今週の投資戦略
1. 今週の東京株式市場
(1)予想通りNY底打ち反転。東京は伸び悩み。短期的に調整も予想されるが、中期的には上げ下げしながら8月10日・12日前後まで上昇が続くと予想する
東京株式市場は、日経225が1月5日の2万9388円を高値に急反落。7日にかけ2万8293円へ。八専中の新月を3日に経てNY市場と共に急反落した格好。
1月10日付レポートで「いったん上昇に転じる」と予想。日経225は12日に反発した後、14日にかけ2万7889円へ下落。早くも11日安値を割って2万7000円台に入った事を見るに見かねてか、日銀が昨年10月1日以来3カ月半ぶりにETFを701億円買い入れた。
ナスダックとS&P500は、ちょうど八専終了となった1月10日安値から切り返し。13日に急反落したが、10日安値を死守。
1月16日付レポートで「週初高で始まった後、1月20日前後から下落に転じる」と予想。日銀金融政策決定会合の結果が明らかとなった満月18日の2万8690円を高値に急反落。21日にかけ2万7129円へ一段安。年初来安値更新が続き、昨年8月20日安値2万6954円に迫った。
1月23日付レポートで「1月26日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。日経225は27日にかけ2万6044円へ急落した後、28日は反発。NYは24日安値から切り返し急。
1月30日付レポートで「ちょうど新月の2月1日前後からリバウンドに向かうと予想する。昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測の「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落」は、現時点ではいったん16日ほど前倒しになったと判断して日柄計算する」と指摘。2月2日にかけ日経225が2万7564円へ4日続伸。NYも2日にかけ4連騰。ダウとS&P500は早くも0.618戻しを達成。
結局、日経225とTOPIXは予想と1日誤差の1月27日を底に、NYは1月24日と28日をダブル底にいったん底打ち反転。
2月6日付レポートで「三角保ち合い形成に向かう」と予想。TOPIXが8日、日経225が9日に2日高値を更新。予想より早く三角保ち合い上放れ。NYはダウのみ2日高値を更新した後、10日より急反落。
2月13日付レポートで「週初安で始まった後、下げ渋る」と予想した通り、日経225は15日の2万6724円を安値に16日は2万7486円へ急反発したが、18日に再び一時2万6792円へ売られ、「週初安で始まった後、下げ渋る」という表現がピッタリの値動きとなった。
2月18日後場の高山緑星ライブ中継会員で、「NYダウがあと2~3日で2000ドル程度下げれば、いったん底打ち」と指摘。
2月20日付レポートで『昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測の「2月下旬にかけ下落」となり、いったん前倒しした日柄計算がこのタイミングで元に戻って年末年始よりラジオ等でもお伝えしてきた当初の「2月21日前後と28日前後のダブル底形成から上昇に転じる」か、週初安から切り返し急となり前倒しした日柄計算のまま「3月2日前後を戻り高値に下げが本格化」するか見極め』と指摘。
ロシアのウクライナ侵攻を嫌気して日経225が2万5775円まで売られた2月24日後場の高山緑星ライブ中継会員で「私独自の未来予測チャートでは今夜のNYは上昇」と予想した後、14時38分の高山緑星ツイッターに『相場的には、上がった方も下がった方も「砲声は買い」でいったん出尽くしになっていく』と予想した通り、NYが朝安から急反発。日経225も25日は2万6481円へ反発となった。この間上がっていた原油やゴールドも予想通り24日がいったん天井に。
2月25日のNY株式市場が大幅続伸。18日後場に高山緑星ライブ中継会員で「NYダウがあと2~3日で2000ドル程度下げれば、いったん底打ち」と指摘した時のNYダウ17日終値3万4312ドルから、底打ちとなった24日朝方安値3万2273ドルの下げ幅は2039ドル。値幅はピッタリ的中となった。日柄の誤差も1日。
2月27日付レポートで「リバウンド一服となる場面もあろうが、上昇が続く」と予想。NYはリバウンド一服から3月3日朝方まで上昇が続いたが、日経225は3月1日を戻り高値に一服から、4日にウクライナ南東部のザポリージャ原子力発電所が砲撃を受け火災が発生した事を嫌気して2万5774円へ急落。2月24日安値を1円更新。予想に反し結局、ダブル底に向かった。
2月20日付レポートで『当初予想の「2月21日前後と28日前後のダブル底形成から上昇に転じる」か、週初安から切り返し急となり前倒しした日柄計算のまま「3月2日前後を戻り高値に下げが本格化」するか見極め』と指摘した「2月21日前後と28日前後のダブル底形成」が3~4日遅れで、かつ「3月2日前後を戻り高値に下げが本格化」するが1日早くきた格好。
3月6日付レポートで『前倒しした日柄計算のまま「3月2日前後を戻り高値に下げが本格化」して一段安に向かう可能性も否定できないが、当初予想の「2月21日前後と28日前後のダブル底形成から上昇に転じる」が3~4日遅れで現実のものとなり、2月24日と3月4日をダブル底に上昇に転じる』と予想したが、ウクライナ情勢にロシアのデフォルト懸念も加わり予想に反し下放れ。日経225は9日にかけ2万4681円へ一段安に見舞われた。前倒しした日柄計算のまま「3月2日前後を戻り高値に下げが本格化して一段安に向かう」の方が的中した格好。申し訳ないです。10日は2万5720円へ急反発。NYは2月24日安値を死守。
いずれにせよ、八専開始2月28日の翌日3月1日を戻り高値に、八専中の新月3月3日の翌日4日に急落。八専終了3月11日の前日10日に急反発。又しても八専が転換点に。
3月13日付レポートで「いったんリバウンドに向かうか、一段安に向かうか見極め」と指摘。日経225が18日にかけ2万6862円へ5連騰。NYはナスダックのみ14日に2月24日安値を割ったが、NYダウとS&P500は2月24日安値を割ることなく3月18日にかけ上昇が続いた。
3月21日付レポートで「週初高から週末にかけリバウンド一服となった後、来週も上昇が続く」と予想。25日にかけ日経225が2万8338円へ9連騰。昨年9月14日高値から今年3月9日安値の下げに対する半値戻しを早くも達成し、ちょうど200日線の水準を回復。9日ぶりの小反落となったTOPIXは0.618戻しも達成し、200日線も上抜く急反騰。122円台への円急落もあって値幅的に21日付レポートで予想した来週分も一気に上げた格好に。
120円台への円安については、昨秋よりラジオ等でも「120円台に向かう」と予想してきた事は皆様ご存じの通り。ドル円については、2012年中盤70円台の時に「円高の終焉・日本株の歴史的買い場」とういう特別レポートを書いた時の「2016年前後にかけ125円に向かう」の予想が、2015年6月に125.85円を付け、時期は予想より早かったが価格は1円の誤差なく的中し、2012年11月15日寄り付きからの日本株全面買い推奨と共に伝説となって以来、約6年にわたる三角保ち合い形成から昨秋より上放れ。「とりあえず120円台を目指す」と予想。「125.85円を上抜くと2002年2月高値135.04円を目指す可能性も出てくるが、125円を超えてくると当局が歯止めをかけに動く可能性も」と指摘してきた。
3月27日付レポートで「前週に予想以上の上昇が続き、今週分も先に上げてしまった感が否めないものの、年末年始からお伝えしてきた当初の予想通り4月1日前後から再び下落に転じる」と予想。結局3月25日を戻り高値に反落。4月1日にかけ日経225が2万7399円へ下落。日経225先物は3月30日を戻り高値に反落。NYも29日を戻り高値に31日より急落。年末年始よりラジオ等でも「3月31日・4月1日辺りを戻り高値に再び下落」と予想してきた経緯もあり、ほぼ予想通りになったと言えよう。
ドル円については、「125.85円を上抜くと2002年2月高値135.04円を目指す可能性も出てくるが、125円を超えてくると当局が歯止めをかけに動く可能性も」と指摘してきた通り、125円に一瞬タッチしたら即、黒田日銀総裁と岸田総理が会談して黒田総裁が「為替の安定的推移が望ましい」と岸田総理に伝えた事が明らかとなり、いったん121円台まで戻した。
今後、FOMCで米国の利上げが続き、125.85円を明確に上抜いて130円台に入ってくるようなら、今回のようなリップサービスに止まらず、円買い介入を実施せねばならない事になろう。
4月3日付レポートで「前半安の後、中盤より切り返し、数日戻した後、来週初め辺りから再び下げて一段安に向かう」と予想。数日遅れで8日に反発。NYは7日より反発。
4月10日付レポートで「先週よりお伝えした通り、週初高から再び下落に転じ、一段安に向かう」と予想。日経225は週初高のないまま12日にかけ2万6304円へ一段安後、15日にかけ2万7203円へ反発。週前半と後半の予想が逆になり外れたが、一応一段安に向かった。NYは12日にかけ一段安後、もみあい。
ドル円が2015年6月に付けた高値125.85円を上抜き126円台へ。
1689天然ガスETF、2036金WブルETNが一段高。2038原油WブルETNが再上昇。9501東京電力が原発関連で全員攻撃型のバリュー株本命に。
今回のインフレについても、数年前よりラジオ等でも予想してきた事は皆様ご存じの通り。古くは、2007年春夏ダブルトップからの急落を当てた直後より、「2012年が日本株の歴史的買い場となり2016年前後にかけ日経225が2万円台に上昇。その過程でドル円も125円へ上昇した後、日経225が2019年前後に1万6000円台に急落。底打ち急反騰から1989年末に付けた史上最高値3万8957円更新に向かう過程でハイパーまでいかない筈だがインフレになる」と未来予測してきた事をご存じの方も少なくない。
4月17日付レポートで「数日上昇した後、下落」と予想した通り、NYが21日朝高から急反落。22日を大幅続落。日経225は21日にかけ2万7580円へ上昇した後、22日に反落。夜間取引で日経225先物が2万6700円へ下落。ここ円急落もあってNYより東京の方が強い展開。ナスダックが「1998年に描いた独自の未来予測チャート」に1番近いチャート形成となってきた。ドル円は4月20日に129円台へ。
4月24日・5月1日合併号レポートで「週初安から切り返した後、再び下落し、年末年始よりラジオ等でもお伝えしてきた転換点5月2日前後を安値に底打ち反転に向かうと予想する。4月27日~28日に日銀金融政策決定会合。29日から東洋占星術の八専開始。5月1日の日曜日が新月でラマダン終了。日本がゴールデンウィークで3連休中の3日~4日に米FOMC。八専終了が10日。11日に水星逆行開始」と指摘。
日経225は4月27日の2万6051円を安値に切り返し。5月6日にかけ2万7072円へ上昇。NYは5月2日を安値にドンピシャのタイミングで急反発となったが、5日からの急反落でナスダックが6日にかけ一段安。2日安値を割ったのは予想外。
年末年始よりラジオ等でもお伝えしてきた2022年相場予測の「5月2日前後底打ち」が外れ、日柄計算をやり直さねばならなくなった事もあり、5月8日付レポートでは「ナスダックが底打ち反転に向かうか見極め」に止めたが、「1998年に描いた2036年までの未来予測チャートは、5月2日前後を安値に急反発した後、6日前後を戻り高値にいったん調整。13日前後から再上昇。数日早いが、本日10日は八専終了」として、5月2日に続き10日にも半導体関連始め個別材料株20数銘柄を買い推奨。
日経225が5月12日を安値に13日に急反発となる中、個別材料株も好決算発表銘柄中心にS高続出。ナスダック始めNYも12日を安値に13日にようやく反発。
5月15日付レポートで「上昇に向かう」と予想した通り日経225は18日にかけ2万7053円へ上昇したが、18日に急反落したNYが20日にかけ一段安。NYダウに続きS&P500、ナスダックも12日安値を更新した後、切り返し急。長い下髭を形成。
5月22日付レポートで「NYが底打ち反転に向かい、東京も上昇に向かう」と予想した通り、NYは20日を底値に27日にかけ急反騰となったが、東京は伸び悩み。
5月27日のNY株式市場は大幅続伸。NYダウが6連騰。S&P500、ナスダックが3日続伸。
シカゴ日経平均先物は2万7140円で終了。ドル/円終値127.09円。
今週は、短期的にいったん調整も予想されるが、中期的には「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」に基づく2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇」の通り、上げ下げしながら8月10日・12日前後まで上昇が続くと予想する。
5月30日はNY休場。30日~31日にEU首脳会談。6月3日に米5月雇用統計。
5月22日付レポートで以下の通り解説。
『 NYが予想に反し5月2日安値に続き12日安値も更新してしまい、既に「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」と異なってきたが、20日に長い下髭を形成した事もあり、今週はNYが底打ち反転に向かおう。
私の「同未来予測チャート」には、NYの5月5日と18日の約1000ドル安が無く、5月2日を大底に数日上昇・数日下落のジグザグを繰り返し右肩上がりになっている。
5月20日と2日では12日もズレており、短期的には「同未来予測チャート」が当てにならず、底打ちにならない可能性も否定できないが、17日高値からの短期的日柄により、NYも一旦は反発に転じよう。
数日上がった後、今度下がってきた時に今回の安値を今度こそ割らない事が肝要。
東京の方は、NY安による5月19日の急反落が少し大き過ぎる初押しみたいな感じになって20日の反発から、今週NYさえ確りしてくれたら、18日高値を更新していけよう。
この間、円急落もあって、ドル換算日経平均チャートは昨年2月高値289.7ドルから5月10日安値198.5ドルへ32%も下落。海外から見れば既に2万940円まで売られたレベル。 』
4月17日付けレポートより以下の通り解説。
『 「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」では、今週前半高後、後半安。来週も前半高後、後半安を繰り返し、年末年始からラジオ等でもお伝えしてきた5月1日前後を迎え、底打ち反転。5月から8月まで3カ月間上昇した後、8月から10月にかけ2カ月間下落。10月から12月末まで上昇となっている。
4月27日~28日に日銀金融政策決定会合。29日から東洋占星術の八専開始。5月1日の日曜日が新月でラマダン終了。日本がゴールデンウィークで3連休中の3日~4日に米FOMC。八専終了が10日。11日に水星逆行開始。
「同未来予測チャート」に基づく中期予想は、5月2日前後から8月10日前後まで上昇。8月12日が満月。道中見極めつつ「12日前後まで上昇」にするかも。
その後は、8月10日前後から10月16日前後まで下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇になっている。
ラジオ等でも既報の通り、「同未来予測チャート」の来年2023年は、大発会前後を高値に秋まで下落する事になっている。これは、米国債の逆イールドが発生すると1、2年後に景気後退に陥るアノマリーと合致している。先日、米国で10年国債利回りが2年国債利回りを下回る逆イールドが発生したのが4月初め。来年秋は約1年半後となる。 』
昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測は、「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落。3月末・4月初めにかけ上昇。5月初めにかけ下落。8月上旬にかけ上昇。10月中旬にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
「1月下旬にかけ上昇」は外れたが、1月16日付レポートで予想した「週初高で始まった後、1月20日前後から下落に転じる」は、ほぼ的中。
「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落」は、1月23日付レポートで「1月26日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。1月30日付レポートでいったん16日ほど前倒しになったと判断して日柄計算し、2月1日前後からリバウンドに向かうと予想。
2月6日付レポートより、2022年全体相場予測を「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。
日経225、TOPIX、独DAX、インドは2月24日前後安値を割って予想に反し3月9日前後にかけ一段安となったが、NYはナスダックのみ2月24日前後安値を若干更新したものの、NYダウとS&P500は2月24日安値を割ることなくロシアのウクライナ侵攻による「砲声は買い」となって予想通りいったん底打ち反転。
2020年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測は、「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整。4月前後から再上昇。一段高へ。5月前後を高値に下落。6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高。10月前後をダブルトップに下落。11月前後より再上昇」。
「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整」は的中。
「4月前後から再上昇。一段高へ」は、史上最高値を更新したNYは的中したが、東京は外れた。
「5月前後を高値に下落」は的中。
「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高」は、NYが完全的中。東京は日経225とマザーズ指数が8月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、7月27日にかけ青天相場が続いた東証2部指数は9月10日に史上最高値を再び更新。TOPIXも5月13日安値を割らずに8月陽線。9月3日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経225も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点9月14日に年初来高値を更新。
「10月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「10月前後下落」は的中。
「11月前後より再上昇」は、NYが的中したが、東京は大納会を3万円大台引け成らず、外れた。
2019年12月15日付レポートよりお伝えしてきた2020年全体相場予測は、「2月前後に調整もあろうが6月前後にかけ上昇継続。6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」。
当初的中したかに見えた「2月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、3月13日と17日に個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出し、マザーズが13日を、TOPIXが17日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した1万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「6月前後にかけ上昇継続」は的中した。
「6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経225が2018年10月に付けた2012年11月以降の高値を更新。NYダウも年末年始に予想した3万ドルの大台乗せ果たした後、日経225が予想通り12月30日大納会を2万7000円台に乗せてほぼ高値引けとなった。
(2)2022年相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」
2012年11月14日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、14日の夜間取引寄付より日経225先物オプションコールを買い推奨した後、翌15日朝方より「かねてよりお伝えしてきた2012年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。
私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)と世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。
【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。
2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。
2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
2. 今週の注目銘柄
東証G6613 QDレーザ (5月27日終値599円)
【5月25日・26日にS高交え急騰。化学工業日報が量子ドットレーザーの市場開拓を報じる中、トヨタ自動車、デンソー等と共同による半導体レーザー装置に関する特許出願が判明。「721倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年2月12日の1229円と1169円で量子ドットレーザー関連のIPO銘柄として、買いと予想。
昨年2月14日付レポートより以下の通り解説。
『 2月5日に新規公開した半導体レーザーの開発・製造・販売。
公開価格340円に対し初値797円で生まれた後、2日連続S高を交え2月10日にかけ1349円へ急騰。
まだ赤字ながら、量子ドットレーザーの量産化に世界で唯一成功。網膜に直接投影する新技術「ビリジウムテクノロジー」を用い、眼鏡やコンタクトレンズで充分な視力が得られない不正乱視や、ピント調整ができない人向けの網膜走査型眼鏡型端末「レーザアイウェア」も開発。
量子ドットとは、10nm(ナノメートル)程度の3次元空間に電子を閉じ込めた半導体微粒子。
この電子の波長サイズの半導体の箱に電子を閉じ込めると、量子力学に基づき、電子が原子の核外電子と同じように飛び飛びの離散エネルギーを持つ。
人工原子とも呼ばれ、このエネルギーの離散性により、量子ドットを用いた半導体レーザーは温度安定性やスペクトル純度に優れるなどの特徴を持つ。
量子ドットに電子1個のみ入れて発光させれば、単一光子を発生でき、この単一光子源は量子暗号通信の基本素子となるほか、量子コンピュータにも用いられる。
さらに、量子ドットの飛び飛びのエネルギー準位を利用すれば、太陽スペクトルの高効率利用が可能となり、高効率太陽電池の原理として期待される。
今や、レーザーは宇宙・医療・情報通信・工業など幅広い領域で利用される不可欠な技術。
半導体レーザーは、半導体の再結合発光を利用したレーザー。小型かつ低電圧・低電流で駆動。容易に発振。電力を直接光に変換。高い変換効率が得られる。半導体の組成を変えると様々な波長のレーザーも作成可能。
量子ドットレーザーは、活性層に量子ドットが敷き詰められた半導体レーザーの一種。レーザー発振に必要な最小の電流値(閾値電流)が低く、消費電力を抑える。閾値電流の温度安定性も良く、周囲の温度が変化しても調整の必要がない。より多くの情報を運ぶための変調特性も優れる究極の半導体レーザー。
2月12日引け後に決算発表。2021年3月期最終利益は9億400万円の赤字予想。
まだ赤字ながら、究極の半導体レーザー「量子ドットレーザー」量産化に世界で唯一成功した世界初・世界一関連の2月IPO銘柄本命格として、大化けに向かう可能性秘める。
6920レーザーテックは、2008年12月に付けた上場来安値50円から今年1月14日にかけ15690円へ313倍高のハンドレッドバガーに。 』
2日連続S高交え、2月17日にかけ2070円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落したが、19日朝方の1484円を安値に切り返し急。18日引け後に開示した2021年3月期第3四半期決算説明資料を好感し、1848円で高値引けとなった。
2月21日付レポートより以下の通り解説。
『 2021年3月期第3四半期決算説明資料の中で、同社のコア技術によりレーザーデバイスは、①シリコン回路の進化、②センシングの進化、③レーザー加工の進化をもたらす。
①シリコン回路の進化は、同社が世界に先駆け量産に成功した100度以上で高温動作する量子ドットレーザーこそ、デバイス回路内の情報のやり取りに光通信を利用する「シリコン電子・光集積回路」現実化に必須の光源。
同社が量産に成功した世界最高温度の量子ドットレーザーは、温度安定性に優れ、100度以上の温度でも特性劣化も少なく、専用設計により200度でもレーザー発振可能。高歩留りで安定製造できる体制も確立。CPUとメモリーなどを光通信で接続する際に使う世界最小のシリコン融合トランシーバーも実現。
既に、量子ドットレーザーを基板上に搭載したシリコンフォトニクス用チップの累計販売台数は1万2000個に。データセンター、LiDAR(ライダー)、5G基地局、スーパーコンピューターなどへ展開される。
LiDARとは、近赤外光や可視光、紫外線を使って対象物に光を照射し、その反射光を光センサでとらえ距離を測定するリモートセンシング(離れた位置からセンサを使って感知する)方式。高度自動運転システムや、ロボット掃除機、ゴルフ測距計、自動搬送車(AGV)、サービスロボットなど、人や物を高精度に検知する用途に利用される。完全自動運転(レベル5)実現には必要不可欠な技術とも。
②センシングの進化は、様々な波⻑の独⾃レーザーでフローサイトメータ等のバイオセンシング機器を始め、マシンビジョン、顔認証等へ多彩に展開。フローサイトメータ世界市場(770億円)の82.7%を占める上位2社に認定サプライヤとして供給(認定サプライヤは当社以外にも複数社存在)。
③レーザー加工の進化は、超短パルス(10ps)による非加熱での高精細加工を実現し、スマートフォン電子回路基板の加工に利用中。極短パルスレーザ世界市場(466億円)の22.4%を占める世界第2位レーザメーカに認定サプライヤとして供給(認定サプライヤは当社以外にも複数社存在)。航空LiDARなどにも展開。
1.27兆円から4年CAGR(年平均成長率)で1.83兆円市場に拡大が推計される半導体レーザー市場において、認定顧客数2020年3月末の39社から年間20%増加目指す。
世界初の網膜投影技術を活用したアイウェア製品化「医療機器製造販売承認」取得済みの「レーザアイウェア」は、日米欧のみでも最大市場規模9000億円。中国含め眼科医療非先進国市場への展開も想定。
さらに、レーザ網膜投影技術を活用した新しい検眼器の試作機を既に完成。提携先と上市に向け進行中。小型・安価・短時間・自己検診を可能にする。
国内における2030年の視覚障害社会コストは11兆円と試算され、眼底撮影装置市場規模は484億円から5年CAGRで638億円市場に拡大が推計される。
量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の2月IPO銘柄本命格として、青天再開から大化けに向かう可能性秘める。 』
2月22日の1957円を戻り高値に三角保ち合い形成。全体相場一段安の煽り受け、三角保ち合い下放れ。3月4日にかけ1257円へ下落ながら、2月5日上場来安値770円から17日上場来高値2070円の上げに対する半値押しが1420円、0.618押しが1266円。
3月5日には日本経済新聞電子版が、「メルカリや東大など14組織の30人からなる研究者組織「量子インターネットタスクフォース」は、2月に公開した事業計画書で、量子インターネットの試験環境を整備する方針を示し、枝分かれした10~20キロメートルの通信網の整備を2021年度にも始める」と報じる。
3月9日のラジオで「そろそろ量子コンピュータ関連」と指摘した通り、10日より再上昇。12日にかけ1678円へ。2月17日上場来高値2070円から3月4日安値1257円の下げに対する半値戻しが1663円。半値戻し達成後、三角保ち合い形成。
1180円安値引けまで売られ三角保ち合い下放れとなった4月12日引け後に、SMBC日興証券が投資評価「1」、目標株価1750円で新規にカバレッジを開始。
会社側の2021年3月期売上高9億7400万円、営業利益6億8800万円赤字、最終利益9億400万円赤字予想に対し、SMBC日興証券は、2021年3月期売上高8億8000万円、営業利益5億7000万円赤字、純利益7億9000万円赤字予想。
2022年3月期売上高14億1000万円、営業利益9000万円赤字、純利益1億4000万円赤字予想。
2023年3月期売上高32億3000万円、営業利益6億4000万円黒字、純利益4億9000万円黒字転換予想。予想EPS14.2円。
2024年3月期売上高82億円、営業利益20億3000万円、純利益16億8000万円予想。予想EPS48.6円。
2025年3月期売上高135億円、営業利益35億7000万円、純利益30億2000万円予想。予想EPS87.3円。4月12日終値1181円で予想PER13.5倍に低下。
4月16日の日米首脳会談において、経済安全保障を巡る中国の脅威に対抗し、5G・6Gの最先端通信技術開発に日米で計45億ドルの投資が合意。
これらを好感し、4月23日にかけ1654円へ再上昇。
4月24日付け日本経済新聞が、『NTTと富士通が6Gに必要な光通信技術「IOWN」の光電融合デバイス開発で業務提携。26日にも記者会見で発表』と報じる。現在の100分の1の消費電力、125倍の伝送容量を目指す「IOWN」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。
NTTは、昨年6月にNECと資本提携。「IOWN」ではマイクロソフトやソニーグループなどとも連携。
4月27日にかけ1718円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け、14日にかけ1250円へ下落。
5月16日付レポートで『13日引け後に発表した2022年3月期最終利益5億800万円赤字予想を嫌気され、14日にかけ1250円へ一段安ながら、「398倍高のレーザーテック、20倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の、2021年相場本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし』と指摘した通り、21日にかけ1650円へ再上昇。6月3日にかけ1750円へ。4月27日に付けた戻り高値を更新。
6月7日に、同社が国内で医療機器製造販売承認を取得したRETISSAメディカルのドイツでのフォローアップを含めた治験が完了したと発表。
6月11日19時よりオンライン会社説明会を開催。三角保ち合い形成。
6月18日発売の会社四季報夏号は、2023年3月期最終利益2000万円の黒字転換予想。
6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で開催される「OPIE’21レーザーEXPO2021」に出展。全体相場の動向を見極めつつ、日本電子、オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。
6月27日付レポートで『30日より「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。6951日本電子、6521オキサイド、3446ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。
予想に反し期待外れの値動きとなったが、7月4日付レポートでも「三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題」と予想。全体相場急落にも下げ渋り。9日朝方の1465円を安値に切り返し急。1564円でほぼ高値引け。
7月11日午前7時30分からTBSで放映された「がっちりマンデー!!」の「僕たち上場しました!2021」に登場。8月に網膜走査型眼鏡型端末レーザアイウェア「レティッサディスプレイ」の新型「カメラ付きレティッサディスプレイ」発売を予定。
7月11日付レポートで「三角保ち合い上放れに向かう」と予想したが、1617円まで買われた後、伸び悩み。又しても期待外れの展開に。
8月11日引け後に決算発表。2022年3月期最終利益は5億800万円の赤字予想ながら、同売上高が前期比40%増の12億6000万円過去最高予想。
8月18日より、越境ECプラットフォーム「eBay」でレティッサディスプレイⅡの米国向け販売を開始したと発表。
8月22日付レポートで「全体相場急落の煽りもあって8月20日にかけ909円へ急落ながら、再度買い場」と予想した通り、31日にかけ1186円へ7連騰。
全体相場急落の煽り受け一段安。10月14日の864円を安値に切り返し。18日にかけ1015円を回復。
6920レーザーテックがDRAMメーカーにもEUV検査装置納入開始を、7713シグマ光機に続き6521オキサイドも好決算を発表。
11月14日付レポートで「11日の822円を安値に切り返し。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想した通り、15日にS高交え17日にかけ1150円へ急伸。全体相場急落の煽り受け急反落。
11月26日に発表した行使価額修正条項付き新株予約権(下限行使価額670円)発行を嫌気し急落。
742円まで売られた12月1日の761円より買い推奨。2日朝方にかけ838円へ反発した後、3日に再び755円へ。
12月5日付レポートで「買い場」と予想。7日の725円を安値に切り返し。8日に791円へ反発。
12月12日付レポートでも「買い場」と予想。14日に新型レーザ網膜投影機器3機種の製品化を発表したが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け17日にかけ653円へ一段安。
会社四季報新春号で、2023年3月期最終利益が2000万円の黒字転換予想。予想EPS0.6円。
12月19日付レポートでも「買い場」と予想。20日の641円を安値に切り返し。23日に729円を回復。
12月26日付レポートで「買い場」と予想。年明け1月5日にかけ804円へ上昇。
今年1月23日付けレポートで「マザーズ急落の煽り受け1月21日にかけ652円へ下落ながら、改めて買い」と予想。590円まで売られた1月28日にも買い推奨。
1月30日付レポートでも買いと予想。2月1日にかけ666円を回復。
2月10日引け後に発表した業績修正を嫌気され、18日にかけ485円へ一段安。悪地合いもあって上場来安値更新継続ながら、2022年3月期売上高を前回予想の12億6000万円から10億9700万円へ下方修正ながら、同最終利益は5億800万円の赤字から5億200万円の赤字予想。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の430円を安値に切り返し。レーザー核融合発電関連として4月5日にかけ693円を回復。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が買い場」と予想。5月2日に続き、502円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートでも「12日に発表した決算を嫌気し、上場来安値更新に見舞われたが、13日寄り付き407円を安値に切り返し急。458円へ。決算発表明け。買い」と予想。23日にかけ496円を回復。
5月25日に化学工業日報が「量子ドットレーザーに対応したエピタキシャルウエハーとファウンドリーサービスの市場開拓を進める。ガリウムヒ素(GaAs)基板に波長1120~1310ナノメートルの量子ドットを形成。レーザー素子、光学増幅素子(ゲインチップ)を3インチ(75ミリメートル)ウエハーやチップ、デバイスで提供する。車載LiDAR(光空間測距)や光インターコネクトなど、多分野で高度なレーザー技術、光デバイスの浸透につなげていく」と報じる中、トヨタ自動車、デンソーなどと共同による半導体レーザー装置に関する特許出願が判明。
これらを好感し、5月25日、26日にS高交え、27日にかけ729円へ急騰。
引き続き、「721倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー関連本命格かつ、量子ドットレーザーと網膜投影技術のダブルで世界初関連の本命格として、青天再開大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
2020年末・2021年始より「2021年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。
6920レーザーテックが、1月4日にかけ36090円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から721倍高。
6951日本電子も、11月30日にかけ9840円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から32倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証P4275 カーリットHD (5月27日終値651円)
【日米首脳会談で益々現実味を帯びてきた防衛費増額の宇宙・防衛関連で、特に岸田首相が言及した「日の丸ロケット打ち上げ」関連本命格の超割安株として、大化けに向かう可能性秘める】
5月24日の632円より宇宙・防衛関連本命格として、買いと予想。
産業用爆薬を始め化薬・化学品の製造・販売を柱に、EV向けリチウムイオン電池関連や半導体用シリコンウエハなど産業用部材事業などを展開。
エネルギーを蓄積・変換する電子デバイスや装置向けの材料・部材として「電解質・電解液材料」、「金属電極」、「水素発生電解セルシステム」を開発中。
ロケットの固体推進薬原料となる過塩素酸アンモニウムを国内で唯一製造する宇宙関連事業は、固体推進薬を顧客と共同開発中。地上燃焼試験で良好な結果が得られ、フライト品製造に向けた開発を進行中。
2023年3月期最終利益19億円予想は前期比で18%減ながら、予想EPS79.90円で今期予想PER8.1倍。PBR0.50倍。超割安。時価総額157億円。
5月23日の日米首脳会談で日米同盟の抑止力と対処力の早期強化を確認。岸田首相が日本の防衛力を抜本的に強化するため防衛費増額を表明。
5月20日に首相官邸で開かれた宇宙開発戦略本部の会合において、多数の小型衛星を星座(コンステレーション)のように展開する観測網で中露や北朝鮮が開発する極超音速兵器の探知・追尾に活用できる「衛星コンステレーション」の早期構築が盛り込まれ、岸田首相は「衛星コンステレーションを構築するため、人工衛星を多数打ち上げていく必要がある。ロシアのロケットが活用できない中、ロケットの打ち上げ能力を拡充し、複数の人工衛星を同時に高い頻度で打ち上げることを可能とする」と言及。
5月23日の日米首脳会談で益々現実味を帯びてきた防衛費増額の宇宙・防衛関連の中で特に岸田首相が言及した「日の丸ロケット打ち上げ」関連本命格の超割安株として、大化けに向かう可能性秘める。
今年2022年は、世界初の民間月面着陸が実現するか注目される年。米国のAstroboticとIntuitive Machines、日本のispaceなどが民間による月面探査を予定している。
宇宙航空研究開発機構(JAXA)も、「OMOTENASHI」と「SLIM」で月面着陸を計画。成功すればもちろん日本初。
昨年7月15日に、民間初の月探査計画「HAKUTO-R」を進める日本の宇宙ベンチャーispace(アイスペース)が、来年打ち上げる月着陸船の組み立てを始めたと発表。
HAKUTO-Rとは、ispaceが2023年までに行う2回の月探査ミッションを統括するプログラム。独自のランダーとローバーを開発し、2022年に月面着陸と2023年に月面探査の2回のミッションを行う。SpaceXのFalcon9を使用し、それぞれ2022年、23年に打ち上げを行う予定。
10月26日には、三菱重工が準天頂衛星「みちびき初号機後継機」を搭載したH-IIAロケット44号機の打ち上げに成功。
岸田政権も、高精度測位を可能とする準天頂衛星システムについて、2023年度を目途に7機体制の確立、後継機開発整備及び機能・性能向上、これに対応した地上設備の開発・整備・セキュリティ強化を着実に行うのを始め、安全保障や経済社会で宇宙の重要性が高まる中、小型衛星コンステレーション等“衛星・ロケット新技術”の開発や、政府調達を通じたベンチャー支援、衛星データの利活用促進、産業を含めた“月面活動に必要な技術”の開発等により、宇宙産業市場の倍増を目指す。宇宙デブリ対策に取り組み、世界に貢献する。
また、2024年に有人月面着陸を目指し、2028年までに月面基地の建設を開始するというNASAの「アルテミス計画」や、宇宙輸送システム等の宇宙航空、北極域研究船の建造等の海洋・極域など、研究開発・産業フロンティアを切り拓く取組みも推進。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証G4889 レナサイエンス (5月27日終値407円)
【ニプロと「血中透析中の低血圧を予測するAIアルゴリズム開発」共同研究の契約期間を2年間延長。「買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くAI医療関連の材料性も内包する東北大発直近IPOバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年9月24日に新規上場。公開価格670円に対し初値976円で生まれ、1015円を高値に反落。10月6日の813円より直近IPOのバイオ関連銘柄として買いと予想。13日の691円を安値に切り返し急。S高交え19日にかけ1050円へ急伸した後、反落。654円まで売られ上場来安値を更新した11月9日の666円でも買い推奨。19日にかけ900円へ再上昇。
昨年11月21日付レポートより以下の通り解説。
『 東北大学発のバイオベンチャー。東北大大学院医学系研究科の宮田敏男教授が発見した化合物を活用し、老化関連疾患を治療する「PAI-1阻害薬」の開発などを事業化するため、2000年2月に設立。医療機器やAIソリューション開発も。東北大出資のファンド東北大ベンチャーパートナーズが1億1100万円を出資。今年9月24日に、投資先の東北大発ベンチャーで初の上場果たす。
2022年3月期最終利益は4億円の赤字予想。時価総額113億円。
PAI-1は血栓の溶解(線溶という)に必要なタンパク。近年では細胞の「再生」や「老化」に関与する一連の知見が明らかとなり、高齢化や生活習慣に伴う疾患の治療標的と考えられているが、これまでヒトのPAI-1分子の活性を阻害できる医薬品は臨床応用されていなかった。
同社は、「再生」や「老化に関連した疾患」に応用できる可能性を持ったPAI-1阻害薬の開発に取り組んできた。
ヒトのPAI-1分子の結晶構造を基に、コンピューター工学を利用したバーチャル化合物ライブラリーの探索からPAI-1阻害候補化合物を取得。新規阻害化合物を10年以上かけてこれまで1400個以上合成スクリーニングし、更にそれらの活性や安全性などを評価する中で、安全性に優れた経口投与可能な臨床開発候補化合物「RS5614」を取得した。
老化した細胞、組織や個体(klothoマウス、早老症として有名なウェルナー症候群のヒト)では、PAI-1の発現が高いことが報告された。老化モデルとして有名なklothoマウスでは、PAI-1を阻害することにより、老化の主症状を全てが改善する事を明らかに。
加齢に伴い発症するがん、動脈硬化、慢性閉塞性肺疾患、糖尿病、腎臓病、アルツハイマー病ではPAI-1の発現は極めて高くなっているが、PAI-1阻害薬を投与する事で、これら疾患動物モデルでの病態も著明に改善できる。
米中西部に暮らすアーミッシュの人々を調査し、PAI-1遺伝子を持たない人は、持っている人に比べて10年程度長生きすることを見出した。欠損する人々は糖尿病など病気にもかかりにくい事も分かった。
新薬開発のパイプラインが、第3相試験準備中の慢性骨髄性白血病治療薬、第一三共とオプション契約締結の新型コロナウイルス感染症に伴う肺傷害治療薬、米企業に導出済みの男性型脱毛症治療薬を始め8本。
医療機器開発では、腹膜透析患者向けディスポーザブル(使い捨て)極細内視鏡を開発中。グローバル医療機器メーカーに導出。承認申請準備中。今期中に承認申請予定。
AIソリューション開発は、呼吸機能検査診断サポートが京都大学呼吸器内科との共同研究。スパイロメトリー国内トップ企業チェストと共同研究及び事業化に関する契約締結。慢性透析システム支援が、東北大学、聖路加国際大学、民間医療機関との共同研究。ニプロと共同研究契約締結。
買い推奨値から11倍高超えFRONTEOに続くAI医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近IPOバイオ「不老不死」関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
2019年中より「2020年は医療ICT関連がテーマになる」と予想した通り、AI医療や医療DX関連銘柄からテンバガーが続出したのは記憶に新しい。
2413エムスリーが、2004年11月上場来安値48円から今年1月8日にかけ10675円へ222倍高。
2150ケアネットが、2010年11月上場来安値18円から今年6月18日にかけ2515円へ139倍高。
6095メドピアが、2016年2月上場来安値175円から今年1月4日にかけ8850円へ50倍高。
4480メドレーが、2019年12月上場来安値1181円から昨年10月にかけ7370円へ6.2倍高。
11月10日にかけ4495円へ一段高。今もなお青天相場が続く2158FRONTEOも、AI医療関連銘柄。2019年12月2日買い推奨値381円から11.8倍高。2010年11月上場来安値10円から449倍高に。 』
11月26日引け後に、8086ニプロと「糖尿病治療における最適なインスリン投与量を算出する人工知能(AI)アルゴリズム」を搭載した医療機器システムの開発に関して共同研究契約を締結すると発表。
これを好感し、11月29日に一時S高となる1027円へ急伸した後、全体相場急落の煽り受け急反落。12月6日の725円を安値に切り返し。
12月15日に、精神症状を伴う更年期障害患者に対するピリドキサミンの臨床開発を見据え、東京医科歯科大学病院と共同研究契約を締結すると発表。
12月16日にも、東北大学との「オープンイノベーションによる医療ソリューション開発」 に関する提携協定書締結を発表。
12月26日付レポートで買い場と予想。マザーズ急落の煽り受け今年1月21日にかけ461円へ一段安。
今年1月23日付レポートで「予想に反する上場来安値更新ながら、改めて買い」と予想。401円まで売られた28日にも買い推奨。
1月30日付レポートでも買いと予想。2月3日にかけ480円を回復。
2月14日に業績の上方修正を発表。2022年3月期最終利益を前回予想の4億円の赤字から2億9400万円の赤字に上方修正。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の384円を安値に切り返し。3月3日にかけ480円を回復。
3月17日引け後に発表した東京医科歯科大学病院との共同研究契約締結を好感。18日を498円S高買い気配のまま大引け。PTSを578円2日連続S高。
米国ノースウェスタン大学との共同研究から同社が開発した PAI-1 阻害薬 RS5614 が FGF23 関連性低リン血症性くる病の治療薬として有効であることを示唆する知見(非臨床試験)が得られた。FGF23 関連性低リン血症性くる病患者に対する PAI-1 阻害薬RS5614 の有効性及び安全性を探索する臨床研究を東京医科歯科大学病院と実施する。
3月22日に548円まで買われた後、急反落。引け後に同社の共同研究先である東北大学が国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)に申請した令和4年度「革新的がん医療実用化研究事業」が採択され、同社も分担研究機関として参画すると発表したが、再び下落。4月13日にかけ406円へ。
4月20日引け後に、糖尿病患者のインスリン投与量を予測する人工知能(AI)の開発について、国立研究開発法人日本医療研究開発機構による令和4年度「医工連携イノベーション推進事業(開発・事業化事業)」課題として採択されたと発表。21日にS高交え22日に565円へ急伸した後、伸び悩み。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が再度買い場」と予想。28日安値406円を安値に切り返し。5月2日に続き10日にも買い推奨。12日に発表した決算を嫌気し13日に391円へ下落。
5月15日付レポートでも「2023年3月期最終利益が5億4200万円の赤字予想。赤字幅拡大ながら、決算発表明け。買い」と予想。16日の386円を安値に切り返し。23日にかけ412円へ。
5月26日引け後に、8086ニプロと昨年5月17日に締結した「血中透析中の低血圧を予測する人工知能(AI)アルゴリズム開発」に関する共同研究契約の契約期間を2年間延長することで合意したと発表。これを好感し、27日に一時450円へ急伸。
引き続き「買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くAI医療関連の材料性も内包する、東北大学発の直近IPOバイオ不老不死関連ムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
2158FRONTEOが、昨年11月26日にかけ5300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2019年12月2日買い推奨値381円から14倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から34倍高。2010年11月上場来安値10円から530倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証P3446 ジェイテックC (5月27日終値2078円)
(1)戻り高値更新。新たにレーザー核融合発電関連とパワー半導体関連の材料性が浮上。独自の表面ナノ加工技術EEM、プラズマドライエッチング技術PCVMを応用し、次世代EUV半導体製造装置用光学素子や、水晶振動子ウエハ加工装置への新規参入目指す
昨年5月26日の2886円より予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の低時価総額銘柄として、買いと予想。2939円まで買われた後、一服から28日を2935円高値引けで戻りの引け新値に。
昨年5月30日付レポートより以下の通り解説。
『 「SPring-8」や「SACLA」など国内外の放射光施設やⅩ線自由電子レーザー施設向け超高精度Ⅹ線ミラーを設計・製造・販売するオプティカル事業を柱に、独自開発の3次元回転浮遊培養技術「CELLFLOAT」を始め自動細胞培養装置を提供するライフサイエンス事業を展開。医療・バイオから半導体・化学・印刷・色認識・画像処理など幅広い分野で実績ある自動化装置やシステムの受託開発も。
2021年6月期最終利益が前期比10倍増の1億6300万円予想。予想EPS28.03円。5月28日終値2935円で今期予想PER105倍。時価総額172億円。
同社は、大阪大学で開発されたEEM加工法の実用化に成功。ナノメートル精度の表面形状加工の産業利用を実現。
同社の高精度Ⅹ線ミラーは、理想とするミラー表面の形状に対しナノメートル単位の精度を実現。これまでにない極めて優れた放射光Ⅹ線の集光特性を有し、医薬学・エレクトロニクス・マテリアル・食品・美容など多岐にわたる分野の研究促進に貢献。世界最小の集光径を実現するミラーとして、世界中の研究者から高い評価を得ている。
放射光とは、直進する高エネルギーの電子に対し、偏向磁石により軌道を曲げた時に発生する接線方向の人工的な電磁波(光)。放射光には高輝度(極めて明るい)・高い指向性(細く絞られ拡がりにくい)などの優れた特徴があり、電子のエネルギーが高いほどⅩ線などの短い波長の光を含むようになる。
近年の放射光利用による研究成果として、微小タンパク質の構造解析や、小惑星イトカワ微粒子の3次元構造解析、ナノ結晶複合薄膜の規則成長の構造決定などの基礎研究から応用研究だけでなく、燃料電池の白金触媒の化学状態の可視化、高性能タイヤの新材料開発技術など様々な産業分野にも広く利用されている。
放射光施設とは、「巨大な顕微鏡」に例えられる。原子や分子の世界を観察するには、物質内部のミクロな世界を照らし出す強い光(Ⅹ線)が必要。蓄積リング内の大型加速器と特殊な偏向電磁石により、よく絞られた強いⅩ線を発生させる事で、微細な領域を十分明るく照らし出せる光が実現可能となる。
放射光施設は、電子銃から放出した電子を光速近くまで加速し、偏向電磁石や挿入光源を用いて得られる放射光を物質に当てる事で、微細な構造を調べることができる研究施設。発生した放射光は蓄積リングから放射状に設置されたビームラインに導かれ、様々な研究・分析に利用される。
同社の高精度Ⅹ線ミラーは、ビームラインにおいて、集光や分光、結像などを目的に使用。例として、試験サンプルの手前に高精度のKBミラー(Kirkpatric-Baezミラー)を設置し、Ⅹ線をナノオーダーまで集光する事で、より高い分解能を得ることができる。
SPring-8は、世界最高性能の放射光を生み出す事ができる、全周1.5km、ビームライン数62本(うち56本が稼働中)の大型放射光施設。兵庫県の播磨科学公園都市にある。
SPring-8は、アメリカのAPS(Advanced Photon Source)、欧州のESRF(European Synchrotron Radiation Facility)と並ぶ世界最高レベルの放射光施設として基礎研究から産業利用まで優れた成果を挙げている。
同社は、SPring-8と隣接するⅩ線自由電子レーザー施設SACLAに多数のミラーを納入してきた。
また、大阪大学大学院工学研究科との共同研究を推進するため、2016年4月に大阪大学吹田キャンパス内に細胞培養センターを設立。
SPring-8で放射光高度化技術の評価に使用する細胞は、3次元(立体)である事が強く望まれる。同センターでは、評価に供することができる3次元細胞塊を得るための回転浮遊培養技術「CELLFLOAT」の開発を行い、大阪大学を始めとする数多くの研究機関が取り組む創薬スクリーニングや再生医療研究に貢献している。
年末年始より「光・レーザー関連が2021年の大テーマになる」と予想してきた通り、
6920レーザーテックが、4月23日にかけ19940円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から398倍高。調整を経て5月28日にかけ19640円へ再上昇。上場来高値を射程圏内に捕らえる。
6951日本電子も、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円に設定した事を好感。4月14日にS高交え、26日にかけ6440円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から21倍高に。
6965浜松ホトニクスが、2月15日にかけ7050円へ一段高。1992年8月に付けた上場来安値309円から22倍高。5月21日には三菱UFJモルガンスタンレー証券が目標株価を7400円から7600円へ上方修正。
浜松ホトニクスが筆頭株主の7713シグマ光機も、5月10日にかけ1860円へ一段高。昨年3月19日安値880円から2.1倍高。
2月5日に新規上場した6613QDレーザが、17日にかけ2070円へ急伸。青天相場を上場来高値更新が続き、5日に付けた上場来安値770円から2.6倍高。
4月5日に新規上場した6521オキサイドが、4月27日にかけ9800円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、9日に付けた上場来安値5820円から68%高。
同社株も、398倍高のレーザーテック、22倍高の浜松ホトニクス、21倍高の日本電子、QDレーザ、オキサイド、シグマ光機など予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「レーザーEXPO2021」が開催。 』
6月3日引け後に、米国シカゴのアルゴンヌ国立研究所(Argonne National Laboratory:ANL)にある、世界有数の大型放射光施設APS(Advanced Photon Source)から、第4世代へのアップグレードに伴う新設ビームラインの各種超高精度ミラーを一括受注したと発表。これを好感し、4日に3260円へ急伸。
受注金額は約2億円(2022年6月期売上見込み)。2018年6月に公表した米国スタンフォード大学内にある、SLAC国立加速器研究所(Stanford Linear Accelerator Center:SLAC)のX線自由電子レーザー施設LCLS(Linac Coherent Light Source)からの一括受注に次ぐ規模。
今回の受注は、国内の大型放射光施設SPring-8やX線自由電子レーザー施設SACLAを始めとする、世界各国での同社の実績に対する高い評価を示すもの。
LCLSからの追加受注も増加。米国の新型コロナウイルス感染者が減少する中、放射光を利用した研究開発が活発化してきた。APS以外の他の施設においても順次アップグレードを控えている。
これらの施設における同社ミラーを利用した研究成果によって、世界の各放射光施設における同社の放射光用X線ミラー“Osaka Mirror”の必要性の認識に繋がると共に、宇宙や半導体など産業分野への事業展開の足掛かりになろう。
第3世代放射光施設とは、専用の加速器にアンジュレータ主体の挿入光源を多数設置できるように設計された施設のこと。SPring-8(日本)、APS(アメリカ)、ESRF(フランス)の3つが世界3大大型放射光施設と呼ばれる。
2000年以降、この世界3大大型放射光施設の他に中大型の放射光施設が欧米、アジア、南米の各国で建設され、放射光施設の利用がますます拡大している。
第4世代放射光施設とは、従来のダブルベンドから、マルチベンドへと進化した放射光施設。光の明るさが第3世代放射光施設と比べ100倍以上となり、コヒーレンス性も高まるため、これまで成し得なかった研究成果が、医学分野、エネルギー分野などで得られると期待されている。
現在の世界各地の新設あるいは計画中の放射光施設の大半が第4世代。2023年完成予定の東北大学の次世代放射光施設SLiT-Jも第4世代。「可視化」と「コヒーレント光」を武器に、AI・ビッグデータ活用時代の研究開発との融合により、日本の研究開発力を抜本的に強化していくことを期待されている。
また、従前の第3世代の放射光施設においても、今回のAPSのような第4世代へのアップグレードが世界各地で数多く計画されている。
6月7日にかけ3345円へ急伸した後、反落。14日の2881円を安値に切り返し。
6月17日引け後に、中小企業庁(経済産業省)が公募した令和3年度「戦略的基盤技術高度化支援事業(サポイン事業)」に、大阪大学、名古屋大学、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構JAXAとの共同研究として申請し採択されたと発表。研究開発課題名は、X線測定・分析の高効率化に資する高精度2次元集光X線ミラーの製造法の開発(令和3年度~令和5年度)。
これを好感し、6月18日に3195円へ再上昇。三角保ち合い形成。
6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益3億6000万円最高益更新予想。予想EPS61.5円。18日終値3010円で、来期予想PER48.9倍に低下。水晶振動子ウエハ加工システムが売上げ寄与。22年6月期より連結開始。
6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、6951日本電子、6521オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。全体相場急落の煽り受け、21日は一時2831円まで売られる場面もあったが、突っ込みにはすかさず買いが入り、切り返し急。25日にかけ3510円へ一段高。7日に付けた戻り高値を更新。三角保ち合い上放れに。
(2)721倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー関連の、オンリーワン的ナノ加工技術で再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV半導体関連大穴株として大化けに向かう可能性秘める
6月27日付レポートより以下の通り解説。
『 次世代EUV(極端紫外線)半導体製造装置・検査装置用光学素子分野への参入を目指し、半導体製造メーカーと同社の集光ミラーを使った試作機の共同開発も進行中。成功すれば来年にも量産化開始。
EUV露光装置シェア100%を誇るオランダのASMLも、年初の段階で試作・評価用の次世代EUV露光装置を複数の共同開発先に出荷する予定となっていた事から、同社が試作機の共同開発を進めている半導体製造メーカーが、ASMLの可能性も。
シリコンウエハに回路を描く露光(リソグラフィー)技術こそ、半導体微細化のキーテクノロジー。現在の「5nm(ナノメートル・10の-9乗メートル=10億分の1メートル)世代」から「3nm世代」へ進化の時期を迎え、今年2021年は来年2022年の3nm世代量産開始を目指す技術開発の年になると言われている。
現在のEUV露光装置も1台125億~200億円と高価だが、次世代EUV露光装置の量産機は1台約480億円になる見込み。
ASMLの2020年のEUV露光装置出荷台数は31台。21年は約40台、22年は約55台を計画。23年は60台目標。
EUV露光装置は、ロジック半導体だけでなく、同じく微細化による高速大容量化が進む最先端のDRAM製造にも導入され始め、既に2月には韓国のSKハイニックスが先端DRAM製造に向け、ASMLと5年間で約4500億円のEUV露光装置購入契約を締結。
3月にも、インテルが7nmCPUの製造にEUV露光装置を本格活用していくと表明。
4月は、DRAM市場シェア4位である台湾のNanya Technologyが、EUVを採用した先端DRAM製造工場建設を発表。
EUV導入で独走中のTSMC、猛追するサムソンも導入加速が見込まれ、「EUV露光装置争奪戦」の様相を呈しつつある。
2月25日に発表した2021年6月期第2四半期決算説明資料の中期経営計画で、2023年6月期最終利益が2020年6月期比89倍増の14億2700万円計画。
引き続き、「478倍高のレーザーテック、22倍高の浜松ホトニクス、22倍高の日本電子、QDレーザ、オキサイド、シグマ光機など予想通り2021年の大テーマとなってきた光・レーザー関連の、オンリーワン的技術を誇る低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」との予想に変更なし。
6951日本電子が、三角保ち合い上放れ。6月23日にかけ6770円へ一段高。上場来高値を再び更新。2012年9月安値304円から22倍高に。4月14日に、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円に設定。
6920レーザーテックも、6月7日にかけ23930円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から478倍高演じた後、さすがに急反落となったが、9日の1万9330円を安値に切り返し。25日にかけ23000円へ再上昇。 』
6月30日にかけ3815円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、さすがに反落。
JPモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した6920レーザーテックが急落した事もあって7月2日を3385円でほぼ安値引け。
全体相場急落の煽り受け一段安に見舞われたが、7月9日朝方の3055円を安値に切り返し急。3295円を回復。
7月13日引け後に発表した前期赤字転落予想への下方修正を嫌気し、14日は売り気配で始まったが、寄り付き前より悪材料出尽くし買いを予想した通り、3055円で寄り付いた直後の3005円を安値に切り返し急。15日に3360円を回復。
2021年6月期最終利益を1億8900万円の赤字転落予想に下方修正したが、今回の下方修正はコロナ禍長期化により海外受注の売上計上が翌期にずれ込んだのが原因で、2022年6月期こそⅤ字回復の期待が高まる。
丸三証券も7月15日付で投資判断を新規に「買い」。目標株価4800円に設定。2022年6月期最終利益を4億4000万円黒字転換で最高益更新予想。予想EPS75.2円。2023年6月期最終利益も8億円連続最高益更新予想。予想EPS136.6円。27日終値3600円で、今期予想PER47.9倍。来期予想PER26.4倍。
2月25日に発表した2021年6月期第2四半期決算説明資料の中期経営計画で、2023年6月期最終利益が14億2700万円計画。
7月30日にかけ3750円へ再上昇。6月30日高値3815円を射程圏内に捕らえる。
8月1日付レポートより以下の通り解説。
『 表面形状ナノ加工技術「EEM」、表面形状ナノ計測技術「RADSI・MSI」や、プラズマドライエッチング技術「PCVM」、触媒エッチング技術「CARE」を応用し、半導体、宇宙、医療分野などへ新規参入図る。
EEM(Elastic Emission Machining)は、微粒子と被加工物表面間の化学反応を利用した独自のナノ加工技術。超純水中で被加工物表面原子と反応性のある微粒子を用い、被加工物の表面原子に作用させて取り除いていく事で、原子レベルで平坦な完全表面を実現。次世代半導体製造装置および評価装置用光学素子や、X線顕微鏡用光学素子への応用目指す。
表面形状ナノ計測技術「RADSI・MSI」は、低周波成分で高精度計測するRADSIと高周波成分で高精度計測するMSIの2つの計測データを組み合わせて欠点補正。世界のオーソライズされた計測機関と互換性を確立。高精度マスク基板の計測に適用。
PCVM(Plasma Chemical Vaporization Machining)は、大気圧プラズマを利用したドライエッチング技術。高圧力雰囲気(主として大気圧のHe)中で電極周りに高周波プラズマを発生させ、高密度で反応性の高いラジカルを局所的に生成し、被加工物表面原子と反応させて揮発性の物質に変える事で除去するという加工法。水晶振動子ウエハ加工装置および検査装置を大手企業と共同開発へ。
同法による数値制御加工は、加工量をプラズマの滞在時間で制御するため、機械精度等の影響を受けにくく、被加工物表面の原子配列を乱さないのが特徴。同社ではさらに大阪大学の独自の技術である多電極数値制御法の実用化を図り、加工効率の格段の向上を目指している。
CARE(Catalyst Referred Etching)は、触媒機能を持つパッド(PtやNi等の触媒を成膜)を加工対象物上で超純水を加工液として動かす事で被加工表面上の凸部のみ化学的に除去する触媒作用を利用した独自のエッチング技術。ガラスやSiCを始めとする様々な材料表面を原子スケールで平坦化する。
EEMナノ加工技術は、既に形状精度Si原子4個分(Peak to Valley (P-V値)1nm)の平坦度を長さ1mのミラーで実現。CAREは更にP-V0.7nmを実現し、将来的には原子1個分の平坦度をも可能とする究極の加工法。
丸三証券も新規「買い」で目標株価4800円に設定した、オンリーワン的ナノ加工技術で光・レーザー、再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV(極端紫外線)半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める。 』
8月3日にかけ4025円へ一段高。6月30日高値を更新した後、6日にかけ3610円へ反落。
8月22日付レポートで以下の通り解説。
『 8月12日引け後に発表した中期経営計画が、前回の中期経営計画の新規事業のうち「次世代半導体製造装置関連のX線光学素子」及び「高精度マスク基板における当社ナノ加工・計測技術への適用」について、引き続き大手半導体製造装置メーカー等との研究開発を推進し事業化を目指しているが、開発スケジュールが不透明なため今回の中期経営計画には敢えて組み入れず、大幅に下方修正された事を嫌気して18日にかけ2623円へ急落ながら、2022年6月期売上高が前期比2.1倍増の17億円過去最高予想。同最終利益も1億5000万円の黒字転換予想。
中期経営計画も大幅に下方修正されたものの、2023年6月期最終利益3億6600万円最高益更新、2024年6月期最終利益5億9100万円連続最高益更新計画。再度買い場と予想する。 』
8月25日にかけ2829円を回復した後、予想に反し下落。
全体相場急落の煽り受け一段安。10月5日の1962円を安値に切り返し。20日にかけ2246円を回復。
11月14日付レポートで「決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。16日にかけ2330円へ上昇。全体相場急落の煽りもあって急反落。
11月29日引け後に、中国北京市の中国科学院高能物理研究所の管理の下、2025年の竣工に向け世界トップクラスの高輝度を目指し建設が進む大型放射光施設HEPS(High Energy Photon Source)から第一弾として、各種超高精度ミラーの大型受注を取得したと発表。
受注金額は約2.3億円。2022年6月期第4四半期以降に売上を見込む。これは、本年6月に公表しました米国シカゴのアルゴンヌ国立研究所にある大型放射光施設APS(Advanced Photon Source)からの一括受注を凌ぐ規模。世界各国においてバイオメディカル、クリーンエネルギー及び半導体に関する研究が活発化するのに伴い、放射光やX線自由電子レーザーを用いた高度な分析・解析の必要性がますます増加。
日本では2023年完成予定の東北放射光施設SLiT-Jの新設、その先にはSPring-8のアップグレードも計画されている。世界各国の大型施設においても同様に順次アップグレードの計画を控え、特に中国では、複数施設での第4世代へのアップグレードを始め、上海市、深圳市、武漢市においては大型放射光施設あるいはX線自由電子レーザー施設の新設が同時に計画され、さらなる超高精度ミラーの需要の拡大が見込まれる。
12月2日の1830円を安値に切り返し。8日にかけ2004円を回復したが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け21日にかけ1731円へ一段安。
会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が3億7000万円予想。予想EPS63.2円。
12月26日付レポートで「買い場」と予想。28日の1669円を安値に切り返し。年明け1月4日にかけ1888円へ上昇。
全体相場急反落の煽り受け1月21日にかけ1650円へ一段安。
今年1月23日付レポートで「上昇来安値更新ながら改めて買い」と予想。28日にかけ1358円へ一段安。
1月30日付レポートでも買いと予想。
1月31日に、レーザー核融合の先端的研究開発を遂行してきた大阪大学レーザー科学研究所および光産業創成大学院大学の研究者らにより設立されたスタートアップ企業EX-Fusionとの技術提携を発表。
2月3日にかけ1679円を回復。
2月14日に、2022年6月期第2四半期純利益を前回予想の1億2800万円の赤字から1億6900万円の赤字に下方修正ながら、同売上高は前回予想と変わらずの3億3900万円。同通期最終利益1億5000万円予想は据え置き。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月25日の1382円を安値に切り返し。3月31日にかけ1933円を回復。引け後に大阪・関西万博活性化ファンドへの出資を発表。
レーザー核融合発電関連として4月4日にかけ2098円へ。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が再度買い場」と予想。27日の1598円を安値に切り返し。5月2日に続き、1621円まで売られた10日にも買い推奨。12日にかけ1582円へ。
5月13日に発表した2022年6月期第3四半期純利益9500万円の赤字ながら、前期比2.1倍増で過去最高の同通期売上高17億円予想や同通期最終利益1億5000万円黒字転換予想は据え置き。
同じく5月13日に、東邦鋼機製作所との共同開発を発表。同社は固体表面を原子レベルで平坦にすることのできる EEM加工技術を用い、放射光施設やX線自由電子レーザー施設におけるX線光学素子の実用化に成功し、国内外から世界トップの加工精度と評価されている。
この経験を活かし、光学の領域を超えて技術革新の著しい半導体産業分野にて貢献するため、新たにCARE加工技術について探究を行い、実用化を推進していく。
CARE加工技術は、次世代パワー半導体材料として期待されるSiC やGaN などの化合物材料の表面を機械的損傷や結晶学的乱れがない状態に加工できる能力を有し、国内外の材料および電子デバイスメーカーから注目されている。
長年にわたり先行的にCARE加工技術の研究を進めてきた東邦鋼機と連携することにより、東邦鋼機の研究知見と同社の加工技術の実用化経験の融合を行い、技術の深耕と実用化に向けての開発を加速させ、日本の半導体戦略に貢献できるよう努めていく。
CARE加工に関する製造装置及び量産システムの販売は同社が担当。
5月15日付レポートで「決算発表明け。買い」と予想した通り、24日にかけ2213円へ急騰。4月4日に付けた戻り高値を更新。
新たにレーザー核融合発電関連とパワー半導体関連の材料性が浮上。引き続き「721倍高の6920レーザーテック、32倍高の6951日本電子に続くレーザー関連の、オンリーワン的ナノ加工技術で再生医療、宇宙関連など最先端技術に絡む材料性豊富な、次世代EUV(極端紫外線)半導体関連大穴株として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証G4425 Kudan (5月27日終値2031円)
【メタバース&アバターロボット関連の材料性も内包する「人工知覚」オンリーワン的な自動運転関連本命格で、買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くムーンショット銘柄として大化けに向かう可能性秘める。建設DX、音響DeepTech等の材料も続々発表】
引け後に決算発表を控えた昨年11月12日の2964円より人工知覚関連銘柄として、15日と2段構えで買いと予想。19日にかけ4430円へ急騰。
昨年11月21日付レポートより以下の通り解説。
『 機械(ロボットやコンピュータ)の「眼」に相当する人工知覚(Artificial Perception)のアルゴリズムを専門とするオンリーワン的ディープテック研究開発企業。AP(人工知覚)のプロフェッショナル集団。自動運転、配送ロボット向けを中心にAR向けも。
「メタバース」が新たなバズワードになる中、現実空間とデジタル空間が地続きとなり、さらにその複合空間にロボットも入り込んでいくのが大きな潮流に。人間の空間、仮想のデジタル空間、ロボットの空間の3つが入り混じり、APによる空間位置認識の重要性が増大。
Visual SLAM、LiDAR SLAM共に複数案件で顧客が開発中の商品・ソリューションへのKudan SLAM機能の組み込みが加速。具体的な製品化に向けた開発確度の高い案件は2022年3月期~2023年3月期に3件、2024年3月期に1件。今後さらに確度の高い案件を積み増す。
SLAM(Simultaneous Localization and Mapping)とは、自己位置推定と環境地図作成を同時に行うキーテクノロジー。それをLiDAR(レーザー)でセンシングするのがLiDAR SLAML。カメラでやるのがVisual SLAM。
日本では特に技術商社とのパートナーシップ、海外ではOusterを始めセンサOEM、NVIDIAやTexas Instrumentsを始めプロセッサ系企業とのパートナーシップを通じ、サードパーティSLAMのニーズが高い企業の案件増加。
台湾ADLINKとのパートナーシップ締結及びAMRプロトタイプ開発、ロボティクスソリューションへのKudan Visual SLAMの組み込み及び共同販売。「ROSCon JP 2021」「Robotics & Automation exhibition (UK)」へのAMRプロトタイプの共同出展等の共同マーケティングを展開。
ヌヴォトンテクノロジージャパン(旧パナソニックセミコンダクターソリューションズ)による「ITmedia Virtual EXPO 2021秋」でのKudan Visual SLAM技術を用いたソリューション発表。
米国LiDARメーカーOusterの公式SLAMパートナー就任、Ousterウェブサイトでの評価用Kudan LiDAR SLAMの提供開始。8月のプログラム開始以来数十件以上の評価案件獲得。
そして今回、APや自動運転技術の第一人者として世界最高峰の研究実績を誇るミュンヘン工科大学のダニエル・クレーマーズ教授が率いるArtisense社完全子会社化の時期を来年12月から10月26日~12月24日に前倒し。
Artisenseの固有技術は、次世代技術としての高い先進性に加え、Kudanの既存技術との間に強い補完関係がある。両社の技術を組み合わせ、SLAMと深層学習の統合、「LiDAR SLAM」と「Visual SLAM」の統合、間接法SLAMと直接法SLAMの統合など、業界に先駆けたブレークスルーの実現を目指す。
Artisenseは、特にロボティクスや自動運転領域における技術展開に強く、シーメンス、ドイツ鉄道、ルノーなどの大手企業を含め、グローバル規模で多数の案件を展開。EU研究機関による複数年自動運転プロジェクトERASMO(Enhanced Receiver for Autonomous Mobility)にもルノーらと共に参画。
10月29日に、次世代型アバターロボット及びロボットの統合管理プラットフォームを提供するugo社への出資も発表。
昨日11月17日引け後にも、Kudan Vision出資先であるエヴィクサーによるTOKYO PRO Market新規上場申請を発表。
11月19日には、ArtisenseがHDマップ世界大手HERE Technologiesと欧州自動車Tier1サプライヤのNNGと共同でメタバース実現に向けた自動車向けARナビゲーションに関するホワイトペーパーを発表。
メタバースやアバターロボット関連の材料性も内包する、「人工知覚」関連オンリーワン的本命格の、買い推奨値から11倍高超えFRONTEOに続くムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
2158FRONTEOが2日連続S高交え11月19日にかけ4495円へ一段高。2019年12月2日買い推奨値381円から11倍高超えテンバガー。個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から28倍高。2010年11月上場来安値10円から449倍高に。
NYでもメタバース関連筆頭のエヌビディアが青天再開。11月19日も上場来高値更新。 』
11月24の3500円を安値に切り返し。
11月25日2時の日経新聞電子版が、「メタバースの開発競争が熱を帯び、エヌビディアやマイクロソフトが本格参戦。100兆円規模に成長すると期待される」と報じる。
11月29日に19日高値と顔合わせとなる4430円へ上昇した後、悪地合いもあって反落。
11月30日に、ICT施工のリーディングカンパニーであるAtos社との事業提携契約締結を発表。KudanのSLAM技術とAtosの土木建築現場におけるICT技術導入の豊富な知見及び実績を掛け合わせ、既存の延長線上にはない建設DX=「i-Construction」(国土交通省が進める建設生産システム全体の生産性向上を図り、魅力ある建設現場を目指す取組み)のライフサイクル全般の革新を目指す。
12月2日に、Kudan Visionの出資先であるエヴィクサーのTOKYO PRO Market新規上場が承認されたと発表。エヴィクサーは、音の信号処理に基づくソフトウェアの研究開発及び独自の音響通信ソリューションを提供。
12月6日の3425円を安値に切り返し。
ファッションブランドのメタバース参入支援事業開始を発表した3083シーズメンがS高連発で2270円へ再騰した12月8日引け後に、KudanのLidarセンサOEM パートナーであるOusterが日本での事業拡大を発表。日本における同社との連携をより深化する。
Ousterは、産業用、自動車、スマートインフラストラクチャやロボティクス向けの高解像度デジタルLidarセンサのリーディングプロバイダ。Ouster製品は、価格と性能のバランスが非常に優れているのを始め、何百ものユースケースに対応できる柔軟性を兼ね備えた一連の要件に基づいて構築。業界を超えて革新的な自律性を実現している。アメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋、中東に拠点を持ち、50カ国以上約600社にのぼる顧客を抱えている。
3955円へ再上昇した12月9日引け後にも、Artisense創業者兼CSOダニエル・クレーマーズ教授のプレゼン動画を公開。同社らの技術力の高さが再認識された。
さらに12月10日引け後には、Artisenseの株式取得完了と、ArtisenseがGerman Accelerator(ジャーマン・アクセラレーター)とのコラボレーションを通じて、世界最大のロボット市場であるアジア太平洋地域、特にシンガポールを中心として、グループ全体のSLAM製品の導入拡大を図るための重要なマイルストーンを達成した事を発表。
ジャーマン・アクセラレーターは、成長性の高いドイツのスタートアップ企業がグローバルに事業拡大する事を支援。米国やアジアにおける世界有数のイノベーションハブへのアクセスを始め、最先端技術への理解と新たな発見をスピーディーに追求できる機会を与えている。同組織は、ジャーマン・エンタープレナーシップが運営し、ドイツ連邦経済・エネルギー省が資金援助している。
ジャーマン・アクセラレーターの支援を受け、シンガポールへの事業進出を計画するために、過去 3 ヶ月間、綿密な分析と現地のパートナー企業との積極的な対話を実施。その後、Artisense の経営陣が1週間かけてシンガポールを訪問し、約20社の大手スタートアップ企業、テクノロジー企業やエンジニアリング企業を始め、政府や学界の関係者とも会談。SLAM技術が現地企業のさらなる成長にどのように役立つか、また、SLAM 技術による新たな機会や価値創出について議論を深めてきた。
今回の訪問では、Artisense SLAMを屋外と屋内の両方でテストし、顧客やパートナー企業に向けて車両や小型デバイスにおけるデモも行った。
ここ空売りも急増。12月3日時点の信用取引は、買残1200株増の47万9500株に対し売残10万5600株増の34万1900株。取組倍率1.4倍。
日証金ベースでは、買残6万3100株に対し売残21万4000株。取組倍率0.29倍。取組大逆転。逆日歩10銭。
12月12日付レポートで「まずは、11月19日と29日のダブルトップとなっている4430円更新に向かう」と予想。14日にかけ4075円まで買われたが、税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け急反落。20日にかけ2924円へ。
会社四季報新春号で、2023年3月期最終利益が1億円の赤字予想ながら、売上高は前期比2倍増の6億円過去最高予想。
12月16日に、ArtisenseのSLAM 技術が自動車向けナビゲーションシステムや地図データの国際規格団体NDSの記事で推奨されたと発表。
12月22日に、KudanVisionの出資先である音の信号処理に基づくソフトウェアの研究開発及び独自の音響通信ソリューションを提供しているエヴィクサーがプロ向け株式市場TOKYO PRO Marketへ上場したと発表。
12月26日付レポートで「買い場」と予想。28日の2831円を安値に切り返し。
12月28日に、Artisense創業者兼CSOダニエル・クレーマーズ教授が単眼カメラでの高精度な位置推定・3次元マップ構築に関する共著論文を発表。そのデモ動画が国際学会で最優秀賞を受賞したと発表。
年明け1月5日にかけ3345円へ上昇した後、マザーズ急落の煽り受け一段安。2201円まで売られ、上場来安値を更新した14日の2253円で改めて買いと予想。2339円を回復して2313円で引けた後、4th.aiの自律走行ロボット(AMR)プロトタイプにKudanSLAMが採用されたと発表。AMRプロトタイプは、1月19日~21日まで開催される日本最大級のMaaS分野の専門展「第2回MaaS EXPO 統合型モビリティサービス【開発】【活用】展」にて展示される予定。
4th.aiは、トヨタ自動車を主要取引先とするスマートインプリメントのIn-house Company。MaaSに特化したエンジニアリングサービスを提供。自動運転システム制御技術、先進安全システム制御技術を中心とする自動車制御技術とAIやRobotics、IoTをはじめとする最先端技術を融合し、小型モビリティ自律運転制御・遠隔操作システム開発、クラウドシステムを活用したECサイト開発、さらに、スマートシティのデジタルツイン開発に取り組んでいる。 MaaS Total Engineering Provider として、全ての人やモノがシームレスに移動できる、どこにでも行ける社会を実現するために必要不可欠な技術を提供。
マザーズ一段安の煽り受け上場来安値更新。1月19日の2093円を安値に切り返し。
今年1月23日付レポートで改めて買いと予想。1840円まで売られた28日にも買い推奨。
1月30日付レポートでも買いと予想。2月2日にかけ2499円を回復。
2月14日に発表した2022年3月期第3四半期決算で、アーティセンス社の子会社化に伴う特別損失計上もあって第3四半期純利益22億1900万円の赤字ながら、同売上高は前年同期比3.7倍増の1億8100万円。同通期予想も、最終利益は非開示ながら、売上高は前期比2.3倍~2.7倍増の3億円~3億5000万円予想。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1751円を安値に切り返し。3月3日にかけ2161円へ。悪地合いに売り直されたが、15日の1730円を安値に切り返し。
3月25日に、野村證券主催の機関投資家向けセミナーでメタバースの今後の発展とそれを支える同社空間結合技術について講演したと発表。31日にかけ2469円を回復。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が再度買い場」と予想。25日の1954円を安値に切り返し。5月2日に続き、1886円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートでも「12日にかけ1795円へ一段安ながら、13日に発表した2022年3月期最終利益が3億1500万円の赤字で赤字幅縮小。同売上高5億円予想は前期比84%増で過去最高更新。決算発表明け。買い」と予想。16日に2215円へ再上昇。
メタバース&アバターロボット関連の材料性も内包する「人工知覚」オンリーワン的な自動運転本命格で、買い推奨値から14倍高演じたFRONTEOに続くムーンショット銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。建設DX、音響DeepTechなどの材料も続々発表。
2158FRONTEOが、昨年11月26日にかけ5300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2019年12月2日買い推奨値381円から14倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から34倍高。2010年11月上場来安値10円から530倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証G4055 ティアンドエス (5月27日終値1459円)
(1)再上昇。次世代半導体メモリ「MRAM」関連本命格として、買い推奨値から14倍高のFRONTEO、10倍高のフェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める
1月23日付レポートより以下の通り解説。
『 大手企業向けシステム開発・運用保守を柱に、最先端半導体メモリ工場のシステム運用・保守と、AIや画像認識など先端技術開発を展開。東芝、キオクシア、日立製作所向けが売上高の8割占める。
2022年11月期最終利益が前期比32%増の3億9100万円連続最高益更新予想。予想EPS51.82円。
1月21日終値1321円で、今期予想PER25.5倍。時価総額101億円。
2020年11月4日、中小企業庁(経済産業省)が公募した令和2年度「戦略的基盤技術高度化支援事業(サポイン事業)」に、国立大学法人東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センター及びパワースピン株式会社との共同研究として「スピントロニクス/CMOS Hybrid LSIの設計技術及びソフトウェア開発と実用化」が採択され、研究開発開始。
東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センターがSociety5.0実現を目指し、国際産学連携体制で進めてきた「スピントロニクス/ CMOS Hybrid LSI技術」は、データの書き込みに「スピン」と呼ばれる電子が持つ磁石の性質を応用する次世代メモリ「磁気記録式メモリ(MRAM)」のキーテクノロジー。従来のシリコン技術に比べ消費電力を1/100 以下に低消費電力化し、低価格も可能となる。
本技術をさらに、低消費電力アプリケーションプロセッサ事業化へ展開して行くためには、LSI回路設計におけるPDK(プロセスデザインキット)やIPライブラリの開発、およびLSIを動かすためのFM(ファームウェア)やソフトウェア開発キット(SDK)の準備が急務。
新しい技術が世に出るためには、必ずしもLSIの性能だけで決まるのではなく、PDKやSDK等の開発環境整備による回路設計とソフトウェア開発効率向上や、コスト低減も大きな事業化の鍵となる。
本研究開発事業では、パワースピンがハードウェア(回路設計、PDK、IP、設計ツール)を開発。東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センターはハードウェア開発につなげる基盤技術(デバイスパラメータ抽出技術、特性解析技術等)の提供と事業管理。ティアンドエスがソフトウェア(FM/SDK)開発を行い、3者が一体となってスピントロニクス/CMOS Hybrid LSIにかかる回路設計/システム設計/ソフトウェア実装効率の向上を実現する技術基盤の構築を目指す。
本事業により拓かれる革新的スピントロニクス/CMOS Hybrid LSIデバイスにより、
①従来のレベルを遥かに超える超低消費電力性能とそれによる演算性能の向上に加え、②製造コストの削減、③製造工程の短縮、④設計効率の向上と設計コストの削減、⑤ソフトウェア開発効率の向上と開発コストの削減など、将来のアプリケーションプロセッサに求められる要件を達成する事で、IoT社会のフィジカル空間におけるエッジシステム側に、キラーアプリケーションの新規市場を創出し、新たな産業波及効果と共にSociety 5.0の実現に貢献する。
2020年8月7日に新規上昇。26日の7315円を上場来高値に急落。今年1月21日にかけ1287円へ。上場来安値更新続く。
次世代半導体メモリ「MRAM」関連本命格として買いと予想する。買い推奨値から14倍高のFRONTEO、10倍高のフェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める。
6890フェローテックHDが、昨年11月19日にかけ4695円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、半導体関連全面買い推奨の筆頭株に挙げた2020年3月13日買い推奨値458円から10.3倍高に。
2158FRONTEOが、11月26日にかけ5300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2019年12月2日買い推奨値381円から14倍高。個別材料株を全面買い推奨した昨年3月中盤安値156円から34倍高。2010年11月上場来安値10円から530倍高に。 』
1137円で引けた1月27日大引け間際と28日寄り付き1137円より買い推奨。
1月30日付レポートでも「次世代半導体メモリ「MRAM」関連本命格として買い」と予想。2月15日にかけ1396円を回復。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1089円を安値に切り返し。3月18日にかけ1594円へ上昇。
3月18日発売の会社四季報春号で、2023年11月期最終利益が4億5000万円連続最高益更新予想。予想EPS59.1円。3月18日終値1565円で、来期予想PER26.5倍に低下。
3月31日にかけ2222円へ一段高。年初来高値更新が続き2000円台乗せ。
4月4日引け後に、画像認識ライブラリを用いたAIプロダクトの開発により先端技術の社会実装事業を展開するIntelligence Design との間で、エッジAIビジネスに関する資本業務提携を締結したと発表。
4月24日・5月1日合併号レポートで「22日にかけ1533円へ下落ながら、5月2日前後が再度買い場」と予想。5月2日の1400円台に続き、1283円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートでも「12日にかけ1265円へ一段安ながら、買い」と予想。23日にかけ1543円へ再上昇。
「買い推奨値から14倍高のFRONTEO、10倍高のフェローテックに続き大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
(2)6298ワイエイシイ昨年来高値更新。2437シンワワイズも一段高
6298ワイエイシイHDが、5月27日にかけ1947円へ一段高。昨年来高値を再び更新。
1046円で引けた1月27日大引け間際と28日寄り付き1062円より買い推奨。3月30日にかけ1767円へ上昇。昨年来高値更新が続いた後、全体相場急反落もあって調整。
5月2日に続き、1361円まで売られた10日にも買い推奨。13日引け後に好決算発表。
5月15日付レポートで「13日に再動意。13日引け後に発表した好決算を好感し、PTSを1608円引け。三角保ち合い上放れに向かう」と予想。
5月16日にS高交え18日にかけ1908円へ急伸。昨年来高値更新。
パワー半導体関連割安銘柄。3月10日に人工透析装置の大量供給要請も発表。
6890フェローテックHDは、5月26日の2592円を安値に切り返し。27日に2832円へ再上昇。
5月2日に続き、2240円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートで「13日に再動意。16日に決算発表。三角保ち合い上放れに向かう」と予想。
5月17日にS高交え18日にかけ3110円へ急伸。戻り高値更新。
半導体関連・超割安バリュー&グロース株本命格。2020年3月買い推奨値458円から昨年11月19日にかけ4695円へ10.3倍高のテンバガー演じた大ヒット銘柄。三菱UFJモルガン証もBuy継続・目標株価4600円。
2437Shinwa Wise HDが、5月26日にかけ649円へ一段高。年初来高値更新続く。
5月10日よりインフレ高額商品関連銘柄として買い推奨。11日にもメタバース・NFT関連の好材料発表相次ぐインフレ高額商品関連銘柄として買い推奨。
5月11日~13日に東京ビッグサイトで開催された「第3回ブロックチェーンEXPO」に出店。NFTアートや江戸バースを説明。江戸バース内での「土地NFT不動産業者」、「アートコンプレックス入居者」も募集。
5月20日にかけ620円へ一段高。年初来高値更新。
6614シキノハイテックは、5月16日に2040円まで買われた後、伸び悩み。
1633円で引けた1月27日大引け間際と28日寄り付き1708円より買い推奨。3月30日にかけ2080円へ上昇した後、全体相場急反落もあって調整。三角保ち合い形成。
5月2日に続き、1785円まで売られた10日にも買い推奨。11日に業績の上方修正を発表。
5月15日付レポートで「13日に1976円へ急伸。三角保ち合い上放れに向かう」と予想。
既設配線で高速データ通信が可能となるモジュール開発でソシオネクストと協業する半導体関連銘柄。成功すれば日本初となる月面着陸関連の材料性も。
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東証G4173 WACUL (5月27日終値687円)
【5月12日を上場来安値に底打ち反転。4倍高超えのエッジテクノロジー、2倍高超えのティアンドエスに続く直近IPOのAI関連本命格として大化けに向かう可能性秘める】
4倍高超え演じたエッジテクノロジー、2倍高超えのティアンドエスに続く直近IPOのAI関連本命格として、4月7日寄り付き1090円より買い推奨。8日の972円でも買い推奨。
4月10日付レポートより以下の通り解説。
『 デジタルマーケティングのPDCA(Plan計画、Do実行、Check測定・評価、Action対策・改善)を支える分析・改善提案ツール「AIアナリスト」を始め、そこから抽出された改善を実現するBPOソリューション群である「AIアナリストSEO」「AIアナリストAD」を含む「AIアナリスト・シリーズ」のクロスセルを推進。
インキュベーション事業では「AIアナリスト」で培った“勝ちパターン”を基に企業のマーケティング戦略、組織設計、オペレーション構築など、マーケティングのDXコンサルティングを提供。
2022年2月期最終利益が前期比2.7倍増の2億2500万円連続最高益更新予想。予想EPS32.32円。
4月10日終値994円で、今期予想PER30.8倍。時価総額70億円。昨年2月に新規上場。
会社四季報春号で、2023年2月期最終利益2億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS39.7円。来期予想PER25.0倍に低下。
4月6日に、自社サイトの分析レポートがもらえる「デジタルマーケティング診断」が提供開始から2ヶ月で100件突破と発表。
3月7日に、メールマーケティングサービス「配配メール」を提供する3923ラクスと業務提携を発表。
2月28日に、マーケターのマッチング及び有料職業を紹介する新規事業開始を発表。同社は、AIが自社に最適なデジタルマーケティングの打ち手を提案する「AIアナリスト」を軸に、これまで1000社超の企業を支援し、様々なマーケティング課題の解決を行ってきた。そこで培った企業のマーケティング課題の「特定力」、また35000超のサイト分析に基づく成果を出すための「方法論」などを活かし、専門性を持つマーケターのスキル、リソースを最大活用するマーケティングDX人材のプラットフォーム「Marketer Agent」をスタートする。
4倍高超えのエッジテクノロジー、2倍高超えのティアンドエスに続く直近IPOのAI関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。4月12日に本決算発表予定。
4268エッジテクノロジーが3月30日にかけ1857円へ急騰。2月24日安値412円から4.5倍高。
4055ティアンドエスが3月31日にかけ2222円へ急騰。1月28日安値1073円から2.1倍高。
4月7日5時の読売新聞オンラインが、月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で決める「新しい資本主義」の国産量子コンピュータに関する新たな国家戦略を報じる中で、AIに関する国家戦略の原案もまとめ、仮想空間に現実世界を再現して様々な想定実験を可能にする「デジタル・ツイン」を構築する事がわかった。
首都直下地震や南海トラフ地震、新型コロナウイルスなどを想定した被害予測に活用すると明記。武力攻撃事態など有事の際の国民保護への活用が期待されるという。
デジタルツインとは、現実世界の物理的な「モノ」から収集した様々なデータをデジタルな仮想空間上にコピーし「デジタル空間上の双子」を再現する技術。メタバースと似てる。
デジタルツインを用い、将来起きる事をデジタル空間で予測する。例えば製造業で機械が故障する可能性を事前に察知し、事前に使用停止するようプログラミングする事が可能になる。
米Deloitte社の調査によれば、デジタルツインの世界市場は既に年率38%で成長。2023年には160億ドル規模に達すると試算される。都市やビル、風力発電所、エンジンなど物理的な現実世界にある物体のデジタル複製として、企業を始め政府や自治体の活用事例が次々と生まれている。
①国土交通省が提供する3D都市モデルのオープンデータ「PLATEAU(プラトー)」
②「デジタル新宿」「デジタル渋谷」PLATEAUを活用した三越伊勢丹の取り組み
③災害大国・日本に挑む内閣府「CPS4D」、静岡県「VIRTUAL SHIZUOKA」
④GEの航空機エンジン ⑤テスラ車のレプリカ ⑥スウェーデンの電動シティカー
⑦デンマークのスーパーのデジタルツイン冷蔵庫 ⑧DHLのデジタルツイン倉庫
昨年11月17日には、オーストラリアのスタートアップ企業Blackshark.aiが、地球規模のデジタルツイン「デジタル地球」の開発と拡張のため、約22億円を調達したと発表。 』
4月12日引け後に発表した決算を嫌気し急落。13日寄り付き836円より買いと予想。この日は833円を安値に916円へ反発する場面もありましたが、15日にかけ806円へ一段安。
2023年2月期最終利益が前期比27%減の1億6300万円予想で期待外れながら、同売上高は前期比27%増の13億8800万円で連続過去最高更新予想。
4月24日・5月1日合併号レポートで「22日にかけ750円へ一段安ながら、5月2日前後が買い場」と予想。5月2日に続き、631円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートでも「12日にかけ610円へ一段安ながら、13日引け後に同社従業員に対するストック・オプション(新株予約権)の発行内容確定を発表。買い」と予想。23日にかけ732円を回復。
「4倍高超えのエッジテクノロジー、2倍高超えのティアンドエスに続く直近IPOのAI関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証S9709 NCS&A (5月27日終値515円)
【電子記録債権を活用した「トランザクションファイナンス」に絡む金融DX関連の割安バリュー&グロース株。月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で「新しい資本主義」の新国家戦略として国産量子コンピュータと共に注目される「デジタルツイン」関連の側面も。大化けに向かう可能性秘める】
4月3日付けレポートより以下の通り解説。
『 NECと緊密なソフト開発老舗。官公庁向け、金融機関向けに強み。
企業のDX推進を支援するマイグレーションサービスは、自社開発の情報システム可視化ソリューション「REVERSE PLANET(リバースプラネット)」を中心とした「AAA(トリプルエー)」、「AIRS(エアーズ)」といった情報システム資産移行サービスを「安全・確実・低コスト」で提供。外資系保険会社向けの大型案件やアライアンス先との協業案件が好調。
中堅・中小企業マーケットでは、基幹業務システム「スーパーカクテル」の導入・カスタマイズ案件や、システム共通基盤「intra-mart(イントラマート)」を利用した基幹業務システム開発などが復調。
大手SIerからの受託開発事業は、同社の得意分野にリソースを集中させて収益性向上に取り組み、官庁系システム開発を中心に受注・売上・利益とも堅調に推移。
2022年3月期最終利益が、前期比3.9%増の8億2000万円予想。予想EPS49.48円。
4月1日終値488円で、今期予想PER9.9倍。時価総額0.83倍。割安。
電子記録債権を活用した「トランザクションファイナンス」に絡む金融DX関連の割安バリュー&グロース株として買いと予想する。
トランザクションファイナンスとは、電子記録債権の自由な設計機能を活かす事で、プライマリメーカーの高い「クレジット」や膨大な「トランザクション(商取引)」の新しい活用方法が生まれ、今まで実現できなかったサプライヤー志向のファクタリングや、受発注時点でのファイナンスの提供を実現する。
これによりサプライヤーのファイナンス能力は劇的に改善し、今までにない魅力的なサプライチェーンが形成されるという。 』
4月7日にかけ510円へ上昇。
4月10日付けレポートより以下の通り解説。
『 同社は、トランザクションファイナンスを提供するトランザックスの株主。
トランザックスが提供するトランザクションファイナンスは、
①サプライチェーンファイナンスは、サプライチェーン全体の金融コストを引き上げる電子記録債権を使ったフィンテックソリューション。
②POファイナンスは、受注を電子記録債権化し資金調達に利用する革新的なフィンテック。
③PayForwardは、発注企業に対し有する売掛金を早期資金化する電子記録債権を使ったフィンテックソリューション。
④集合債権ファイナンスは、売掛債権をまとめて譲渡し担保として融資を受けたり、ファクタリングする事で資金調達ができるサービス。
⑤診療報酬ファイナンスは、診療報酬債権を譲渡し担保として融資を受けたり、ファクタリングする事で資金調達ができるサービス。
「デジタル・ツイン」関連銘柄の6701NECと緊密で、「デジタル・ツイン」関連銘柄の側面もあり、大化けに向かう可能性秘める。
4月7日5時の読売新聞オンラインが、月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で決める「新しい資本主義」の国産量子コンピュータに関する新たな国家戦略を報じる中で、AIに関する国家戦略の原案もまとめ、仮想空間に現実世界を再現して様々な想定実験を可能にする「デジタル・ツイン」を構築する事がわかった。
首都直下地震や南海トラフ地震、新型コロナウイルスなどを想定した被害予測に活用すると明記。武力攻撃事態など有事の際の国民保護への活用が期待されるという。
デジタル・ツインとは、現実世界の物理的な「モノ」から収集した様々なデータをデジタルな仮想空間上にコピーし「デジタル空間上の双子」を再現する技術。メタバースと似てる。
デジタルツインを用い、将来起きる事をデジタル空間で予測する。例えば製造業で機械が故障する可能性を事前に察知し、事前に使用停止するようプログラミングする事が可能になる。
米Deloitte社の調査によれば、デジタルツインの世界市場は既に年率38%で成長。2023年には160億ドル規模に達すると試算される。都市やビル、風力発電所、エンジンなど物理的な現実世界にある物体のデジタル複製として、企業を始め政府や自治体の活用事例が次々と生まれている。
①国土交通省が提供する3D都市モデルのオープンデータ「PLATEAU(プラトー)」
②「デジタル新宿」「デジタル渋谷」PLATEAUを活用した三越伊勢丹の取り組み
③災害大国・日本に挑む内閣府「CPS4D」、静岡県「VIRTUAL SHIZUOKA」
④GEの航空機エンジン ⑤テスラ車のレプリカ ⑥スウェーデンの電動シティカー
⑦デンマークのスーパーのデジタルツイン冷蔵庫 ⑧DHLのデジタルツイン倉庫
昨年11月17日には、オーストラリアのスタートアップ企業Blackshark.aiが、地球規模のデジタルツイン「デジタル地球」の開発と拡張のため、約22億円を調達したと発表。 』
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が買い場」と予想。4月27日の475円を安値に切り返し。5月2日に続き、477円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートでも「13日引け後に発表した2023年3月期最終利益9億円予想は、前期比8%減ながら、予想EPS54.48円で今期予想PER8.9倍。PBR0.79倍。超割安に変わりなく、上限50株・3億円の自社株買いを発表。取得期間5月16日~9月30日。買い」と予想。26日にかけ518円へ再上昇。
電子記録債権を活用した「トランザクションファイナンス」に絡む金融DX関連の割安バリュー&グロース株。月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で「新しい資本主義」の新国家戦略として国産量子コンピュータと共に注目される「デジタルツイン」関連の側面もあり、大化けに向かう可能性秘める
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証G6597 HPCシステムズ (5月27日終値2140円)
【「買い推奨値から35.9倍高演じたチェンジ、16.7倍高のグレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として大化けコースを歩んでいく可能性秘める」の予想に変更なし】
昨年3月10日の2640円、12日の2599円より量子コンピュータ関連銘柄として、買いと予想。17日にかけ3025円へ上昇。18日にかけ5日続伸。
3月18日より以下の通り解説。
『 ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)分野のニッチトップ企業。科学技術計算用高性能コンピュータとシミュレーションソフトウェアの販売、科学技術計算やディープラーニング(深層学習)、AI環境を構築するシステムインテグレーションサービス、シミュレーションソフトウェアプログラムの並列化・高速化サービス、計算化学ソフトウェアプログラム、マテリアルズ・インフォマティクスアルゴリズムの開発・販売、受託計算サービス・科学技術研究開発支援、創薬研究開発や素材・材料研究開発分野向けサイエンスクラウドサービスまでをワンストップで提供。
昨年7月20日、量子コンピュータのアルゴリズム・アプリケーションエンジンを開発するQunaSys社と量子コンピュータを応用した量子化学計算領域の技術開発で業務提携。世界に先駆けた量子コンピュータ向け計算化学ソリューションの開発を行い、研究開発分野における新たなソリューションの創造及びより多くの研究者、開発者に対する多彩なサービスの提供実現を目指す。
昨年4月9日、理化学機器・用品卸でトップの7476アズワンと資本業務提携。
2021年6月期最終利益が、前期比7%増の3億3300万円連続最高益更新予想。予想EPS80.12円。
会社四季報で、2022年6月期最終利益3億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS92.5円。
3月18日終値3005円で、今期予想PER37.5倍。四季報予想の来期予想PER32.5倍。
2月22日に、北海道大学と量子化学計算によって化学反応の経路を自動探索する「Artificial Force Induced Reaction(AFIR)法」のプログラムライセンスに関する契約を締結したと発表。同社から発売されるプログラム「GRRM20」でAFIR法の最新機能が利用可能になる。
AFIR法は、北海道大学創成研究機構化学反応創成研究拠点(WPI-ICReDD)の前田 理拠点長らの研究グループにて開発が行われてきた反応経路自動探索法。同手法は、分子や錯体の中の部分構造間に力を加えることで誘起される構造変化を量子化学計算によって調べ、対応する反応経路を予測する手法。その際、力を加える部分構造の取り方や初期相対配置を次々と変化させ、様々な構造変化を系統的に調べることにより、多数の反応経路を自動探索することが可能に。
GRRM20では、超並列計算(数百経路の同時計算)、与えた反応温度や反応時間において速度論的に重要な安定構造からのみ探索を実行する速度論ナビゲーション、周期境界条件を課した反応経路自動探索、酵素反応の解析においてタンパク質の大規模構造変化を取り入れることができる多構造マイクロ反復法などの新機能が利用できるほか、個々の反応経路計算も高速化されている。
また、巨大分子用構造最適化アルゴリズムが搭載されており、半経験的な量子化学計算などの簡便なポテンシャル計算法と組み合わせることで、数百原子の系においても AFIR 法による構造探索が行える。
さらに、簡単な外部スクリプトによって情報学的手法や経験則などを探索手順に反映させるオプションが利用でき、ユーザーが自動探索高速化の手法開発に参加することも可能。
2月17日に、マテリアルズ・インフォマティクス分野のプログラム開発において、画期的な分子構造生成アルゴリズムの開発に成功し、特許を出願したと発表。
マテリアルズ・インフォマティクスとは、素材・材料開発分野においてビッグデータ解析や人口知能(AI)技術を活用し、素材・材料開発のコストダウンやスピードアップを可能にする新しい手法。
従来の素材・材料開発における分子設計は、所望の物性を有する分子構造を研究者が考え、分子軌道(MO)法等の計算化学手法により物性を予測し、良い物性を発現する可能性の高いものを実際に合成加工する。現在でもこの方法が研究開発の主流となっているが、この方法では、新素材・新材料の開発が研究者の経験と勘に委ねられてしまう。
一方、近年の新しい流れとして、大量のデータに基づいた機械学習(Machine Learning)技術を利用し、シミュレーションに依らず短時間で物性を推定する手法の開発が進みつつある。
昨年11月2日に、QunaSys社と量子コンピュータ向け化学計算プログラムの共同実証を開始したと発表。同社の量子化学計算ソフトウェアである化学反応経路の自動探索プログラム GRRM を実装している計算化学シミュレーションプラットフォーム「サイエンスクラウド」サービスと、QunaSys の提供する量子コンピュータ上で量子化学計算を行うためのクラウドサービス「QunaSysQamuy™」のプライベート・ベータ版を練成した GRRM×Qamuy 計算プログラムを実装し、QunaSys が運営する量子コンピュータの応用検討コミュニティ「QPARC」のプログラムの中で、メンバー企業への提供を開始。QunaSys Qamuy™、及び、GRRM×Qamuy 計算プログラムの性能検証を行う。
また、量子化学計算活用において既に豊富な実績を持つ国内外の材料・製薬・エレクトロニクス・自動車領域の先進企業にも先行的に活用してもらう予定。
新規上場した2019年9月26日の1940円よりAI関連のIPO銘柄として買いと予想。昨年1月16日にかけ3310円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続いた後、コロナショックに見舞われ急落。個別材料株と半導体関連銘柄を全面買い推奨した3月13日の1200円を上場来安値に切り返し急。6月26日にかけ3540円へ3倍高演じた後、三角保ち合い形成から上放れのチャート形成に。
最高益更新中の量子コンピュータ関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。 』
3月19日にかけ3160円へ6連騰。上場来高値を射程距離内に捕らえる。
3月29日にかけ3620円へ一段高。昨年6月26日に付けた上場来高値を更新した後、さすがに反落。31日の3135円を安値に切り返し。4月6日にかけ3625円へ一段高。上場来高値を再び更新。
4月15日にかけ2875円へ下落したが、16日引け後に、産業分野の素材・材料研究開発や創薬研究向けにスーパーコンピュータ「富岳」を計算資源とするSoftware as a Service(SaaS)サイエンスクラウドの有償サービス実証、アプリケーション実装サービスを本格的に開始したと発表。
国立研究開発法人理化学研究所と共に昨年4月から進めてきた「富岳」の計算資源を活用したクラウド的利用形態に関する実現可能性と効果を検証するための研究が、各種計算化学シミュレーションソフトウェアの実装、チューニング、フィージビリティスタディを終了。
本有償サービス実証では、素材・材料開発や創薬研究で用いられるデファクトスタンダードの量子化学計算、分子動力学計算、第一原理量子力学計算のシミュレーションソフトウェア、自社開発の化学反応解析ソフトウェア等を世界最高峰のスーパーコンピュータ「富岳」アーキテクチャに実装し、Software as a Service(SaaS)の『サイエンスクラウド』大規模計算資源環境を効率的かつ効果的に利用できる。
今後、化学シミュレーションのヘビーユーザー以外に、これから計算化学を始められる研究者や開発者向けに計算化学コンサルティングや計算支援サービスを提供。
本有償サービス実証を通じ、産業界でのスーパーコンピュータ「富岳」の利用を推進し、日本における革新的な素材・材料研究開発、創薬研究の加速化と企業競争力の強化、持続的な社会の実現に向けた新たな価値創造に貢献できるよう努める。
「富岳」は、「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律」により特定高速電子計算機施設として定められた、スーパーコンピュータ「京」に続く後継機。スーパーコンピュータの性能ランキング「TOP500」、「HPCG」、「HPL-AI」、「Graph500」の4部門において、昨年6月と11月の2期連続で世界第1位を獲得した世界最高峰のスーパーコンピュータ。
4月20日にかけ3410円へ再上昇した後、三角保ち合い形成。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、5月13日の2840円を安値に切り返し。
5月16日付レポートで以下の通り解説。
『 5月13日引け後に業績の上方修正を発表。2021年6月期最終利益を前回予想の3億3000万円から4億1500万円予想に上方修正。予想EPS100.14円。5月14日終値3030円で今期予想PER30.3倍。
同第3四半期純利益4億7800万円は、同最終利益4億1500万円予想を超過。さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第3四半期EPS115.36円を単純に3分の4倍した通期EPS153.8円で試算すると、PER19.7倍に低下。
「買い推奨値から35.9倍高演じた3962チェンジ、16.7倍高の6541グレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。 』
5月21日にかけ4070円へ一段高。上場来高値を再び更新。青天再開。25日にかけ4160円へ。
5月31日に、機械学習と計算化学技術を組み合わせ、「逆問題・逆解析」の手法を用いて所望の物性値からその条件を満たす分子構造の候補を導き出すマテリアルズ・インフォマティックス(MI)ソフトウェアを開発したと発表。
これを好感し、6月2日に4720円S高買い気配。上場来高値を再び更新。2019年9月26日買い推奨値1940円から2.4倍高演じた後、さすがに調整。
6月18日発売の会社四季報夏号は、2022年6月期最終利益4億4000万円連続最高益更新予想。
6月21日の3770円を安値に切り返し。30日の4190円を戻り高値に反落。
8月12日引け後に決算発表。2022年6月期最終利益が前期比11%増の4億9600万円最高益更新予想。予想EPS119.52円。20日終値2787円で23.3倍。
8月22日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、8月18日にかけ2656円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、10月28日にかけ4350円へ再上昇。戻り高値更新続く。
11月14日付レポートで「決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。決算嫌気され予想に反し15日に3240円へ急落。全体相場急落の煽り受け一段安。12月6日の2685円を安値に切り返し。
会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が5億4000万円連続過去最高益更新予想。予想EPS128.9円。
1月23日付レポートで「マザーズ急落の煽り受け年明け1月21日にかけ2106円へ一段安ながら、改めて買い」と予想。27日にかけ1908円へ一段安。
1月30日付レポートでも買いと予想。2月1日にかけ2184円を回復。
2月10日に発表した2022年6月期第2四半期決算を嫌気され15日にかけ1613円へ一段安。
2022年6月期第2四半期純利益が前年同期比38%減の8400万円ながら、同売上高は前年同期比3.8%減の22億3600万円。同通期最終利益も前期比11%増の4億9600万円に据え置き。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1551円を安値に切り返し。4月4日にかけ2468円を回復。
4月7日5時の読売新聞オンラインが、月内開催予定の「統合イノベーション戦略推進会議」で決める「新しい資本主義」の量子技術に関する新たな国家戦略の原案として、
①「国産量子コンピューター」の初号機を今年度中に整備
②2030年に国内の量子技術利用者を1000万人に増やし、生産額50兆円規模を目指す
③東北大、沖縄科学技術大学院大など国内4か所に研究・支援拠点を整備
④金融、医療、運輸、航空など社会経済システム全体で活用。
⑤量子技術を活用した産業を創出し、新興企業を育成
を報じる。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が買い場」と予想。5月2日に続き、1652円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートで「13日に発表した2022年6月期最終利益は前期比11%増の4億9600万円連続最高益更新予想据え置き。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想。18日にかけ2314円へ再上昇。
引き続き「買い推奨値から35.9倍高演じた3962チェンジ、16.7倍高の6541グレイステクノロジーに続く直近IPOテンバガー候補株の、最高益更新中・量子コンピュータ関連本命格として、大化けコースを歩んでいく可能性秘める」との予想に変更なし。
3962チェンジは、2016年9月28日買い推奨値178.1円から2020年9月28日にかけ6390円へ35.9倍高を示現。
6541グレイステクノロジーも、2017年1月20日買い推奨値253.3円から2020年12月1日にかけ4235円へ16.7倍高を演じた。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証S7713 シグマ光機 (5月27日終値1510円)
【721倍高のレーザーテック、32倍高の日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】
昨年4月12日の1577円よりレーザ関連の低PBR・低時価総額銘柄として買いと予想。14日を1665円で高値引け。
4月15日寄り付き前より以下の通り解説。
『 国内最大のレーザ関連部品メーカー。光学要素部品、ユニット製品など総合展開。半導体、液晶製造装置向け、光学機器メーカー向けOEMも。
昨年7月30日、打ち上げに成功したNASAの火星探査機ローバーMars2020「Perseverance(パーシビアランス)」に搭載されたリモート光センサ装置SuperCamには、同社製造の光学部品19種が組み込まれている。
2019年10月に完成、昨年2月25日から観測を開始した重力波望遠鏡「KAGRA」にも低損失ミラーなどを納入。
量子コンピュータ向けビームスプリッター、がん治療向け放射線治療装置向けレーザビームエキスパンダや自動回転ステージ、医療向け位相差顕微鏡ユニットなども。
2021年5月期最終利益が前期比12%増の6億7000万円予想。予想EPS94.60円。4月16日終値1620円で今期予想PER17.1倍。PBR0.86倍。時価総額122億円。
4月9日発表した2021年5月期第3四半期純利益5億5800万円は、同最終利益6億7000万円予想に対する進捗率が83%に達し、通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第3四半期純利益5億5800万円を単純に3分の4倍した通期最終利益7億4400万円なら、前期比25%増。
仮に、第3四半期EPS78.8円を単純に3分の4倍した通期EPS105.07円で試算すると、PER15.4倍に低下。
青天373倍高の6920レーザーテック、20倍高の6951日本電子、上場来高値更新の6521オキサイド、再動意の6613QDレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な、上方修正の可能性も高まる低PBR・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』
4月22日にかけ1842円へ一段高。昨年来高値更新が続き、2019年12月高値1885円を射程圏内に捕らえる。
4月24日付け日本経済新聞が、『NTTと富士通が6Gに必要な光通信技術「IOWN」の光電融合デバイス開発で業務提携。26日にも記者会見で発表』と報じる。現在の100分の1の消費電力、125倍の伝送容量を目指す「IOWN」実現には、光信号と電気信号を融合する「光電融合技術」がキーテクノロジーとなる。
ゴールデンウィーク明け全体相場急落の煽り受け売られたが、5月13日の1625円を安値に切り返し。6月10日にかけ2177円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
6月18日発売の会社四季報夏号は、2022年5月期最終利益6億9000万円予想。
6月20日付レポートで『6月30日~7月2日にパシフィコ横浜で、「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。全体相場の動向を見極めつつ、6951日本電子、6521オキサイドに続き三角保ち合い上放れに向かうのは時間の問題』と予想。
6月21日の1901円を安値に切り返し。25日にかけ2077円へ再上昇。
6月27日付レポートで『30日より「OPIE’21レーザーEXPO2021」が開催。6951日本電子、6521オキサイド、3446ジェイテックコーポレーションに続き三角保ち合い上放れに向かう』と予想。
予想に反する期待外れの値動きから、JPモルガン証券の投資判断引き下げを嫌気した6920レーザーテックが急落した事もあって7月1日にかけ1845円へ下落。
全体相場急落の煽り受け一段安ながら、7月9日朝方の1712円を安値に切り返し。15日にかけ2074円へ再上昇。
7月18日付レポートより以下の通り解説。
『 7月13日に発表した本決算で、2021年5月期最終利益を8億2200万円に上方修正。
2022年5月期最終利益は前期比2%増の8億4000万円予想。予想EPS118.60円。16日終値1983円で、今期予想PER16.7倍。
国立研究開発法人科学技術振興機構が展開する未来社会創造事業(大規模プロジェクト型)の技術テーマ「通信・タイムビジネスの市場獲得等につながる超高精度時間計測」における研究課題「クラウド光格子時計による時空間情報基盤の構築」にも参画中。
「光格子時計」とは、2001年に東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻の香取秀俊教授が考案した超高精度な原子時計の手法の1つ。
光格子時計は、300億年に1秒以下(宇宙年齢138億年では0.4秒以下)の誤差という、従来の原子時計を数桁上回る精度を持つ。光格子時計の実用化によって「秒」という時間単位が再定義され、超高精度な時間を広く社会に供給できれば、次世代通信の高速・大容量化や相対論的測位の超高精度化など新たなタイムビジネスの市場獲得が期待できる。
同社は本プロジェクトによる最先端の時間計測技術の実用化に向け、光格子時計の小型化・可搬化の実現に取り組んでいる。長年蓄積してきた光学製品の高精度化・小型化設計技術及び生産技術をより一層強化し、高安定化、高寿命化を実現した光学コンポーネントと小型光学モジュールなどの最適な製品を提供していく。
光格子時計の実用化は、次世代の超高精度・時空間情報の共通プラットフォーム構築に大きく貢献する事が期待されると同時に、超高精度での時間同期の技術は量子コンピューティングなどの新たな量子技術の確立への波及・展開が期待される。
また、レーザー核融合発電関連銘柄でもある。
478倍高の6920レーザーテック、22倍高の6951日本電子、1万円大台乗せの6521オキサイド、6613QDレーザに続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
年末年始より「2021年は光・レーザー関連が大テーマになる」と予想。
6521オキサイドが、三角保ち合い上放れ。6月30日にかけ10300円へ上昇。上場来高値を更新が続き、1万円大台乗せ。
6951日本電子も、三角保ち合い上放れ。7月15日にかけ6930円へ一段高。上場来高値を再び更新。2012年9月安値304円から22倍高に。
6920レーザーテックは、6月7日にかけ23930円へ上昇。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から478倍高。 』
8月22日付レポートで「全体相場急落の煽り受け、8月20日にかけ1655円へ下落ながら、再度買い場」と予想した通り、9月30日にかけ1949円へ再上昇。
10月7日引け後に発表した好決算を好感し、8日に2019円へ再上昇。
10月7日引け後に発表した2022年第1四半期純利益2億6300万円は、今回据え置いた同通期最終利益8億4000万円に対する進捗率が31%に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第1四半期純利益2億6300万円を単純に4倍した10億5200万円が通期最終利益なら、前期比28%増で最高益更新。
仮に、第1四半期EPS37.25円を単純に4倍した149円が通期EPSなら、PER13.0倍に低下。
6920レーザーテックがDRAMメーカーにもEUV検査装置納入開始を、同社続き6521オキサイドも好決算を発表。
11月19日にかけ1960円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け急反落。
会社四季報新春号で、2023年5月期最終利益が9億1000万円予想。予想EPS128.5円。
12月20日の1606円を安値に切り返し。年明け1月4日にかけ1806円へ。
1月12日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、13日に1929円へ急伸。
2022年5月期第2四半期純利益を前回予想の3億9000万円から6億500万円へ大幅上方修正。同通期最終利益も前回予想の8億4000万円予想から10億7000万円最高益更新予想へ上方修正。予想EPSも151.08円へ。1月14日終値1851円で今期予想PER12.3倍に低下。
さらに、この2022年5月期第2四半期純利益6億500万円は、同通期最終利益10億7000万円予想に対する進捗率が56%に達し、更なる上方修正の可能性も。
仮に、第2四半期純利益6億500万円を単純に2倍した12億1000万円が通期最終利益なら、前期比47%増の最高益更新。
仮に、第2四半期EPS85.54円を単純に2倍した171.08円が通期EPSなら、PER10.8倍に低下。
今年1月23日付レポートで「悪地合いもあって21日にかけ1545円へ下落ながら、改めて買い」と予想。27日にかけ1459円へ一段安。
1月30日付レポートでも買いと予想。2月1日にかけ1615円を回復。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1428円を安値に切り返し。3月2日にかけ1567円へ。悪地合いに売り直されたが、3月9日の1382円を安値に切り返し。18日にかけ1553円を回復。
3月18日発売の会社四季報春号で、2023年5月期最終利益11億7000万円予想。予想EPS165.2円。3月18日終値1541円で、来期予想PER9.3倍に低下。
レーザー核融合関連として4月12日にかけ1673円へ。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が買い場」と予想。27日の1442円を安値に切り返し。5月2日に続き、1480円まで売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。18日にかけ1538円へ。
721倍高の6920レーザーテック、31倍高の6951日本電子に続くレーザー絡みの半導体関連で、光格子時計、レーザー核融合発電、量子コンピュータ、宇宙、バイオ関連など最先端技術の材料性豊富な低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
6920レーザーテックが、1月4日にかけ36090円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年12月に付けた上場来安値50円から721倍高。
6951日本電子も、11月30日にかけ9840円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2012年9月安値304円から32倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証S3856 Abalance (5月27日終値3160円)
【「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストが上場来高値を再び更新。533倍高に】
2020年1月26日付レポートより以下の通り解説。
『 2011年に建機商社WWBを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。2018年10月に東証マザーズから東証2部に市場変更。
現在は、ESG(環境対応・社会責任・企業統治)とSDGs(2015年9月の国連サミットで採択された2030年までに実現すべき持続可能な開発目標)の推進を目標に掲げ、売上の約9割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、IT事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。
2020年6月期売上高前期比20%増72億円、営業利益前期比29%減の4億3000万円、最終利益前期比15%減の2億6700万円予想。予想EPS51.72円。
会社四季報で、2021年6月期最終利益4億5000万円予想。予想EPS87.2円。
1月24日終値861円で、今期予想PER16.6倍。四季報で来期予想PER9.9倍。割安に。
2017年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。
2018年3月、カンボジア政府と200~300MWの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。
2018年4月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、2019年度売上110億円。2020年度売上180億円目指し、ベトナムでのIPOと連結組入れを検討。
2018年8月14日に策定した中期経営計画で、2021年6月期売上高82億3100万円、営業利益6億1900万円目標。2030年までに国内と海外で自社保有発電所1000MW目標。
10代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが1月21日~24日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。
2011年11月安値70円から2013年8月にかけ1201円へ17.2倍高演じたテンバガー銘柄。
2015年8月安値204円から2017年3月にかけ1630円へ8倍高演じた実績も。
今回も大化けに向かう可能性秘める。 』
新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。1月30日安値705円から切り返し。2月6日にかけ835円を回復。
2月14日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、18日にかけ969円へ急伸。
3月1日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、2月28日にかけ603円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、5日に890円2日連続S高。3日に発表したスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、5日に発表したマスク無料配布を好感。
3月15日付レポートで「13日にかけ458円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。16日の459円、17日寄り付き438円でも買い推奨。一時508円へ上昇した後、19日にかけ420円へ一段安。
3月22日付レポートで「19日終値円で予想PER8.3倍。PBRも1.12倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。23日の418円を安値に切り返し。4月22日にかけ677円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
5月27日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、28日に一時688円へ急伸。6月4日にかけ732円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、12日にかけ再び552円へ下落。
6月15日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、16日にS高交え、17日にかけ817円へ急伸。
7月2日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は1日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時S高を交え3日にかけ885円へ急伸。戻り高値を更新。
7月6日に、SBI証券の同社株保有比率が8.68%から9.85%に増加。9日にかけ953円へ一段高。
7月21日に、持続可能な開発目標(SDGs)に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の三号会員(民間企業等)として加盟したと発表。22日にかけ1065円へ一段高。戻り高値更新が続き、1月21日に付けた年初来高値1090円を射程J距離内に捕らえる。
7月22日引け後に、連結子会社のWWBが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額13億4000万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズが紀陽銀行を引受先とするCSR私募債(無担保社債/銀行保証付)を発行すると発表。28日にかけ1096円へ一段高。年初来高値更新。
8月3日に1126円へ一段高。年初来高値を再び更新。
8月14日引け後に本決算発表。2020年6月期最終利益が前期比33%減の2億1100万円。EPS40.91円。2021年6月期最終利益も前期比9%減の1億9100万円予想。予想EPS36.95円。
これを嫌気し、8月17日に743円、25日に742円、9月8日に743円へ下落。18日にかけ846円回復。
9月18日発売の会社四季報秋号で、2022年6月期最終利益3億8000万円予想。予想EPS73.5円。18日終値820円で四季報予想の来期予想PER11.2倍。
10月2日にかけ943円へ再上昇。
10月5日引け後に、子会社WWBの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。
2020年6月期売上高を前回予想の60億円から200億円に、最終利益を前回予想の1億9100万円から3億1100万円に上方修正。EPSも60.21円に。
これを好感し、10月14日にかけ1921円へ急騰。21日にかけ2026円へ一段高。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として11月6日にかけ2028円へ一段高。高値更新。
11月8日付レポートより以下の通り解説。
『 「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、10月26日の所信表明演説で「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。
太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDは、11月6日にかけ3745円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値17円から220倍高に。 』
11月13日引け後に発表した2021年6月期第1四半期決算を好感し、PTSで一時2370円へ一段高。年初来高値を再び更新。
2021年6月期第1四半期純利益1億9200万円は、同通期最終利益3億1100万円予想に対する進捗率が62%に達し、上方修正の可能性高まる。
11月17日にかけ2738円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から6.3倍高に。
第三者割当増資発行(払込期日12月11日。発行価額2068円。調達額約2億2417万円)を発表した11月25日に、四季報オンラインが上方修正。2022年6月期最終利益を、前回予想の3億8000万円から6億円予想へ大幅上方修正。予想EPSも113.1円に。四季報予想の来期予想PER29.8倍に急低下。
これらを好感し、11月30日にかけ3565円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から8.1倍高演じた後、さすがに調整。12月10日の2145円を安値に切り返し急。
2021年1月8日にかけ4895円へ一段高。2007年10月に付けた上場来高値4333円を更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から11.2倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。1月18日にかけ3630円へ。
全体相場急落の煽り受け下落。2月1日の3310円を安値に切り返し。2月3日に3915円へ。
2月15日に発表した業績の上方修正を好感。S高交え、18日にかけ5750円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から13.1倍高演じた後、さすがに調整。
2021年6月期最終利益を前回予想の3億1100万円から4億3000万円に上方修正。予想EPSも80.97円に。2月19日終値5030円で今期予想PER62.1倍。割安とは言えないが、15日に発表した2021年6月期第2四半期純利益3億4800万円は、同通期最終利益4億3000万円予想に対する進捗率が80.9%に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第2四半期純利益3億4800万円を単純に2倍した通期最終利益6億9600万円は、前期比3.3倍増益。仮に、第2四半期EPS67.26円を単純に2倍した通期EPS134.52円で試算すると、2月15日終値3900円でPER29倍に低下。
3月19日に、SBI証券の同社株保有比率が9.07%に達し、新たに5%を超えた事が判明。これを好感し、4930円へ。
3月19日に発売された会社四季報春号で、2022年6月期最終利益7億円予想。予想EPS132.5円。3月26日終値4870円で来期予想PER36.8倍に低下。
3月26日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する4月22日~23日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む40カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、4月2日にかけ5300円へ再上昇。
4月4日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、9日にかけ5880円へ一段高。上場来高値を再び更新。23日にかけ7300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年3月17日買い推奨値438円から16.7倍高演じた後、調整。
5月11日に、SBI証券の同社株保有比率が9.17%から9.14%に減少。
5月14日引け後に決算発表。2021年6月期第3四半期純利益5億8200万円は、据え置いた同通期最終利益4億3000万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。
仮に、第3四半期EPS111.70円を単純に3分の4倍した通期EPS148.93円で試算すると、PER43.3倍に低下。
5月19日の4405円を安値に切り返し。6月17日にかけ5560円へ再上昇。
6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益7億6000万円最高益更新予想。予想EPS143.3円。18日終値5030円で来期予想PER35.1倍に低下。
7月1日にかけ6370円へ再上昇。5日の5510円を安値に切り返し。
悪地合いの中、逆行高続き、7月30日にかけ7200円へ再上昇。上場来高値に迫る。
8月4日に、子会社のWWBが開発を進めてきたWWB河口湖太陽光発電所の売電開始と、10億2000万円の特別利益計上を発表。
8月5日に、SBI証券の同社株保有比率が9.26%から1.28%に減少。これを嫌気し、6日に5830円へ下落。
8月16日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、17日の4880円S安売り気配を安値に切り返し急。24日にかけ5760円を回復。
2021年6月期最終利益を前回予想の4億3000万円から5億3700万円へ上方修正。
グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、IT事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開
2022年6月期最終利益は前期比59%増の8億5800万円予想。予想EPS161.69円。20日終値5600円で今期予想PER34.6倍。
9月14日にかけ6310円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、10月14日にかけ4985円へ下落。
10月18日引け後に、中期経営計画を発表。2023年6月期売上高480億円、営業利益24億円、経常利益20億円、2024年6月期売上高590億円、営業利益36億円、経常利益31億円を目指す。
これを好感し、10月19日にかけ5930円へ上昇。
10月22日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日11月8日。発行価格5162円。発行新株式数15万300株。調達資金の額7億7584万8600円。
10月24日付レポートで以下の通り解説。
『 政府も22日に閣議決定した「第6次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「22~24%」から「36~38%」へ大幅上方修正した。
10月31日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)も開幕。
三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』
10月28日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。
全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。3日にかけ3625円へ急落。
12月5日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。7日の3555円を安値に切り返し。
4125円を回復した12月8日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第22回新株予約権(有償ストックオプション)発行を発表。発行価格4610円。
税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。17日にかけ3170円へ。
会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が11億円連続最高益更新予想。予想EPS198.6円。
12月19日付レポートでも「買い場」と予想。21日の3080円を安値に切り返し。22日に3660円を回復。
全体相場急反落の煽り受け年明け1月21日にかけ1973円へ一段安ながら、今期予想PER15倍割れ。
今年1月23日付レポートで「改めて買い」と予想。
1729円で引けた1月27日大引け間際と28日寄り付き1766円より買い推奨。
1月30日付レポートでも買いと予想。31日引け後に2022年6月期売上高の上方修正を発表。
2月1日にかけ2199円を回復。
2月14日に発表した2022年6月期第2四半期決算で、同通期最終利益8億5800万円予想を据え置き。
2月21日に、6334明治機械に対する公開買付け開始および資本業務提携と、パキスタン大使館を訪問し再生可能エネルギー市場の情報交換などを行ったと発表。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1561円を安値に切り返し。3月3日にかけ2366円を回復。18日にかけ4090円へ急反騰。
2997円へ急反落した3月24日引け後に、同社の連結子会社Abitが、国内で電子認証技術に強みを持ち、システム開発や企業のデジタル化支援等を営むデジサイン社の発行済株式の全株式を取得し、買収したと発表。
3月25日引け後にも、連結子会社のWWB社が新設SPCである合同会社WWBソーラー03を通じて自然エネルギー等による発電事業及び当該管理・運営並びに電気の供給、販売等に関する事業を営む日本未来エナジー社、J.MIRAI社の買収を決議したと発表。29日の2756円を安値に切り返し。
3月30日13時に、グループ会社の日本光触媒センターが6381アネスト岩田および同子会社A&Cサービスとの間で業務提携したと発表。
同日引け後には、子会社のWWEが千葉銀行とSDGsリーダーズローン融資契約を締結したと発表。
これらを好感し、4月5日にかけ3455円へ再上昇。
4月7日引け後に、子会社WWBが開発を進めてきた那珂市太陽光発電所、蔵波太陽光発電所が系統連係し売電を開始したと発表。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が再度買い場」と予想。27日の2046円を安値に切り返し。2053円へ売られた5月2日に続き、2098円へ売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。S高交え19日にかけ3415円へ再上昇。
引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。
太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDが、昨年11月19日にかけ6940円へ一段高。上場来高値を再び更新。2008年11月に付けた上場来安値13円から533倍高に。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が、7月よりレーティングを新規Buyでカバレッジ開始。目標株価を7000円に設定。
9519レノバも、9月13日にかけ6390円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2017年8月に付けた上場来安値247円から25.9倍高に。
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