1. 今週の東京株式市場

 

(1)予想通り週初安で始まった後、下げ渋り。当初の2022年全体相場予測「2月下旬にかけ下落」となり、いったん前倒しした日柄計算がこのタイミングで元に戻って「2月21日前後と28日前後のダブル底形成から上昇に転じる」か、週初安から切り返し急となり前倒しした日柄計算のまま「3月2日前後を戻り高値に下げが本格化」するか見極め

 

東京株式市場は、日経225が1月5日の2万9388円を高値に急反落。7日にかけ2万8293円へ。八専中の新月3日に経てNY市場と共に急反落した格好。

1月10日付レポートで「いったん上昇に転じる」と予想。日経225は12日に反発した後、14日にかけ2万7889円へ下落。早くも11日安値を割って2万7000円台に入った事を見るに見かねてか、日銀が昨年10月1日以来3カ月半ぶりにETFを701億円買い入れた。

ナスダックS&P500は、ちょうど八専終了となった1月10日安値から切り返し。13日に急反落したが、10日安値を死守。

1月16日付レポートで「週初高で始まった後、1月20日前後から下落に転じる」と予想。日銀金融政策決定会合の結果が明らかとなった満月18日の2万8690円を高値に急反落。21日にかけ2万7129円へ一段安。年初来安値更新が続き、昨年8月20日安値2万6954円に迫った。

1月23日付レポートで「1月26日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。日経225は27日にかけ2万6044円へ急落した後、28日は反発。NYは24日安値から切り返し急。

1月30日付レポートで「ちょうど新月2月1日前後からリバウンドに向かうと予想する。昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落」は、現時点ではいったん16日ほど前倒しになったと判断して日柄計算する」と指摘。2月2日にかけ日経225が2万7564円へ4日続伸。NYも2日にかけ4連騰。ダウS&P500は早くも0.618戻しを達成。

結局、日経225TOPIXは予想と1日誤差の1月27日を底に、NYは1月24日と28日をダブル底にいったん底打ち反転。

2月6日付レポートで「三角保ち合い形成に向かう」と予想。TOPIXが8日、日経225が9日に2日高値を更新。予想より早く三角保ち合い上放れ。NYはダウのみ2日高値を更新した後、10日より急反落。

2月13日付レポートで「週初安で始まった後、下げ渋る」と予想した通り、日経225は15日の2万6724円を安値に16日は2万7486円へ急反発したが、18日に再び一時2万6792円へ売られ、「週初安で始まった後、下げ渋る」という表現がピッタリの値動きとなった。

2月18日のNY株式市場が続落。NYダウに続きS&P500ナスダックも14日安値を更新。三角保ち合い下放れのチャート形成に。

シカゴ日経平均先物は2万6845円で終了。ドル/円終値115.00円。

 

今週は、昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測「2月下旬にかけ下落」となり、いったん前倒しした日柄計算がこのタイミングで元に戻って年末年始よりラジオ等でもお伝えしてきた当初の「2月21日前後と28日前後のダブル底形成から上昇に転じる」か、週初安から切り返し急となり前倒しした日柄計算のまま「3月2日前後を戻り高値に下げが本格化」するか見極め。

 

昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測は、「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落。3月末・4月初めにかけ上昇。5月初めにかけ下落。8月上旬にかけ上昇。10月中旬にかけ下落。12月末にかけ上昇」

「1月下旬にかけ上昇」は外れたが、1月16日付レポートで予想した「週初高で始まった後、1月20日前後から下落に転じる」は、ほぼ的中。

「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落」は、1月30日付レポートでいったん16日ほど前倒しになったと判断して日柄計算し、2月1日前後からリバウンドに向かうと予想。

2月6日付レポートより、2022年全体相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。

 

2020年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測は、「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整。4月前後から再上昇。一段高へ。5月前後を高値に下落。6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高。10月前後をダブルトップに下落。11月前後より再上昇」

「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整」は的中。

4月前後から再上昇。一段高へは、史上最高値を更新したNYは的中したが、東京は外れた。

5月前後を高値に下落は的中。

「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高」は、NYが完全的中。東京は日経225マザーズ指数が8月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、7月27日にかけ青天相場が続いた東証2部指数は9月10日に史上最高値を再び更新。TOPIXも5月13日安値を割らずに8月陽線。9月3日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経225も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点9月14日に年初来高値を更新。

「10月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「10月前後下落」は的中。

「11月前後より再上昇」は、NYが的中したが、東京は大納会を3万円大台引け成らず、外れた。

 

2019年12月15日付レポートよりお伝えしてきた2020年全体相場予測は、「2月前後に調整もあろうが6月前後にかけ上昇継続。6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」

当初的中したかに見えた「2月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、3月13日と17日に個別材料株半導体関連全面買い指示を出し、マザーズが13日を、TOPIXが17日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した1万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「6月前後にかけ上昇継続」は的中した。

「6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経225が2018年10月に付けた2012年11月以降の高値を更新。NYダウも年末年始に予想した3万ドルの大台乗せ果たした後、日経225が予想通り12月30日大納会を2万7000円台に乗せてほぼ高値引けとなった。

 

(2)2022年相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」

 

2012年11月14日寄付より建設株金融株に買い指示を出し、14日の夜間取引寄付より日経225先物オプションコールを買い推奨した後、翌15日朝方より「かねてよりお伝えしてきた2012年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。

私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。

 

【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。

2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。

2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】 

 

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2. 今週の注目銘柄 

 

 

東証M4055 ティアンドエス (2月18日終値1320円)

 

【次世代半導体メモリ「MRAM」関連本命格として、買い推奨値から14倍高のFRONTEO、10倍高のフェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める】

 

1月23日付レポートより以下の通り解説。

『 大手企業向けシステム開発・運用保守を柱に、最先端半導体メモリ工場のシステム運用・保守と、AIや画像認識など先端技術開発を展開。東芝キオクシア日立製作所向けが売上高の8割占める。

2022年11月期最終利益が前期比32%増の3億9100万円連続最高益更新予想。予想EPS51.82円。

1月21日終値1321円で、今期予想PER25.5倍。時価総額101億円。

2020年11月4日、中小企業庁(経済産業省)が公募した令和2年度「戦略的基盤技術高度化支援事業(サポイン事業)」に、国立大学法人東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センター及びパワースピン株式会社との共同研究として「スピントロニクス/CMOS Hybrid LSIの設計技術及びソフトウェア開発と実用化」が採択され、研究開発開始。

東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センターがSociety5.0実現を目指し、国際産学連携体制で進めてきた「スピントロニクス/ CMOS Hybrid LSI技術」は、データの書き込みに「スピン」と呼ばれる電子が持つ磁石の性質を応用する次世代メモリ「磁気記録式メモリ(MRAM)」のキーテクノロジー。従来のシリコン技術に比べ消費電力を1/100 以下に低消費電力化し、低価格も可能となる。

本技術をさらに、低消費電力アプリケーションプロセッサ事業化へ展開して行くためには、LSI回路設計におけるPDK(プロセスデザインキット)やIPライブラリの開発、およびLSIを動かすためのFM(ファームウェア)やソフトウェア開発キット(SDK)の準備が急務。

新しい技術が世に出るためには、必ずしもLSIの性能だけで決まるのではなく、PDKやSDK等の開発環境整備による回路設計とソフトウェア開発効率向上や、コスト低減も大きな事業化の鍵となる。

本研究開発事業では、パワースピンがハードウェア(回路設計、PDK、IP、設計ツール)を開発。東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センターはハードウェア開発につなげる基盤技術(デバイスパラメータ抽出技術、特性解析技術等)の提供と事業管理。ティアンドエスがソフトウェア(FM/SDK)開発を行い、3者が一体となってスピントロニクス/CMOS Hybrid LSIにかかる回路設計/システム設計/ソフトウェア実装効率の向上を実現する技術基盤の構築を目指す。

本事業により拓かれる革新的スピントロニクス/CMOS Hybrid LSIデバイスにより、

①従来のレベルを遥かに超える超低消費電力性能とそれによる演算性能の向上に加え、②製造コストの削減、③製造工程の短縮、④設計効率の向上と設計コストの削減、⑤ソフトウェア開発効率の向上と開発コストの削減など、将来のアプリケーションプロセッサに求められる要件を達成する事で、IoT社会のフィジカル空間におけるエッジシステム側に、キラーアプリケーションの新規市場を創出し、新たな産業波及効果と共にSociety 5.0の実現に貢献する。

2020年8月7日に新規上昇。26日の7315円を上場来高値に急落。今年1月21日にかけ1287円へ。上場来安値更新続く。

次世代半導体メモリ「MRAM」関連本命格として買いと予想する。買い推奨値から14倍高FRONTEO10倍高フェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める。

 

6890フェローテックHDが、昨年11月19日にかけ4695円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、半導体関連全面買い推奨の筆頭株に挙げた2020年3月13日買い推奨値458円から10.3倍高に。

2158FRONTEOが、11月26日にかけ5300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2019年12月2日買い推奨値381円から14倍高個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から34倍高。2010年11月上場来安値10円から530倍高に。 』

1073円まで売られた1月28日にも買い推奨。

1月30日付レポートでも「次世代半導体メモリ「MRAM」関連本命格として買い」と予想。2月15日にかけ1396円を回復。

買い推奨値から14倍高FRONTEO10倍高フェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める。

 

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東証M4425 Kudan (2月18日終値2027円)

 

【メタバース&アバターロボット関連の材料性も内包する「人工知覚」オンリーワン的な自動運転関連本命格で、買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くムーンショット銘柄として大化けに向かう可能性秘める。建設DX、音響DeepTech等の材料も続々発表】

 

引け後に決算発表を控えた昨年11月12日の2964円より人工知覚関連銘柄として、15日と2段構えで買いと予想。19日にかけ4430円へ急騰。

11月21日付レポートより以下の通り解説。

『 機械(ロボットやコンピュータ)の「眼」に相当する人工知覚(Artificial Perception)のアルゴリズムを専門とするオンリーワン的ディープテック研究開発企業。AP(人工知覚)のプロフェッショナル集団。自動運転、配送ロボット向けを中心にAR向けも。

「メタバース」が新たなバズワードになる中、現実空間とデジタル空間が地続きとなり、さらにその複合空間にロボットも入り込んでいくのが大きな潮流に。人間の空間、仮想のデジタル空間、ロボットの空間の3つが入り混じり、APによる空間位置認識の重要性が増大。

Visual SLAM、LiDAR SLAM共に複数案件で顧客が開発中の商品・ソリューションへのKudan SLAM機能の組み込みが加速。具体的な製品化に向けた開発確度の高い案件は2022年3月期~2023年3月期に3件、2024年3月期に1件。今後さらに確度の高い案件を積み増す。

SLAM(Simultaneous Localization and Mapping)とは、自己位置推定と環境地図作成を同時に行うキーテクノロジー。それをLiDAR(レーザー)でセンシングするのがLiDAR SLAML。カメラでやるのがVisual SLAM。

日本では特に技術商社とのパートナーシップ、海外ではOusterを始めセンサOEM、NVIDIATexas Instrumentsを始めプロセッサ系企業とのパートナーシップを通じ、サードパーティSLAMのニーズが高い企業の案件増加。

台湾ADLINKとのパートナーシップ締結及びAMRプロトタイプ開発、ロボティクスソリューションへのKudan Visual SLAMの組み込み及び共同販売。「ROSCon JP 2021」「Robotics & Automation exhibition  (UK)」へのAMRプロトタイプの共同出展等の共同マーケティングを展開。

ヌヴォトンテクノロジージャパン(旧パナソニックセミコンダクターソリューションズ)による「ITmedia Virtual EXPO 2021秋」でのKudan Visual SLAM技術を用いたソリューション発表。

米国LiDARメーカーOusterの公式SLAMパートナー就任、Ousterウェブサイトでの評価用Kudan LiDAR SLAMの提供開始。8月のプログラム開始以来数十件以上の評価案件獲得。

そして今回、APや自動運転技術の第一人者として世界最高峰の研究実績を誇るミュンヘン工科大学のダニエル・クレーマーズ教授が率いるArtisense社完全子会社化の時期を来年12月から10月26日~12月24日に前倒し。

Artisenseの固有技術は、次世代技術としての高い先進性に加え、Kudanの既存技術との間に強い補完関係がある。両社の技術を組み合わせ、SLAMと深層学習の統合、「LiDAR SLAM」と「Visual SLAM」の統合、間接法SLAMと直接法SLAMの統合など、業界に先駆けたブレークスルーの実現を目指す。

Artisenseは、特にロボティクスや自動運転領域における技術展開に強く、シーメンスドイツ鉄道ルノーなどの大手企業を含め、グローバル規模で多数の案件を展開。EU研究機関による複数年自動運転プロジェクトERASMO(Enhanced Receiver for Autonomous Mobility)にもルノーらと共に参画。

10月29日に、次世代型アバターロボット及びロボットの統合管理プラットフォームを提供するugo社への出資も発表。

昨日11月17日引け後にも、Kudan Vision出資先であるエヴィクサーによるTOKYO PRO Market新規上場申請を発表。

11月19日には、ArtisenseがHDマップ世界大手HERE Technologiesと欧州自動車Tier1サプライヤのNNGと共同でメタバース実現に向けた自動車向けARナビゲーションに関するホワイトペーパーを発表。

メタバースやアバターロボット関連の材料性も内包する、「人工知覚」関連オンリーワン的本命格の、買い推奨値から11倍高超えFRONTEOに続くムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

2158FRONTEOが2日連続S高交え11月19日にかけ4495円へ一段高。2019年12月2日買い推奨値381円から11倍高超えテンバガー。個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から28倍高。2010年11月上場来安値10円から449倍高に。

NYでもメタバース関連筆頭エヌビディアが青天再開。11月19日も上場来高値更新。 』

11月24の3500円を安値に切り返し。

11月25日2時の日経新聞電子版が、「メタバースの開発競争が熱を帯び、エヌビディアやマイクロソフトが本格参戦。100兆円規模に成長すると期待される」と報じる。

11月29日に19日高値と顔合わせとなる4430円へ上昇した後、悪地合いもあって反落。

11月30日に、ICT施工のリーディングカンパニーであるAtos社との事業提携契約締結を発表。KudanのSLAM技術とAtosの土木建築現場におけるICT技術導入の豊富な知見及び実績を掛け合わせ、既存の延長線上にはない建設DX=「i-Construction」(国土交通省が進める建設生産システム全体の生産性向上を図り、魅力ある建設現場を目指す取組み)のライフサイクル全般の革新を目指す。

12月2日に、Kudan Visionの出資先であるエヴィクサーのTOKYO PRO Market新規上場が承認されたと発表。エヴィクサーは、音の信号処理に基づくソフトウェアの研究開発及び独自の音響通信ソリューションを提供。

12月6日の3425円を安値に切り返し。

ファッションブランドのメタバース参入支援事業開始を発表した3083シーズメンがS高連発で2270円へ再騰した12月8日引け後に、KudanのLidarセンサOEM パートナーであるOusterが日本での事業拡大を発表。日本における同社との連携をより深化する。

Ousterは、産業用、自動車、スマートインフラストラクチャやロボティクス向けの高解像度デジタルLidarセンサのリーディングプロバイダ。Ouster製品は、価格と性能のバランスが非常に優れているのを始め、何百ものユースケースに対応できる柔軟性を兼ね備えた一連の要件に基づいて構築。業界を超えて革新的な自律性を実現している。アメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋、中東に拠点を持ち、50カ国以上約600社にのぼる顧客を抱えている。

3955円へ再上昇した12月9日引け後にも、Artisense創業者兼CSOダニエル・クレーマーズ教授のプレゼン動画を公開。同社らの技術力の高さが再認識された。

さらに12月10日引け後には、Artisenseの株式取得完了と、ArtisenseGerman Accelerator(ジャーマン・アクセラレーター)とのコラボレーションを通じて、世界最大のロボット市場であるアジア太平洋地域、特にシンガポールを中心として、グループ全体のSLAM製品の導入拡大を図るための重要なマイルストーンを達成した事を発表。

ジャーマン・アクセラレーターは、成長性の高いドイツのスタートアップ企業がグローバルに事業拡大する事を支援。米国やアジアにおける世界有数のイノベーションハブへのアクセスを始め、最先端技術への理解と新たな発見をスピーディーに追求できる機会を与えている。同組織は、ジャーマン・エンタープレナーシップが運営し、ドイツ連邦経済・エネルギー省が資金援助している。

ジャーマン・アクセラレーターの支援を受け、シンガポールへの事業進出を計画するために、過去 3 ヶ月間、綿密な分析と現地のパートナー企業との積極的な対話を実施。その後、Artisense の経営陣が1週間かけてシンガポールを訪問し、約20社の大手スタートアップ企業、テクノロジー企業やエンジニアリング企業を始め、政府や学界の関係者とも会談。SLAM技術が現地企業のさらなる成長にどのように役立つか、また、SLAM 技術による新たな機会や価値創出について議論を深めてきた。

今回の訪問では、Artisense SLAMを屋外と屋内の両方でテストし、顧客やパートナー企業に向けて車両や小型デバイスにおけるデモも行った。

ここ空売りも急増。12月3日時点の信用取引は、買残1200株増の47万9500株に対し売残10万5600株増の34万1900株。取組倍率1.4倍。

日証金ベースでは、買残6万3100株に対し売残21万4000株。取組倍率0.29倍。取組大逆転。逆日歩10銭。

12月12日付レポートで「まずは、11月19日と29日のダブルトップとなっている4430円更新に向かう」と予想。14日にかけ4075円まで買われたが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け急反落。20日にかけ2924円へ。

会社四季報新春号で、2023年3月期最終利益が1億円の赤字予想ながら、売上高は前期比2倍増の6億円過去最高予想。

12月16日に、ArtisenseのSLAM 技術が自動車向けナビゲーションシステムや地図データの国際規格団体NDSの記事で推奨されたと発表。

12月22日に、KudanVisionの出資先である音の信号処理に基づくソフトウェアの研究開発及び独自の音響通信ソリューションを提供しているエヴィクサーがプロ向け株式市場TOKYO PRO Marketへ上場したと発表。

12月26日付レポートで「買い場」と予想。28日の2831円を安値に切り返し。

12月28日に、Artisense創業者兼CSOダニエル・クレーマーズ教授が単眼カメラでの高精度な位置推定・3次元マップ構築に関する共著論文を発表。そのデモ動画が国際学会で最優秀賞を受賞したと発表。

年明け1月5日にかけ3345円へ上昇した後、マザーズ急落の煽り受け一段安。2201円まで売られ、上場来安値を更新した14日の2253円で改めて買いと予想。2339円を回復して2313円で引けた後、4th.aiの自律走行ロボット(AMR)プロトタイプにKudanSLAMが採用されたと発表。AMRプロトタイプは、1月19日~21日まで開催される日本最大級のMaaS分野の専門展「第2回MaaS EXPO 統合型モビリティサービス【開発】【活用】展」にて展示される予定。

4th.aiは、トヨタ自動車を主要取引先とするスマートインプリメントのIn-house Company。MaaSに特化したエンジニアリングサービスを提供。自動運転システム制御技術、先進安全システム制御技術を中心とする自動車制御技術とAIやRobotics、IoTをはじめとする最先端技術を融合し、小型モビリティ自律運転制御・遠隔操作システム開発、クラウドシステムを活用したECサイト開発、さらに、スマートシティのデジタルツイン開発に取り組んでいる。 MaaS Total Engineering Provider として、全ての人やモノがシームレスに移動できる、どこにでも行ける社会を実現するために必要不可欠な技術を提供。

マザーズ一段安の煽り受け上場来安値更新。1月19日の2093円を安値に切り返し。

今年1月23日付レポートで改めて買いと予想。1840円まで売られた28日にも買い推奨。

1月30日付レポートでも買いと予想。2月2日にかけ2499円を回復。

2月14日に発表した2022年3月期第3四半期決算で、アーティセンス社の子会社化に伴う特別損失計上もあって第3四半期純利益22億1900万円の赤字ながら、同売上高は前年同期比3.7倍増の1億8100万円。同通期予想も、最終利益は非開示ながら、売上高は前期比2.3倍~2.7倍増の3億円~3億5000万円予想。

メタバース&アバターロボット関連の材料性も内包する「人工知覚」オンリーワン的な自動運転本命格で、買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。建設DX音響DeepTechなどの材料も続々発表。

 

2158FRONTEOが、昨年11月26日にかけ5300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2019年12月2日買い推奨値381円から14倍高個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から34倍高。2010年11月上場来安値10円から530倍高に。

 

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東証M4889 レナサイエンス (2月18日終値430円)

 

【「買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くAI医療関連の材料性も内包する東北大発直近IPOバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。コロナ治療薬で第一三共と契約。脱毛症治療薬を米企業に導出。グローバル医療機器メーカーに導出した使い捨て極細内視鏡が今期中に承認申請予定】

 

昨年9月24日に新規上場。公開価格670円に対し初値976円で生まれ、1015円を高値に反落。10月6日の813円より直近IPOのバイオ関連銘柄として買いと予想。13日の691円を安値に切り返し急。S高交え19日にかけ1050円へ急伸した後、反落。654円まで売られ上場来安値を更新した11月9日の666円でも買い推奨。19日にかけ900円へ再上昇。

11月21日付レポートより以下の通り解説。

『 東北大学発のバイオベンチャー。東北大大学院医学系研究科の宮田敏男教授が発見した化合物を活用し、老化関連疾患を治療する「PAI-1阻害薬」の開発などを事業化するため、2000年2月に設立。医療機器やAIソリューション開発も。東北大出資のファンド東北大ベンチャーパートナーズが1億1100万円を出資。今年9月24日に、投資先の東北大発ベンチャーで初の上場果たす。

2022年3月期最終利益は4億円の赤字予想。時価総額113億円。

PAI-1は血栓の溶解(線溶という)に必要なタンパク。近年では細胞の「再生」や「老化」に関与する一連の知見が明らかとなり、高齢化や生活習慣に伴う疾患の治療標的と考えられているが、これまでヒトのPAI-1分子の活性を阻害できる医薬品は臨床応用されていなかった。

同社は、「再生」や「老化に関連した疾患」に応用できる可能性を持ったPAI-1阻害薬の開発に取り組んできた。

ヒトのPAI-1分子の結晶構造を基に、コンピューター工学を利用したバーチャル化合物ライブラリーの探索からPAI-1阻害候補化合物を取得。新規阻害化合物を10年以上かけてこれまで1400個以上合成スクリーニングし、更にそれらの活性や安全性などを評価する中で、安全性に優れた経口投与可能な臨床開発候補化合物「RS5614」を取得した。

老化した細胞、組織や個体(klothoマウス、早老症として有名なウェルナー症候群のヒト)では、PAI-1の発現が高いことが報告された。老化モデルとして有名なklothoマウスでは、PAI-1を阻害することにより、老化の主症状を全てが改善する事を明らかに。

加齢に伴い発症するがん、動脈硬化、慢性閉塞性肺疾患、糖尿病、腎臓病、アルツハイマー病ではPAI-1の発現は極めて高くなっているが、PAI-1阻害薬を投与する事で、これら疾患動物モデルでの病態も著明に改善できる。

米中西部に暮らすアーミッシュの人々を調査し、PAI-1遺伝子を持たない人は、持っている人に比べて10年程度長生きすることを見出した。欠損する人々は糖尿病など病気にもかかりにくい事も分かった。

新薬開発のパイプラインが、第3相試験準備中の慢性骨髄性白血病治療薬、第一三共とオプション契約締結の新型コロナウイルス感染症に伴う肺傷害治療薬、米企業に導出済みの男性型脱毛症治療薬を始め8本。

医療機器開発では、腹膜透析患者向けディスポーザブル(使い捨て)極細内視鏡を開発中。グローバル医療機器メーカーに導出。承認申請準備中。今期中に承認申請予定。

AIソリューション開発は、呼吸機能検査診断サポートが京都大学呼吸器内科との共同研究。スパイロメトリー国内トップ企業チェストと共同研究及び事業化に関する契約締結。慢性透析システム支援が、東北大学、聖路加国際大学、民間医療機関との共同研究。ニプロと共同研究契約締結。

買い推奨値から11倍高超えFRONTEOに続くAI医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近IPOバイオ「不老不死」関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

2019年中より「2020年は医療ICT関連がテーマになる」と予想した通り、AI医療医療DX関連銘柄からテンバガーが続出したのは記憶に新しい。

2413エムスリーが、2004年11月上場来安値48円から今年1月8日にかけ10675円へ222倍高

2150ケアネットが、2010年11月上場来安値18円から今年6月18日にかけ2515円へ139倍高

6095メドピアが、2016年2月上場来安値175円から今年1月4日にかけ8850円へ50倍高

4480メドレーが、2019年12月上場来安値1181円から昨年10月にかけ7370円へ6.2倍高

11月10日にかけ4495円へ一段高。今もなお青天相場が続く2158FRONTEOも、AI医療関連銘柄。2019年12月2日買い推奨値381円から11.8倍高。2010年11月上場来安値10円から449倍高に。 』

11月26日引け後に、8086ニプロと「糖尿病治療における最適なインスリン投与量を算出する人工知能(AI)アルゴリズム」を搭載した医療機器システムの開発に関して共同研究契約を締結すると発表。

これを好感し、11月29日に一時S高となる1027円へ急伸した後、全体相場急落の煽り受け急反落。12月6日の725円を安値に切り返し。

12月15日に、精神症状を伴う更年期障害患者に対するピリドキサミンの臨床開発を見据え、東京医科歯科大学病院と共同研究契約を締結すると発表。

12月16日にも、東北大学との「オープンイノベーションによる医療ソリューション開発」 に関する提携協定書締結を発表。

12月26日付レポートで買い場と予想。マザーズ急落の煽り受け今年1月21日にかけ461円へ一段安。

今年1月23日付レポートで「予想に反する上場来安値更新ながら、改めて買い」と予想。401円まで売られた28日にも買い推奨。

1月30日付レポートでも買いと予想。2月3日にかけ480円を回復。

2月14日に業績の上方修正を発表。2022年3月期最終利益を前回予想の4億円の赤字から2億9400万円の赤字に上方修正。

買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くAI医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近IPOバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。

 

2158FRONTEOが、昨年11月26日にかけ5300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2019年12月2日買い推奨値381円から14倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から34倍高。2010年11月上場来安値10円から530倍高に。

 

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東証JQ8704 トレイダーズHD (2月18日終値362円)

 

【更なる上方修正の可能性高まるバリュー金融関連大穴株。システム開発会社に変貌した未来型証券会社として2024年度に預り資産1200億円を達成し、FX業界トップを射程圏内に捕らえる計画。2012年6月から16年1月にかけ33倍高演じた実績あり。今回も大化けに向かう可能性秘める】

 

バリュー金融関連大穴株として、1月12日の380円より改めて買いと予想。

1月16日付レポートより以下の通り解説。

『 FX(外国為替証拠金取引)とオプション取引を柱に、金融システム開発や投資事業を展開。1月17日より暗号資産CFDサービス開始予定。

2022年3月期最終利益が前期比20%減の14億2000万円予想。予想EPS48.71円。

1月14日終値398円で、今期予想PER8.2倍。割安。時価総額116億円。

昨年11月12日に発表した2022年3月期第2四半期純利益9億6600万円は、同通期最終利益14億2000万円予想に対する進捗率が68%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益9億6600万円を単純に2倍した19億3200万円が通期最終利益なら、前期比8%増益。

仮に、第2四半期EPS33.14円を単純に2倍した66.28円が通期EPSなら、PER6.0倍に低下。

昨年12月2日に、子会社のトレイダーズ証券が金融商品取引法に基づく第一種金融商品取引業者(暗号資産に関する店頭デリバティブ取引業の追加)として変更登録されたと発表。

12月15日に発表した「Traders Group Vision for 2024」において、FX、暗号資産CFD、システムトレード、バイナリーオプション、金融情報サービスなど金融サービス事業と、金融システムサービス、システム運用・保守、システム・ビジネスコンサルティングなどITテクノロジーサービス事業を2本柱に、2024年度に預り資産1200億円を達成し、FX業界トップをターゲット圏内に捕らえる計画。

ITテクノロジーサービス事業を担うNextop.Asiaは、2012年に設立して以来、次世代FX取引システム、暗号資産CFDシステムなど最先端システムを開発・提供。今や、同社グループ全従業員約300名のうち約200名がシステム開発に従事。システム開発会社に変貌した未来型証券会社に。

2012年6月安値63円から2016年1月にかけ2090円へ33倍高演じた実績あり。

今回も、大化けに向かう可能性秘める。 』

1月27日にかけ413円へ上昇。年初来高値更新続く。

1月30日付レポートでも買いと予想。2月1日に一時373円へ売られる場面もあったが、突っ込みにはすかさず買いが入り、10日にかけ424円へ一段高。年初来高値更新。

2月14日に発表した業績の上方修正が出尽くしとなり下落。悪地合いもあって18日にかけ352円へ。

2022年3月期最終利益を前回予想の14億2000万円予想から18億2000万円予想へ上方修正。予想EPSも62.44円へ。2月18日終値362円で今期予想PER5.8倍に。

2月14日に発表した2022年3月期第3四半期純利益17億1700万円は、同通期最終利益18億2000万円予想に対する進捗率が94%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益17億1700万円を単純に3分の4倍した22億8933万円が通期最終利益なら、前期比28%増益で最高益更新。

仮に、第3四半期EPS58.93円を単純に3分の4倍した78.57円が通期EPSなら、PER4.6倍に低下。

システム開発会社に変貌した未来型証券会社のバリュー金融関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

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東証JQ3423 エスイー (2月18日終値366円)

 

【第3四半期純利益が前年同期比4倍増かつ進捗率94%。国土強靭化関連の中で脱炭素なプラズマ発電関連の材料性を内包し、更なる上方修正の可能性も高まる割安な低位・低時価総額バリュー株として大化けに向かう可能性秘める】

 

6993大黒屋HD2370メディネットなど買い人気続く低位材料株として、昨年7月2日の319円より買いと予想。330円で高値引け。

7月4日付レポートより以下の通り解説。

『 プレストレストコンクリート(PC)の定着工法であるSEEE工法を中核とする建設用資機材の製造・販売事業を柱に、2001年にフランスの大手コンサルタント会社アンジェロップとの技術協力関係のもとに設立された日仏合併子会社アンジェロセックで、アジア・アフリカを中心とする世界各国の道路、橋梁、河川堤防などの調査、計画、設計、施工管理を始め、太陽光、水力、風力など再生可能エネルギーの供給による「持続可能な開発」を目指し、コミュニティ開発から社会インフラ建設に至るまで、グローバルでトータルなコンサルティングと最適なエンジニアリング・ソリューションを提供。

「プレストレストコンクリート(PC)」とは、「圧縮に強く、引張に弱い」という特徴があるコンクリートに、あらかじめ鋼線(緊張材)を入れて引っ張る事でコンクリートに圧縮力をかけ、過重によるひび割れを防止して超寿命化したもの。

同社では、橋梁や道路橋を始めとしたコンクリート構造物の補強に使用するこのPC用緊張材である「SEEEケーブル」や「外ケーブル」、斜張橋等の大型橋梁に使用される「斜材ケーブル」などを提供。

同社が開発した「SEEEグラウンドアンカー」は、定着具にナットを使用して耐震性を持たせ、ケーブルに完全二重防食を施して耐久性も向上。これまで一時的な補強手段としての使用が多かったアンカー工法の長期的な使用を可能にした。

「グラウンドアンカー工法」とは、地中の硬い岩盤層と軟らかい地表面とを高強度の引張材(アンカー)で連結させ、引張り力を利用して締め付ける事で土砂災害の防止や地盤補強のための工法として、主に斜面安定、構造物の転倒・浮き上り防止などに用いられる。

同社の超高強度合成繊維補強コンクリート「ESCON」は、コンクリートの弱点である曲げ強度が一般的なコンクリートの7倍以上、圧縮強度が6倍以上の超高強度。構造部材の軽量化を実現すると共に、組織が緻密で劣化因子の侵入がなく、耐久性の面でも極めて優れ、長寿命化も図れる。さらに、高い流動性により、超高強度合成繊維補強コンクリートであっても現場での打設が可能。適用分野は極めて広い。

2025年のプラズマ発電所稼働を目指し、今年から来年にかけ事業化の詳細を決定する予定。

2022年3月期最終利益が前期比9%増の6億8900万円予想。予想EPS22.96円。

会社四季報で、2023年3月期最終利益7億4000万円予想。予想EPS24.7円。

7月2日終値330円で、今期予想PER14.4倍。四季報予想の来期予想PER13.4倍。

時価総額103億円。株主第5位に(株)麻生

昨年6月に発表した中期経営計画で、2023年3月期売上高260億円、経常利益16億円、最終利益10億2300万円計画。

2012年10月安値108円から2013年10月にかけ715円へ6.6倍高演じた実績あり。

豪雨・防災・国土強靭化計画関連かつ核融合プラズマ発電関連の低位・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

6月8日に、東芝の子会社・東芝エネルギーシステムズが、「ITER(国際熱核融合実験炉)」向け世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表。

ITER(イーター)は、太陽と同じ「核融合反応」でエネルギーを生み出す実験炉。2025年の運転開始を目指し、日本、欧州、米国、ロシア、中国、韓国、インドの世界7極が協力してフランスに建設中。

「核融合発電」とは、太陽で水素の原子核同士が結合しヘリウムに変換する核融合反応を人工的に起こし、発生した膨大な熱エネルギーを利用して大規模発電する事から、「地上の太陽」と呼ばれる。

重い原子核を「分裂」させる原子力発電とは逆に、核融合は軽い原子核を「融合」させる事から、高レベル放射性廃棄物が発生しない。また、核分裂反応は連鎖的に起こってしまうので、暴走し制御不能に陥り易いが、核融合反応は燃料の供給を止めると反応も止まるので、原子力発電のような制御不能な状態にならず、安全性が高い。

もちろんCO2を排出しない。燃料は海水から回収可能で事実上、無尽蔵。正に「夢のエネルギー」。

海水から重水素と三重水素(トリチウム)を取り出し、1億度以上に加熱された高温プラズマ状態で、水素の原子核が融合し、ヘリウムに変換される時に生じるエネルギーを利用して発電。燃料1グラムから石油8トン分ものエネルギーが生み出せるという。

「プラズマ」とは、固体・液体・気体に続く物質の第4の状態。温度が上がると物質は固体から液体に、液体から気体へと状態が変化する。気体の温度が上昇すると気体の分子は解離して原子になり、さらに温度が上がると原子核の周りを回っていた電子が原子から離れて正イオンと電子に分かれる。この現象を電離と呼ぶ。電離によって生じた荷電粒子を含む気体をプラズマという。核融合では1億度以上でプラズマを生成。

核融合でエネルギーを生み出すには、プラズマの温度、密度、閉じ込め時間(寿命)という3変数の積(核融合三重積)を高め、核融合条件を満たす必要がある。重水素・トリチウム燃料核融合には1億度以上の温度が不可欠なため、制御するべき2つの変数はプラズマ密度と閉じ込め時間(寿命)になる。

3つの方式がある。磁力を利用する「磁場閉じ込め核融合(MCF)」。レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合(ICF)」。その中間に位置する「衝撃波磁化標的核融合(MTF)」。

MCFは低密度だが閉じ込め時間を長くする事で、ICFは極短時間だが固体密度の1000倍以上という超高密度プラズマを得る事で、核融合燃焼を狙う。MTFは、実現技術の難易度が上がる長寿命や超高密度を放棄し、いずれも中間の値で核融合条件の達成を目指す。

今回、東芝エネルギーシステムズが世界最大級トロイダル磁場コイル初号機の完成を発表したITERは、磁場閉じ込め核融合(MCF)の「トカマク」と呼ばれる方式。1950年代にソヴィエト連邦で開発された。ドーナツ状の超高温プラズマの中で核融合反応を起こす。

トカマク型で商用核融合炉の実現を目指す民間企業は、2009年に設立されたTokamak Energyと、2017年に設立されたCFSが代表的。

Tokamak Energyは、球状トカマクと高温超伝導体マグネットにより小型核融合炉開発を目指す。

CFSは、MITの「Plasma Science and Fusion Center」と共同で核融合装置「SPARC」の建設準備を進行中。MITで長年研究が続けられてきた「Alcator C-Mod」と名付けられたコンパクトな高磁場トカマクを基盤に、高温超伝導体マグネットを利用し、より安価で小型なトカマクによる核融合炉の実証を目指す。2021年までにファーストプラズマと入力エネルギーを上回る核融合出力を得て、2025年以降には「ARC」という世界初となる核融合発電所の建設を計画している。

レーザーを利用する「慣性閉じ込め核融合(ICF)」は、アメリカ主導の「NIF計画」。

民間核融合炉スタートアップの中でコンセプトの奇抜さから注目を集めるGeneral Fusionは、「衝撃波磁化標的核融合(MTF)」を採用。2024年までに発電所規模での核融合技術の実証を計画。 』

8月2日にかけ357円へ上昇した後、悪地合いもあって急反落。5日の312円を安値に切り返し。

8月6日引け後に好決算を発表。2022年3月期第1四半期純利益3億5800万円は、前年同期比4.4倍増で且つ、据え置いた同通期最終利益6億8900万円予想に対する進捗率が51%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益3億5800万円を単純に4倍した14億3200万円が通期最終利益なら、前期比2.3倍増益で一気に最高益更新。仮に、第1四半期EPS11.95円を単純に4倍した47.8円が通期EPSなら、PER6.7倍に急低下。超割安に。

8月22日付レポートで「17日にかけ348円へ再上昇した後、全体相場急落の煽り受け、20日を306円で安値引けながら、再度買い場」と予想した通り、9月14日にかけ337円へ再上昇。

全体相場急落の煽り受け10月5日にかけ299円へ下落した後、7日夜に東京で10年ぶりとなる震度5強の地震が発生した事を受け、8日を330円で高値引け。

衆院選の投開票を10月31日に控え景気対策が焦点となる中、7日夜10時41分頃、千葉県北西部を震源とする地震が発生。東京都足立区、埼玉県川口市、宮代町で震度5強を観測。気象庁はマグニチュード5.9と推定。東京23区内で震度5強を記録したのは2011年3月11日の東日本大震災以来、10年ぶりとなる。

10月25日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、26日に一時346円へ急伸した後、急反落。

期待外れの行って来いながら、2022年3月期最終利益を前回予想の6億8900万円から11億2700万円予想へ大幅上方修正。予想EPSも37.48円。29日終値331円で今期予想PER8.8倍に低下。

11月22日にかけ414円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け急反落。12月2日の329円を安値に切り返し。9日にかけ386円へ再上昇。

税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け12月20日にかけ334円へ下落。

会社四季報新春号で、2023年3月期最終利益が12億5000万円最高益更新予想。予想EPS41.5円。

12月26日付レポートで「買い場」と予想。年明け1月4日にかけ396円へ上昇した後、全体相場急反落の煽り受け28日にかけ321円へ下落。

今年1月30日付レポートで改めて買いと予想。349円で高値引けとなった2月4日引け後に好決算を発表。2022年3月期第3四半期純利益10億6400万円は、前年同期比4倍増かつ据え置いた同最終利益11億2700万円予想に対する進捗率が94%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益10億6400万円を単純に3分の4倍した14億1866万円が通期最終利益なら、前期比2.2倍増益で最高益更新。

仮に、第3四半期EPS35.4円を単純に3分の4倍した47.2円が通期EPSなら、PER7.4倍に低下。

2月10日にかけ380円へ再上昇。

国土強靭化関連の中で脱炭素なプラズマ発電関連の材料性を内包し、更なる上方修正の可能性も高まる割安な低位・低時価総額バリュー株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証M6613 QDレーザ (2月18日終値495円)

 

【第3四半期決算を嫌気され上場来安値更新続くも、「666倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】

 

昨年2月12日の1229円と1169円で量子ドットレーザー関連のIPO銘柄として、買いと予想。

2月14日付レポートより以下の通り解説。

『 2月5日に新規公開した半導体レーザーの開発・製造・販売。

公開価格340円に対し初値797円で生まれた後、2日連続S高を交え2月10日にかけ1349円へ急騰。

まだ赤字ながら、量子ドットレーザーの量産化に世界で唯一成功。網膜に直接投影する新技術「ビリジウムテクノロジー」を用い、眼鏡やコンタクトレンズで充分な視力が得られない不正乱視や、ピント調整ができない人向けの網膜走査型眼鏡型端末「レーザアイウェア」も開発。

量子ドットとは、10nm(ナノメートル)程度の3次元空間に電子を閉じ込めた半導体微粒子。

この電子の波長サイズの半導体の箱に電子を閉じ込めると、量子力学に基づき、電子が原子の核外電子と同じように飛び飛びの離散エネルギーを持つ。

人工原子とも呼ばれ、このエネルギーの離散性により、量子ドットを用いた半導体レーザーは温度安定性やスペクトル純度に優れるなどの特徴を持つ。

量子ドットに電子1個のみ入れて発光させれば、単一光子を発生でき、この単一光子源は量子暗号通信の基本素子となるほか、量子コンピュータにも用いられる。

さらに、量子ドットの飛び飛びのエネルギー準位を利用すれば、太陽スペクトルの高効率利用が可能となり、高効率太陽電池の原理として期待される。

今や、レーザーは宇宙・医療・情報通信・工業など幅広い領域で利用される不可欠な技術。

半導体レーザーは、半導体の再結合発光を利用したレーザー。小型かつ低電圧・低電流で駆動。容易に発振。電力を直接光に変換。高い変換効率が得られる。半導体の組成を変えると様々な波長のレーザーも作成可能。

量子ドットレーザーは、活性層に量子ドットが敷き詰められた半導体レーザーの一種。レーザー発振に必要な最小の電流値(閾値電流)が低く、消費電力を抑える。閾値電流の温度安定性も良く、周囲の温度が変化しても調整の必要がない。より多くの情報を運ぶための変調特性も優れる究極の半導体レーザー。

2月12日引け後に決算発表。2021年3月期最終利益は9億400万円の赤字予想。

まだ赤字ながら、究極の半導体レーザー「量子ドットレーザー」量産化に世界で唯一成功した世界初・世界一関連の2月IPO銘柄本命格として、大化けに向かう可能性秘める。

6920レーザーテックは、2008年12月に付けた上場来安値50円から今年1月14日にかけ15690円へ313倍高のハンドレッドバガーに。 』

2日連続S高交え、2月17日にかけ2070円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落したが、19日朝方の1484円を安値に切り返し急。18日引け後に開示した2021年3月期第3四半期決算説明資料を好感し、1848円で高値引けとなった。

2月21日付レポートより以下の通り解説。

『 2021年3月期第3四半期決算説明資料の中で、同社のコア技術によりレーザーデバイスは、①シリコン回路の進化、②センシングの進化、③レーザー加工の進化をもたらす。

①シリコン回路の進化は、同社が世界に先駆け量産に成功した100度以上で高温動作する量子ドットレーザーこそ、デバイス回路内の情報のやり取りに光通信を利用する「シリコン電子・光集積回路」現実化に必須の光源。

同社が量産に成功した世界最高温度の量子ドットレーザーは、温度安定性に優れ、100度以上の温度でも特性劣化も少なく、専用設計により200度でもレーザー発振可能。高歩留りで安定製造できる体制も確立。CPUとメモリーなどを光通信で接続する際に使う世界最小のシリコン融合トランシーバーも実現。

既に、量子ドットレーザーを基板上に搭載したシリコンフォトニクス用チップの累計販売台数は1万2000個に。データセンター、LiDAR(ライダー)、5G基地局、スーパーコンピューターなどへ展開される。

LiDARとは、近赤外光や可視光、紫外線を使って対象物に光を照射し、その反射光を光センサでとらえ距離を測定するリモートセンシング(離れた位置からセンサを使って感知する)方式。高度自動運転システムや、ロボット掃除機、ゴルフ測距計、自動搬送車(AGV)、サービスロボットなど、人や物を高精度に検知する用途に利用される。完全自動運転(レベル5)実現には必要不可欠な技術とも。

②センシングの進化は、様々な波⻑の独⾃レーザーでフローサイトメータ等のバイオセンシング機器を始め、マシンビジョン、顔認証等へ多彩に展開。フローサイトメータ世界市場(770億円)の82.7%を占める上位2社に認定サプライヤとして供給(認定サプライヤは当社以外にも複数社存在)。

③レーザー加工の進化は、超短パルス(10ps)による非加熱での高精細加工を実現し、スマートフォン電子回路基板の加工に利用中。極短パルスレーザ世界市場(466億円)の22.4%を占める世界第2位レーザメーカに認定サプライヤとして供給(認定サプライヤは当社以外にも複数社存在)。航空LiDARなどにも展開。

1.27兆円から4年CAGR(年平均成長率)で1.83兆円市場に拡大が推計される半導体レーザー市場において、認定顧客数2020年3月末の39社から年間20%増加目指す。

世界初の網膜投影技術を活用したアイウェア製品化「医療機器製造販売承認」取得済みの「レーザアイウェア」は、日米欧のみでも最大市場規模9000億円。中国含め眼科医療非先進国市場への展開も想定。

さらに、レーザ網膜投影技術を活用した新しい検眼器の試作機を既に完成。提携先と上市に向け進行中。小型・安価・短時間・自己検診を可能にする。

国内における2030年の視覚障害社会コストは11兆円と試算され、眼底撮影装置市場規模は484億円から5年CAGRで638億円市場に拡大が推計される。

量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の2月IPO銘柄本命格として、青天再開から大化けに向かう可能性秘める。 』

2月22日の1957円を戻り高値に三角保ち合い形成。全体相場一段安の煽り受け、三角保ち合い下放れ。3月4日にかけ1257円へ下落ながら、2月5日上場来安値770円から17日上場来高値2070円の上げに対する半値押しが1420円、0.618押しが1266円。

3月5日には日本経済新聞電子版が、「メルカリや東大など14組織の30人からなる研究者組織「量子インターネットタスクフォース」は、2月に公開した事業計画書で、量子インターネットの試験環境を整備する方針を示し、枝分かれした10~20キロメートルの通信網の整備を2021年度にも始める」と報じる。

3月9日のラジオで「そろそろ量子コンピュータ関連」と指摘した通り、10日より再上昇。12日にかけ1678円へ。2月17日上場来高値2070円から3月4日安値1257円の下げに対する半値戻しが1663円。半値戻し達成後、三角保ち合い形成。

1180円安値引けまで売られ三角保ち合い下放れとなった4月12日引け後に、SMBC日興証券が投資評価「1」、目標株価1750円で新規にカバレッジを開始。

会社側の2021年3月期売上高9億7400万円、営業利益6億8800万円赤字、最終利益9億400万円赤字予想に対し、SMBC日興証券は、2021年3月期売上高8億8000万円、営業利益5億7000万円赤字、純利益7億9000万円赤字予想。

2022年3月期売上高14億1000万円、営業利益9000万円赤字、純利益1億4000万円赤字予想。

2023年3月期売上高32億3000万円、営業利益6億4000万円黒字、純利益4億9000万円黒字転換予想。予想EPS14.2円。

2024年3月期売上高82億円、営業利益20億3000万円、純利益16億8000万円予想。予想EPS48.6円。

2025年3月期売上高135億円、営業利益35億7000万円、純利益30億2000万円予想。予想EPS87.3円。4月12日終値1181円で予想PER13.5倍に低下。

4月16日の日米首脳会談において、経済安全保障を巡る中国の脅威に対抗し、5G・6Gの最先端通信技術開発に日米で計45億ドルの投資が合意。

これらを好感し、4月23日にかけ1654円へ再上昇。

4月24日付け日本経済新聞が、『NTT富士通が6Gに必要な光通信技術「IOWN」の光電融合デバイス開発で業務提携。26日にも記者会見で発表』と報じる。現在の100分の1の消費電力、125倍の伝送容量を目指す「IOWN」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。

NTTは、昨年6月にNECと資本提携。「IOWN」ではマイクロソフトソニーグループなどとも連携。

4月27日にかけ1718円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け、14日にかけ1250円へ下落。

5月16日付レポートで『13日引け後に発表した2022年3月期最終利益5億800万円赤字予想を嫌気され、14日にかけ1250円へ一段安ながら、「398倍高のレーザーテック、20倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の、2021年相場本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、21日にかけ1650円へ再上昇。6月3日にかけ1750円へ。4月27日に付けた戻り高値を更新。

6月7日に、同社が国内で医療機器製造販売承認を取得したRETISSAメディカルのドイツでのフォローアップを含めた治験が完了したと発表。

6月11日19時よりオンライン会社説明会を開催。三角保ち合い形成。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2023年3月期最終利益2000万円の黒字転換予想。

6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で開催される「OPIE’21レーザーEXPO2021」に出展。全体相場の動向を見極めつつ、日本電子オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。

6月27日付レポートで『30日より「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。6951日本電子6521オキサイド3446ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。

予想に反し期待外れの値動きとなったが、7月4日付レポートでも「三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題」と予想。全体相場急落にも下げ渋り。9日朝方の1465円を安値に切り返し急。1564円でほぼ高値引け。

7月11日午前7時30分からTBSで放映された「がっちりマンデー!!」の「僕たち上場しました!2021」に登場。8月に網膜走査型眼鏡型端末レーザアイウェア「レティッサディスプレイ」の新型「カメラ付きレティッサディスプレイ」発売を予定。

7月11日付レポートで「三角保ち合い上放れに向かう」と予想したが、1617円まで買われた後、伸び悩み。又しても期待外れの展開に。

8月11日引け後に決算発表。2022年3月期最終利益は5億800万円の赤字予想ながら、同売上高が前期比40%増の12億6000万円過去最高予想。

8月18日より、越境ECプラットフォーム「eBay」でレティッサディスプレイⅡの米国向け販売を開始したと発表。

8月22日付レポートで「全体相場急落の煽りもあって8月20日にかけ909円へ急落ながら、再度買い場」と予想した通り、31日にかけ1186円へ7連騰。

全体相場急落の煽り受け一段安。10月14日の864円を安値に切り返し。18日にかけ1015円を回復。

6920レーザーテックがDRAMメーカーにもEUV検査装置納入開始を、7713シグマ光機に続き6521オキサイドも好決算を発表。

11月14日付レポートで「11日の822円を安値に切り返し。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想した通り、15日にS高交え17日にかけ1150円へ急伸。全体相場急落の煽り受け急反落。

11月26日に発表した行使価額修正条項付き新株予約権(下限行使価額670円)発行を嫌気し急落。

742円まで売られた12月1日の761円より買い推奨。2日朝方にかけ838円へ反発した後、3日に再び755円へ。

12月5日付レポートで「買い場」と予想。7日の725円を安値に切り返し。8日に791円へ反発。

12月12日付レポートでも「買い場」と予想。14日に新型レーザ網膜投影機器3機種の製品化を発表したが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け17日にかけ653円へ一段安。

会社四季報新春号で、2023年3月期最終利益が2000万円の黒字転換予想。予想EPS0.6円。

12月19日付レポートでも「買い場」と予想。20日の641円を安値に切り返し。23日に729円を回復。

12月26日付レポートで「買い場」と予想。年明け1月5日にかけ804円へ上昇。

今年1月23日付けレポートで「マザーズ急落の煽り受け1月21日にかけ652円へ下落ながら、改めて買い」と予想。590円まで売られた1月28日にも買い推奨。

1月30日付レポートでも買いと予想。2月1日にかけ666円を回復。

2月10日引け後に発表した業績修正を嫌気され、18日にかけ485円へ一段安。悪地合いもあって上場来安値更新継続ながら、2022年3月期売上高を前回予想の12億6000万円から10億9700万円へ下方修正ながら、同最終利益は5億800万円の赤字から5億200万円の赤字予想。

引き続き、「666倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。

2020年末・2021年始より「2021年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。

 

6920レーザーテックが、昨年11月19日にかけ33300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から666倍高

6951日本電子も、11月30日にかけ9840円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から32倍高に。

 

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東証1部3446 ジェイテックC (2月18日終値1554円)

 

(1)独自の表面ナノ加工技術EEM、プラズマドライエッチング技術PCVMを応用し、次世代EUV半導体製造装置用光学素子や、水晶振動子ウエハ加工装置への新規参入目指す

 

5月26日の2886円より予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の低時価総額銘柄として、買いと予想。2939円まで買われた後、一服から28日を2935円高値引けで戻りの引け新値に。

5月30日付レポートより以下の通り解説。

『 「SPring-8」や「SACLA」など国内外の放射光施設やⅩ線自由電子レーザー施設向け超高精度Ⅹ線ミラーを設計・製造・販売するオプティカル事業を柱に、独自開発の3次元回転浮遊培養技術「CELLFLOAT」を始め自動細胞培養装置を提供するライフサイエンス事業を展開。医療・バイオから半導体・化学・印刷・色認識・画像処理など幅広い分野で実績ある自動化装置やシステムの受託開発も。

2021年6月期最終利益が前期比10倍増の1億6300万円予想。予想EPS28.03円。5月28日終値2935円で今期予想PER105倍。時価総額172億円。

同社は、大阪大学で開発されたEEM加工法の実用化に成功。ナノメートル精度の表面形状加工の産業利用を実現。

同社の高精度Ⅹ線ミラーは、理想とするミラー表面の形状に対しナノメートル単位の精度を実現。これまでにない極めて優れた放射光Ⅹ線の集光特性を有し、医薬学・エレクトロニクス・マテリアル・食品・美容など多岐にわたる分野の研究促進に貢献。世界最小の集光径を実現するミラーとして、世界中の研究者から高い評価を得ている。

放射光とは、直進する高エネルギーの電子に対し、偏向磁石により軌道を曲げた時に発生する接線方向の人工的な電磁波(光)。放射光には高輝度(極めて明るい)・高い指向性(細く絞られ拡がりにくい)などの優れた特徴があり、電子のエネルギーが高いほどⅩ線などの短い波長の光を含むようになる。

近年の放射光利用による研究成果として、微小タンパク質の構造解析や、小惑星イトカワ微粒子の3次元構造解析、ナノ結晶複合薄膜の規則成長の構造決定などの基礎研究から応用研究だけでなく、燃料電池の白金触媒の化学状態の可視化、高性能タイヤの新材料開発技術など様々な産業分野にも広く利用されている。

放射光施設とは、「巨大な顕微鏡」に例えられる。原子や分子の世界を観察するには、物質内部のミクロな世界を照らし出す強い光(Ⅹ線)が必要。蓄積リング内の大型加速器と特殊な偏向電磁石により、よく絞られた強いⅩ線を発生させる事で、微細な領域を十分明るく照らし出せる光が実現可能となる。

放射光施設は、電子銃から放出した電子を光速近くまで加速し、偏向電磁石や挿入光源を用いて得られる放射光を物質に当てる事で、微細な構造を調べることができる研究施設。発生した放射光は蓄積リングから放射状に設置されたビームラインに導かれ、様々な研究・分析に利用される。

同社の高精度Ⅹ線ミラーは、ビームラインにおいて、集光や分光、結像などを目的に使用。例として、試験サンプルの手前に高精度のKBミラー(Kirkpatric-Baezミラー)を設置し、Ⅹ線をナノオーダーまで集光する事で、より高い分解能を得ることができる。

SPring-8は、世界最高性能の放射光を生み出す事ができる、全周1.5km、ビームライン数62本(うち56本が稼働中)の大型放射光施設。兵庫県の播磨科学公園都市にある。

SPring-8は、アメリカのAPS(Advanced Photon Source)、欧州のESRF(European Synchrotron Radiation Facility)と並ぶ世界最高レベルの放射光施設として基礎研究から産業利用まで優れた成果を挙げている。

同社は、SPring-8と隣接するⅩ線自由電子レーザー施設SACLAに多数のミラーを納入してきた。

また、大阪大学大学院工学研究科との共同研究を推進するため、2016年4月に大阪大学吹田キャンパス内に細胞培養センターを設立。

SPring-8で放射光高度化技術の評価に使用する細胞は、3次元(立体)である事が強く望まれる。同センターでは、評価に供することができる3次元細胞塊を得るための回転浮遊培養技術「CELLFLOAT」の開発を行い、大阪大学を始めとする数多くの研究機関が取り組む創薬スクリーニングや再生医療研究に貢献している。

年末年始より「光・レーザー関連2021年の大テーマになる」と予想してきた通り、

6920レーザーテックが、4月23日にかけ19940円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から398倍高。調整を経て5月28日にかけ19640円へ再上昇。上場来高値を射程圏内に捕らえる。

6951日本電子も、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円に設定した事を好感。4月14日にS高交え、26日にかけ6440円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から21倍高に。

6965浜松ホトニクスが、2月15日にかけ7050円へ一段高。1992年8月に付けた上場来安値309円から22倍高。5月21日には三菱UFJモルガンスタンレー証券が目標株価を7400円から7600円へ上方修正。

浜松ホトニクスが筆頭株主の7713シグマ光機も、5月10日にかけ1860円へ一段高。昨年3月19日安値880円から2.1倍高

2月5日に新規上場した6613QDレーザが、17日にかけ2070円へ急伸。青天相場を上場来高値更新が続き、5日に付けた上場来安値770円から2.6倍高

4月5日に新規上場した6521オキサイドが、4月27日にかけ9800円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、9日に付けた上場来安値5820円から68%高

同社株も、398倍高のレーザーテック、22倍高の浜松ホトニクス、21倍高の日本電子QDレーザオキサイドシグマ光機など予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「レーザーEXPO2021」が開催。 』

6月3日引け後に、米国シカゴのアルゴンヌ国立研究所(Argonne National Laboratory:ANL)にある、世界有数の大型放射光施設APS(Advanced Photon Source)から、第4世代へのアップグレードに伴う新設ビームラインの各種超高精度ミラーを一括受注したと発表。これを好感し、4日に3260円へ急伸。

受注金額は約2億円(2022年6月期売上見込み)。2018年6月に公表した米国スタンフォード大学内にある、SLAC国立加速器研究所(Stanford Linear Accelerator Center:SLAC)のX線自由電子レーザー施設LCLS(Linac Coherent Light Source)からの一括受注に次ぐ規模。

今回の受注は、国内の大型放射光施設SPring-8やX線自由電子レーザー施設SACLAを始めとする、世界各国での同社の実績に対する高い評価を示すもの。

LCLSからの追加受注も増加。米国の新型コロナウイルス感染者が減少する中、放射光を利用した研究開発が活発化してきた。APS以外の他の施設においても順次アップグレードを控えている。

これらの施設における同社ミラーを利用した研究成果によって、世界の各放射光施設における同社の放射光用X線ミラー“Osaka Mirror”の必要性の認識に繋がると共に、宇宙や半導体など産業分野への事業展開の足掛かりになろう。

第3世代放射光施設とは、専用の加速器にアンジュレータ主体の挿入光源を多数設置できるように設計された施設のこと。SPring-8(日本)、APS(アメリカ)、ESRF(フランス)の3つが世界3大大型放射光施設と呼ばれる。

2000年以降、この世界3大大型放射光施設の他に中大型の放射光施設が欧米、アジア、南米の各国で建設され、放射光施設の利用がますます拡大している。

第4世代放射光施設とは、従来のダブルベンドから、マルチベンドへと進化した放射光施設。光の明るさが第3世代放射光施設と比べ100倍以上となり、コヒーレンス性も高まるため、これまで成し得なかった研究成果が、医学分野、エネルギー分野などで得られると期待されている。

現在の世界各地の新設あるいは計画中の放射光施設の大半が第4世代。2023年完成予定の東北大学の次世代放射光施設SLiT-Jも第4世代。「可視化」と「コヒーレント光」を武器に、AI・ビッグデータ活用時代の研究開発との融合により、日本の研究開発力を抜本的に強化していくことを期待されている。

また、従前の第3世代の放射光施設においても、今回のAPSのような第4世代へのアップグレードが世界各地で数多く計画されている。

6月7日にかけ3345円へ急伸した後、反落。14日の2881円を安値に切り返し。

6月17日引け後に、中小企業庁(経済産業省)が公募した令和3年度「戦略的基盤技術高度化支援事業(サポイン事業)」に、大阪大学、名古屋大学、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構JAXAとの共同研究として申請し採択されたと発表。研究開発課題名は、X線測定・分析の高効率化に資する高精度2次元集光X線ミラーの製造法の開発(令和3年度~令和5年度)。

これを好感し、6月18日に3195円へ再上昇。三角保ち合い形成。

6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益3億6000万円最高益更新予想。予想EPS61.5円。18日終値3010円で、来期予想PER48.9倍に低下。水晶振動子ウエハ加工システムが売上げ寄与。22年6月期より連結開始。

6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、6951日本電子6521オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。全体相場急落の煽り受け、21日は一時2831円まで売られる場面もあったが、突っ込みにはすかさず買いが入り、切り返し急。25日にかけ3510円へ一段高。7日に付けた戻り高値を更新。三角保ち合い上放れに。

 

(2)666倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー関連の、オンリーワン的ナノ加工技術で再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV半導体関連大穴株として大化けに向かう可能性秘める

 

6月27日付レポートより以下の通り解説。

『 次世代EUV(極端紫外線)半導体製造装置・検査装置用光学素子分野への参入を目指し、半導体製造メーカーと同社の集光ミラーを使った試作機の共同開発も進行中。成功すれば来年にも量産化開始。

EUV露光装置シェア100%を誇るオランダのASMLも、年初の段階で試作・評価用の次世代EUV露光装置を複数の共同開発先に出荷する予定となっていた事から、同社が試作機の共同開発を進めている半導体製造メーカーが、ASMLの可能性も。

シリコンウエハに回路を描く露光(リソグラフィー)技術こそ、半導体微細化のキーテクノロジー。現在の「5nm(ナノメートル・10の-9乗メートル=10億分の1メートル)世代」から「3nm世代」へ進化の時期を迎え、今年2021年は来年2022年の3nm世代量産開始を目指す技術開発の年になると言われている。

現在のEUV露光装置も1台125億~200億円と高価だが、次世代EUV露光装置の量産機は1台約480億円になる見込み。

ASMLの2020年のEUV露光装置出荷台数は31台。21年は約40台、22年は約55台を計画。23年は60台目標。

EUV露光装置は、ロジック半導体だけでなく、同じく微細化による高速大容量化が進む最先端のDRAM製造にも導入され始め、既に2月には韓国のSKハイニックスが先端DRAM製造に向け、ASMLと5年間で約4500億円のEUV露光装置購入契約を締結。

3月にも、インテルが7nmCPUの製造にEUV露光装置を本格活用していくと表明。

4月は、DRAM市場シェア4位である台湾のNanya Technologyが、EUVを採用した先端DRAM製造工場建設を発表。

EUV導入で独走中のTSMC、猛追するサムソンも導入加速が見込まれ、「EUV露光装置争奪戦」の様相を呈しつつある。

2月25日に発表した2021年6月期第2四半期決算説明資料の中期経営計画で、2023年6月期最終利益が2020年6月期比89倍増の14億2700万円計画。

引き続き、「478倍高のレーザーテック、22倍高の浜松ホトニクス、22倍高の日本電子QDレーザオキサイドシグマ光機など予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。

6951日本電子が、三角保ち合い上放れ。6月23日にかけ6770円へ一段高。上場来高値を再び更新。2012年9月安値304円から22倍高に。4月14日に、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円に設定。

6920レーザーテックも、6月7日にかけ23930円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から478倍高演じた後、さすがに急反落となったが、9日の1万9330円を安値に切り返し。25日にかけ23000円へ再上昇。 』

6月30日にかけ3815円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、さすがに反落。

JPモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した6920レーザーテックが急落した事もあって7月2日を3385円でほぼ安値引け。

全体相場急落の煽り受け一段安に見舞われたが、7月9日朝方の3055円を安値に切り返し急。3295円を回復。

7月13日引け後に発表した前期赤字転落予想への下方修正を嫌気し、14日は売り気配で始まったが、寄り付き前より悪材料出尽くし買いを予想した通り、3055円で寄り付いた直後の3005円を安値に切り返し急。15日に3360円を回復。

2021年6月期最終利益を1億8900万円の赤字転落予想に下方修正したが、今回の下方修正はコロナ禍長期化により海外受注の売上計上が翌期にずれ込んだのが原因で、2022年6月期こそⅤ字回復の期待が高まる。

丸三証券も7月15日付で投資判断を新規に「買い」。目標株価4800円に設定。2022年6月期最終利益を4億4000万円黒字転換で最高益更新予想。予想EPS75.2円。2023年6月期最終利益も8億円連続最高益更新予想。予想EPS136.6円。27日終値3600円で、今期予想PER47.9倍。来期予想PER26.4倍。

2月25日に発表した2021年6月期第2四半期決算説明資料の中期経営計画で、2023年6月期最終利益が14億2700万円計画。

7月30日にかけ3750円へ再上昇。6月30日高値3815円を射程圏内に捕らえる。

8月1日付レポートより以下の通り解説。

『 表面形状ナノ加工技術「EEM」、表面形状ナノ計測技術「RADSI・MSI」や、プラズマドライエッチング技術「PCVM」、触媒エッチング技術「CARE」を応用し、半導体、宇宙、医療分野などへ新規参入図る。

EEM(Elastic Emission Machining)は、微粒子と被加工物表面間の化学反応を利用した独自のナノ加工技術。超純水中で被加工物表面原子と反応性のある微粒子を用い、被加工物の表面原子に作用させて取り除いていく事で、原子レベルで平坦な完全表面を実現。次世代半導体製造装置および評価装置用光学素子や、X線顕微鏡用光学素子への応用目指す。

表面形状ナノ計測技術「RADSI・MSI」は、低周波成分で高精度計測するRADSIと高周波成分で高精度計測するMSIの2つの計測データを組み合わせて欠点補正。世界のオーソライズされた計測機関と互換性を確立。高精度マスク基板の計測に適用。

PCVM(Plasma Chemical Vaporization Machining)は、大気圧プラズマを利用したドライエッチング技術。高圧力雰囲気(主として大気圧のHe)中で電極周りに高周波プラズマを発生させ、高密度で反応性の高いラジカルを局所的に生成し、被加工物表面原子と反応させて揮発性の物質に変える事で除去するという加工法。水晶振動子ウエハ加工装置および検査装置を大手企業と共同開発へ。

同法による数値制御加工は、加工量をプラズマの滞在時間で制御するため、機械精度等の影響を受けにくく、被加工物表面の原子配列を乱さないのが特徴。同社ではさらに大阪大学の独自の技術である多電極数値制御法の実用化を図り、加工効率の格段の向上を目指している。

CARE(Catalyst Referred Etching)は、触媒機能を持つパッド(PtやNi等の触媒を成膜)を加工対象物上で超純水を加工液として動かす事で被加工表面上の凸部のみ化学的に除去する触媒作用を利用した独自のエッチング技術。ガラスやSiCを始めとする様々な材料表面を原子スケールで平坦化する。

EEMナノ加工技術は、既に形状精度Si原子4個分(Peak to Valley (P-V値)1nm)の平坦度を長さ1mのミラーで実現。CAREは更にP-V0.7nmを実現し、将来的には原子1個分の平坦度をも可能とする究極の加工法。

丸三証券も新規「買い」で目標株価4800円に設定した、オンリーワン的ナノ加工技術で光・レーザー、再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV(極端紫外線)半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。 』

8月3日にかけ4025円へ一段高。6月30日高値を更新した後、6日にかけ3610円へ反落。

8月22日付レポートで以下の通り解説。

『 8月12日引け後に発表した中期経営計画が、前回の中期経営計画の新規事業のうち「次世代半導体製造装置関連のX線光学素子」及び「高精度マスク基板における当社ナノ加工・計測技術への適用」について、引き続き大手半導体製造装置メーカー等との研究開発を推進し事業化を目指しているが、開発スケジュールが不透明なため今回の中期経営計画には敢えて組み入れず、大幅に下方修正された事を嫌気して18日にかけ2623円へ急落ながら、2022年6月期売上高が前期比2.1倍増の17億円過去最高予想。同最終利益も1億5000万円の黒字転換予想。

中期経営計画も大幅に下方修正されたものの、2023年6月期最終利益3億6600万円最高益更新、2024年6月期最終利益5億9100万円連続最高益更新計画。再度買い場と予想する。 』

8月25日にかけ2829円を回復した後、予想に反し下落。

全体相場急落の煽り受け一段安。10月5日の1962円を安値に切り返し。20日にかけ2246円を回復。

11月14日付レポートで「決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。16日にかけ2330円へ上昇。全体相場急落の煽りもあって急反落。

11月29日引け後に、中国北京市の中国科学院高能物理研究所の管理の下、2025年の竣工に向け世界トップクラスの高輝度を目指し建設が進む大型放射光施設HEPS(High Energy Photon Source)から第一弾として、各種超高精度ミラーの大型受注を取得したと発表。

受注金額は約2.3億円。2022年6月期第4四半期以降に売上を見込む。これは、本年6月に公表しました米国シカゴのアルゴンヌ国立研究所にある大型放射光施設APS(Advanced Photon Source)からの一括受注を凌ぐ規模。世界各国においてバイオメディカル、クリーンエネルギー及び半導体に関する研究が活発化するのに伴い、放射光やX線自由電子レーザーを用いた高度な分析・解析の必要性がますます増加。

日本では2023年完成予定の東北放射光施設SLiT-Jの新設、その先にはSPring-8のアップグレードも計画されている。世界各国の大型施設においても同様に順次アップグレードの計画を控え、特に中国では、複数施設での第4世代へのアップグレードを始め、上海市、深圳市、武漢市においては大型放射光施設あるいはX線自由電子レーザー施設の新設が同時に計画され、さらなる超高精度ミラーの需要の拡大が見込まれる。

12月2日の1830円を安値に切り返し。8日にかけ2004円を回復したが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け21日にかけ1731円へ一段安。

会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が3億7000万円予想。予想EPS63.2円。

12月26日付レポートで「買い場」と予想。28日の1669円を安値に切り返し。年明け1月4日にかけ1888円へ上昇。

全体相場急反落の煽り受け1月21日にかけ1650円へ一段安。

今年1月23日付レポートで「上昇来安値更新ながら改めて買い」と予想。28日にかけ1358円へ一段安。

1月30日付レポートでも買いと予想。2月3日にかけ1679円を回復。

2月14日に、2022年6月期第2四半期純利益を前回予想の1億2800万円の赤字から1億6900万円の赤字に下方修正ながら、同売上高は前回予想と変わらずの3億3900万円。同通期最終利益1億5000万円予想は据え置き。

引き続き「666倍高の6920レーザーテック、32倍高の6951日本電子に続くレーザー関連の、オンリーワン的ナノ加工技術で再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV(極端紫外線)半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。

 

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東証M6597 HPCシステムズ (2月18日終値1731円)

 

【第2四半期決算を嫌気され一段安ながら、「買い推奨値から35.9倍高演じたチェンジ、16.7倍高のグレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として大化けコースを歩んでいく可能性秘める」の予想に変更なし】

 

昨年3月10日の2640円、12日の2599円より量子コンピュータ関連銘柄として、買いと予想。17日にかけ3025円へ上昇。18日にかけ5日続伸。

3月18日より以下の通り解説。

『 ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)分野のニッチトップ企業。科学技術計算用高性能コンピュータとシミュレーションソフトウェアの販売、科学技術計算やディープラーニング(深層学習)、AI環境を構築するシステムインテグレーションサービス、シミュレーションソフトウェアプログラムの並列化・高速化サービス、計算化学ソフトウェアプログラム、マテリアルズ・インフォマティクスアルゴリズムの開発・販売、受託計算サービス・科学技術研究開発支援、創薬研究開発や素材・材料研究開発分野向けサイエンスクラウドサービスまでをワンストップで提供。

昨年7月20日、量子コンピュータのアルゴリズム・アプリケーションエンジンを開発するQunaSys社と量子コンピュータを応用した量子化学計算領域の技術開発で業務提携。世界に先駆けた量子コンピュータ向け計算化学ソリューションの開発を行い、研究開発分野における新たなソリューションの創造及びより多くの研究者、開発者に対する多彩なサービスの提供実現を目指す。

昨年4月9日、理化学機器・用品卸でトップの7476アズワンと資本業務提携。

2021年6月期最終利益が、前期比7%増の3億3300万円連続最高益更新予想。予想EPS80.12円。

会社四季報で、2022年6月期最終利益3億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS92.5円。

3月18日終値3005円で、今期予想PER37.5倍。四季報予想の来期予想PER32.5倍。

2月22日に、北海道大学と量子化学計算によって化学反応の経路を自動探索する「Artificial Force Induced Reaction(AFIR)法」のプログラムライセンスに関する契約を締結したと発表。同社から発売されるプログラム「GRRM20」でAFIR法の最新機能が利用可能になる。

AFIR法は、北海道大学創成研究機構化学反応創成研究拠点(WPI-ICReDD)の前田 理拠点長らの研究グループにて開発が行われてきた反応経路自動探索法。同手法は、分子や錯体の中の部分構造間に力を加えることで誘起される構造変化を量子化学計算によって調べ、対応する反応経路を予測する手法。その際、力を加える部分構造の取り方や初期相対配置を次々と変化させ、様々な構造変化を系統的に調べることにより、多数の反応経路を自動探索することが可能に。

GRRM20では、超並列計算(数百経路の同時計算)、与えた反応温度や反応時間において速度論的に重要な安定構造からのみ探索を実行する速度論ナビゲーション、周期境界条件を課した反応経路自動探索、酵素反応の解析においてタンパク質の大規模構造変化を取り入れることができる多構造マイクロ反復法などの新機能が利用できるほか、個々の反応経路計算も高速化されている。

また、巨大分子用構造最適化アルゴリズムが搭載されており、半経験的な量子化学計算などの簡便なポテンシャル計算法と組み合わせることで、数百原子の系においても AFIR 法による構造探索が行える。

さらに、簡単な外部スクリプトによって情報学的手法や経験則などを探索手順に反映させるオプションが利用でき、ユーザーが自動探索高速化の手法開発に参加することも可能。

2月17日に、マテリアルズ・インフォマティクス分野のプログラム開発において、画期的な分子構造生成アルゴリズムの開発に成功し、特許を出願したと発表。

マテリアルズ・インフォマティクスとは、素材・材料開発分野においてビッグデータ解析や人口知能(AI)技術を活用し、素材・材料開発のコストダウンやスピードアップを可能にする新しい手法。

従来の素材・材料開発における分子設計は、所望の物性を有する分子構造を研究者が考え、分子軌道(MO)法等の計算化学手法により物性を予測し、良い物性を発現する可能性の高いものを実際に合成加工する。現在でもこの方法が研究開発の主流となっているが、この方法では、新素材・新材料の開発が研究者の経験と勘に委ねられてしまう。

一方、近年の新しい流れとして、大量のデータに基づいた機械学習(Machine Learning)技術を利用し、シミュレーションに依らず短時間で物性を推定する手法の開発が進みつつある。

昨年11月2日に、QunaSys社と量子コンピュータ向け化学計算プログラムの共同実証を開始したと発表。同社の量子化学計算ソフトウェアである化学反応経路の自動探索プログラム GRRM を実装している計算化学シミュレーションプラットフォーム「サイエンスクラウド」サービスと、QunaSys の提供する量子コンピュータ上で量子化学計算を行うためのクラウドサービス「QunaSysQamuy™」のプライベート・ベータ版を練成した GRRM×Qamuy 計算プログラムを実装し、QunaSys が運営する量子コンピュータの応用検討コミュニティ「QPARC」のプログラムの中で、メンバー企業への提供を開始。QunaSys Qamuy™、及び、GRRM×Qamuy 計算プログラムの性能検証を行う。

また、量子化学計算活用において既に豊富な実績を持つ国内外の材料・製薬・エレクトロニクス・自動車領域の先進企業にも先行的に活用してもらう予定。

新規上場した2019年9月26日の1940円よりAI関連のIPO銘柄として買いと予想。昨年1月16日にかけ3310円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続いた後、コロナショックに見舞われ急落。個別材料株と半導体関連銘柄を全面買い推奨した3月13日の1200円を上場来安値に切り返し急。6月26日にかけ3540円へ3倍高演じた後、三角保ち合い形成から上放れのチャート形成に。

最高益更新中の量子コンピュータ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。 』

3月19日にかけ3160円へ6連騰。上場来高値を射程距離内に捕らえる。

3月29日にかけ3620円へ一段高。昨年6月26日に付けた上場来高値を更新した後、さすがに反落。31日の3135円を安値に切り返し。4月6日にかけ3625円へ一段高。上場来高値を再び更新。

4月15日にかけ2875円へ下落したが、16日引け後に、産業分野の素材・材料研究開発や創薬研究向けにスーパーコンピュータ「富岳」を計算資源とするSoftware as a Service(SaaS)サイエンスクラウドの有償サービス実証、アプリケーション実装サービスを本格的に開始したと発表。

国立研究開発法人理化学研究所と共に昨年4月から進めてきた「富岳」の計算資源を活用したクラウド的利用形態に関する実現可能性と効果を検証するための研究が、各種計算化学シミュレーションソフトウェアの実装、チューニング、フィージビリティスタディを終了。

本有償サービス実証では、素材・材料開発や創薬研究で用いられるデファクトスタンダードの量子化学計算、分子動力学計算、第一原理量子力学計算のシミュレーションソフトウェア、自社開発の化学反応解析ソフトウェア等を世界最高峰のスーパーコンピュータ「富岳」アーキテクチャに実装し、Software as a Service(SaaS)の『サイエンスクラウド』大規模計算資源環境を効率的かつ効果的に利用できる。

今後、化学シミュレーションのヘビーユーザー以外に、これから計算化学を始められる研究者や開発者向けに計算化学コンサルティングや計算支援サービスを提供。

本有償サービス実証を通じ、産業界でのスーパーコンピュータ「富岳」の利用を推進し、日本における革新的な素材・材料研究開発、創薬研究の加速化と企業競争力の強化、持続的な社会の実現に向けた新たな価値創造に貢献できるよう努める。

「富岳」は、「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律」により特定高速電子計算機施設として定められた、スーパーコンピュータ「京」に続く後継機。スーパーコンピュータの性能ランキング「TOP500」、「HPCG」、「HPL-AI」、「Graph500」の4部門において、昨年6月と11月の2期連続で世界第1位を獲得した世界最高峰のスーパーコンピュータ。

4月20日にかけ3410円へ再上昇した後、三角保ち合い形成。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、5月13日の2840円を安値に切り返し。

5月16日付レポートで以下の通り解説。

『 5月13日引け後に業績の上方修正を発表。2021年6月期最終利益を前回予想の3億3000万円から4億1500万円予想に上方修正。予想EPS100.14円。5月14日終値3030円で今期予想PER30.3倍。

同第3四半期純利益4億7800万円は、同最終利益4億1500万円予想を超過。さらなる上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期EPS115.36円を単純に3分の4倍した通期EPS153.8円で試算すると、PER19.7倍に低下。

買い推奨値から35.9倍高演じた3962チェンジ、16.7倍高の6541グレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。 』

5月21日にかけ4070円へ一段高。上場来高値を再び更新。青天再開。25日にかけ4160円へ。

5月31日に、機械学習と計算化学技術を組み合わせ、「逆問題・逆解析」の手法を用いて所望の物性値からその条件を満たす分子構造の候補を導き出すマテリアルズ・インフォマティックス(MI)ソフトウェアを開発したと発表。

これを好感し、6月2日に4720円S高買い気配。上場来高値を再び更新。2019年9月26日買い推奨値1940円から2.4倍高演じた後、さすがに調整。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2022年6月期最終利益4億4000万円連続最高益更新予想。

6月21日の3770円を安値に切り返し。30日の4190円を戻り高値に反落。

8月12日引け後に決算発表。2022年6月期最終利益が前期比11%増の4億9600万円最高益更新予想。予想EPS119.52円。20日終値2787円で23.3倍。

8月22日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、8月18日にかけ2656円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、10月28日にかけ4350円へ再上昇。戻り高値更新続く。

11月14日付レポートで「決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。決算嫌気され予想に反し15日に3240円へ急落。全体相場急落の煽り受け一段安。12月6日の2685円を安値に切り返し。

会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が5億4000万円連続過去最高益更新予想。予想EPS128.9円。

1月23日付レポートで「マザーズ急落の煽り受け年明け1月21日にかけ2106円へ一段安ながら、改めて買い」と予想。27日にかけ1908円へ一段安。

1月30日付レポートでも買いと予想。2月1日にかけ2184円を回復。

2月10日に発表した2022年6月期第2四半期決算を嫌気され15日にかけ1613円へ一段安。

2022年6月期第2四半期純利益が前年同期比38%減の8400万円ながら、同売上高は前年同期比3.8%減の22億3600万円。同通期最終利益も前期比11%増の4億9600万円に据え置き。

引き続き「買い推奨値から35.9倍高演じた3962チェンジ、16.7倍高の6541グレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。

 

3962チェンジは、2016年9月28日買い推奨値178.1円から2020年9月28日にかけ6390円へ35.9倍高を示現。

6541グレイステクノロジーも、2017年1月20日買い推奨値253.3円から2020年12月1日にかけ4235円へ16.7倍高を演じた。

 

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東証JQ7713 シグマ光機 (2月18日終値1519円)

 

【666倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】

 

昨年4月12日の1577円よりレーザ関連の低PBR・低時価総額銘柄として買いと予想。14日を1665円で高値引け。

4月15日寄り付き前より以下の通り解説。

『 国内最大のレーザ関連部品メーカー。光学要素部品、ユニット製品など総合展開。半導体、液晶製造装置向け、光学機器メーカー向けOEMも。

昨年7月30日、打ち上げに成功したNASAの火星探査機ローバーMars2020「Perseverance(パーシビアランス)」に搭載されたリモート光センサ装置SuperCamには、同社製造の光学部品19種が組み込まれている。

2019年10月に完成、昨年2月25日から観測を開始した重力波望遠鏡「KAGRA」にも低損失ミラーなどを納入。

量子コンピュータ向けビームスプリッター、がん治療向け放射線治療装置向けレーザビームエキスパンダや自動回転ステージ、医療向け位相差顕微鏡ユニットなども。

2021年5月期最終利益が前期比12%増の6億7000万円予想。予想EPS94.60円。4月16日終値1620円で今期予想PER17.1倍。PBR0.86倍。時価総額122億円。

4月9日発表した2021年5月期第3四半期純利益5億5800万円は、同最終利益6億7000万円予想に対する進捗率が83%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益5億5800万円を単純に3分の4倍した通期最終利益7億4400万円なら、前期比25%増。

仮に、第3四半期EPS78.8円を単純に3分の4倍した通期EPS105.07円で試算すると、PER15.4倍に低下。

青天373倍高の6920レーザーテック、20倍高の6951日本電子、上場来高値更新の6521オキサイド、再動意の6613QDレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な、上方修正の可能性も高まる低PBR・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』

4月22日にかけ1842円へ一段高。昨年来高値更新が続き、2019年12月高値1885円を射程圏内に捕らえる。

4月24日付け日本経済新聞が、『NTT富士通が6Gに必要な光通信技術「IOWN」の光電融合デバイス開発で業務提携。26日にも記者会見で発表』と報じる。現在の100分の1の消費電力、125倍の伝送容量を目指す「IOWN」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。

ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、5月13日の1625円を安値に切り返し。6月10日にかけ2177円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。

6月18日発売の会社四季報夏号は、2022年5月期最終利益6億9000万円予想。

6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、6951日本電子6521オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。

6月21日の1901円を安値に切り返し。25日にかけ2077円へ再上昇。

6月27日付レポートで『30日より「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。6951日本電子6521オキサイド3446ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。

予想に反する期待外れの値動きから、JPモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した6920レーザーテックが急落した事もあって7月1日にかけ1845円へ下落。

全体相場急落の煽り受け一段安ながら、7月9日朝方の1712円を安値に切り返し。15日にかけ2074円へ再上昇。

7月18日付レポートより以下の通り解説。

『 7月13日に発表した本決算で、2021年5月期最終利益を8億2200万円に上方修正。

2022年5月期最終利益は前期比2%増の8億4000万円予想。予想EPS118.60円。16日終値1983円で、今期予想PER16.7倍。

国立研究開発法人科学技術振興機構が展開する未来社会創造事業(大規模プロジェクト型)の技術テーマ「通信・タイムビジネスの市場獲得等につながる超高精度時間計測」における研究課題「クラウド光格子時計による時空間情報基盤の構築」にも参画中。

「光格子時計」とは、2001年に東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻の香取秀俊教授が考案した超高精度な原子時計の手法の1つ。

光格子時計は、300億年に1秒以下(宇宙年齢138億年では0.4秒以下)の誤差という、従来の原子時計を数桁上回る精度を持つ。光格子時計の実用化によって「秒」という時間単位が再定義され、超高精度な時間を広く社会に供給できれば、次世代通信の高速・大容量化や相対論的測位の超高精度化など新たなタイムビジネスの市場獲得が期待できる。

同社は本プロジェクトによる最先端の時間計測技術の実用化に向け、光格子時計の小型化・可搬化の実現に取り組んでいる。長年蓄積してきた光学製品の高精度化・小型化設計技術及び生産技術をより一層強化し、高安定化、高寿命化を実現した光学コンポーネントと小型光学モジュールなどの最適な製品を提供していく。

光格子時計の実用化は、次世代の超高精度・時空間情報の共通プラットフォーム構築に大きく貢献する事が期待されると同時に、超高精度での時間同期の技術は量子コンピューティングなどの新たな量子技術の確立への波及・展開が期待される。

また、レーザー核融合発電関連銘柄でもある。

478倍高の6920レーザーテック、22倍高の6951日本電子、1万円大台乗せの6521オキサイド6613QDレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

年末年始より「2021年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。

6521オキサイドが、三角保ち合い上放れ。6月30日にかけ10300円へ上昇。上場来高値を更新が続き、1万円大台乗せ。

6951日本電子も、三角保ち合い上放れ。7月15日にかけ6930円へ一段高。上場来高値を再び更新。2012年9月安値304円から22倍高に。

6920レーザーテックは、6月7日にかけ23930円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から478倍高。 』

8月22日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、8月20日にかけ1655円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、9月30日にかけ1949円へ再上昇。

10月7日引け後に発表した好決算を好感し、8日に2019円へ再上昇。

10月7日引け後に発表した2022年第1四半期純利益2億6300万円は、今回据え置いた同通期最終利益8億4000万円に対する進捗率が31%に達し、上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益2億6300万円を単純に4倍した10億5200万円が通期最終利益なら、前期比28%増で最高益更新。

仮に、第1四半期EPS37.25円を単純に4倍した149円が通期EPSなら、PER13.0倍に低下。

6920レーザーテックがDRAMメーカーにもEUV検査装置納入開始を、同社続き6521オキサイドも好決算を発表。

11月19日にかけ1960円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け急反落。

会社四季報新春号で、2023年5月期最終利益が9億1000万円予想。予想EPS128.5円。

12月20日の1606円を安値に切り返し。年明け1月4日にかけ1806円へ。

1月12日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、13日に1929円へ急伸。

2022年5月期第2四半期純利益を前回予想の3億9000万円から6億500万円へ大幅上方修正。同通期最終利益も前回予想の8億4000万円予想から10億7000万円最高益更新予想へ上方修正。予想EPSも151.08円へ。1月14日終値1851円で今期予想PER12.3倍に低下。

さらに、この2022年5月期第2四半期純利益6億500万円は、同通期最終利益10億7000万円予想に対する進捗率が56%に達し、更なる上方修正の可能性も。

仮に、第2四半期純利益6億500万円を単純に2倍した12億1000万円が通期最終利益なら、前期比47%増の最高益更新。

仮に、第2四半期EPS85.54円を単純に2倍した171.08円が通期EPSなら、PER10.8倍に低下。

今年1月23日付レポートで「悪地合いもあって21日にかけ1545円へ下落ながら、改めて買い」と予想。27日にかけ1459円へ一段安。

1月30日付レポートでも買いと予想。2月1日にかけ1615円を回復。

666倍高の6920レーザーテック、31倍高の6951日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

 

6920レーザーテックが、昨年11月19日にかけ33300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から666倍高

6951日本電子も、11月30日にかけ9840円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から32倍高に。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証2部3856 Abalance (2月18日終値1726円)

 

【「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストが上場来高値を再び更新。533倍高に】

 

2020年1月26日付レポートより以下の通り解説。

『 2011年に建機商社WWBを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。2018年10月に東証マザーズから東証2部に市場変更。

現在は、ESG(環境対応・社会責任・企業統治)とSDGs(2015年9月の国連サミットで採択された2030年までに実現すべき持続可能な開発目標)の推進を目標に掲げ、売上の約9割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、IT事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。

2020年6月期売上高前期比20%増72億円、営業利益前期比29%減の4億3000万円、最終利益前期比15%減の2億6700万円予想。予想EPS51.72円。

会社四季報で、2021年6月期最終利益4億5000万円予想。予想EPS87.2円。

1月24日終値861円で、今期予想PER16.6倍。四季報で来期予想PER9.9倍。割安に。

2017年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。

2018年3月、カンボジア政府と200~300MWの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。

2018年4月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、2019年度売上110億円。2020年度売上180億円目指し、ベトナムでのIPOと連結組入れを検討。

2018年8月14日に策定した中期経営計画で、2021年6月期売上高82億3100万円、営業利益6億1900万円目標。2030年までに国内と海外で自社保有発電所1000MW目標。

10代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが1月21日~24日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。

2011年11月安値70円から2013年8月にかけ1201円へ17.2倍高演じたテンバガー銘柄

2015年8月安値204円から2017年3月にかけ1630円へ8倍高演じた実績も。

今回も大化けに向かう可能性秘める。 』

新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。1月30日安値705円から切り返し。2月6日にかけ835円を回復。

2月14日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、18日にかけ969円へ急伸。

3月1日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、2月28日にかけ603円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、5日に890円2日連続S高。3日に発表したスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、5日に発表したマスク無料配布を好感。

3月15日付レポートで「13日にかけ458円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。16日の459円、17日寄り付き438円でも買い推奨。一時508円へ上昇した後、19日にかけ420円へ一段安。

3月22日付レポートで「19日終値円で予想PER8.3倍。PBRも1.12倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。23日の418円を安値に切り返し。4月22日にかけ677円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。

5月27日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、28日に一時688円へ急伸。6月4日にかけ732円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、12日にかけ再び552円へ下落。

6月15日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、16日にS高交え、17日にかけ817円へ急伸。

7月2日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は1日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時S高を交え3日にかけ885円へ急伸。戻り高値を更新。

7月6日に、SBI証券の同社株保有比率が8.68%から9.85%に増加。9日にかけ953円へ一段高。

7月21日に、持続可能な開発目標(SDGs)に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の三号会員(民間企業等)として加盟したと発表。22日にかけ1065円へ一段高。戻り高値更新が続き、1月21日に付けた年初来高値1090円を射程J距離内に捕らえる。

7月22日引け後に、連結子会社のWWBが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額13億4000万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズ紀陽銀行を引受先とするCSR私募債(無担保社債/銀行保証付)を発行すると発表。28日にかけ1096円へ一段高。年初来高値更新。

8月3日に1126円へ一段高。年初来高値を再び更新。

8月14日引け後に本決算発表。2020年6月期最終利益が前期比33%減の2億1100万円。EPS40.91円。2021年6月期最終利益も前期比9%減の1億9100万円予想。予想EPS36.95円。

これを嫌気し、8月17日に743円、25日に742円、9月8日に743円へ下落。18日にかけ846円回復。

9月18日発売の会社四季報秋号で、2022年6月期最終利益3億8000万円予想。予想EPS73.5円。18日終値820円で四季報予想の来期予想PER11.2倍。

10月2日にかけ943円へ再上昇。

10月5日引け後に、子会社WWBの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。

2020年6月期売上高を前回予想の60億円から200億円に、最終利益を前回予想の1億9100万円から3億1100万円に上方修正。EPSも60.21円に。

これを好感し、10月14日にかけ1921円へ急騰。21日にかけ2026円へ一段高。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として11月6日にかけ2028円へ一段高。高値更新。

11月8日付レポートより以下の通り解説。

『 「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、10月26日の所信表明演説で「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDは、11月6日にかけ3745円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値17円から220倍高に。 』

11月13日引け後に発表した2021年6月期第1四半期決算を好感し、PTSで一時2370円へ一段高。年初来高値を再び更新。

2021年6月期第1四半期純利益1億9200万円は、同通期最終利益3億1100万円予想に対する進捗率が62%に達し、上方修正の可能性高まる。

11月17日にかけ2738円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から6.3倍高に。

第三者割当増資発行(払込期日12月11日。発行価額2068円。調達額約2億2417万円)を発表した11月25日に、四季報オンラインが上方修正。2022年6月期最終利益を、前回予想の3億8000万円から6億円予想へ大幅上方修正。予想EPSも113.1円に。四季報予想の来期予想PER29.8倍に急低下。

これらを好感し、11月30日にかけ3565円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から8.1倍高演じた後、さすがに調整。12月10日の2145円を安値に切り返し急。

2021年1月8日にかけ4895円へ一段高。2007年10月に付けた上場来高値4333円を更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から11.2倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。1月18日にかけ3630円へ。

全体相場急落の煽り受け下落。2月1日の3310円を安値に切り返し。2月3日に3915円へ。

2月15日に発表した業績の上方修正を好感。S高交え、18日にかけ5750円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から13.1倍高演じた後、さすがに調整。

2021年6月期最終利益を前回予想の3億1100万円から4億3000万円に上方修正。予想EPSも80.97円に。2月19日終値5030円で今期予想PER62.1倍。割安とは言えないが、15日に発表した2021年6月期第2四半期純利益3億4800万円は、同通期最終利益4億3000万円予想に対する進捗率が80.9%に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益3億4800万円を単純に2倍した通期最終利益6億9600万円は、前期比3.3倍増益。仮に、第2四半期EPS67.26円を単純に2倍した通期EPS134.52円で試算すると、2月15日終値3900円でPER29倍に低下。

3月19日に、SBI証券の同社株保有比率が9.07%に達し、新たに5%を超えた事が判明。これを好感し、4930円へ。

3月19日に発売された会社四季報春号で、2022年6月期最終利益7億円予想。予想EPS132.5円。3月26日終値4870円で来期予想PER36.8倍に低下。

3月26日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する4月22日~23日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む40カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、4月2日にかけ5300円へ再上昇。

4月4日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、9日にかけ5880円へ一段高。上場来高値を再び更新。23日にかけ7300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年3月17日買い推奨値438円から16.7倍高演じた後、調整。

5月11日に、SBI証券の同社株保有比率が9.17%から9.14%に減少。

5月14日引け後に決算発表。2021年6月期第3四半期純利益5億8200万円は、据え置いた同通期最終利益4億3000万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期EPS111.70円を単純に3分の4倍した通期EPS148.93円で試算すると、PER43.3倍に低下。

5月19日の4405円を安値に切り返し。6月17日にかけ5560円へ再上昇。

6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益7億6000万円最高益更新予想。予想EPS143.3円。18日終値5030円で来期予想PER35.1倍に低下。

7月1日にかけ6370円へ再上昇。5日の5510円を安値に切り返し。

悪地合いの中、逆行高続き、7月30日にかけ7200円へ再上昇。上場来高値に迫る。

8月4日に、子会社のWWBが開発を進めてきたWWB河口湖太陽光発電所の売電開始と、10億2000万円の特別利益計上を発表。

8月5日に、SBI証券の同社株保有比率が9.26%から1.28%に減少。これを嫌気し、6日に5830円へ下落。

8月16日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、17日の4880円S安売り気配を安値に切り返し急。24日にかけ5760円を回復。

2021年6月期最終利益を前回予想の4億3000万円から5億3700万円へ上方修正。

グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、IT事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開

2022年6月期最終利益は前期比59%増の8億5800万円予想。予想EPS161.69円。20日終値5600円で今期予想PER34.6倍。

9月14日にかけ6310円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、10月14日にかけ4985円へ下落。

10月18日引け後に、中期経営計画を発表。2023年6月期売上高480億円、営業利益24億円、経常利益20億円、2024年6月期売上高590億円、営業利益36億円、経常利益31億円を目指す。

これを好感し、10月19日にかけ5930円へ上昇。

10月22日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日11月8日。発行価格5162円。発行新株式数15万300株。調達資金の額7億7584万8600円。

10月24日付レポートで以下の通り解説。

『 政府も22日に閣議決定した「第6次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「22~24%」から「36~38%」へ大幅上方修正した。

10月31日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)も開幕。

三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』

10月28日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。

全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。3日にかけ3625円へ急落。

12月5日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。7日の3555円を安値に切り返し。

4125円を回復した12月8日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第22回新株予約権(有償ストックオプション)発行を発表。発行価格4610円。

税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。17日にかけ3170円へ。

会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が11億円連続最高益更新予想。予想EPS198.6円。

12月19日付レポートでも「買い場」と予想。21日の3080円を安値に切り返し。22日に3660円を回復。

全体相場急反落の煽り受け年明け1月21日にかけ1973円へ一段安ながら、今期予想PER15倍割れ。

今年1月23日付レポートで「改めて買い」と予想。1694円まで売られた28日にも買い推奨。

1月30日付レポートでも買いと予想。31日引け後に2022年6月期売上高の上方修正を発表。

2月1日にかけ2199円を回復。

2月14日に発表した2022年6月期第2四半期決算で、同通期最終利益8億5800万円予想を据え置き。

引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。

 

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDが、昨年11月19日にかけ6940円へ一段高。上場来高値を再び更新。2008年11月に付けた上場来安値13円から533倍高に。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が、7月よりレーティングを新規Buyでカバレッジ開始。目標株価を7000円に設定。

9519レノバも、9月13日にかけ6390円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2017年8月に付けた上場来安値247円から25.9倍高に。

 

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