（２）６６６倍高のレーザーテック、３２倍高の日本電子に続くレーザー関連の、オンリーワン的ナノ加工技術で再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代ＥＵＶ半導体関連大穴株として大化けに向かう可能性秘める
６月２７日付レポートより以下の通り解説。
『 次世代ＥＵＶ（極端紫外線）半導体製造装置・検査装置用光学素子分野への参入を目指し、半導体製造メーカーと同社の集光ミラーを使った試作機の共同開発も進行中。成功すれば来年にも量産化開始。
ＥＵＶ露光装置シェア１００％を誇るオランダのＡＳＭＬも、年初の段階で試作・評価用の次世代ＥＵＶ露光装置を複数の共同開発先に出荷する予定となっていた事から、同社が試作機の共同開発を進めている半導体製造メーカーが、ＡＳＭＬの可能性も。
シリコンウエハに回路を描く露光（リソグラフィー）技術こそ、半導体微細化のキーテクノロジー。現在の「５ｎｍ（ナノメートル・１０の－９乗メートル＝１０億分の１メートル）世代」から「３ｎｍ世代」へ進化の時期を迎え、今年２０２１年は来年２０２２年の３ｎｍ世代量産開始を目指す技術開発の年になると言われている。
現在のＥＵＶ露光装置も１台１２５億～２００億円と高価だが、次世代ＥＵＶ露光装置の量産機は１台約４８０億円になる見込み。
ＡＳＭＬの２０２０年のＥＵＶ露光装置出荷台数は３１台。２１年は約４０台、２２年は約５５台を計画。２３年は６０台目標。
ＥＵＶ露光装置は、ロジック半導体だけでなく、同じく微細化による高速大容量化が進む最先端のＤＲＡＭ製造にも導入され始め、既に２月には韓国のＳＫハイニックスが先端ＤＲＡＭ製造に向け、ＡＳＭＬと５年間で約４５００億円のＥＵＶ露光装置購入契約を締結。
３月にも、インテルが７ｎｍＣＰＵの製造にＥＵＶ露光装置を本格活用していくと表明。
４月は、ＤＲＡＭ市場シェア４位である台湾のＮａｎｙａ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙが、ＥＵＶを採用した先端ＤＲＡＭ製造工場建設を発表。
ＥＵＶ導入で独走中のＴＳＭＣ、猛追するサムソンも導入加速が見込まれ、「ＥＵＶ露光装置争奪戦」の様相を呈しつつある。
２月２５日に発表した２０２１年６月期第２四半期決算説明資料の中期経営計画で、２０２３年６月期最終利益が２０２０年６月期比８９倍増の１４億２７００万円計画。
引き続き、「４７８倍高のレーザーテック、２２倍高の浜松ホトニクス、２２倍高の日本電子、ＱＤレーザ、オキサイド、シグマ光機など予想通り２０２１年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。
６９５１日本電子が、三角保ち合い上放れ。６月２３日にかけ６７７０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２０１２年９月安値３０４円から２２倍高に。４月１４日に、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を８０００円に設定。
６９２０レーザーテックも、６月７日にかけ２３９３０円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から４７８倍高演じた後、さすがに急反落となったが、９日の１万９３３０円を安値に切り返し。２５日にかけ２３０００円へ再上昇。 』
６月３０日にかけ３８１５円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、さすがに反落。
ＪＰモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した６９２０レーザーテックが急落した事もあって７月２日を３３８５円でほぼ安値引け。
全体相場急落の煽り受け一段安に見舞われたが、７月９日朝方の３０５５円を安値に切り返し急。３２９５円を回復。
７月１３日引け後に発表した前期赤字転落予想への下方修正を嫌気し、１４日は売り気配で始まったが、寄り付き前より悪材料出尽くし買いを予想した通り、３０５５円で寄り付いた直後の３００５円を安値に切り返し急。１５日に３３６０円を回復。
２０２１年６月期最終利益を１億８９００万円の赤字転落予想に下方修正したが、今回の下方修正はコロナ禍長期化により海外受注の売上計上が翌期にずれ込んだのが原因で、２０２２年６月期こそⅤ字回復の期待が高まる。
丸三証券も７月１５日付で投資判断を新規に「買い」。目標株価４８００円に設定。２０２２年６月期最終利益を４億４０００万円黒字転換で最高益更新予想。予想ＥＰＳ７５.２円。２０２３年６月期最終利益も８億円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ１３６.６円。２７日終値３６００円で、今期予想ＰＥＲ４７.９倍。来期予想ＰＥＲ２６.４倍。
２月２５日に発表した２０２１年６月期第２四半期決算説明資料の中期経営計画で、２０２３年６月期最終利益が１４億２７００万円計画。
７月３０日にかけ３７５０円へ再上昇。６月３０日高値３８１５円を射程圏内に捕らえる。
８月１日付レポートより以下の通り解説。
『 表面形状ナノ加工技術「ＥＥＭ」、表面形状ナノ計測技術「ＲＡＤＳＩ・ＭＳＩ」や、プラズマドライエッチング技術「ＰＣＶＭ」、触媒エッチング技術「ＣＡＲＥ」を応用し、半導体、宇宙、医療分野などへ新規参入図る。
ＥＥＭ（Elastic Emission Machining）は、微粒子と被加工物表面間の化学反応を利用した独自のナノ加工技術。超純水中で被加工物表面原子と反応性のある微粒子を用い、被加工物の表面原子に作用させて取り除いていく事で、原子レベルで平坦な完全表面を実現。次世代半導体製造装置および評価装置用光学素子や、Ｘ線顕微鏡用光学素子への応用目指す。
表面形状ナノ計測技術「ＲＡＤＳＩ・ＭＳＩ」は、低周波成分で高精度計測するＲＡＤＳＩと高周波成分で高精度計測するＭＳＩの２つの計測データを組み合わせて欠点補正。世界のオーソライズされた計測機関と互換性を確立。高精度マスク基板の計測に適用。
ＰＣＶＭ(Plasma Chemical Vaporization Machining)は、大気圧プラズマを利用したドライエッチング技術。高圧力雰囲気（主として大気圧のHe）中で電極周りに高周波プラズマを発生させ、高密度で反応性の高いラジカルを局所的に生成し、被加工物表面原子と反応させて揮発性の物質に変える事で除去するという加工法。水晶振動子ウエハ加工装置および検査装置を大手企業と共同開発へ。
同法による数値制御加工は、加工量をプラズマの滞在時間で制御するため、機械精度等の影響を受けにくく、被加工物表面の原子配列を乱さないのが特徴。同社ではさらに大阪大学の独自の技術である多電極数値制御法の実用化を図り、加工効率の格段の向上を目指している。
ＣＡＲＥ（Catalyst Referred Etching）は、触媒機能を持つパッド（PtやNi等の触媒を成膜）を加工対象物上で超純水を加工液として動かす事で被加工表面上の凸部のみ化学的に除去する触媒作用を利用した独自のエッチング技術。ガラスやSiCを始めとする様々な材料表面を原子スケールで平坦化する。
ＥＥＭナノ加工技術は、既に形状精度Si原子４個分（Peak to Valley (P-V値)1nm）の平坦度を長さ1mのミラーで実現。CAREは更にP-V0.7nmを実現し、将来的には原子1個分の平坦度をも可能とする究極の加工法。
丸三証券も新規「買い」で目標株価４８００円に設定した、オンリーワン的ナノ加工技術で光・レーザー、再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代ＥＵＶ（極端紫外線）半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。 』
８月３日にかけ４０２５円へ一段高。６月３０日高値を更新した後、６日にかけ３６１０円へ反落。
８月２２日付レポートで以下の通り解説。
『 ８月１２日引け後に発表した中期経営計画が、前回の中期経営計画の新規事業のうち「次世代半導体製造装置関連のＸ線光学素子」及び「高精度マスク基板における当社ナノ加工・計測技術への適用」について、引き続き大手半導体製造装置メーカー等との研究開発を推進し事業化を目指しているが、開発スケジュールが不透明なため今回の中期経営計画には敢えて組み入れず、大幅に下方修正された事を嫌気して１８日にかけ２６２３円へ急落ながら、２０２２年６月期売上高が前期比２.１倍増の１７億円過去最高予想。同最終利益も１億５０００万円の黒字転換予想。
中期経営計画も大幅に下方修正されたものの、２０２３年６月期最終利益３億６６００万円最高益更新、２０２４年６月期最終利益５億９１００万円連続最高益更新計画。再度買い場と予想する。 』
８月２５日にかけ２８２９円を回復した後、予想に反し下落。
全体相場急落の煽り受け一段安。１０月５日の１９６２円を安値に切り返し。２０日にかけ２２４６円を回復。
１１月１４日付レポートで「決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。１６日にかけ２３３０円へ上昇。全体相場急落の煽りもあって急反落。
１１月２９日引け後に、中国北京市の中国科学院高能物理研究所の管理の下、２０２５年の竣工に向け世界トップクラスの高輝度を目指し建設が進む大型放射光施設ＨＥＰＳ（High Energy Photon Source)から第一弾として、各種超高精度ミラーの大型受注を取得したと発表。
受注金額は約２.３億円。２０２２年６月期第４四半期以降に売上を見込む。これは、本年６月に公表しました米国シカゴのアルゴンヌ国立研究所にある大型放射光施設ＡＰＳ（Advanced Photon Source)からの一括受注を凌ぐ規模。世界各国においてバイオメディカル、クリーンエネルギー及び半導体に関する研究が活発化するのに伴い、放射光やＸ線自由電子レーザーを用いた高度な分析・解析の必要性がますます増加。
日本では２０２３年完成予定の東北放射光施設ＳＬiＴ-Ｊの新設、その先にはＳＰring-８のアップグレードも計画されている。世界各国の大型施設においても同様に順次アップグレードの計画を控え、特に中国では、複数施設での第４世代へのアップグレードを始め、上海市、深圳市、武漢市においては大型放射光施設あるいはＸ線自由電子レーザー施設の新設が同時に計画され、さらなる超高精度ミラーの需要の拡大が見込まれる。
１２月２日の１８３０円を安値に切り返し。８日にかけ２００４円を回復したが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け２１日にかけ１７３１円へ一段安。
会社四季報新春号で、２０２３年６月期最終利益が３億７０００万円予想。予想ＥＰＳ６３.２円。
１２月２６日付レポートで「買い場」と予想。２８日の１６６９円を安値に切り返し。年明け１月４日にかけ１８８８円へ上昇。
全体相場急反落の煽り受け１月２１日にかけ１６５０円へ一段安。
上昇来安値更新ながら、改めて買いと予想する。
引き続き「６６６倍高の６９２０レーザーテック、３２倍高の６９５１日本電子に続くレーザー関連の、オンリーワン的ナノ加工技術で再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代ＥＵＶ（極端紫外線）半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｍ６５９７ ＨＰＣシステムズ （１月２１日終値２１４５円）
【買いと予想する。引き続き「買い推奨値から３５.９倍高演じたチェンジ、１６.７倍高のグレイステクノロジーに続く直近ＩＰＯテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として大化けコースを歩んでいく可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年３月１０日の２６４０円、１２日の２５９９円より量子コンピュータ関連銘柄として、買いと予想。１７日にかけ３０２５円へ上昇。１８日にかけ５日続伸。
３月１８日より以下の通り解説。
『 ハイパフォーマンスコンピューティング(ＨＰＣ)分野のニッチトップ企業。科学技術計算用高性能コンピュータとシミュレーションソフトウェアの販売、科学技術計算やディープラーニング(深層学習）、ＡＩ環境を構築するシステムインテグレーションサービス、シミュレーションソフトウェアプログラムの並列化・高速化サービス、計算化学ソフトウェアプログラム、マテリアルズ・インフォマティクスアルゴリズムの開発・販売、受託計算サービス・科学技術研究開発支援、創薬研究開発や素材・材料研究開発分野向けサイエンスクラウドサービスまでをワンストップで提供。
昨年７月２０日、量子コンピュータのアルゴリズム・アプリケーションエンジンを開発するQunaSys社と量子コンピュータを応用した量子化学計算領域の技術開発で業務提携。世界に先駆けた量子コンピュータ向け計算化学ソリューションの開発を行い、研究開発分野における新たなソリューションの創造及びより多くの研究者、開発者に対する多彩なサービスの提供実現を目指す。
昨年４月９日、理化学機器・用品卸でトップの７４７６アズワンと資本業務提携。
２０２１年６月期最終利益が、前期比７％増の３億３３００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ８０.１２円。
会社四季報で、２０２２年６月期最終利益３億８０００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ９２.５円。
３月１８日終値３００５円で、今期予想ＰＥＲ３７.５倍。四季報予想の来期予想ＰＥＲ３２.５倍。
２月２２日に、北海道大学と量子化学計算によって化学反応の経路を自動探索する「Artificial Force Induced Reaction(AFIR)法」のプログラムライセンスに関する契約を締結したと発表。同社から発売されるプログラム「GRRM20」でAFIR法の最新機能が利用可能になる。
AFIR法は、北海道大学創成研究機構化学反応創成研究拠点(WPI-ICReDD)の前田 理拠点長らの研究グループにて開発が行われてきた反応経路自動探索法。同手法は、分子や錯体の中の部分構造間に力を加えることで誘起される構造変化を量子化学計算によって調べ、対応する反応経路を予測する手法。その際、力を加える部分構造の取り方や初期相対配置を次々と変化させ、様々な構造変化を系統的に調べることにより、多数の反応経路を自動探索することが可能に。
GRRM20では、超並列計算(数百経路の同時計算）、与えた反応温度や反応時間において速度論的に重要な安定構造からのみ探索を実行する速度論ナビゲーション、周期境界条件を課した反応経路自動探索、酵素反応の解析においてタンパク質の大規模構造変化を取り入れることができる多構造マイクロ反復法などの新機能が利用できるほか、個々の反応経路計算も高速化されている。
また、巨大分子用構造最適化アルゴリズムが搭載されており、半経験的な量子化学計算などの簡便なポテンシャル計算法と組み合わせることで、数百原子の系においても AFIR 法による構造探索が行える。
さらに、簡単な外部スクリプトによって情報学的手法や経験則などを探索手順に反映させるオプションが利用でき、ユーザーが自動探索高速化の手法開発に参加することも可能。
２月１７日に、マテリアルズ・インフォマティクス分野のプログラム開発において、画期的な分子構造生成アルゴリズムの開発に成功し、特許を出願したと発表。
マテリアルズ・インフォマティクスとは、素材・材料開発分野においてビッグデータ解析や人口知能（AI）技術を活用し、素材・材料開発のコストダウンやスピードアップを可能にする新しい手法。
従来の素材・材料開発における分子設計は、所望の物性を有する分子構造を研究者が考え、分子軌道(MO)法等の計算化学手法により物性を予測し、良い物性を発現する可能性の高いものを実際に合成加工する。現在でもこの方法が研究開発の主流となっているが、この方法では、新素材・新材料の開発が研究者の経験と勘に委ねられてしまう。
一方、近年の新しい流れとして、大量のデータに基づいた機械学習（Machine Learning）技術を利用し、シミュレーションに依らず短時間で物性を推定する手法の開発が進みつつある。
昨年１１月２日に、QunaSys社と量子コンピュータ向け化学計算プログラムの共同実証を開始したと発表。同社の量子化学計算ソフトウェアである化学反応経路の自動探索プログラム GRRM を実装している計算化学シミュレーションプラットフォーム「サイエンスクラウド」サービスと、QunaSys の提供する量子コンピュータ上で量子化学計算を行うためのクラウドサービス「QunaSysQamuy™」のプライベート・ベータ版を練成した GRRM×Qamuy 計算プログラムを実装し、QunaSys が運営する量子コンピュータの応用検討コミュニティ「QPARC」のプログラムの中で、メンバー企業への提供を開始。QunaSys Qamuy™、及び、GRRM×Qamuy 計算プログラムの性能検証を行う。
また、量子化学計算活用において既に豊富な実績を持つ国内外の材料・製薬・エレクトロニクス・自動車領域の先進企業にも先行的に活用してもらう予定。
新規上場した２０１９年９月２６日の１９４０円よりＡＩ関連のＩＰＯ銘柄として買いと予想。昨年１月１６日にかけ３３１０円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続いた後、コロナショックに見舞われ急落。個別材料株と半導体関連銘柄を全面買い推奨した３月１３日の１２００円を上場来安値に切り返し急。６月２６日にかけ３５４０円へ３倍高演じた後、三角保ち合い形成から上放れのチャート形成に。
最高益更新中の量子コンピュータ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。 』
３月１９日にかけ３１６０円へ６連騰。上場来高値を射程距離内に捕らえる。
３月２９日にかけ３６２０円へ一段高。昨年６月２６日に付けた上場来高値を更新した後、さすがに反落。３１日の３１３５円を安値に切り返し。４月６日にかけ３６２５円へ一段高。上場来高値を再び更新。
４月１５日にかけ２８７５円へ下落したが、１６日引け後に、産業分野の素材・材料研究開発や創薬研究向けにスーパーコンピュータ「富岳」を計算資源とするSoftware as a Service（SaaS）サイエンスクラウドの有償サービス実証、アプリケーション実装サービスを本格的に開始したと発表。
国立研究開発法人理化学研究所と共に昨年４月から進めてきた「富岳」の計算資源を活用したクラウド的利用形態に関する実現可能性と効果を検証するための研究が、各種計算化学シミュレーションソフトウェアの実装、チューニング、フィージビリティスタディを終了。
本有償サービス実証では、素材・材料開発や創薬研究で用いられるデファクトスタンダードの量子化学計算、分子動力学計算、第一原理量子力学計算のシミュレーションソフトウェア、自社開発の化学反応解析ソフトウェア等を世界最高峰のスーパーコンピュータ「富岳」アーキテクチャに実装し、Software as a Service（SaaS）の『サイエンスクラウド』大規模計算資源環境を効率的かつ効果的に利用できる。
今後、化学シミュレーションのヘビーユーザー以外に、これから計算化学を始められる研究者や開発者向けに計算化学コンサルティングや計算支援サービスを提供。
本有償サービス実証を通じ、産業界でのスーパーコンピュータ「富岳」の利用を推進し、日本における革新的な素材・材料研究開発、創薬研究の加速化と企業競争力の強化、持続的な社会の実現に向けた新たな価値創造に貢献できるよう努める。
「富岳」は、「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律」により特定高速電子計算機施設として定められた、スーパーコンピュータ「京」に続く後継機。スーパーコンピュータの性能ランキング「TOP500」、「HPCG」、「HPL-AI」、「Graph500」の４部門において、昨年６月と１１月の２期連続で世界第１位を獲得した世界最高峰のスーパーコンピュータ。
４月２０日にかけ３４１０円へ再上昇した後、三角保ち合い形成。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、５月１３日の２８４０円を安値に切り返し。
５月１６日付レポートで以下の通り解説。
『 ５月１３日引け後に業績の上方修正を発表。２０２１年６月期最終利益を前回予想の３億３０００万円から４億１５００万円予想に上方修正。予想ＥＰＳ１００.１４円。５月１４日終値３０３０円で今期予想ＰＥＲ３０.３倍。
同第３四半期純利益４億７８００万円は、同最終利益４億１５００万円予想を超過。さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期ＥＰＳ１１５.３６円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１５３.８円で試算すると、ＰＥＲ１９.７倍に低下。
「買い推奨値から３５.９倍高演じた３９６２チェンジ、１６.７倍高の６５４１グレイステクノロジーに続く直近ＩＰＯテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。 』
５月２１日にかけ４０７０円へ一段高。上場来高値を再び更新。青天再開。２５日にかけ４１６０円へ。
５月３１日に、機械学習と計算化学技術を組み合わせ、「逆問題・逆解析」の手法を用いて所望の物性値からその条件を満たす分子構造の候補を導き出すマテリアルズ・インフォマティックス（ＭＩ）ソフトウェアを開発したと発表。
これを好感し、６月２日に４７２０円Ｓ高買い気配。上場来高値を再び更新。２０１９年９月２６日買い推奨値１９４０円から２.４倍高演じた後、さすがに調整。
６月１８日発売の会社四季報夏号は、２０２２年６月期最終利益４億４０００万円連続最高益更新予想。
６月２１日の３７７０円を安値に切り返し。３０日の４１９０円を戻り高値に反落。
８月１２日引け後に決算発表。２０２２年６月期最終利益が前期比１１％増の４億９６００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１１９.５２円。２０日終値２７８７円で２３.３倍。
８月２２日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、８月１８日にかけ２６５６円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、１０月２８日にかけ４３５０円へ再上昇。戻り高値更新続く。
１１月１４日付レポートで「決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。決算嫌気され予想に反し１５日に３２４０円へ急落。全体相場急落の煽り受け一段安。１２月６日の２６８５円を安値に切り返し。
会社四季報新春号で、２０２３年６月期最終利益が５億４０００万円連続過去最高益更新予想。予想ＥＰＳ１２８.９円。
マザーズ急落の煽り受け年明け１月２１日にかけ２１０６円へ一段安ながら、改めて買いと予想する。
引き続き「買い推奨値から３５.９倍高演じた３９６２チェンジ、１６.７倍高の６５４１グレイステクノロジーに続く直近ＩＰＯテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。
３９６２チェンジは、２０１６年９月２８日買い推奨値１７８.１円から２０２０年９月２８日にかけ６３９０円へ３５.９倍高を示現。
６５４１グレイステクノロジーも、２０１７年１月２０日買い推奨値２５３.３円から２０２０年１２月１日にかけ４２３５円へ１６.７倍高を演じた。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証ＪＱ７７１３ シグマ光機 （１月２１日終値１５８６円）
【買いと予想する。６６６倍高のレーザーテック、３２倍高の日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】
昨年４月１２日の１５７７円よりレーザ関連の低ＰＢＲ・低時価総額銘柄として買いと予想。１４日を１６６５円で高値引け。
４月１５日寄り付き前より以下の通り解説。
『 国内最大のレーザ関連部品メーカー。光学要素部品、ユニット製品など総合展開。半導体、液晶製造装置向け、光学機器メーカー向けＯＥＭも。
昨年７月３０日、打ち上げに成功したＮＡＳＡの火星探査機ローバーＭａｒｓ２０２０「Perseverance（パーシビアランス）」に搭載されたリモート光センサ装置ＳｕｐｅｒＣａｍには、同社製造の光学部品１９種が組み込まれている。
２０１９年１０月に完成、昨年２月２５日から観測を開始した重力波望遠鏡「ＫＡＧＲＡ」にも低損失ミラーなどを納入。
量子コンピュータ向けビームスプリッター、がん治療向け放射線治療装置向けレーザビームエキスパンダや自動回転ステージ、医療向け位相差顕微鏡ユニットなども。
２０２１年５月期最終利益が前期比１２％増の６億７０００万円予想。予想ＥＰＳ９４.６０円。４月１６日終値１６２０円で今期予想ＰＥＲ１７.１倍。ＰＢＲ０.８６倍。時価総額１２２億円。
４月９日発表した２０２１年５月期第３四半期純利益５億５８００万円は、同最終利益６億７０００万円予想に対する進捗率が８３％に達し、通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期純利益５億５８００万円を単純に３分の４倍した通期最終利益７億４４００万円なら、前期比２５％増。
仮に、第３四半期ＥＰＳ７８.８円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１０５.０７円で試算すると、ＰＥＲ１５.４倍に低下。
青天３７３倍高の６９２０レーザーテック、２０倍高の６９５１日本電子、上場来高値更新の６５２１オキサイド、再動意の６６１３ＱＤレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な、上方修正の可能性も高まる低ＰＢＲ・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』
４月２２日にかけ１８４２円へ一段高。昨年来高値更新が続き、２０１９年１２月高値１８８５円を射程圏内に捕らえる。
４月２４日付け日本経済新聞が、『ＮＴＴと富士通が６Ｇに必要な光通信技術「ＩＯＷＮ」の光電融合デバイス開発で業務提携。２６日にも記者会見で発表』と報じる。現在の１００分の１の消費電力、１２５倍の伝送容量を目指す「ＩＯＷＮ」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、５月１３日の１６２５円を安値に切り返し。６月１０日にかけ２１７７円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
６月１８日発売の会社四季報夏号は、２０２２年５月期最終利益６億９０００万円予想。
６月２０日付レポートで『６月３０日～７月２日にパシフィコ横浜で、「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、６９５１日本電子、６５２１オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。
６月２１日の１９０１円を安値に切り返し。２５日にかけ２０７７円へ再上昇。
６月２７日付レポートで『３０日より「ＯＰＩＥ’２１レーザーＥＸＰＯ２０２１」が開催。６９５１日本電子、６５２１オキサイド、３４４６ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。
予想に反する期待外れの値動きから、ＪＰモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した６９２０レーザーテックが急落した事もあって７月１日にかけ１８４５円へ下落。
全体相場急落の煽り受け一段安ながら、７月９日朝方の１７１２円を安値に切り返し。１５日にかけ２０７４円へ再上昇。
７月１８日付レポートより以下の通り解説。
『 ７月１３日に発表した本決算で、２０２１年５月期最終利益を８億２２００万円に上方修正。
２０２２年５月期最終利益は前期比２％増の８億４０００万円予想。予想ＥＰＳ１１８.６０円。１６日終値１９８３円で、今期予想ＰＥＲ１６.７倍。
国立研究開発法人科学技術振興機構が展開する未来社会創造事業（大規模プロジェクト型）の技術テーマ「通信・タイムビジネスの市場獲得等につながる超高精度時間計測」における研究課題「クラウド光格子時計による時空間情報基盤の構築」にも参画中。
「光格子時計」とは、２００１年に東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻の香取秀俊教授が考案した超高精度な原子時計の手法の１つ。
光格子時計は、３００億年に１秒以下(宇宙年齢１３８億年では０.４秒以下)の誤差という、従来の原子時計を数桁上回る精度を持つ。光格子時計の実用化によって「秒」という時間単位が再定義され、超高精度な時間を広く社会に供給できれば、次世代通信の高速・大容量化や相対論的測位の超高精度化など新たなタイムビジネスの市場獲得が期待できる。
同社は本プロジェクトによる最先端の時間計測技術の実用化に向け、光格子時計の小型化・可搬化の実現に取り組んでいる。長年蓄積してきた光学製品の高精度化・小型化設計技術及び生産技術をより一層強化し、高安定化、高寿命化を実現した光学コンポーネントと小型光学モジュールなどの最適な製品を提供していく。
光格子時計の実用化は、次世代の超高精度・時空間情報の共通プラットフォーム構築に大きく貢献する事が期待されると同時に、超高精度での時間同期の技術は量子コンピューティングなどの新たな量子技術の確立への波及・展開が期待される。
また、レーザー核融合発電関連銘柄でもある。
４７８倍高の６９２０レーザーテック、２２倍高の６９５１日本電子、１万円大台乗せの６５２１オキサイド、６６１３ＱＤレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
年末年始より「２０２１年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。
６５２１オキサイドが、三角保ち合い上放れ。６月３０日にかけ１０３００円へ上昇。上場来高値を更新が続き、１万円大台乗せ。
６９５１日本電子も、三角保ち合い上放れ。７月１５日にかけ６９３０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２０１２年９月安値３０４円から２２倍高に。
６９２０レーザーテックは、６月７日にかけ２３９３０円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から４７８倍高。 』
８月２２日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、８月２０日にかけ１６５５円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、９月３０日にかけ１９４９円へ再上昇。
１０月７日引け後に発表した好決算を好感し、８日に２０１９円へ再上昇。
１０月７日引け後に発表した２０２２年第１四半期純利益２億６３００万円は、今回据え置いた同通期最終利益８億４０００万円に対する進捗率が３１％に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第１四半期純利益２億６３００万円を単純に４倍した１０億５２００万円が通期最終利益なら、前期比２８％増で最高益更新。
仮に、第１四半期ＥＰＳ３７.２５円を単純に４倍した１４９円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ１３.０倍に低下。
６９２０レーザーテックがＤＲＡＭメーカーにもＥＵＶ検査装置納入開始を、同社続き６５２１オキサイドも好決算を発表。
１１月１９日にかけ１９６０円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け急反落。
会社四季報新春号で、２０２３年５月期最終利益が９億１０００万円予想。予想ＥＰＳ１２８.５円。
１２月２０日の１６０６円を安値に切り返し。年明け１月４日にかけ１８０６円へ。
１月１２日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、１３日に１９２９円へ急伸。
２０２２年５月期第２四半期純利益を前回予想の３億９０００万円から６億５００万円へ大幅上方修正。同通期最終利益も前回予想の８億４０００万円予想から１０億７０００万円最高益更新予想へ上方修正。予想ＥＰＳも１５１.０８円へ。１月１４日終値１８５１円で今期予想ＰＥＲ１２.３倍に低下。
さらに、この２０２２年５月期第２四半期純利益６億５００万円は、同通期最終利益１０億７０００万円予想に対する進捗率が５６％に達し、更なる上方修正の可能性も。
仮に、第２四半期純利益６億５００万円を単純に２倍した１２億１０００万円が通期最終利益なら、前期比４７％増の最高益更新。
仮に、第２四半期ＥＰＳ８５.５４円を単純に２倍した１７１.０８円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ１０.８倍に低下。
悪地合いもあって１月２１日にかけ１５４５円へ下落ながら、改めて買いと予想する。
６６６倍高の６９２０レーザーテック、３１倍高の６９５１日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
６９２０レーザーテックが、昨年１１月１９日にかけ３３３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１２月に付けた上場来安値５０円から６６６倍高。
６９５１日本電子も、１１月３０日にかけ９８４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１２年９月安値３０４円から３２倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証２部３８５６ Ａｂａｌａｎｃｅ （１月２１日終値２０７１円）
【買いと予想する。引き続き「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストが上場来高値を再び更新。５３３倍高に】
２０２０年１月２６日付レポートより以下の通り解説。
『 ２０１１年に建機商社ＷＷＢを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。２０１８年１０月に東証マザーズから東証２部に市場変更。
現在は、ＥＳＧ（環境対応・社会責任・企業統治）とＳＤＧｓ（２０１５年９月の国連サミットで採択された２０３０年までに実現すべき持続可能な開発目標）の推進を目標に掲げ、売上の約９割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、ＩＴ事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。
２０２０年６月期売上高前期比２０％増７２億円、営業利益前期比２９％減の４億３０００万円、最終利益前期比１５％減の２億６７００万円予想。予想ＥＰＳ５１.７２円。
会社四季報で、２０２１年６月期最終利益４億５０００万円予想。予想ＥＰＳ８７.２円。
１月２４日終値８６１円で、今期予想ＰＥＲ１６.６倍。四季報で来期予想ＰＥＲ９.９倍。割安に。
２０１７年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。
２０１８年３月、カンボジア政府と２００～３００ＭＷの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。
２０１８年４月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、２０１９年度売上１１０億円。２０２０年度売上１８０億円目指し、ベトナムでのＩＰＯと連結組入れを検討。
２０１８年８月１４日に策定した中期経営計画で、２０２１年６月期売上高８２億３１００万円、営業利益６億１９００万円目標。２０３０年までに国内と海外で自社保有発電所１０００ＭＷ目標。
１０代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが１月２１日～２４日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。
２０１１年１１月安値７０円から２０１３年８月にかけ１２０１円へ１７.２倍高演じたテンバガー銘柄。
２０１５年８月安値２０４円から２０１７年３月にかけ１６３０円へ８倍高演じた実績も。
今回も大化けに向かう可能性秘める。 』
新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。１月３０日安値７０５円から切り返し。２月６日にかけ８３５円を回復。
２月１４日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、１８日にかけ９６９円へ急伸。
３月１日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、２月２８日にかけ６０３円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、５日に８９０円２日連続Ｓ高。３日に発表したスプレー型光触媒抗菌･抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、５日に発表したマスク無料配布を好感。
３月１５日付レポートで「１３日にかけ４５８円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。１６日の４５９円、１７日寄り付き４３８円でも買い推奨。一時５０８円へ上昇した後、１９日にかけ４２０円へ一段安。
３月２２日付レポートで「１９日終値円で予想ＰＥＲ８.３倍。ＰＢＲも１.１２倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。２３日の４１８円を安値に切り返し。４月２２日にかけ６７７円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
５月２７日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、２８日に一時６８８円へ急伸。６月４日にかけ７３２円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、１２日にかけ再び５５２円へ下落。
６月１５日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、１６日にＳ高交え、１７日にかけ８１７円へ急伸。
７月２日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は１日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時Ｓ高を交え３日にかけ８８５円へ急伸。戻り高値を更新。
７月６日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が８.６８％から９.８５％に増加。９日にかけ９５３円へ一段高。
７月２１日に、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」の三号会員（民間企業等）として加盟したと発表。２２日にかけ１０６５円へ一段高。戻り高値更新が続き、１月２１日に付けた年初来高値１０９０円を射程Ｊ距離内に捕らえる。
７月２２日引け後に、連結子会社のＷＷＢが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額１３億４０００万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズが紀陽銀行を引受先とするＣＳＲ私募債（無担保社債/銀行保証付）を発行すると発表。２８日にかけ１０９６円へ一段高。年初来高値更新。
８月３日に１１２６円へ一段高。年初来高値を再び更新。
８月１４日引け後に本決算発表。２０２０年６月期最終利益が前期比３３％減の２億１１００万円。ＥＰＳ４０.９１円。２０２１年６月期最終利益も前期比９％減の１億９１００万円予想。予想ＥＰＳ３６.９５円。
これを嫌気し、８月１７日に７４３円、２５日に７４２円、９月８日に７４３円へ下落。１８日にかけ８４６円回復。
９月１８日発売の会社四季報秋号で、２０２２年６月期最終利益３億８０００万円予想。予想ＥＰＳ７３.５円。１８日終値８２０円で四季報予想の来期予想ＰＥＲ１１.２倍。
１０月２日にかけ９４３円へ再上昇。
１０月５日引け後に、子会社ＷＷＢの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。
２０２０年６月期売上高を前回予想の６０億円から２００億円に、最終利益を前回予想の１億９１００万円から３億１１００万円に上方修正。ＥＰＳも６０.２１円に。
これを好感し、１０月１４日にかけ１９２１円へ急騰。２１日にかけ２０２６円へ一段高。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として１１月６日にかけ２０２８円へ一段高。高値更新。
１１月８日付レポートより以下の通り解説。
『 「２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、１０月２６日の所信表明演説で「２０５０年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤは、１１月６日にかけ３７４５円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１１月に付けた上場来安値１７円から２２０倍高に。 』
１１月１３日引け後に発表した２０２１年６月期第１四半期決算を好感し、ＰＴＳで一時２３７０円へ一段高。年初来高値を再び更新。
２０２１年６月期第１四半期純利益１億９２００万円は、同通期最終利益３億１１００万円予想に対する進捗率が６２％に達し、上方修正の可能性高まる。
１１月１７日にかけ２７３８円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から６.３倍高に。
第三者割当増資発行（払込期日１２月１１日。発行価額２０６８円。調達額約２億２４１７万円）を発表した１１月２５日に、四季報オンラインが上方修正。２０２２年６月期最終利益を、前回予想の３億８０００万円から６億円予想へ大幅上方修正。予想ＥＰＳも１１３.１円に。四季報予想の来期予想ＰＥＲ２９.８倍に急低下。
これらを好感し、１１月３０日にかけ３５６５円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から８.１倍高演じた後、さすがに調整。１２月１０日の２１４５円を安値に切り返し急。
２０２１年１月８日にかけ４８９５円へ一段高。２００７年１０月に付けた上場来高値４３３３円を更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１１.２倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。１月１８日にかけ３６３０円へ。
全体相場急落の煽り受け下落。２月１日の３３１０円を安値に切り返し。２月３日に３９１５円へ。
２月１５日に発表した業績の上方修正を好感。Ｓ高交え、１８日にかけ５７５０円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１３.１倍高演じた後、さすがに調整。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の３億１１００万円から４億３０００万円に上方修正。予想ＥＰＳも８０.９７円に。２月１９日終値５０３０円で今期予想ＰＥＲ６２.１倍。割安とは言えないが、１５日に発表した２０２１年６月期第２四半期純利益３億４８００万円は、同通期最終利益４億３０００万円予想に対する進捗率が８０.９％に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第２四半期純利益３億４８００万円を単純に２倍した通期最終利益６億９６００万円は、前期比３.３倍増益。仮に、第２四半期ＥＰＳ６７.２６円を単純に２倍した通期ＥＰＳ１３４.５２円で試算すると、２月１５日終値３９００円でＰＥＲ２９倍に低下。
３月１９日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.０７％に達し、新たに５％を超えた事が判明。これを好感し、４９３０円へ。
３月１９日に発売された会社四季報春号で、２０２２年６月期最終利益７億円予想。予想ＥＰＳ１３２.５円。３月２６日終値４８７０円で来期予想ＰＥＲ３６.８倍に低下。
３月２６日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する４月２２日～２３日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む４０カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、４月２日にかけ５３００円へ再上昇。
４月４日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、９日にかけ５８８０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２３日にかけ７３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１６.７倍高演じた後、調整。
５月１１日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.１７％から９.１４％に減少。
５月１４日引け後に決算発表。２０２１年６月期第３四半期純利益５億８２００万円は、据え置いた同通期最終利益４億３０００万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期ＥＰＳ１１１.７０円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１４８.９３円で試算すると、ＰＥＲ４３.３倍に低下。
５月１９日の４４０５円を安値に切り返し。６月１７日にかけ５５６０円へ再上昇。
６月１８日発売の会社四季報夏号が、２０２２年６月期最終利益７億６０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１４３.３円。１８日終値５０３０円で来期予想ＰＥＲ３５.１倍に低下。
７月１日にかけ６３７０円へ再上昇。５日の５５１０円を安値に切り返し。
悪地合いの中、逆行高続き、７月３０日にかけ７２００円へ再上昇。上場来高値に迫る。
８月４日に、子会社のＷＷＢが開発を進めてきたＷＷＢ河口湖太陽光発電所の売電開始と、１０億２０００万円の特別利益計上を発表。
８月５日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.２６％から１.２８％に減少。これを嫌気し、６日に５８３０円へ下落。
８月１６日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、１７日の４８８０円Ｓ安売り気配を安値に切り返し急。２４日にかけ５７６０円を回復。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の４億３０００万円から５億３７００万円へ上方修正。
グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、ＩＴ事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開
２０２２年６月期最終利益は前期比５９％増の８億５８００万円予想。予想ＥＰＳ１６１.６９円。２０日終値５６００円で今期予想ＰＥＲ３４.６倍。
９月１４日にかけ６３１０円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、１０月１４日にかけ４９８５円へ下落。
１０月１８日引け後に、中期経営計画を発表。２０２３年６月期売上高４８０億円、営業利益２４億円、経常利益２０億円、２０２４年６月期売上高５９０億円、営業利益３６億円、経常利益３１億円を目指す。
これを好感し、１０月１９日にかけ５９３０円へ上昇。
１０月２２日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日１１月８日。発行価格５１６２円。発行新株式数１５万３００株。調達資金の額７億７５８４万８６００円。
１０月２４日付レポートで以下の通り解説。
『 政府も２２日に閣議決定した「第６次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「２２～２４％」から「３６～３８％」へ大幅上方修正した。
１０月３１日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）も開幕。
三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』
１０月２８日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。
全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。３日にかけ３６２５円へ急落。
１２月５日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。７日の３５５５円を安値に切り返し。
４１２５円を回復した１２月８日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第２２回新株予約権（有償ストックオプション）発行を発表。発行価格４６１０円。
税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。１７日にかけ３１７０円へ。
会社四季報新春号で、２０２３年６月期最終利益が１１億円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ１９８.６円。
１２月１９日付レポートでも「買い場」と予想。２１日の３０８０円を安値に切り返し。２２日に３６６０円を回復。
全体相場急反落の煽り受け年明け１月２１日にかけ１９７３円へ一段安ながら、今期予想ＰＥＲ１５倍割れ。
改めて買いと予想する。引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤが、昨年１１月１９日にかけ６９４０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２００８年１１月に付けた上場来安値１３円から５３３倍高に。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が、７月よりレーティングを新規Ｂｕｙでカバレッジ開始。目標株価を７０００円に設定。
９５１９レノバも、９月１３日にかけ６３９０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１７年８月に付けた上場来安値２４７円から２５.９倍高に。
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