今週の投資戦略
1. 今週の東京株式市場
(1)予想通り10月3日を安値に切り返し急。6日にかけ4連騰。5日の小反落から6日に早くも続落のNY安もあって7日は反落。今週は週初安からいったん切り返し下げ渋ったとしても、来週にかけ3段下げに向かうと予想する
東京株式市場は、6月12日付レポートで『短期的に調整を余儀なくされようが、中期的には「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」に基づく2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇」の通り、上げ下げしながら8月10日・12日前後まで上昇が続く』と予想。NYの5月20日安値更新受け、日経225が6月17日にかけ2万5720円へ急落。
6月19日付レポートで「上昇に転じる」と予想した通り、日経225は20日の2万5520円を安値に切り返し。24日にかけ2万6519円へ上昇。NYも16日・17日を安値に反転。24日にかけ上昇が続いた。
独仏伊3カ国の首脳が6月16日にウクライナのキーウを訪問。ゼレンスキー大統領と会談した事から、マーケットに「早期和平の可能性」が広がり、原油が急落。平常時の原油急落は景気後退を意味し、一般的には株式市場にマイナス要素だが、高インフレ抑制のため利上げ拍車局面にある今は、原油安こそ株式市場にとって1番のプラス材料と思われ、その筆頭であるNYの株高に期待した。
ところが、6月23日まで戻りが鈍く、台湾と韓国の下げが止まらない事から、このタイミングでウクライナの件が早期和平するには、東部とクリミア半島の割譲が条件となり、それは中国の台湾侵攻や北朝鮮の韓国侵攻を助長。特に2024年前後の中国による台湾侵攻が決定的になるのを嫌気しているのか深読みせざるを得ない場面もあったが、ライブ中継会員で「今夜のNYは1000ドル高せねばならない」と指摘した24日のNYダウが823ドル高の急伸。ナスダックは出来高も伴い、ようやく少なくとも一旦は底打ち感の得られる展開となった。
6月26日付レポートで『短期的に上昇一服も予想されるが、中期的には「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」に基づく2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇」の通り、上げ下げしながら8月10日・12日前後まで上昇が続く』と予想。日経225は28日にかけ2万7062円へ上昇が続いた後、NY安の煽り受け7月1日にかけ2万5841円へ下落。八専開始の6月28日よりNYが急落した格好。
7月3日付レポートで「前週末にかけ下げた事もあり、テクニカル的には上昇が予想されるも、ちょうど八専終了の前日となる7月8日にかけ1兆円程度のETF分配金捻出売りが出るため、調整を余儀なくされる可能性高く、NY高に期待」と指摘。日経225は伸び悩んだが、ナスダックが8日にかけ5日続伸。ライブ中継会員で指摘してきた6月27日の戻り高値も更新。
7月10日付レポートで「前週末にかけ上げた事もあり、テクニカル的には調整が予想されるも、八専明けの上昇に期待」と指摘した後、急反落となった12日のライブ中継会員で「米6月消費者物価指数が発表される13日前後を安値に上昇に転じる」と予想。NYが13日、14日と連日朝安から切り返し、日経225は15日にかけ小幅に3日続伸。下値切り上げ型の三角保ち合い形成となった。
ドル/円が139円台に。原油は一時90ドル台割れ。
7月18日付レポートで「三角保ち合い上放れに向かう」と予想した通り、22日にかけ日経225が2万7952円へ7連騰。6月9日に付けた戻り高値2万8389円を射程圏内に捉えた。NYも戻り高値更新。
7月24日付レポートで「上昇一服からFOMCの結果が出る7月27日以降より再上昇に向かう」と予想した通り、日経225が27日の2万7525円を安値に切り返し。28日に2万8015円へ上昇。円急伸により伸び悩んだ感は否めないが、NYは29日にかけ3日続伸。戻り高値更新が続き、ナスダックが6月2日高値を更新。
7月31日付レポートで「週初高から上昇一服」と予想した通り、TOPIXは8月1日を高値に上昇一服。日経225は8月1日に2万7993円へ上昇。週初高から2日に2万7530円へ反落した後、切り返し。上昇一服から5日に2万8190円へ上昇。一足先に7月28日高値を更新。6月9日高値2万8389円を射程圏内に捉えた。
8月7日付レポートで「上昇に向かう」と予想した通り、日経225が12日を2万8546円で高値引け。6月9日に付けた戻り高値を更新。NYもナスダックに続き、S&P500とNYダウも6月初め高値を更新。
8月14日付レポートで「短期指標も過熱気味となり、週初高から少なくとも一旦は反落すると予想する。決算出そろい、ハイパーグロース株中心に個別材料株に期待」と指摘。17日にかけ日経225が2万9222円へ上昇。戻り高値更新が続いた後、反落。TOPIXも17日に戻り高値を更新した後、反落。NYは16日を高値に反落。
8月21日付レポートで『週前半安から週末にかけ切り返すと予想するが、8月14日付レポートでお伝えした通り、前半に大きな下げに見舞われた場合、「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)」の「8月12日前後を戻り高値に下げに転じ、下げ上げしながら10月16日前後かけ下落が続く」となる可能性が高まり、今週末にかけての切り返しは、下げ渋り程度になると予想され、まずは今週前半の下げ方を見極め』と指摘。日経225は24日にかけ2万8282円へ下落した後、切り返し。
同じく8月24日安値から切り返したNYは、ジャクソンホール会議のパウエルFRB議長講演を受け26日に急落。21日付レポートでも「転換日となるか要注意」と指摘した東洋占星術の「八専」開始と新月が重なる27日の前日に急落に見舞われた格好。
8月28日付レポートで「一段安から来週にかけいったんリバウンド転じる」と予想。日経225は9月2日にかけ2万7570円へ一段安。NYは9月1日にダウとS&P500が5日ぶりの小反発。2日は上昇後、5日にレイバーデーの3連休前もあって下落に転じ、ナスダックは結局6日続落となった。
9月4日付レポートで「いったんリバウンド転じると予想するが、メジャーSQを控える9月8日前後より再び下落に転じ、2段下げに向かう」と予想。3連休明けとなったNYが9月6日安値から反発に転じ、日経225も9月7日の2万7268円を安値に反転。9日にかけ2万8286円へ上昇。予想より数日遅れ結局、八専終了翌日の8日より反発した格好。
9月11日付レポートで「週初高から下落に転じ、2段下げに向かう」と予想した通り、NYが12日にかけ4日続伸後、13日より急落。日経225は13日の2万8659円を戻り高値に急反落。NYダウは9月6日安値を更新。一足先に2段下げに。
9月19日付レポートで「今週は下げが続いた後、9月22日前後を安値にいったんリバウンドに転じる」と予想。22日にかけ日経225が2万6955円へ下落。7日安値を割り込んでNYに続き2段下げに。
9月21日のFOMCで利上げの積極継続が示唆されたNYは23日にかけ4日続落。NYダウは6月17日に付けた年初来安値も更新。
ドル円が145円台に突入した9月22日に、政府・日銀が24年ぶりに為替介入を実施。
9月25日付レポートで「今週は週初安からいったんリバウンドに転じる」と予想。9月27日と29日に小戻す場面もあったが、30日にかけ日経225が2万5805円へ一段安。予想に反し下げが続いた。
9月23日を安値に28日にかけ小戻したナスダックも、29日の急反落により23日安値を早くも更新。NYダウとS&P500は6月17日に付けた年初来安値も更新。
10月2日レポートで「今週こそいったんリバウンドに転じる」と予想した通り、日経225が3日の2万5621円を安値に切り返し急。6日にかけ2万7399円へ4連騰。NY安もあって7日は反落。
NYは、9月30日を安値に反発したが、5日の小反落から6日に早くも続落となり、伸び悩み。
10月7日のNY株式市場は3日続落。9月雇用統計で失業率が予想以上に低下した事から、FRBによる積極的な利上げ継続観測が強まった。
シカゴ日経平均先物は2万6715円で終了。ドル/円終値145.38円。
10月10日15時30分の日経225先物が2万6570円で推移。
今週は、週初安からいったん切り返し下げ渋ったとしても、来週にかけ3段下げに向かうと予想する。
10月10日はスポーツの日で休場。12日にFOMC議事録。13日に米9月消費者物価指数が発表。
既報の通り、「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)」の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後を戻り高値に下落に転じ、10月16日前後かけ下落。10月16日前後から上昇に転じ、12月末大納会まで上昇となっている。
今のところ、日経225の底は3月9日。ナスダックが6月16日。3月9日と6月16日の中間点4月28日は、「未来予測チャート」の「底打ち5月2日」の1営業日前。日経225とナスダックの底が5月2日前後を真ん中に挟んで3ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析。
その後の戻り高値は、日経225が8月17日。ナスダックが16日。「未来予測チャート」の「戻り高値8月12日」との誤差は、日経225が3営業日。ナスダックが2営業日。
8月21日付レポートで以下の通り解説。
『 8月27日より東洋占星術の「八専」開始。9月7日終了。27日は新月でもあり、転換日となるか要注意。
東洋占星術の「八専」だけでは相場は当たらないが、コロナショックの大底を当てた2020年3月中盤が八専中。コロナショックの天井を1日の誤差なく当てた2021年9月14日が八専明け直後だった事は、記憶に新しいところ。
今週前半に大きな下げに見舞われなかった場合は、今週末にかけての切り返しが来週初めにかけ続き、8月17日高値更新から2022年全体相場予測「8月前後にかけ上昇」の8月前後で9月にかけ上昇が続く可能性も出てこよう。 』
8月14日付レポートで以下の通り解説。
『 昨年中よりお伝えしてきた「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)」の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている。
この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
今のところ、日経225の底は3月9日。ナスダックが6月16日。3月9日と6月16日の中間点4月28日は、「未来予測チャート」の底打ち5月2日の1営業日前。日経225とナスダックの底が3ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析したい。
今週予想通り週初高から反落した場合、大きな下げに見舞われない限り、来週は週初安から切り返す事になろうが、今週初めの高値を抜いて2022年全体相場予測「8月前後にかけ上昇」の8月前後で9月にかけ上昇が続くか、抜けずに「未来予測チャート」の「8月12日前後を戻り高値に下げに転じ、下げ上げしながら10月16日前後かけ下落が続く」となるか、見極めざるを得ない。 』
8月7日付レポートで以下の通り解説。
『 問題は、今週末8月12日以降。
昨年中より、『「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている』とお伝えしてきた。
この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
今のところ、日経225とTOPIXの底が3月9日。ナスダック6月16日。S&P500とNYダウは6月17日。マザーズ6月20日。
「未来予測チャート」の「5月2日前後」は外れたが、2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転」は「5月前後」が「4・5・6月」を意味し、ナスダック、S&P500、NYダウ、マザーズで的中。
「未来予測チャート」では、「8月12日前後から10月16日前後かけ下落」だが、その前の「5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇」の5月2日底値がナスダックで6月16日に1カ月半も後ズレしたので、8月12日以降も上げ下げしながら9月にかけ中期上昇が続く可能性がある。
7月暴落説を唱えていた「やんごとなき」連中も、ちゃっかり「当面上昇」に変節。
もちろん、株の未来予測に限っては、私に一日の長があり、私の「未来予測チャート」の通り8月12日前後から下げに転じる可能性も否定できない。
今週予想通り上昇が続けば、ちょうど短期指標も過熱し、8月12日前後から少なくとも一旦は警戒した方がいいか。 』
7月31日付レポートで以下の通り解説。
『 ドル円が一時132円台へ急落。円が急伸。
この間、円急落により特に5月末以降は明らかに米国株より日本株の方が強い展開が続いてきたが、円が急伸してきた7月28日より逆転。日本株より米国株の方が強くなってきた。
今週は短期的に週初高から上昇一服と予想するが、今週予想通り週初高から上昇一服となれば、来週は再び再上昇に向かうと予想する。
8月12日前後まで、米国株に牽引役を任せる事に。ナスダックに続き、S&P500とNYダウも6月初め高値を射程圏内に捉えた。
インフレ・利上げ推移にFRBとマーケットがようやく慣れてきた。私の未来予測チャートより1か月以上時間がかかってしまったが、日本株も、日経225で6月9日高値2万8389円更新に期待。 』
7月24日付レポートで以下の通り解説。
『 既報の通り「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」は、5月2日前後が今年の底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている。
この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
今のところ、日経225とTOPIXの底が3月9日。ナスダック6月16日。S&P500とNYダウは6月17日。マザーズ6月20日。
「未来予測チャート」の「5月2日前後」は外れたが、2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転」は「5月前後」が「4・5・6月」を意味し、ナスダック、S&P500、NYダウ、マザーズで的中。
2022年全体相場予測の「8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落」は、「8月前後から下落に転じ、10月前後にかけ下げが続く」を意味し、「8月前後から下落」に7月も入るため、安心できないが、まずは、「未来予測チャート」の8月12日前後まで上げ下げしながら上昇が続くと予想する。
「未来予測チャート」による昨年9月14日の天井が1日の誤差なく的中した事から、今年5月2日の底打ち的中にも期待が高まったが、外れてしまい、申し訳なく思っています。
昨年9月14日の天井が1日の誤差なく的中したのは偶然による奇跡で、今年5月2日の底打ちが連続して当たる訳なく外れて当然との誹りを受けざるを得ません。
どうやら弱気筋には、かねてより「7月暴落説」があった模様。
コロナ第7波を始め7月に起きた事を羅列すると、
7月6日、世界の人口を5億人まで削減する事を匂わせていると話題になった石碑「ジョージアガイドストーン」が爆破解体。
7月7日、イギリスのジョンソン首相辞任。オランダで農民大規模デモ。
7月8日、安倍元総理暗殺。
7月9日、スリランカ大統領辞任亡命。エストニア女性首相カヤ・カラックスが辞任表明。バチカンで大規模火災。
7月10日、アルゼンチンのブエノスアイレス大統領官邸襲撃。アムステルダムで巨大爆発。アメリカのオクラホマ天然プラント大爆発。中国で8000億円の預金封鎖。
7月10日~11日 米独政府専用機が都内へ。
7月14日、イタリア・ドラギ首相辞任表明。
7月18日、米大統領医療顧問トップのファウチ国立アレルギー感染症研究所長がバイデン大統領1期目任期満了2025年1月までに退任する意向。
7月19日、竹中平蔵氏パソナ会長退任発表。
その後も、メインテナンスで7月21日まで停止中のノルドストリーム1号(欧州のバルト海の下をロシアからドイツまで走る海底天然ガスパイプライン)が22日から再開されない可能性が囁かれていたようだが、今のところ「7月暴落説」は外れている。 』
7月1日付レポートで以下の通り解説。
『 今回の「八専」は、6月28日から7月9日。東京は八専開始の6月28日を高値に、NYは28日より急落。又しても八専が転換点に。
東洋占星術の「八専」とは、西洋占星術で言う「水星逆行」と同様、一般には大きな取引とか引越しとか結婚式を控えた方がいいと言われている期間のこと。
投資の世界でも、最近はアストロロジーとして西洋占星術のレイモンド・メリマン氏が有名。
「アノマリー」なんて言葉も普通に使われるようになったが、昔は長きにわたり「過去を研究しても未来は当てられない」が定説となり、株式投資の未来予測には悲しい歴史があった。
これまでに予測を的中させるため、あらゆる投資理論が展開されてきたが、「結局のところ、どこまで分析・研究しても、明日の株価が上がるか下がるかは、1/2の確率に過ぎず、テクニカル分析に科学的根拠はない、予測は不可能」という「ランダムウォーク仮説」や、「たとえ、株価の変動に何らかの規則性を見出し、過去の変動パターンを分析する事によって将来の変動を予測できる様な規則性を発見したとしても、すぐに皆がその規則性に乗っ取って売買を始めると、効率的に株価が修正されてしまい、結局その規則性そのものが消滅する事から役に立たない」という「効率的市場仮説」などが、通説となってしまい、頭の良い人達は、予測を的中させる事を諦めてしまう。
予測を諦めてしまった頭の良い人達は、数学を駆使して分散投資によりリスクをコントロールする「モダンポートフォリオ理論」や、「ブラック・ショールズ・モデル」を目指した。
「ブラック・ショールズ・モデル」は、金融工学を駆使し、予測を諦めてしまった頭の良い人達が最後に到達した「上がっても下がっても儲かる」究極のシステムの筈だったが、1998年のロシアクラッシュや、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災などによる暴落で破綻してしまう。
「結局、株式投資で儲けるためには、未来予測を的中させるしかない」。
30年ほど前より、「カオス理論」や「フラクタル」、「複雑系の科学」などが登場。「過去と全く同じ事は起こらないが、良く似た事が起こり、それが繰り返される」というコンセプトから、「タイムマシンが発明されない限り、未来を予測するためには、過去徹底的に研究するしかない」という結論に。
「なぜ、過去と同じ様な事が起こり、繰り返されるのか?」について詳しくは長くなるので結論だけ話すと、複雑系の科学「コンプレクシティ」の根幹をなす「自己組織化(セルフ・オーガナイゼイション)」が、「過去と全く同じ事は起こらないが、良く似た事が起こり、それが繰り返される」という現象を起こす原因と考えられる。
後に最近になってAIの機械学習が実証してくれたとも言えよう。将棋とか囲碁でAIが人間に勝てるようになったのは、過去のデータを全てインプットして勝てる未来を弾き出すみたいな。
同様に、未来を当てたいなら、過去のデータを徹底的に研究・分析するしかない。最近は「過去のデータを分析して未来を当てる」のが当たり前になってきた。10年前くらいから「既存の理論的に根拠があるわけでは無いが、よく当たる経験則」という「アノマリー」という言葉も使われるようになり、メリマン氏の西洋占星術を始め「アストロロジー」も市民権を得て久しい。
東洋占星術の「八専」を未来予測に駆使し、世間に知らしめたのは恐らく私が世界初。ラジオを聞いて下さっていた方ならご存じの通り。
この「八専」と「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」を駆使し、過去に何度も神がかり的な相場の当て方をしてきた事も皆様ご存じの通り。
記憶に新しいところでは、「コロナショックの底打ち」をドンピシャのタイミングで当てた2020年3月中盤こそ「八専」の期間中。
さらに、1日の誤差なく的中させた昨年9月14日の高値つまり「コロナバブルの天井」も、「八専終了」直後だった。
勿論、相場の世界に絶対は無く、未来の予測なので外れる事もよくあるが、2007年春夏のダブルトップや、2012年円高の終焉・日本株の歴史的買い場などをピタピタと的中させ、業界の重鎮に「もう貴方には何かが憑いてるとしか思えない」と言わせた事は知る人ぞ知るところ。
その八専が終了となる7月9日の前日8日にかけETF分配金捻出売りが1兆円程度出る計算。NYが相当強張ってくれないと、調整を余儀なくされる。
因みに昨年の7月第2週は、8000億円程度のETF分配金捻出売りが出て、7月7日から金曜日の9日にかけ結構下げたと記憶。
いずれにせよ、NYは今週も下げが続くと、また6月16日・17日安値割れを否定できない水準にあり、7月にこの安値を割るようなら、2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転」は完全に外れたという事になり、「8月前後にかけ上昇」が無いまま「8月前後から10月前後にかけ下落」が前倒しで始まっていると考えざるを得なくなってしまう。 』
6月19日付レポートで以下の通り解説。
『 先週は、6月10日のCPI8.6%を嫌気し急落モードに入ったNYが、15日のFOMCの結果をどう反映するかが焦点となったわけですが、直前にフェドウォッチャーに0.75%引き上げを観測気球させたとは言え、実際に0.75%引き上げた15日にあっさり上昇で肩透かしを食らった後、スイス中銀の利上げがサプライズとなり、結局ダメ押しの一段安に見舞われました。
「0.75%利上げと言っといて0.5%にしたら株はあまり下がらないんじゃないか」という考え方と、「ここは一気に0.75%引き上げて大陰線か長い下髭を形成させ、出尽くし感を演出した方がいい」という見方があったと思いますが、要は6月17日メジャーSQ値をどうしても安くしたかったという意図的なものを感じる顛末になりました。
6月15日のNYが上昇してしまった後、日銀は既報の通り利上げすると国債下落で債務超過に陥りますので利上げできない。しかも参議院選挙直前。代わりにスイス中銀がサプライズ利上げし、6月17日メジャーSQ値を安くさせたと感じています。
6月17日朝方、日本国債10年金利が一時0.347%に急上昇。
スイス中銀に続き、この日の日銀金融政策決定会合で「日本も遂に利上げするのか」という質問に対し、上記2つを理由に、「株の世界に絶対は無いが、本日は利上げしない」と言わせて頂きました。
勿論、今回は現状維持で利上げしませんでしたが、既に皆様は「利上げしない」のではなく、保有国債の下落により債務超過に陥るから「できない」のだという事をよくご存じの筈です。
ただし、先週にもお伝えした通り、私の「同未来予測チャート」が8月から10月にかけ下落する事になっていますので、参院選挙後は当局から何か株が下がる悪材料が出てくる可能性があります。
パンデミックに続き、今回のインフレや、円安、ビットコイン急落などについて事前に未来予測し的中させてきた事は、ラジオを聞いて下さっていた方や皆様はご存じの通り。
インフレについては、10年以上前から「2016年前後に日経225が2万円台に乗せた後、2019年前後に一旦1万600円台に急落してから4万円を目指す過程で300円の牛丼が1000円になるようなハイパー気味のインフレになる」と予想。NYでは既に牛丼が1000円になったようです。
ドル円も、1年ほど前のラジオ等でも指摘した135円をキッチリ付けました。
「昨年6月安値319万円を割ったら節無し」と警告してきたビットコインも先ほど238万円へ一段安。この238万円は、1日の誤差なく天井を的中させた2017年12月高値231万円の水準。
ビットコインについては、ラジオ等でも2万円より紹介。100倍高となった2017年12月高値を1日の誤差なく的中させた後、「2020年中盤から再上昇」の予想も的中。
そして700万円台乗せで、ラジオ等でも「これ以上は分からない」と本音。
以上等を的中させてこれたのは、全て「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」によるものです。
この「同未来予測チャート」が8月から10月にかけ下落する事になっていますので、参院選挙後は当局から何か株が下がる悪材料が出てくる可能性があると皆様にお伝えできるのです。
日本当局から考えられる悪材料は2つ。利上げか増税。
増税については、既にラジオ等でもパンデミックの大底を的中させた2020年3月中盤より『「同未来予測チャート」は2021年9月14日を高値に調整。2022年はさほど下がらないが、2023年は1月から9月まで下落となっているので、パンデミック経済対策でばらまいた後、2023年には増税が待っている』とお伝えしてきました。
利上げについては既報の通り、国債下落により日銀が債務超過に陥る可能性高く難しいところですが、参院選後は日銀も何かやってくる可能性があるでしょう。
さて、今週は上昇に転じると予想しましたが、問題はNY。6月17日にメジャーSQを終え、上がってもらわないと困ります。
原油が108ドル台へ下がってくれました。
ドル円も135円はいったん達成感。
ビットコインも上記の通り230万円台はいったん達成感が出る可能性あり。
既報の通り、私の「同未来予測チャート」は5月2日が今年の底になっており、短期的には既に外れ、当てになりませんが、「同未来予測チャート」に基づく2022年全体相場予測は「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
あくまでも「5月前後に底打ち反転」ですから、NYが6月中に今年の底打ちとなれば、年間予想として外れたとは言えません。
何とか今週はNYもメジャーSQ明けにより、いったんは上昇に転じると予想します。 』
5月22日付レポートで以下の通り解説。
『 NYが予想に反し5月2日安値に続き12日安値も更新してしまい、既に「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」と異なってきたが、20日に長い下髭を形成した事もあり、今週はNYが底打ち反転に向かおう。
私の「同未来予測チャート」には、NYの5月5日と18日の約1000ドル安が無く、5月2日を大底に数日上昇・数日下落のジグザグを繰り返し右肩上がりになっている。
5月20日と2日では12日もズレており、短期的には「同未来予測チャート」が当てにならず、底打ちにならない可能性も否定できないが、17日高値からの短期的日柄により、NYも一旦は反発に転じよう。
数日上がった後、今度下がってきた時に今回の安値を今度こそ割らない事が肝要。
東京の方は、NY安による5月19日の急反落が少し大き過ぎる初押しみたいな感じになって20日の反発から、今週NYさえ確りしてくれたら、18日高値を更新していけよう。
この間、円急落もあって、ドル換算日経平均チャートは昨年2月高値289.7ドルから5月10日安値198.5ドルへ32%も下落。海外から見れば既に2万940円まで売られたレベル。 』
4月17日付けレポートより以下の通り解説。
『 「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」では、今週前半高後、後半安。来週も前半高後、後半安を繰り返し、年末年始からラジオ等でもお伝えしてきた5月1日前後を迎え、底打ち反転。5月から8月まで3カ月間上昇した後、8月から10月にかけ2カ月間下落。10月から12月末まで上昇となっている。
4月27日~28日に日銀金融政策決定会合。29日から東洋占星術の八専開始。5月1日の日曜日が新月でラマダン終了。日本がゴールデンウィークで3連休中の3日~4日に米FOMC。八専終了が10日。11日に水星逆行開始。
「同未来予測チャート」に基づく中期予想は、5月2日前後から8月10日前後まで上昇。8月12日が満月。道中見極めつつ「12日前後まで上昇」にするかも。
その後は、8月10日前後から10月16日前後まで下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇になっている。
ラジオ等でも既報の通り、「同未来予測チャート」の来年2023年は、大発会前後を高値に秋まで下落する事になっている。これは、米国債の逆イールドが発生すると1、2年後に景気後退に陥るアノマリーと合致している。先日、米国で10年国債利回りが2年国債利回りを下回る逆イールドが発生したのが4月初め。来年秋は約1年半後となる。 』
昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測は、「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落。3月末・4月初めにかけ上昇。5月初めにかけ下落。8月上旬にかけ上昇。10月中旬にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
「1月下旬にかけ上昇」は外れたが、1月16日付レポートで予想した「週初高で始まった後、1月20日前後から下落に転じる」は、ほぼ的中。
「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落」は、1月23日付レポートで「1月26日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。1月30日付レポートでいったん16日ほど前倒しになったと判断して日柄計算し、2月1日前後からリバウンドに向かうと予想。
2月6日付レポートより、2022年全体相場予測を「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。
日経225、TOPIX、独DAX、インドは2月24日前後安値を割って予想に反し3月9日前後にかけ一段安となったが、NYはナスダックのみ2月24日前後安値を若干更新したものの、NYダウとS&P500は2月24日安値を割ることなくロシアのウクライナ侵攻による「砲声は買い」となって予想通りいったん底打ち反転。
2020年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測は、「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整。4月前後から再上昇。一段高へ。5月前後を高値に下落。6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高。10月前後をダブルトップに下落。11月前後より再上昇」。
「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整」は的中。
「4月前後から再上昇。一段高へ」は、史上最高値を更新したNYは的中したが、東京は外れた。
「5月前後を高値に下落」は的中。
「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高」は、NYが完全的中。東京は日経225とマザーズ指数が8月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、7月27日にかけ青天相場が続いた東証2部指数は9月10日に史上最高値を再び更新。TOPIXも5月13日安値を割らずに8月陽線。9月3日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経225も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点9月14日に年初来高値を更新。
「10月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「10月前後下落」は的中。
「11月前後より再上昇」は、NYが的中したが、東京は大納会を3万円大台引け成らず、外れた。
2019年12月15日付レポートよりお伝えしてきた2020年全体相場予測は、「2月前後に調整もあろうが6月前後にかけ上昇継続。6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」。
当初的中したかに見えた「2月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、3月13日と17日に個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出し、マザーズが13日を、TOPIXが17日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した1万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「6月前後にかけ上昇継続」は的中した。
「6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経225が2018年10月に付けた2012年11月以降の高値を更新。NYダウも年末年始に予想した3万ドルの大台乗せ果たした後、日経225が予想通り12月30日大納会を2万7000円台に乗せてほぼ高値引けとなった。
(2)2022年相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」
2012年11月14日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、14日の夜間取引寄付より日経225先物オプションコールを買い推奨した後、翌15日朝方より「かねてよりお伝えしてきた2012年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。
私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)と世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。
【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。
2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。
2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】
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2. 今週の注目銘柄
東証S 5817 JMACS (10月7日終値428円)
【防爆スマートグラス遠隔支援システムが軍事転用されそうな防衛関連大穴株。ウクライナ戦争で露呈したドローンなどハイテク兵器・戦争DX関連で、上方修正の可能性も高まる4.9倍増益予想の割安株として買いと予想する。2017年4月から6月にかけ5.6倍高。20年3月から6月にかけ3.8倍高演じた実績あり。今回も大化けに向かう可能性秘める】
10月2日付レポートより以下の通り解説。
『 防爆スマートグラス遠隔支援システムが軍事転用されそうな防衛関連大穴株。ウクライナ戦争で露呈したドローンなどハイテク兵器・戦争DX関連銘柄で、上方修正の可能性も高まる4.9倍増益予想の割安株として、買いと予想する。マスターカードと非接触型決済端末の共同開発を発表したアスカネットの「ASKA3Dプレート」で非接触サイネージシステムを開発した実績も。
制御用や風力発電用ケーブルなど電線事業を柱に、遠隔支援システムや介護現場サポートシステム、AIを用いた画像処理システム、予知保全などトータルソリューション事業に参入。
マスターカードと非接触型決済端末の共同開発を9月12日発表した2438アスカネットの「ASKA3Dプレート」で非接触サイネージシステムを開発した実績も。
2023年2月期最終利益が前期比4.9倍増の1億8100万円予想。予想EPS38.67円。
9月30日終値422円で、今期予想PER10.9倍。PBR0.44倍。割安。
7月15日に発表した2023年2月期第1四半期純利益7800万円は、同通期最終利益1億8100万円予想に対する進捗率が43%に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第1四半期純利益7800万円を単純に4倍した3億1200万円が通期最終利益なら、前期比8.4倍増益で最高益に迫る。
仮に、第1四半期EPS16.81円を単純に4倍した67.24円が通期EPSなら、PER6.3倍に低下。
同社の遠隔支援システム nvEye’s® 「エヌヴィ」は、スマートグラスに搭載可能な遠隔業務支援システム。現場作業者と支援者が映像と音声を共有し、リアルタイムで遠隔業務を支援。支援者が現場に赴かなくても、現場作業者の作業効率や正確性を向上することができる。
管理者から作業者(グラス)にテキストやファイル送信を行い的確な作業指示を出すことや、マニュアル、画像をグラス内に表示し、対象物に対しハンズフリーで参照・確認しながら作業可能になる。
この遠隔支援システム nvEye’s® 「エヌヴィ」を、RealWear社のスマートグラス防爆仕様HMT-1Z1(Red Line)に組み込むことで防爆エリア内での情報共有が可能となり、軍事転用されそうな防衛関連大穴株。ウクライナ戦争で露呈したドローンなどハイテク兵器・戦争DX関連銘柄として魅力的。
一般仕様のHMT-1(Black Line)に加え、 Navigator™ 500 も取り扱う。
防爆スマートグラスHMT-1Z1は,可燃性ガスや粉塵が発生し、爆発の危険性がある「防爆エリア」で使用可能な、国内初の防爆認証スマートグラス。産業用に設計され、ヘルメットや安全帽にクリップするとすぐに使用できる。4つのマイクと高度なアルゴリズムを使用し、音声認識の前にノイズキャンセルを実行。
RealWear Navigator™ 500は、現代の最前線で働く人々を支援するために設計され耐久性に優れたアシストリアリティソリューション。現代のフロントワーカーを魅了し、力を与え、向上させる。遠隔地にいる専門家と繋がり、コラボレーションすることができる。デジタルワークフローに沿った作業、IoTデータの可視化などが可能。ダウンタイムを安全に削減。品質と従業員の生産性を向上させ、大きなROIを実現する。
5月24日に、新工場及び新社屋増設を発表。約9億円を投資。10月に工事着工、来年8月竣工予定。
新工場は、生産・物流体制の最適化を図るため、工場2棟の生産拠点を、2019年11月から稼働している本社工場(兵庫工場)の敷地内に建設し、集約目指す。
新社屋は、本社事務員増加に伴い、オフィス環境を整備することでコミュニケーションを活性化し、意思決定のスピードアップや業務効率の向上を図ること等を目的に拡充。優秀な学生・エンジニアの積極的な採用展開を図り、より良い製品の開発・製造・販売を目指す。
2017年4月安値297円から6月にかけ1675円へ5.6倍高。
2020年3月安値300円から6月にかけ1135円へ3.8倍高演じた実績あり。
今回も、大化けに向かう可能性秘める。 』
10月4日にかけ446円まで買われた後、3連休控え一服。
防爆スマートグラス遠隔支援システムが軍事転用されそうな防衛関連大穴株。ウクライナ戦争で露呈したドローンなどハイテク兵器・戦争DX関連銘柄で、上方修正の可能性も高まる4.9倍増益予想の割安株として、大化けに向かう可能性秘める。
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東証S 7859 アルメディオ (10月7日終値259円)
【昨年来高値を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け反落ながら、炭素繊維量産化新工場9月稼働予定。赤字続くも第1四半期黒字転換で上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌期待株として大化けに向かう可能性秘める】
増し担保規制解除の可能性高まる低位材料株として、9月16日の265円より買いと予想。計算通り20日より増し担保規制解除。22日に289円へ急伸。
9月25日付レポートより以下の通り解説。
『 電子部品・乾燥炉・産業炉向け断熱材事業を柱に、長期保存用光ドライブ及び長期保存用光ディスク等の販売並びに産業用及びAV機器用光ドライブの開発・製造・販売を行うアーカイブ事業、オーディオ・ビデオ機器やコンピュータ周辺機器等の規準及び調整用テストディスク等の開発・製造・販売を行うインダストリアル事業を展開。
粉末状炭素繊維を製品化したナノマテリアル事業を新機軸に経営再建中。ナノマテリアル事業の成長スピードアップ、断熱材事業の更なる成長、成長が見込まれる事業への積極的投資を推進。
2023年3月期最終利益1億3000万円の赤字予想据え置きながら、8月2日に発表した同第1四半期純利益が9900万円の黒字転換。同売上高も前年同期比2.1倍増の10億9800万円。通期上方修正の可能性高まる。
会社四季報秋号も、2023年3月期最終利益5500万円の黒字転換予想。2024年3月期最終利益1億円予想。
更に5月13日に発表した中期経営計画で、ナノマテリアル事業の成長と、断熱材事業の更なる成長を糧に、事業構造改革のスピードを上げ、機能性材料メーカーへの転換を図り、2024年度売上高33億1500万円、営業利益1億6900万円、2025年度売上高38億700万円、営業利益4億8400万円計画。
2019年10月、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻の横関教授に、同社製のカーボンナノ材料が複合材料特性に及ぼす影響を題目としたカーボンナノファイバー・グラフェンの複合材料への添加効果の検証を依頼。
2020年度に、自動車産業、航空宇宙産業や電気機器産業といった市場や顧客からの要望に従い、カーボンナノファイバー及びその配合品の標準品を拡充。有償でサンプル品の販売を行うといった量産採用に向けた取り組みを実行。
2021年度に、カーボンナノファイバー及びその配合品の標準品をはじめとした製品ラインナップを拡充。有償サンプル品の販売を行い、国内外ともに幅広い業種へのサンプル出荷件数を増加させただけでなく、重点展開産業と位置付けていた航空・宇宙産業の有力企業との間で、共同開発契約等を締結。
ナノマテリアル事業における開発案件の増加対応や量産化本採用に向けた体制強化、中規模試作・生産の統合拠点として東村山事業所を開設。
顧客の要求に的確に対応し、本格採用に向けた生産能力を担保すべく、福島県双葉町中野地区にナノマテリアル事業に係る本格工場の建設に着手。今年9月稼働予定。
赤字続くも第1四半期黒字転換で上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌期待株として、大化けに向かう可能性秘める。 』
9月28日にかけ315円へ一段高。8月25日に付けた昨年来高値343円を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け急反落。
10月7日にかけ253円へ下落ながら、赤字続くも第1四半期黒字転換で上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌期待株として、大化けに向かう可能性秘める。
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東証S 9888 UEX (10月7日終値739円)
【昨年来高値更新が続いた後、全体相場一段安の煽り受け下落ながら、突っ込みには透かさず買い入る。国策となってきた水素関連で上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として大化けに向かう可能性秘める】
ステンレス鋼専門商社で水素ステーション関連の側面もあるバリュー株として、8月25日の737円より買いと予想。751円まで買われた26日、経済産業省が燃焼時に二酸化炭素(CO2)を排出しない水素とアンモニアの普及を促進する新たな支援策の検討に入った事が明らかに。
8月28日付レポートより以下の通り解説。
『 ステンレス鋼専門商社。水素ステーション用ステンレス鋼や、半導体向け、チタンも。
2023年3月期最終利益が、前期比14%~35%増の16億円~19億円予想。予想EPS145.20円~172.42円。
8月26日終値742円で、今期予想PER4.3倍~5.1倍。PBR0.58倍。割安。時価総額89億円。
8月5日に発表した2023年3月期第1四半期純利益8億5400万円は、通期最終利益16億円~19億円予想に対する進捗率が53%~45%に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第1四半期純利益8億5400万円を単純に4倍した34億1600万円が通期最終利益なら、前期比2.4倍増益で最高益更新。
仮に、第1四半期EPS77.51円を単純に4倍した310.04円が通期EPSなら、PER2.4倍に低下。
経済産業省が8月26日に、燃焼時にCO2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。
水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、CO2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより10倍程度高く、その普及を阻んできた。
先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。
いよいよ国策となってきた水素関連で、進捗率から上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。 』
9月12日にかけ832円へ一段高。昨年来高値更新続く。
全体相場一段安の煽り受け、9月30日にかけ710円まで売られたが、突っ込みには透かさず買いが入る展開。10月5日にかけ766円を回復。
国策となってきた水素関連で、進捗率から上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。
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東証G 4260 ハイブリッドテクノ (10月7日終値959円)
【上場来高値に迫る。進捗率から上方修正の可能性も高まる「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める】
国策となった「スターアップ育成」関連大穴の2.7倍増最高益更新予想銘柄として、7月14日寄り付き530円より買いと予想。8月4日にかけ646円へ上昇。
8月7日付レポートより以下の通り解説。
『 日本とベトナムのエンジニアリソースを融合したハイブリッド型開発サービスを提供。顧客企業のデジタルトランスフォーメーション推進を支援。昨年12月23日に新規上場。
日本でサービス設計、システム設計の上流工程を担い、開発・リリース、アプリケーション保守をベトナム子会社のエンジニアが担当。日本のDX人材不足をベトナムで補うビジネスモデルが魅力的。
2022年9月期最終利益が前期比2.7倍増の2億400万円最高益更新予想。予想EPS19.76円。
8月5日終値623円で、今期予想PER31.5倍。時価総額68億円。
会社四季報夏号が、2023年9月期最終利益2億6000万円連続最高益更新予想。予想EPS23.7円。来期予想PER26.3倍。
5月31日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第4弾支援先として、オンライン型マンツーマンレッスンサービス「スポともダンス」「Lesson Note」他を運営する株式会社だんきちを選定したと発表。
5月16日に、「Hybrid Technologies Capital」の第3弾支援先として、IT サービスの発案・企画・設計全てのシーンに最適なフォーマットを提供するデザインワークスペース「LibeLi-io(リベリオ)」のサービス提供を行う予定の株式会社LibeLi-ioを選定したと発表。
4月19日に、「Hybrid Technologies Capital」の第2弾支援先として、障がい児通所支援事業の運営や発達障がい児向けの運動教室「LUMO(ルーモ)」を展開する株式会社 Gotoschoolを選定したと発表。
3月30日に、「Hybrid Technologies Capital」を開始。第1弾支援先として、UI/UX デザインやスキルシェア事業を行う、株式会社 GIGを選定したと発表。
昨年12月23日に新規上昇。公開価格500円に対し初値730円で生まれ、28日の996円を上場来高値に急反落。今年2月24日の427円を上場来安値に底打ち反転。4月4日にかけ790円へ再上昇した後、調整を経て底値圏離脱のチャート形成に。
スタートアップ関連本命格の7089フォースタートアップスがS高買い気配の「スターアップ育成」と、「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。8月12日に第3四半期決算発表予定。
IPOの買い人気がヒートアップ。
7月28日に新規上場した5035HOUSEIが8月5日にかけ1287円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月28日安値507円から7営業日で2.5倍高。
8月2日に新規上場した5036日本ビジネスシステムズも8月5日にかけ2838円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月2日安値1802円から4営業日で57%高。
6月28日に新規上場した9552M&A総合研究所が8月4日にかけ3640円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月6日安値1845円から97%高。
少し前に上場した直近IPO関連に波及。4268エッジテクノロジー、5031モイ、5026トリプルアイズなどが再動意。 』
654円まで買われた8月12日引け後に、第1四半期決算を発表。
8月14日付レポートで以下の通り解説。
『 2022年9月期第3四半期純利益2億1000万円は、前年同期比3.6倍増かつ、据え置いた通期最終利益2億400万円予想を超過。通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第3四半期純利益2億1000万円を単純に3分の4倍した2億8000万円が通期最終利益なら、前期比3.7倍増益。
仮に、第3四半期EPS21.27円を単純に3分の4倍した28.36円が通期EPSなら、PER22.7倍に低下。
進捗率から上方修正の可能性も高まる、「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』
8月18日にかけ832円へ一段高。4月4日に付けた戻り高値を更新した後、全体相場一段安の煽り受け反落ながら、9月7日の700円を安値に切り返し。
9月14日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第5弾支援先として、受発注・入出庫・在庫管理を完全無料で一元化出来るソフト「Spes(スペース)」を提供するSpes社を選定したと発表。
9月15日に、「Hybrid Technologies Capital」の第6弾支援先として、3D アバターを活用したカスタマイズ絵本を提供する ÉHON INC.(えほんインク)社)を選定したと発表。
9月20日にも、「Hybrid Technologies Capital」の第7弾支援先として、高精度な個人認証とヘルスケアの融合で予防医学に貢献するバイオニクスを選定したと発表。
これらを好感し、9月21日にかけ944円へ一段高。戻り高値更新が続き、昨年12月28日に付けた上場来高値996円を射程圏内に捉える。
9月26日に、ベトナムの国家サイバーセキュリティセンターとの協力覚書締結を発表。本締結により、双方がサイバーセキュリティに関する採用及び教育の支援、テクノロジープロジェクトのネットワークセキュリティに関するサービスの支援、科学研究プロジェクトの実施協力を行うことが可能となる。
これを好感し、9月27日にS高交え28日にかけ1095円へ一段高。上場来高値更新を果たした後、全体相場一段安の煽り受け、30日朝方に827円まで売られる場面もあったが、突っ込みには透かさず買いが入り、1009円へ急反発。10月6日にかけ1083円へ再上昇。上場来高値に迫る。
進捗率から上方修正の可能性も高まる、「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証S 2436 共同PR (10月7日終値1538円)
【昨年来高値更新続く。2020年3月買い推奨値から8.7倍高、今年5月買い推奨値から4.7倍高演じたShinwaWiseに続くメタバース関連で、進捗率から更なる上方修正の可能性も高まる3.6倍増最高益更新予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘める】
2437ShinwaWise、7359東京通信など急騰相次ぐメタバース関連銘柄として、6月29日の1090円より買いと予想。7月4日にかけ981円へ下落。
7月5日より以下の通り解説。
『 企業や団体の広報・PR活動を支援する国内最大規模の総合PR会社。
2022年12月期最終利益が前期比2.2倍増の2億8300万円予想。予想EPS69.90円。
7月4日終値1026円で、今期予想PER14.7倍。時価総額44.8億円。
5月12日に発表した2022年12月期第1四半期純利益1億5300万円は、同通期最終利益2億8300万円予想に対する進捗率が54%に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第1四半期純利益1億5300万円を単純に4倍した6億1200万円が通期最終利益なら、前期比4.7倍増益で最高益更新。
仮に、第1四半期EPS37.35円を単純に4倍した149.4円が通期EPSなら、PER6.9倍に急低下。
6月7日に、次世代VRシステムの開発を手掛ける雪雲とメタバース領域での商品開発を始めると発表。
「VR酔い」を軽減するVR技術「VRun system」をコア技術として、日本発のメタバースプラットフォーム「The Connected World」の開発を5月より開始した雪雲と連携し、「The Connected World」をプロデュースしていくことに加え、「The Connected World」を活用したメタバース空間における企業プロモーション活動をサポートする商品開発を進めていく。
7月より企業を対象にした、「The Connected World」の説明会を予定。
2020年3月買い推奨値から8.7倍高、今年5月買い推奨値から4.7倍高演じた2437ShinwaWiseに続くメタバース関連で、進捗率から上方修正の可能性高まる2.2倍増益予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘め、買いと予想する。
2437ShinwaWiseが、7月1日にかけ1830円へ上昇。5月12日買い推奨値389円から4.7倍高。2020年3月17日買い推奨値210円から8.7倍高。
7359東京通信も、7月1日にかけ1514円へ上昇。5月16日安値522円から2.9倍高。 』
7月12日の939円を安値に切り返し。14日にかけ1043円へ。
7月18日付レポートでも「2020年3月買い推奨値から8.7倍高、今年5月買い推奨値から4.7倍高演じた2437ShinwaWiseに続くメタバース関連で、進捗率から上方修正の可能性高まる2.2倍増益予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘め、買い」と予想。8月10日にかけ1138円へ上昇。
8月12日引け後に、業績の上方修正を発表。
8月14日付レポートで以下の通り解説。
『 2022年12月期第2四半期純利益を前回予想の1億5100万円から3億3600万円へ、同通期最終利益を前回予想の2億8300万円から4億6800万円最高益更新予想へ上方修正。
第2四半期純利益3億3600万円は、通期最終利益4億6800万円予想に対する進捗率が71%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。
仮に、第2四半期純利益3億3600万円円を単純に2倍した6億7200万円が通期最終利益なら、前期比5.1倍増益。
仮に、第2四半期EPS81円をを単純に2倍した162円が通期EPSなら、PER6.9倍に急低下。
2020年3月買い推奨値から8.7倍高、今年5月買い推奨値から4.7倍高演じた2437ShinwaWiseに続くメタバース関連で、進捗率から更なる上方修正の可能性高まる3.6倍増最高益更新予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』
8月15日に1380円まで買われ、6月23日に付けた昨年来高値を更新した後、悪地合いもあって反落となったが、29日の1138円を安値に切り返し急。9月1日に8月15日高値と顔合わせの1380円へ再上昇。
9月16日にかけ1477円へ一段高。8月15日と9月1日に付けた昨年来高値を更新。
9月29日引け後に発表した1:2の株式分割を好感し、30日を1480円で高値引け。昨年来高値を再び更新。10月6日にかけ1573円へ一段高。
「2020年3月買い推奨値から8.7倍高、今年5月買い推奨値から4.7倍高演じた2437ShinwaWiseに続くメタバース関連で、進捗率から更なる上方修正の可能性高まる3.6倍増最高益更新予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証G 9227 マイクロ波化学 (10月7日終値1302円)
【ベンチャーキャピタルの売り進み三角保ち合い上放れ。S高交え上場来高値更新。青天相場入り。引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし】
マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、8月2日の819円、799円で買いと予想。5日にかけ904円へ上昇。
8月7日付レポートより以下の通り解説。
『 大阪大学発のマイクロ波技術ベンチャー。電子レンジに使われるマイクロ波を産業用に大型化する技術を独自開発。研究開発からエンジニアリング・製造支援までをワンストップソリューションで化学・エネルギー産業に提供。
2023年3月期最終利益が4500万円の黒字転換予想。予想EPS3.0円で今期予想PER279倍ながら、同売上高は11億3300万円予想で過去最高。
7月13日には、マイクロ波加熱を用いる省エネ・CO2削減精製技術でリチウム実鉱石の溶解に成功。社会実装に向け加速と発表。
同社と国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構量子エネルギー部門六ヶ所研究所は、マイクロ波加熱を用いたレアメタルの省エネ精製技術に関する共同研究契約を締結し、実証試験を進めてきた。今回、リチウム鉱山で採鉱し選別された実際のリチウム鉱石であるスポジュミン精鉱に省エネ精製技術を適用し、マイクロ波加熱温度300℃で溶解することに成功。従来技術と比較し、設備投資と運用コストは70%程度、CO2排出量は90%以上削減できる見通しを得た。
6月24日に新規上場。公開価格605円に対し初値550円で生まれ、539円を上場来安値に急騰。7月14日にかけ1020円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落。7月25日の769円を安値に切り返し。三角保ち合い形成。
8月12日発表予定の第1四半期決算を見極めつつ、三角保ち合い上放れに向かうと予想する。
マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
IPOの買い人気がヒートアップ。
7月28日に新規上場した5035HOUSEIが8月5日にかけ1287円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月28日安値507円から7営業日で2.5倍高。
8月2日に新規上場した5036日本ビジネスシステムズも8月5日にかけ2838円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月2日安値1802円から4営業日で57%高。
6月28日に新規上場した9552M&A総合研究所が8月4日にかけ3640円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月6日安値1845円から97%高。
少し前に上場した直近IPO関連に波及。4268エッジテクノロジー、5031モイ、5026トリプルアイズなどが再動意。 』
予想に反し三角保ち合い下放れ気味となったが、8月10日の784円でも買いと予想。引け後に第1四半期決算を発表した12日の745円を安値に切り返し。
8月14日付レポートで以下の通り解説。
『 2023年3月期第1四半期純利益6600万円の赤字ながら、通期最終利益は4500万円の黒字転換予想。通期売上高は11億3300万円予想で過去最高。
第1四半期売上高は1億5700万円に止まったが、契約済ベースでは6億9400万円を記録。通期売上高11億3300万円予想に対する進捗率は61%に達し、上方修正の可能性も。
マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘め、買い増しと予想する。 』
8月18日に、4005住友化学との、メタンをマイクロ波により熱分解して水素を製造する実証開発に関する契約締結について発表。
温室効果ガスの一種であるメタンの熱分解により得られる水素は「ターコイズ水素」と呼ばれ、CO2を全く排出しない。反応時に利用価値の高い固体炭素が得られるのも利点だが、反応を進めるためには膨大な熱を与える必要があり、製造にかかるエネルギーの低減が課題となっている。
住友化学と同社は、省エネルギーかつ高効率な水素製造プロセスの確立を目指し、今年1月よりラボスケールでの共同開発を進めていた。住友化学が有する触媒および化学プロセスの設計技術と、同社が持つマイクロ波技術プラットフォームを融合させることにより、スケールアップの目処を早期に立てることに成功。8月より実証開発段階に移行することに合意した。
これまでの共同開発により得られた知見を踏まえ、実証設備の設計・製作を行い、当該設備を同社大阪事業所に設置。電磁場解析・熱流体解析などの数値解析を行い、装置・プロセスの基本設計を実施した後、詳細設計、製作、据付工事および試運転まで行うことを予定。
これを好感し8月19日朝方に968円へ急伸した後、公開価格605円の1.5倍となる907.5円以上はロックアップ解除の売りが出ることもあり、又しても行って来いの急反落。
9月14日にかけ752円へ下落。三角保ち合い下放れ気味となったが、22日のテレビ東京「モーニングサテライト」内のコーナー「大浜見聞録」に取り上げられ869円へ急伸。持ち直し。
9月25日付レポートで『新規上場日から90日間のロックアップ解除を迎え、調整を余儀なくされる可能性も否定できないが、引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。27日にかけ915円へ上昇した後、全体相場一段安の煽り受け反落。30日に818円へ。90日間のロックアップ解除売り懸念されたが、下げ渋りから再上昇。全体相場一段安にも三角保ち合いキープ。
9月30日に、東京大学エッジキャピタルパートナーズの同社株保有比率が5.22%から1.99%へ、ジャフコGの同社株保有比率が4.34%へ、共に5%未満に減少した事が明らかに。
ベンチャーキャピタルの売りが進み、三角保ち合い上放れ。10月4日にS高交え上場来高値更新。7日にかけ1313円へ急騰。青天相場を上場来高値更新続く。
10月28日に、「Forbes JAPAN」と京阪神スタートアップアカデミア・コアリション(KSAC)との共同企画イベント「NEXT PIONEER 2022-挑戦する次代の研究者たち-KSAC MATCHING DAY Vol.01」が開催。
同社取締役CSO 塚原保徳氏が、ジャフコ グループ株式会社のパートナー兼西日本支社長である高原瑞紀氏とのキーノートセッションに登壇。
引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証S3856 Abalance (10月7日終値2094円)
(1)上場来高値射程圏内。水素関連の材料性も加わった太陽光発電関連本命格。円安メリット株の側面も
2020年1月26日付レポートより以下の通り解説。
『 2011年に建機商社WWBを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。2018年10月に東証マザーズから東証2部に市場変更。
現在は、ESG(環境対応・社会責任・企業統治)とSDGs(2015年9月の国連サミットで採択された2030年までに実現すべき持続可能な開発目標)の推進を目標に掲げ、売上の約9割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、IT事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。
2020年6月期売上高前期比20%増72億円、営業利益前期比29%減の4億3000万円、最終利益前期比15%減の2億6700万円予想。予想EPS51.72円。
会社四季報で、2021年6月期最終利益4億5000万円予想。予想EPS87.2円。
1月24日終値861円で、今期予想PER16.6倍。四季報で来期予想PER9.9倍。割安に。
2017年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。
2018年3月、カンボジア政府と200~300MWの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。
2018年4月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、2019年度売上110億円。2020年度売上180億円目指し、ベトナムでのIPOと連結組入れを検討。
2018年8月14日に策定した中期経営計画で、2021年6月期売上高82億3100万円、営業利益6億1900万円目標。2030年までに国内と海外で自社保有発電所1000MW目標。
10代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが1月21日~24日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。
2011年11月安値70円から2013年8月にかけ1201円へ17.2倍高演じたテンバガー銘柄。
2015年8月安値204円から2017年3月にかけ1630円へ8倍高演じた実績も。
今回も大化けに向かう可能性秘める。 』
新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。1月30日安値705円から切り返し。2月6日にかけ835円を回復。
2月14日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、18日にかけ969円へ急伸。
3月1日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、2月28日にかけ603円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、5日に890円2日連続S高。3日に発表したスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、5日に発表したマスク無料配布を好感。
3月15日付レポートで「13日にかけ458円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。16日の459円、17日寄り付き438円でも買い推奨。一時508円へ上昇した後、19日にかけ420円へ一段安。
3月22日付レポートで「19日終値円で予想PER8.3倍。PBRも1.12倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。23日の418円を安値に切り返し。4月22日にかけ677円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
5月27日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、28日に一時688円へ急伸。6月4日にかけ732円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、12日にかけ再び552円へ下落。
6月15日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、16日にS高交え、17日にかけ817円へ急伸。
7月2日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は1日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時S高を交え3日にかけ885円へ急伸。戻り高値を更新。
7月6日に、SBI証券の同社株保有比率が8.68%から9.85%に増加。9日にかけ953円へ一段高。
7月21日に、持続可能な開発目標(SDGs)に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の三号会員(民間企業等)として加盟したと発表。22日にかけ1065円へ一段高。戻り高値更新が続き、1月21日に付けた年初来高値1090円を射程J距離内に捕らえる。
7月22日引け後に、連結子会社のWWBが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額13億4000万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズが紀陽銀行を引受先とするCSR私募債(無担保社債/銀行保証付)を発行すると発表。28日にかけ1096円へ一段高。年初来高値更新。
8月3日に1126円へ一段高。年初来高値を再び更新。
8月14日引け後に本決算発表。2020年6月期最終利益が前期比33%減の2億1100万円。EPS40.91円。2021年6月期最終利益も前期比9%減の1億9100万円予想。予想EPS36.95円。
これを嫌気し、8月17日に743円、25日に742円、9月8日に743円へ下落。18日にかけ846円回復。
9月18日発売の会社四季報秋号で、2022年6月期最終利益3億8000万円予想。予想EPS73.5円。18日終値820円で四季報予想の来期予想PER11.2倍。
10月2日にかけ943円へ再上昇。
10月5日引け後に、子会社WWBの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。
2020年6月期売上高を前回予想の60億円から200億円に、最終利益を前回予想の1億9100万円から3億1100万円に上方修正。EPSも60.21円に。
これを好感し、10月14日にかけ1921円へ急騰。21日にかけ2026円へ一段高。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として11月6日にかけ2028円へ一段高。高値更新。
11月8日付レポートより以下の通り解説。
『 「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、10月26日の所信表明演説で「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。
太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDは、11月6日にかけ3745円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値17円から220倍高に。 』
11月13日引け後に発表した2021年6月期第1四半期決算を好感し、PTSで一時2370円へ一段高。年初来高値を再び更新。
2021年6月期第1四半期純利益1億9200万円は、同通期最終利益3億1100万円予想に対する進捗率が62%に達し、上方修正の可能性高まる。
11月17日にかけ2738円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から6.3倍高に。
第三者割当増資発行(払込期日12月11日。発行価額2068円。調達額約2億2417万円)を発表した11月25日に、四季報オンラインが上方修正。2022年6月期最終利益を、前回予想の3億8000万円から6億円予想へ大幅上方修正。予想EPSも113.1円に。四季報予想の来期予想PER29.8倍に急低下。
これらを好感し、11月30日にかけ3565円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から8.1倍高演じた後、さすがに調整。12月10日の2145円を安値に切り返し急。
2021年1月8日にかけ4895円へ一段高。2007年10月に付けた上場来高値4333円を更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から11.2倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。1月18日にかけ3630円へ。
全体相場急落の煽り受け下落。2月1日の3310円を安値に切り返し。2月3日に3915円へ。
2月15日に発表した業績の上方修正を好感。S高交え、18日にかけ5750円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から13.1倍高演じた後、さすがに調整。
2021年6月期最終利益を前回予想の3億1100万円から4億3000万円に上方修正。予想EPSも80.97円に。2月19日終値5030円で今期予想PER62.1倍。割安とは言えないが、15日に発表した2021年6月期第2四半期純利益3億4800万円は、同通期最終利益4億3000万円予想に対する進捗率が80.9%に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第2四半期純利益3億4800万円を単純に2倍した通期最終利益6億9600万円は、前期比3.3倍増益。仮に、第2四半期EPS67.26円を単純に2倍した通期EPS134.52円で試算すると、2月15日終値3900円でPER29倍に低下。
3月19日に、SBI証券の同社株保有比率が9.07%に達し、新たに5%を超えた事が判明。これを好感し、4930円へ。
3月19日に発売された会社四季報春号で、2022年6月期最終利益7億円予想。予想EPS132.5円。3月26日終値4870円で来期予想PER36.8倍に低下。
3月26日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する4月22日~23日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む40カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、4月2日にかけ5300円へ再上昇。
4月4日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、9日にかけ5880円へ一段高。上場来高値を再び更新。23日にかけ7300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年3月17日買い推奨値438円から16.7倍高演じた後、調整。
(2)引き続き、「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストは533倍高に
5月11日に、SBI証券の同社株保有比率が9.17%から9.14%に減少。
5月14日引け後に決算発表。2021年6月期第3四半期純利益5億8200万円は、据え置いた同通期最終利益4億3000万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。
仮に、第3四半期EPS111.70円を単純に3分の4倍した通期EPS148.93円で試算すると、PER43.3倍に低下。
5月19日の4405円を安値に切り返し。6月17日にかけ5560円へ再上昇。
6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益7億6000万円最高益更新予想。予想EPS143.3円。18日終値5030円で来期予想PER35.1倍に低下。
7月1日にかけ6370円へ再上昇。5日の5510円を安値に切り返し。
悪地合いの中、逆行高続き、7月30日にかけ7200円へ再上昇。上場来高値に迫る。
8月4日に、子会社のWWBが開発を進めてきたWWB河口湖太陽光発電所の売電開始と、10億2000万円の特別利益計上を発表。
8月5日に、SBI証券の同社株保有比率が9.26%から1.28%に減少。これを嫌気し、6日に5830円へ下落。
8月16日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、17日の4880円S安売り気配を安値に切り返し急。24日にかけ5760円を回復。
2021年6月期最終利益を前回予想の4億3000万円から5億3700万円へ上方修正。
グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、IT事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開
2022年6月期最終利益は前期比59%増の8億5800万円予想。予想EPS161.69円。20日終値5600円で今期予想PER34.6倍。
9月14日にかけ6310円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、10月14日にかけ4985円へ下落。
10月18日引け後に、中期経営計画を発表。2023年6月期売上高480億円、営業利益24億円、経常利益20億円、2024年6月期売上高590億円、営業利益36億円、経常利益31億円を目指す。
これを好感し、10月19日にかけ5930円へ上昇。
10月22日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日11月8日。発行価格5162円。発行新株式数15万300株。調達資金の額7億7584万8600円。
10月24日付レポートで以下の通り解説。
『 政府も22日に閣議決定した「第6次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「22~24%」から「36~38%」へ大幅上方修正した。
10月31日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)も開幕。
三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』
10月28日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。
全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。3日にかけ3625円へ急落。
12月5日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。7日の3555円を安値に切り返し。
4125円を回復した12月8日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第22回新株予約権(有償ストックオプション)発行を発表。発行価格4610円。
税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。17日にかけ3170円へ。
会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が11億円連続最高益更新予想。予想EPS198.6円。
12月19日付レポートでも「買い場」と予想。21日の3080円を安値に切り返し。22日に3660円を回復。
全体相場急反落の煽り受け年明け1月21日にかけ1973円へ一段安ながら、今期予想PER15倍割れ。
今年1月23日付レポートで「改めて買い」と予想。
1729円で引けた1月27日大引け間際と28日寄り付き1766円より買い推奨。
1月30日付レポートでも買いと予想。31日引け後に2022年6月期売上高の上方修正を発表。
2月1日にかけ2199円を回復。
2月14日に発表した2022年6月期第2四半期決算で、同通期最終利益8億5800万円予想を据え置き。
2月21日に、6334明治機械に対する公開買付け開始および資本業務提携と、パキスタン大使館を訪問し再生可能エネルギー市場の情報交換などを行ったと発表。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1561円を安値に切り返し。3月3日にかけ2366円を回復。18日にかけ4090円へ急反騰。
2997円へ急反落した3月24日引け後に、同社の連結子会社Abitが、国内で電子認証技術に強みを持ち、システム開発や企業のデジタル化支援等を営むデジサイン社の発行済株式の全株式を取得し、買収したと発表。
3月25日引け後にも、連結子会社のWWB社が新設SPCである合同会社WWBソーラー03を通じて自然エネルギー等による発電事業及び当該管理・運営並びに電気の供給、販売等に関する事業を営む日本未来エナジー社、J.MIRAI社の買収を決議したと発表。29日の2756円を安値に切り返し。
3月30日13時に、グループ会社の日本光触媒センターが6381アネスト岩田および同子会社A&Cサービスとの間で業務提携したと発表。
同日引け後には、子会社のWWEが千葉銀行とSDGsリーダーズローン融資契約を締結したと発表。
これらを好感し、4月5日にかけ3455円へ再上昇。
4月7日引け後に、子会社WWBが開発を進めてきた那珂市太陽光発電所、蔵波太陽光発電所が系統連係し売電を開始したと発表。
4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が再度買い場」と予想。27日の2046円を安値に切り返し。2053円へ売られた5月2日に続き、2098円へ売られた10日にも買い推奨。
5月15日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。S高交え19日にかけ3415円へ再上昇。
6月6日に、バイデン大統領が米太陽光発電を支援する大統領令を発令。太陽光パネルなどクリーンエネルギー国内生産を支援するため「国防生産法」を発動。また、東南アジア4カ国(ベトナム、カンボジア、タイ、マレーシア)から輸入される太陽光発電機器の新たな関税を2年間免除。
同社のベトナム子会社に追い風吹き、6月10日にかけ4080円へ。3月18日高値に迫る。
ベトナム子会社の今6月期中の上場は延期されたが、会社四季報夏号が2023年6月期売上高1000億円予想。同最終利益も12億円予想。予想EPS216.6円。6月24日終値5080円で来期予想PER23.45倍に低下。
6月30日にかけ5490円へ上昇した後、調整。7月22日の3985円を安値に切り返し。
7月25日に発表した1:3の株式分割と、8月15日に発表した好決算を好感し、19日にかけ7050円へ一段高。遂に昨年4月23日に付けた上場来高値7300円を射程圏内に捉える。
2023年6月期最終利益が前期比47%増の12億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS231.05円。8月19日終値6460円で、今期予想PER28.0倍。時価総額360億円。
経済産業省が8月26日に、燃焼時にCO2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。
水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、CO2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより10倍程度高く、その普及を阻んできた。
先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。
同社は、2021年6月に、水素エネルギー貯蔵システムの開発を目的として、バーディフュエルセルズ合同会社を設立。
- 容量一週間以上の大規模エネルギー貯蔵システム実現のため、水素エネルギー変換デバイスの非線形なコスト削減を目指す。
- 車載燃料電池技術をベースに非線形なコスト削減を可能にするプロセスイノベーションを追求。
- 独自技術のトリクルダウンでスケールに限定されない多様なエネルギー貯蔵用途を実現する。
8月28日付レポートで「30日に1:3の株式分割権利落ちも迎え、全体相場動向を見極めつつ上場来高値更新から青天再開に向かうのは時間の問題」と予想。9月2日にかけ1800円へ下落。
9月4日付レポートで『全体相場一段安の煽り受け期待外れの値動きながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。
9月12日にかけ2248円へ再上昇。海外比率79%。ドル円が144円台へ更に円安が進み、海外比率80%の6255NPCと共に円安メリット株として買われる。
9月19日付レポートでも『全体相場下落の煽り受け、9月16日にかけ再び1808円へ下落ながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。ドル円が145円台に入った22日に2015円へ再動意。
9月28日場中に発表した中期経営計画の上方修正や株主総会の内容を好感し、2360円へ逆行高。8月19日に付けた年初来高値を更新し、昨年4月23日に付けた上場来高値2433円を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け急反落。30日に1880円へ。
中期経営計画は、2024年6月期売上高を当初目標の590億円から1500億円へ、同経常利益を当初目標の31億円から38億円へ上方修正。
10月3日の1741円を安値に切り返し。7日にかけ2178円を回復。
引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。
太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDが、昨年11月19日にかけ6940円へ一段高。上場来高値を再び更新。2008年11月に付けた上場来安値13円から533倍高に。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が、7月よりレーティングを新規Buyでカバレッジ開始。目標株価を7000円に設定。
9519レノバも、9月13日にかけ6390円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2017年8月に付けた上場来安値247円から25.9倍高に。
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