今週の投資戦略
１. 今週の東京株式市場
（１）日経２２５は６月９日にかけ上昇。３月２５日に付けた戻り高値を更新したが、ＮＹが急落。短期的に調整を余儀なくされようが、中期的には上げ下げしながら８月１０日・１２日前後まで上昇が続くと予想する
東京株式市場は、日経２２５が１月５日の２万９３８８円を高値に急反落。７日にかけ２万８２９３円へ。八専中の新月を３日に経てＮＹ市場と共に急反落した格好。
１月１０日付レポートで「いったん上昇に転じる」と予想。日経２２５は１２日に反発した後、１４日にかけ２万７８８９円へ下落。早くも１１日安値を割って２万７０００円台に入った事を見るに見かねてか、日銀が昨年１０月１日以来３カ月半ぶりにＥＴＦを７０１億円買い入れた。
ナスダックとＳ＆Ｐ５００は、ちょうど八専終了となった１月１０日安値から切り返し。１３日に急反落したが、１０日安値を死守。
１月１６日付レポートで「週初高で始まった後、１月２０日前後から下落に転じる」と予想。日銀金融政策決定会合の結果が明らかとなった満月１８日の２万８６９０円を高値に急反落。２１日にかけ２万７１２９円へ一段安。年初来安値更新が続き、昨年８月２０日安値２万６９５４円に迫った。
１月２３日付レポートで「１月２６日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。日経２２５は２７日にかけ２万６０４４円へ急落した後、２８日は反発。ＮＹは２４日安値から切り返し急。
１月３０日付レポートで「ちょうど新月の２月１日前後からリバウンドに向かうと予想する。昨年１２月１２日付レポートよりお伝えしてきた２０２２年全体相場予測の「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落」は、現時点ではいったん１６日ほど前倒しになったと判断して日柄計算する」と指摘。２月２日にかけ日経２２５が２万７５６４円へ４日続伸。ＮＹも２日にかけ４連騰。ダウとＳ＆Ｐ５００は早くも０.６１８戻しを達成。
結局、日経２２５とＴＯＰＩＸは予想と１日誤差の１月２７日を底に、ＮＹは１月２４日と２８日をダブル底にいったん底打ち反転。
２月６日付レポートで「三角保ち合い形成に向かう」と予想。ＴＯＰＩＸが８日、日経２２５が９日に２日高値を更新。予想より早く三角保ち合い上放れ。ＮＹはダウのみ２日高値を更新した後、１０日より急反落。
２月１３日付レポートで「週初安で始まった後、下げ渋る」と予想した通り、日経２２５は１５日の２万６７２４円を安値に１６日は２万７４８６円へ急反発したが、１８日に再び一時２万６７９２円へ売られ、「週初安で始まった後、下げ渋る」という表現がピッタリの値動きとなった。
２月１８日後場の高山緑星ライブ中継会員で、「ＮＹダウがあと２～３日で２０００ドル程度下げれば、いったん底打ち」と指摘。
２月２０日付レポートで『昨年１２月１２日付レポートよりお伝えしてきた２０２２年全体相場予測の「２月下旬にかけ下落」となり、いったん前倒しした日柄計算がこのタイミングで元に戻って年末年始よりラジオ等でもお伝えしてきた当初の「２月２１日前後と２８日前後のダブル底形成から上昇に転じる」か、週初安から切り返し急となり前倒しした日柄計算のまま「３月２日前後を戻り高値に下げが本格化」するか見極め』と指摘。
ロシアのウクライナ侵攻を嫌気して日経２２５が２万５７７５円まで売られた２月２４日後場の高山緑星ライブ中継会員で「私独自の未来予測チャートでは今夜のＮＹは上昇」と予想した後、１４時３８分の高山緑星ツイッターに『相場的には、上がった方も下がった方も「砲声は買い」でいったん出尽くしになっていく』と予想した通り、ＮＹが朝安から急反発。日経２２５も２５日は２万６４８１円へ反発となった。この間上がっていた原油やゴールドも予想通り２４日がいったん天井に。
２月２５日のＮＹ株式市場が大幅続伸。１８日後場に高山緑星ライブ中継会員で「ＮＹダウがあと２～３日で２０００ドル程度下げれば、いったん底打ち」と指摘した時のＮＹダウ１７日終値３万４３１２ドルから、底打ちとなった２４日朝方安値３万２２７３ドルの下げ幅は２０３９ドル。値幅はピッタリ的中となった。日柄の誤差も１日。
２月２７日付レポートで「リバウンド一服となる場面もあろうが、上昇が続く」と予想。ＮＹはリバウンド一服から３月３日朝方まで上昇が続いたが、日経２２５は３月１日を戻り高値に一服から、４日にウクライナ南東部のザポリージャ原子力発電所が砲撃を受け火災が発生した事を嫌気して２万５７７４円へ急落。２月２４日安値を１円更新。予想に反し結局、ダブル底に向かった。
２月２０日付レポートで『当初予想の「２月２１日前後と２８日前後のダブル底形成から上昇に転じる」か、週初安から切り返し急となり前倒しした日柄計算のまま「３月２日前後を戻り高値に下げが本格化」するか見極め』と指摘した「２月２１日前後と２８日前後のダブル底形成」が３～４日遅れで、かつ「３月２日前後を戻り高値に下げが本格化」するが１日早くきた格好。
３月６日付レポートで『前倒しした日柄計算のまま「３月２日前後を戻り高値に下げが本格化」して一段安に向かう可能性も否定できないが、当初予想の「２月２１日前後と２８日前後のダブル底形成から上昇に転じる」が３～４日遅れで現実のものとなり、２月２４日と３月４日をダブル底に上昇に転じる』と予想したが、ウクライナ情勢にロシアのデフォルト懸念も加わり予想に反し下放れ。日経２２５は９日にかけ２万４６８１円へ一段安に見舞われた。前倒しした日柄計算のまま「３月２日前後を戻り高値に下げが本格化して一段安に向かう」の方が的中した格好。申し訳ないです。１０日は２万５７２０円へ急反発。ＮＹは２月２４日安値を死守。
いずれにせよ、八専開始２月２８日の翌日３月１日を戻り高値に、八専中の新月３月３日の翌日４日に急落。八専終了３月１１日の前日１０日に急反発。又しても八専が転換点に。
３月１３日付レポートで「いったんリバウンドに向かうか、一段安に向かうか見極め」と指摘。日経２２５が１８日にかけ２万６８６２円へ５連騰。ＮＹはナスダックのみ１４日に２月２４日安値を割ったが、ＮＹダウとＳ＆Ｐ５００は２月２４日安値を割ることなく３月１８日にかけ上昇が続いた。
３月２１日付レポートで「週初高から週末にかけリバウンド一服となった後、来週も上昇が続く」と予想。２５日にかけ日経２２５が２万８３３８円へ９連騰。昨年９月１４日高値から今年３月９日安値の下げに対する半値戻しを早くも達成し、ちょうど２００日線の水準を回復。９日ぶりの小反落となったＴＯＰＩＸは０.６１８戻しも達成し、２００日線も上抜く急反騰。１２２円台への円急落もあって値幅的に２１日付レポートで予想した来週分も一気に上げた格好に。
１２０円台への円安については、昨秋よりラジオ等でも「１２０円台に向かう」と予想してきた事は皆様ご存じの通り。ドル円については、２０１２年中盤７０円台の時に「円高の終焉・日本株の歴史的買い場」とういう特別レポートを書いた時の「２０１６年前後にかけ１２５円に向かう」の予想が、２０１５年６月に１２５.８５円を付け、時期は予想より早かったが価格は１円の誤差なく的中し、２０１２年１１月１５日寄り付きからの日本株全面買い推奨と共に伝説となって以来、約６年にわたる三角保ち合い形成から昨秋より上放れ。「とりあえず１２０円台を目指す」と予想。「１２５.８５円を上抜くと２００２年２月高値１３５.０４円を目指す可能性も出てくるが、１２５円を超えてくると当局が歯止めをかけに動く可能性も」と指摘してきた。
３月２７日付レポートで「前週に予想以上の上昇が続き、今週分も先に上げてしまった感が否めないものの、年末年始からお伝えしてきた当初の予想通り４月１日前後から再び下落に転じる」と予想。結局３月２５日を戻り高値に反落。４月１日にかけ日経２２５が２万７３９９円へ下落。日経２２５先物は３月３０日を戻り高値に反落。ＮＹも２９日を戻り高値に３１日より急落。年末年始よりラジオ等でも「３月３１日・４月１日辺りを戻り高値に再び下落」と予想してきた経緯もあり、ほぼ予想通りになったと言えよう。
ドル円については、「１２５.８５円を上抜くと２００２年２月高値１３５.０４円を目指す可能性も出てくるが、１２５円を超えてくると当局が歯止めをかけに動く可能性も」と指摘してきた通り、１２５円に一瞬タッチしたら即、黒田日銀総裁と岸田総理が会談して黒田総裁が「為替の安定的推移が望ましい」と岸田総理に伝えた事が明らかとなり、いったん１２１円台まで戻した。
今後、ＦＯＭＣで米国の利上げが続き、１２５.８５円を明確に上抜いて１３０円台に入ってくるようなら、今回のようなリップサービスに止まらず、円買い介入を実施せねばならない事になろう。
４月３日付レポートで「前半安の後、中盤より切り返し、数日戻した後、来週初め辺りから再び下げて一段安に向かう」と予想。数日遅れで８日に反発。ＮＹは７日より反発。
４月１０日付レポートで「先週よりお伝えした通り、週初高から再び下落に転じ、一段安に向かう」と予想。日経２２５は週初高のないまま１２日にかけ２万６３０４円へ一段安後、１５日にかけ２万７２０３円へ反発。週前半と後半の予想が逆になり外れたが、一応一段安に向かった。ＮＹは１２日にかけ一段安後、もみあい。
ドル円が２０１５年６月に付けた高値１２５.８５円を上抜き１２６円台へ。
１６８９天然ガスＥＴＦ、２０３６金ＷブルＥＴＮが一段高。２０３８原油ＷブルＥＴＮが再上昇。９５０１東京電力が原発関連で全員攻撃型のバリュー株本命に。
今回のインフレについても、数年前よりラジオ等でも予想してきた事は皆様ご存じの通り。古くは、２００７年春夏ダブルトップからの急落を当てた直後より、「２０１２年が日本株の歴史的買い場となり２０１６年前後にかけ日経２２５が２万円台に上昇。その過程でドル円も１２５円へ上昇した後、日経２２５が２０１９年前後に１万６０００円台に急落。底打ち急反騰から１９８９年末に付けた史上最高値３万８９５７円更新に向かう過程でハイパーまでいかない筈だがインフレになる」と未来予測してきた事をご存じの方も少なくない。
４月１７日付レポートで「数日上昇した後、下落」と予想した通り、ＮＹが２１日朝高から急反落。２２日を大幅続落。日経２２５は２１日にかけ２万７５８０円へ上昇した後、２２日に反落。夜間取引で日経２２５先物が２万６７００円へ下落。ここ円急落もあってＮＹより東京の方が強い展開。ナスダックが「１９９８年に描いた独自の未来予測チャート」に１番近いチャート形成となってきた。ドル円は４月２０日に１２９円台へ。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「週初安から切り返した後、再び下落し、年末年始よりラジオ等でもお伝えしてきた転換点５月２日前後を安値に底打ち反転に向かうと予想する。４月２７日～２８日に日銀金融政策決定会合。２９日から東洋占星術の八専開始。５月１日の日曜日が新月でラマダン終了。日本がゴールデンウィークで３連休中の３日～４日に米ＦＯＭＣ。八専終了が１０日。１１日に水星逆行開始」と指摘。
日経２２５は４月２７日の２万６０５１円を安値に切り返し。５月６日にかけ２万７０７２円へ上昇。ＮＹは５月２日を安値にドンピシャのタイミングで急反発となったが、５日からの急反落でナスダックが６日にかけ一段安。２日安値を割ったのは予想外。
年末年始よりラジオ等でもお伝えしてきた２０２２年相場予測の「５月２日前後底打ち」が外れ、日柄計算をやり直さねばならなくなった事もあり、５月８日付レポートでは「ナスダックが底打ち反転に向かうか見極め」に止めたが、「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャートは、５月２日前後を安値に急反発した後、６日前後を戻り高値にいったん調整。１３日前後から再上昇。数日早いが、本日１０日は八専終了」として、５月２日に続き１０日にも半導体関連始め個別材料株２０数銘柄を買い推奨。
日経２２５が５月１２日を安値に１３日に急反発となる中、個別材料株も好決算発表銘柄中心にＳ高続出。ナスダック始めＮＹも１２日を安値に１３日にようやく反発。
５月１５日付レポートで「上昇に向かう」と予想した通り日経２２５は１８日にかけ２万７０５３円へ上昇したが、１８日に急反落したＮＹが２０日にかけ一段安。ＮＹダウに続きＳ＆Ｐ５００、ナスダックも１２日安値を更新した後、切り返し急。長い下髭を形成。
５月２２日付レポートで「ＮＹが底打ち反転に向かい、東京も上昇に向かう」と予想した通り、ＮＹは２０日を底値に２７日にかけ急反騰となったが、東京は伸び悩み。
５月２９日付レポートで『短期的にいったん調整も予想されるが、中期的には「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」に基づく２０２２年全体相場予測の「５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇」の通り、上げ下げしながら８月１０日・１２日前後まで上昇が続く』と予想。６月３日にかけ日経２２５が２万７７７６円へ上昇。
６月５日付レポートで『短期的にいったん調整も予想されるが、中期的には「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」に基づく２０２２年全体相場予測の「５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇」の通り、上げ下げしながら８月１０日・１２日前後まで上昇が続く』と予想。日経２２５は９日にかけ２万８３８９円へ上昇。３月２５日に付けた戻り高値を更新したが、ＮＹが９日より急落。
６月１０日のＮＹ株式市場が大幅続落。５月消費者物価指数が前年比８.６％と事前予想も上回った事を嫌気。６月ミシガン大消費者信頼感指数速報値も過去最低を記録。
シカゴ日経平均先物は２万７３２５円で終了。ドル／円終値１３４.４２円。
今週は、短期的に調整を余儀なくされようが、中期的には「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」に基づく２０２２年全体相場予測の「５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇」の通り、上げ下げしながら８月１０日・１２日前後まで上昇が続くと予想する。
６月１４日～１５日に米ＦＯＭＣ。１６日～１７日に日銀金融政策決定会合。
５月２２日付レポートで以下の通り解説。
『 ＮＹが予想に反し５月２日安値に続き１２日安値も更新してしまい、既に「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」と異なってきたが、２０日に長い下髭を形成した事もあり、今週はＮＹが底打ち反転に向かおう。
私の「同未来予測チャート」には、ＮＹの５月５日と１８日の約１０００ドル安が無く、５月２日を大底に数日上昇・数日下落のジグザグを繰り返し右肩上がりになっている。
５月２０日と２日では１２日もズレており、短期的には「同未来予測チャート」が当てにならず、底打ちにならない可能性も否定できないが、１７日高値からの短期的日柄により、ＮＹも一旦は反発に転じよう。
数日上がった後、今度下がってきた時に今回の安値を今度こそ割らない事が肝要。
東京の方は、ＮＹ安による５月１９日の急反落が少し大き過ぎる初押しみたいな感じになって２０日の反発から、今週ＮＹさえ確りしてくれたら、１８日高値を更新していけよう。
この間、円急落もあって、ドル換算日経平均チャートは昨年２月高値２８９.７ドルから５月１０日安値１９８.５ドルへ３２％も下落。海外から見れば既に２万９４０円まで売られたレベル。 』
４月１７日付けレポートより以下の通り解説。
『 「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」では、今週前半高後、後半安。来週も前半高後、後半安を繰り返し、年末年始からラジオ等でもお伝えしてきた５月１日前後を迎え、底打ち反転。５月から８月まで３カ月間上昇した後、８月から１０月にかけ２カ月間下落。１０月から１２月末まで上昇となっている。
４月２７日～２８日に日銀金融政策決定会合。２９日から東洋占星術の八専開始。５月１日の日曜日が新月でラマダン終了。日本がゴールデンウィークで３連休中の３日～４日に米ＦＯＭＣ。八専終了が１０日。１１日に水星逆行開始。
「同未来予測チャート」に基づく中期予想は、５月２日前後から８月１０日前後まで上昇。８月１２日が満月。道中見極めつつ「１２日前後まで上昇」にするかも。
その後は、８月１０日前後から１０月１６日前後まで下落。１０月１６日前後から１２月末大納会まで上昇になっている。
ラジオ等でも既報の通り、「同未来予測チャート」の来年２０２３年は、大発会前後を高値に秋まで下落する事になっている。これは、米国債の逆イールドが発生すると１、２年後に景気後退に陥るアノマリーと合致している。先日、米国で１０年国債利回りが２年国債利回りを下回る逆イールドが発生したのが４月初め。来年秋は約１年半後となる。 』
昨年１２月１２日付レポートよりお伝えしてきた２０２２年全体相場予測は、「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落。３月末・４月初めにかけ上昇。５月初めにかけ下落。８月上旬にかけ上昇。１０月中旬にかけ下落。１２月末にかけ上昇」。
｢１月下旬にかけ上昇」は外れたが、１月１６日付レポートで予想した「週初高で始まった後、１月２０日前後から下落に転じる」は、ほぼ的中。
「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落」は、１月２３日付レポートで「１月２６日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。１月３０日付レポートでいったん１６日ほど前倒しになったと判断して日柄計算し、２月１日前後からリバウンドに向かうと予想。
２月６日付レポートより、２０２２年全体相場予測を「１月前後より下落。２月前後から上昇。４月前後より下落。５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇。１０月前後にかけ下落。１２月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。
日経２２５、ＴＯＰＩＸ、独ＤＡＸ、インドは２月２４日前後安値を割って予想に反し３月９日前後にかけ一段安となったが、ＮＹはナスダックのみ２月２４日前後安値を若干更新したものの、ＮＹダウとＳ＆Ｐ５００は２月２４日安値を割ることなくロシアのウクライナ侵攻による「砲声は買い」となって予想通りいったん底打ち反転。
２０２０年１２月２０日付レポートよりお伝えしてきた２０２１年全体相場予測は、「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整。４月前後から再上昇。一段高へ。５月前後を高値に下落。６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高。１０月前後をダブルトップに下落。１１月前後より再上昇」。
「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整」は的中。
「４月前後から再上昇。一段高へ」は、史上最高値を更新したＮＹは的中したが、東京は外れた。
「５月前後を高値に下落」は的中。
「６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高」は、ＮＹが完全的中。東京は日経２２５とマザーズ指数が８月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、７月２７日にかけ青天相場が続いた東証２部指数は９月１０日に史上最高値を再び更新。ＴＯＰＩＸも５月１３日安値を割らずに８月陽線。９月３日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経２２５も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点９月１４日に年初来高値を更新。
「１０月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「１０月前後下落」は的中。
「１１月前後より再上昇」は、ＮＹが的中したが、東京は大納会を３万円大台引け成らず、外れた。
２０１９年１２月１５日付レポートよりお伝えしてきた２０２０年全体相場予測は、「２月前後に調整もあろうが６月前後にかけ上昇継続。６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」。
当初的中したかに見えた「２月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、３月１３日と１７日に個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出し、マザーズが１３日を、ＴＯＰＩＸが１７日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した１万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「６月前後にかけ上昇継続」は的中した。
「６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経２２５が２０１８年１０月に付けた２０１２年１１月以降の高値を更新。ＮＹダウも年末年始に予想した３万ドルの大台乗せ果たした後、日経２２５が予想通り１２月３０日大納会を２万７０００円台に乗せてほぼ高値引けとなった。
（２）２０２２年相場予測「１月前後より下落。２月前後から上昇。４月前後より下落。５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇。１０月前後にかけ下落。１２月末にかけ上昇」
２０１２年１１月１４日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、１４日の夜間取引寄付より日経２２５先物オプションコールを買い推奨した後、翌１５日朝方より「かねてよりお伝えしてきた２０１２年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。１９０５年５月２７日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。
私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート（１９２９年世界恐慌時のＮＹダウ暴落チャート、１９１９年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート）と世界各国の人口動態（人口ピラミッド）を独自分析した結果、２００３年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。
【１９８９年末を高値としたバブル崩壊から約１３年後の２００３年春を大底に２００７年春にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２００７年夏以降、調整色を強め急落。
２００８年春にかけ下落が続いた後、２００８年春を底に２００８年末にかけ急反発。２００８年末を戻り高値に２００９年春にかけ調整した後、２００９年末にかけ切り返し。２０１０年中盤に再び急落。小戻した後、２０１２年春にかけジリ安。
２０１２年春を大底に２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２０１６年中盤を高値に秋にかけ急反落。２０１９年にかけボックス相場が続いた後、２０１９年中盤から２０３６年初めにかけ上昇】
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
２. 今週の注目銘柄
東証Ｐ３６２７ ＪＮＳホールディングス （６月１０日終値４６２円）
【６日続伸。底値圏離脱のチャート形成に。ソースネクストに続く「ポケトーク」株主のインバウンド関連大穴株かつ、シンワワイズ、東京通信に続く「メタバース参入表明」候補株として、大化けに向かう可能性秘める】
ソースネクストに続く「ポケトーク」株主のインバウンド関連大穴株として、6月7日の417円より買い推奨。
通信サービスのデバイスをプラットフォームやソフトもトータルで提供するコネクテッドソリューション事業、企業のDX化を支援するビジネスイノベーション事業、知育・教育、健康、マネー、エンターテインメントなどをDX化するライフデザイン事業を展開。
メタバース関連本命格7974任天堂の「Nintendo Switch」のコンテンツサービスも手掛け、メタバース向けVRも視野に。株主第3位にNTTドコモ、4位にシャープが名を連ねる。
2023年2月期最終利益が前期比49％減の1億8000万円予想。予想EPS15.08円。6月8日前引け値445円で今期予想PER29.5倍ながら、4344ソースネクスト急騰に沸く「ポケトーク」の株主。PBR0.92倍。時価総額52.2億円。
2月14日に、AI通訳機及び翻訳サービスを提供するポケトーク社の第三者割当増資引受けによる出資を発表。
ハードウェア製造事業を展開する連結子会社のJENESISは、ポケトーク社が販売するAI通訳機 「POCKETALK」のシリーズ製品である「POCKETALK W」や「POCKETALK S」、および関連アクセサリ製造を手掛け、中国・深圳を拠点とするJENESISの子会社は、「POCKETALK S」の中国代理店販売権を取得。EC販売を中心とした拡販に取り組むなど、同製品の事業を製造から販売まで広く支援してきた。
6月2日に、バリューデザインと共同で、「道頓堀今井」へ独自Pay「今井倶楽部カード」およびスマートフォン向け公式アプリの提供開始を発表。
5月19日に、バリューデザインと共同で、高級食パン専門店「あせる王様」「産まれたてのライオン」へ独自Pay「ワールドベーカリーメンバーズカード」の提供開始を発表。
5月12日に、子会社のネオスが、昨年7 月に発売し累計出荷数30万本を超えるヒットとなったNintendo Switchソフト【クレヨンしんちゃん 『オラと博士の夏休み』 ～おわらない七日間の旅～】のアジア版を台湾、香港、韓国で発売し、早くも出荷数10万本突破と発表。
6日続伸により、底値圏離脱のチャート形成に。
4344ソースネクストに続く「ポケトーク」株主のインバウンド関連大穴株かつ、2437ShinwaWise、7359東京通信に続く「メタバース参入表明」候補株として、大化けに向かう可能性秘める。
4344ソースネクストが6月9日にかけ287円へ急騰。2月24日安値142円から2倍高。
5月26日に、子会社のポケトークがAI通訳アプリ「ポケトーク」を、週額120円、月額360円、年額3,600円で全ユーザーへ提供開始すると発表。本アプリはAI通訳機「ポケトーク」をより身近なスマートフォンで使えるようにしたもの。通訳機の「ポケトーク」と同様の分かり易いユーザーインターフェイスと70言語を音声・テキストに翻訳し、12言語をテキストのみに高い精度で翻訳する。
6月1日には、AI通訳機「POCKETALK（ポケトーク） W」250台を関西国際空港に寄贈すると発表。
「江戸バース」でメタバース関連の大本命に成長した2437ShinwaWiseが、6月9日にかけ879円へ急騰。5月12日安値387円から2.3倍高。1月20日安値294円から3倍高。
3810サイバーステップ、4777ガーラなどメタバースと親和性高いゲーム関連の買い人気が続く中、メタバース参入を表明した7359東京通信などが相次いでS高交え急騰。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ８２２６ 理経 （６月１０日終値３６１円）
【急発進。日米首脳会談で益々現実味を帯びてきた防衛費増額の宇宙・防衛関連大穴かつ、ピクスタ、東京通信に続く「メタバース参入表明」候補の低位・低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める】
６月３日の２８０円より防衛関連大穴株として、買いと予想。２８５円へ。底値圏離脱のチャート形成に。
６月５日付レポートより以下の通り解説。
『 衛星通信を始め世界の最先端技術や先進的製品を核に輸入販売する商社。官公庁・大学向け強い。
防衛省向けレーダー用電子部品、火器向けナイト・ビジョン（画像増幅・暗視単眼鏡）、ホログラフィック・ウェポン・サイト（ホログラフ式照準具）、ウクライナ戦争で大活躍のドローンなどを手掛ける防衛関連大穴株。衛星通信情報伝送システムで宇宙関連。ＶＲ・３Ｄ関連でメタバース予備軍と材料性豊富。
２０２３年３月期最終利益１億１０００万円予想は前期比２１％減。予想ＥＰＳ７.２８円で今期予想ＰＥＲ３７.６倍と割高ながら、ＰＢＲ０.９３倍。時価総額４２.５億円。既に、製造設備用センサー部品および防衛省向け案件増加。連結子会社のエアロパートナーズも防衛省の売上増加。
５月１０日に、ＡＣＳＬ社およびＶＦＲ社と、ＡＣＳＬ製国産ドローン「ＳＯＴＥＮ（蒼天）」をバーチャル上に再現し、操縦訓練を可能とするＳＯＴＥＮバーチャルトレーナーの開発を発表。
４月１９日に、ａｘ社と新規販売代理店契約を締結し、最新のＡＩ機能を導入するための環境を提供。あらゆるデバイス上でＡＩの活用を可能とするソリューション「ａｉｌｉａ（アイリア）」の販売開始を発表。
３月１６日に、ＭＳ＆ＡＤインターリスク総研と、水害リスク調査において使用する拡張現実（ＡＲ）技術を搭載した専用タブレット端末を共同開発したと発表。
３月１５日に、日本最大級のデジタル教育施設「ＲＥＤＥＥ（レディー）」内でＨＴＣ CorporationのＶＲ体験ができる「HTC VIVE（エイチ・ティー・シー・ヴァイヴ）ＶＲ体験エリア」に、ＥＧ社が国内総代理店を務めるＫＡＴＶＲ社製の歩行型ＶＲデバイス「KAT WALK（キャットウォーク）」と連携した「歩行型避難体験ＶＲ」を開発・提供したと発表。
２月８日に、オーイーシー社と、低軌道衛星および宇宙ＶＲを始めとした宇宙関連ビジネス並びに長距離無線ＬＡＮ（ＦＷＡ）の活用を始めとする観光活性化、防災等地域課題に対する提案において、事業創出・展開、相互技術支援を行う事を目的に戦略的業務提携契約を締結したと発表。
５月２３日の日米首脳会談で日米同盟の抑止力と対処力の早期強化を確認。岸田首相が日本の防衛力を抜本的に強化するため防衛費増額を表明。
５月２０日に首相官邸で開かれた宇宙開発戦略本部の会合において、多数の小型衛星を星座（コンステレーション）のように展開する観測網で中露や北朝鮮が開発する極超音速兵器の探知・追尾に活用できる「衛星コンステレーション」の早期構築が盛り込まれ、岸田首相は「衛星コンステレーションを構築するため、人工衛星を多数打ち上げていく必要がある。ロシアのロケットが活用できない中、ロケットの打ち上げ能力を拡充し、複数の人工衛星を同時に高い頻度で打ち上げることを可能とする」と言及。
５月２３日の日米首脳会談で益々現実味を帯びてきた防衛費増額の宇宙・防衛関連大穴かつ、ピクスタ、東京通信に続く「メタバース参入表明」候補の低位・低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘め、買いと予想する。
３８１０サイバーステップ、４７７７ガーラなどメタバースと親和性高いゲーム関連の買い人気が続く中、メタバース参入を表明した３４１６ピクスタ、７３５９東京通信が相次いでＳ高交え急騰。
７３５９東京通信が、２日連続Ｓ高交え６月３日にかけ１２８８円へ急騰。５月３０日安値５９４円から２.２倍高。３１日引け後に、メタバース分野での事業展開に向けたコンテンツ開発会社への出資を発表。
３４１６ピクスタが、５月３１日にＳ高交え６月１日にかけ１７３９円へ急伸。５月３１日９時に、メタバースなどの仮想現実世界やゲームCG、Vチューブのアバターなどを誰でも簡単に作れる新サービス「3DCGオンデマンド」開始を発表。
３８１０サイバーステップが、再びＳ高連発で６月３日を８７３円Ｓ高買い気配で大引け。４月１９日安値３４７円からＳ高連発で２６日にかけ７６８円へ２.２倍高演じた後、急反落。５月２５日安値４０７円から切り返し。
４７７７ガーラが、Ｓ高交え６月２日にかけ５０２円へ急騰。５月１７日安値１８７円から２.７倍高。
今年２０２２年は、世界初の民間月面着陸が実現するか注目される年。米国のAstroboticとIntuitive Machines、日本のispaceなどが民間による月面探査を予定している。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）も、「OMOTENASHI」と「SLIM」で月面着陸を計画。成功すればもちろん日本初。
昨年７月１５日に、民間初の月探査計画「HAKUTO-R」を進める日本の宇宙ベンチャーispace（アイスペース）が、来年打ち上げる月着陸船の組み立てを始めたと発表。
HAKUTO-Rとは、ispaceが２０２３年までに行う２回の月探査ミッションを統括するプログラム。独自のランダーとローバーを開発し、２０２２年に月面着陸と２０２３年に月面探査の２回のミッションを行う。SpaceXのFalcon9を使用し、それぞれ２０２２年、２３年に打ち上げを行う予定。
１０月２６日には、三菱重工が準天頂衛星「みちびき初号機後継機」を搭載したH-IIAロケット44号機の打ち上げに成功。
岸田政権も、高精度測位を可能とする準天頂衛星システムについて、２０２３年度を目途に７機体制の確立、後継機開発整備及び機能・性能向上、これに対応した地上設備の開発・整備・セキュリティ強化を着実に行うのを始め、安全保障や経済社会で宇宙の重要性が高まる中、小型衛星コンステレーション等“衛星・ロケット新技術”の開発や、政府調達を通じたベンチャー支援、衛星データの利活用促進、産業を含めた“月面活動に必要な技術”の開発等により、宇宙産業市場の倍増を目指す。宇宙デブリ対策に取り組み、世界に貢献する。
また、２０２４年に有人月面着陸を目指し、２０２８年までに月面基地の建設を開始するというNASAの「アルテミス計画」や、宇宙輸送システム等の宇宙航空、北極域研究船の建造等の海洋・極域など、研究開発・産業フロンティアを切り拓く取組みも推進。 』
６月８日の急発進から１０日にかけ３７０円へ一段高。
５月２３日の日米首脳会談で益々現実味を帯びてきた防衛費増額の宇宙・防衛関連大穴かつ、ピクスタ、東京通信に続く「メタバース参入表明」候補の低位・低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ７７１１ 助川電気工業 （６月１０日終値１２２０円）
【昨年来高値更新が続いた後、反落。島根原発２号機再稼働手続き完了の原子力発電関連かつ核融合発電関連で、上方修正の可能性も高まる業績急拡大予想・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める】
6月2日の1100円より原発関連・核融合発電関連銘柄として、買いと予想。3日にかけ1280円へ急伸。昨年来高値更新。
6月5日付レポートより以下の通り解説。
『 核融合関連機器や原子力関連機器を手掛ける熱に関する研究開発型メーカー。半導体製造装置にも使われる熱機器、真空装置や、温度センサー、超電導ケーブルなどＭＩケーブル、溶融金属機器、ナトリウム関連機器などを製造・販売。
2022年9月期最終利益が前期比61％増の3億2100万円予想。予想EPS54.70円。
6月3日終値1141円で今期予想PER20.9倍。時価総額67億円。
5月10日に発表した2022年9月期第2四半期純利益2億2800万円は、同通期最終利益3億2100万円予想に対する進捗率が71％に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第2四半期純利益2億2800万円を単純に2倍した4億5600万円が通期最終利益なら、前期比2.3倍増益で最高益更新。
仮に、第2四半期EPS38.96円を単純に2倍した77.92円が通期EPSなら、PER14.6倍に低下。
4月20日に、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構殿より「JT-60SA容器内センサー及びプラズマ対向機器の組立て」を受注したと発表。
核融合エネルギー早期実現のため、国際熱核融合実験炉(ITER)計画と並行して日本と欧州が共同で実施するプロジェクト「JT-60SA計画」における真空容器内にセンサー及びプラズマ対向機器の組立てを行う。
島根原発2号機再稼働手続き完了の原子力発電関連かつ核融合発電関連で、上方修正の可能性も高まる業績急拡大予想・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
6月2日、島根県の丸山達也知事が中国電力の島根原子力発電所2号機（松江市）の再稼働に同意すると表明。同原発は県庁所在地に立地。苦渋の決断となった。原子力規制委員会の安全審査は昨年9月に合格。地元自治体による再稼働可否判断手続きが進められていた。松江市は既に同意。中国電力にとって再稼働に必要な地元手続きが完了した初の原発に。再稼働は早くても2023年春以降の見通し。 』
6月6日にかけ1312円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、10日にかけ1184円へ反落。
島根原発2号機再稼働手続き完了の原子力発電関連かつ核融合発電関連で、上方修正の可能性も高まる業績急拡大予想・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ３８５６ Ａｂａｌａｎｃｅ （６月１０日終値３９３０円）
（１）３月１８日高値に迫る。米大統領令で東南アジア４カ国（ベトナム、カンボジア、タイ、マレーシア）から輸入される太陽光発電機器の新たな関税を２年間免除。ベトナム子会社に追い風
２０２０年１月２６日付レポートより以下の通り解説。
『 ２０１１年に建機商社ＷＷＢを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。２０１８年１０月に東証マザーズから東証２部に市場変更。
現在は、ＥＳＧ（環境対応・社会責任・企業統治）とＳＤＧｓ（２０１５年９月の国連サミットで採択された２０３０年までに実現すべき持続可能な開発目標）の推進を目標に掲げ、売上の約９割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、ＩＴ事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。
２０２０年６月期売上高前期比２０％増７２億円、営業利益前期比２９％減の４億３０００万円、最終利益前期比１５％減の２億６７００万円予想。予想ＥＰＳ５１.７２円。
会社四季報で、２０２１年６月期最終利益４億５０００万円予想。予想ＥＰＳ８７.２円。
１月２４日終値８６１円で、今期予想ＰＥＲ１６.６倍。四季報で来期予想ＰＥＲ９.９倍。割安に。
２０１７年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。
２０１８年３月、カンボジア政府と２００～３００ＭＷの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。
２０１８年４月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、２０１９年度売上１１０億円。２０２０年度売上１８０億円目指し、ベトナムでのＩＰＯと連結組入れを検討。
２０１８年８月１４日に策定した中期経営計画で、２０２１年６月期売上高８２億３１００万円、営業利益６億１９００万円目標。２０３０年までに国内と海外で自社保有発電所１０００ＭＷ目標。
１０代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが１月２１日～２４日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。
２０１１年１１月安値７０円から２０１３年８月にかけ１２０１円へ１７.２倍高演じたテンバガー銘柄。
２０１５年８月安値２０４円から２０１７年３月にかけ１６３０円へ８倍高演じた実績も。
今回も大化けに向かう可能性秘める。 』
新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。１月３０日安値７０５円から切り返し。２月６日にかけ８３５円を回復。
２月１４日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、１８日にかけ９６９円へ急伸。
３月１日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、２月２８日にかけ６０３円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、５日に８９０円２日連続Ｓ高。３日に発表したスプレー型光触媒抗菌･抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、５日に発表したマスク無料配布を好感。
３月１５日付レポートで「１３日にかけ４５８円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。１６日の４５９円、１７日寄り付き４３８円でも買い推奨。一時５０８円へ上昇した後、１９日にかけ４２０円へ一段安。
３月２２日付レポートで「１９日終値円で予想ＰＥＲ８.３倍。ＰＢＲも１.１２倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。２３日の４１８円を安値に切り返し。４月２２日にかけ６７７円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
５月２７日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、２８日に一時６８８円へ急伸。６月４日にかけ７３２円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、１２日にかけ再び５５２円へ下落。
６月１５日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、１６日にＳ高交え、１７日にかけ８１７円へ急伸。
７月２日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は１日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時Ｓ高を交え３日にかけ８８５円へ急伸。戻り高値を更新。
７月６日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が８.６８％から９.８５％に増加。９日にかけ９５３円へ一段高。
７月２１日に、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」の三号会員（民間企業等）として加盟したと発表。２２日にかけ１０６５円へ一段高。戻り高値更新が続き、１月２１日に付けた年初来高値１０９０円を射程Ｊ距離内に捕らえる。
７月２２日引け後に、連結子会社のＷＷＢが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額１３億４０００万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズが紀陽銀行を引受先とするＣＳＲ私募債（無担保社債/銀行保証付）を発行すると発表。２８日にかけ１０９６円へ一段高。年初来高値更新。
８月３日に１１２６円へ一段高。年初来高値を再び更新。
８月１４日引け後に本決算発表。２０２０年６月期最終利益が前期比３３％減の２億１１００万円。ＥＰＳ４０.９１円。２０２１年６月期最終利益も前期比９％減の１億９１００万円予想。予想ＥＰＳ３６.９５円。
これを嫌気し、８月１７日に７４３円、２５日に７４２円、９月８日に７４３円へ下落。１８日にかけ８４６円回復。
９月１８日発売の会社四季報秋号で、２０２２年６月期最終利益３億８０００万円予想。予想ＥＰＳ７３.５円。１８日終値８２０円で四季報予想の来期予想ＰＥＲ１１.２倍。
１０月２日にかけ９４３円へ再上昇。
１０月５日引け後に、子会社ＷＷＢの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。
２０２０年６月期売上高を前回予想の６０億円から２００億円に、最終利益を前回予想の１億９１００万円から３億１１００万円に上方修正。ＥＰＳも６０.２１円に。
これを好感し、１０月１４日にかけ１９２１円へ急騰。２１日にかけ２０２６円へ一段高。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として１１月６日にかけ２０２８円へ一段高。高値更新。
１１月８日付レポートより以下の通り解説。
『 「２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、１０月２６日の所信表明演説で「２０５０年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤは、１１月６日にかけ３７４５円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１１月に付けた上場来安値１７円から２２０倍高に。 』
１１月１３日引け後に発表した２０２１年６月期第１四半期決算を好感し、ＰＴＳで一時２３７０円へ一段高。年初来高値を再び更新。
２０２１年６月期第１四半期純利益１億９２００万円は、同通期最終利益３億１１００万円予想に対する進捗率が６２％に達し、上方修正の可能性高まる。
１１月１７日にかけ２７３８円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から６.３倍高に。
第三者割当増資発行（払込期日１２月１１日。発行価額２０６８円。調達額約２億２４１７万円）を発表した１１月２５日に、四季報オンラインが上方修正。２０２２年６月期最終利益を、前回予想の３億８０００万円から６億円予想へ大幅上方修正。予想ＥＰＳも１１３.１円に。四季報予想の来期予想ＰＥＲ２９.８倍に急低下。
これらを好感し、１１月３０日にかけ３５６５円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から８.１倍高演じた後、さすがに調整。１２月１０日の２１４５円を安値に切り返し急。
２０２１年１月８日にかけ４８９５円へ一段高。２００７年１０月に付けた上場来高値４３３３円を更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１１.２倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。１月１８日にかけ３６３０円へ。
全体相場急落の煽り受け下落。２月１日の３３１０円を安値に切り返し。２月３日に３９１５円へ。
２月１５日に発表した業績の上方修正を好感。Ｓ高交え、１８日にかけ５７５０円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１３.１倍高演じた後、さすがに調整。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の３億１１００万円から４億３０００万円に上方修正。予想ＥＰＳも８０.９７円に。２月１９日終値５０３０円で今期予想ＰＥＲ６２.１倍。割安とは言えないが、１５日に発表した２０２１年６月期第２四半期純利益３億４８００万円は、同通期最終利益４億３０００万円予想に対する進捗率が８０.９％に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第２四半期純利益３億４８００万円を単純に２倍した通期最終利益６億９６００万円は、前期比３.３倍増益。仮に、第２四半期ＥＰＳ６７.２６円を単純に２倍した通期ＥＰＳ１３４.５２円で試算すると、２月１５日終値３９００円でＰＥＲ２９倍に低下。
３月１９日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.０７％に達し、新たに５％を超えた事が判明。これを好感し、４９３０円へ。
３月１９日に発売された会社四季報春号で、２０２２年６月期最終利益７億円予想。予想ＥＰＳ１３２.５円。３月２６日終値４８７０円で来期予想ＰＥＲ３６.８倍に低下。
３月２６日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する４月２２日～２３日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む４０カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、４月２日にかけ５３００円へ再上昇。
４月４日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、９日にかけ５８８０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２３日にかけ７３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１６.７倍高演じた後、調整。
（２）引き続き、「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストは５３３倍高に
５月１１日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.１７％から９.１４％に減少。
５月１４日引け後に決算発表。２０２１年６月期第３四半期純利益５億８２００万円は、据え置いた同通期最終利益４億３０００万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期ＥＰＳ１１１.７０円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１４８.９３円で試算すると、ＰＥＲ４３.３倍に低下。
５月１９日の４４０５円を安値に切り返し。６月１７日にかけ５５６０円へ再上昇。
６月１８日発売の会社四季報夏号が、２０２２年６月期最終利益７億６０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１４３.３円。１８日終値５０３０円で来期予想ＰＥＲ３５.１倍に低下。
７月１日にかけ６３７０円へ再上昇。５日の５５１０円を安値に切り返し。
悪地合いの中、逆行高続き、７月３０日にかけ７２００円へ再上昇。上場来高値に迫る。
８月４日に、子会社のＷＷＢが開発を進めてきたＷＷＢ河口湖太陽光発電所の売電開始と、１０億２０００万円の特別利益計上を発表。
８月５日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.２６％から１.２８％に減少。これを嫌気し、６日に５８３０円へ下落。
８月１６日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、１７日の４８８０円Ｓ安売り気配を安値に切り返し急。２４日にかけ５７６０円を回復。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の４億３０００万円から５億３７００万円へ上方修正。
グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、ＩＴ事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開
２０２２年６月期最終利益は前期比５９％増の８億５８００万円予想。予想ＥＰＳ１６１.６９円。２０日終値５６００円で今期予想ＰＥＲ３４.６倍。
９月１４日にかけ６３１０円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、１０月１４日にかけ４９８５円へ下落。
１０月１８日引け後に、中期経営計画を発表。２０２３年６月期売上高４８０億円、営業利益２４億円、経常利益２０億円、２０２４年６月期売上高５９０億円、営業利益３６億円、経常利益３１億円を目指す。
これを好感し、１０月１９日にかけ５９３０円へ上昇。
１０月２２日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日１１月８日。発行価格５１６２円。発行新株式数１５万３００株。調達資金の額７億７５８４万８６００円。
１０月２４日付レポートで以下の通り解説。
『 政府も２２日に閣議決定した「第６次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「２２～２４％」から「３６～３８％」へ大幅上方修正した。
１０月３１日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）も開幕。
三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』
１０月２８日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。
全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。３日にかけ３６２５円へ急落。
１２月５日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。７日の３５５５円を安値に切り返し。
４１２５円を回復した１２月８日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第２２回新株予約権（有償ストックオプション）発行を発表。発行価格４６１０円。
税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。１７日にかけ３１７０円へ。
会社四季報新春号で、２０２３年６月期最終利益が１１億円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ１９８.６円。
１２月１９日付レポートでも「買い場」と予想。２１日の３０８０円を安値に切り返し。２２日に３６６０円を回復。
全体相場急反落の煽り受け年明け１月２１日にかけ１９７３円へ一段安ながら、今期予想ＰＥＲ１５倍割れ。
今年１月２３日付レポートで「改めて買い」と予想。
１７２９円で引けた１月２７日大引け間際と２８日寄り付き１７６６円より買い推奨。
１月３０日付レポートでも買いと予想。３１日引け後に２０２２年６月期売上高の上方修正を発表。
２月１日にかけ２１９９円を回復。
２月１４日に発表した２０２２年６月期第２四半期決算で、同通期最終利益８億５８００万円予想を据え置き。
２月２１日に、６３３４明治機械に対する公開買付け開始および資本業務提携と、パキスタン大使館を訪問し再生可能エネルギー市場の情報交換などを行ったと発表。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって２月２４日の１５６１円を安値に切り返し。３月３日にかけ２３６６円を回復。１８日にかけ４０９０円へ急反騰。
２９９７円へ急反落した３月２４日引け後に、同社の連結子会社Ａｂｉｔが、国内で電子認証技術に強みを持ち、システム開発や企業のデジタル化支援等を営むデジサイン社の発行済株式の全株式を取得し、買収したと発表。
３月２５日引け後にも、連結子会社のＷＷＢ社が新設ＳＰＣである合同会社ＷＷＢソーラー０３を通じて自然エネルギー等による発電事業及び当該管理・運営並びに電気の供給、販売等に関する事業を営む日本未来エナジー社、Ｊ.ＭＩＲＡＩ社の買収を決議したと発表。２９日の２７５６円を安値に切り返し。
３月３０日１３時に、グループ会社の日本光触媒センターが６３８１アネスト岩田および同子会社Ａ＆Ｃサービスとの間で業務提携したと発表。
同日引け後には、子会社のＷＷＥが千葉銀行とＳＤＧsリーダーズローン融資契約を締結したと発表。
これらを好感し、４月５日にかけ３４５５円へ再上昇。
４月７日引け後に、子会社ＷＷＢが開発を進めてきた那珂市太陽光発電所、蔵波太陽光発電所が系統連係し売電を開始したと発表。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が再度買い場」と予想。２７日の２０４６円を安値に切り返し。２０５３円へ売られた５月２日に続き、２０９８円へ売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。Ｓ高交え１９日にかけ３４１５円へ再上昇。
６月６日に、バイデン大統領が米太陽光発電を支援する大統領令を発令。太陽光パネルなどクリーンエネルギー国内生産を支援するため「国防生産法」を発動。また、東南アジア４カ国（ベトナム、カンボジア、タイ、マレーシア）から輸入される太陽光発電機器の新たな関税を２年間免除。
同社のベトナム子会社に追い風吹き、６月１０日にかけ４０８０円へ。３月１８日高値に迫る。
引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤが、昨年１１月１９日にかけ６９４０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２００８年１１月に付けた上場来安値１３円から５３３倍高に。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が、７月よりレーティングを新規Ｂｕｙでカバレッジ開始。目標株価を７０００円に設定。
９５１９レノバも、９月１３日にかけ６３９０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１７年８月に付けた上場来安値２４７円から２５.９倍高に。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
他の銘柄については、５月２９日付レポート参照。
免責条項：本レポートは、あくまでも情報提供を目的としたもので、投資その他の行動を勧誘するものではありません。掲載された情報の完全性、正確性について、弊社は保証しません。本情報に基づいて投資を行った結果、何らかの損害が発生した場合でも、弊社は一切責任を負いません。いかなる情報においても、銘柄選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、投資家ご自身の判断でなさるようお願いします。また、本情報の内容は、予告なく変更・削除される場合がありますので、ご了承ください。（株）新生ジャパン投資