1. 今週の東京株式市場

 

(1)NYダウが12月6日を、S&P500とナスダック、マザーズが7日を、日経225、TOPIXが8日を安値に再上昇となったが、9日のNYが反落。今週は週初安で始まった後、12月14日前後から再び上昇に向かうと予想する

 

東京株式市場は、10月16日レポートで『ナスダックS&P500が10月13日朝方にかけ3段下げを示現したのに対し、日経225TOPIXは円一段安もあって10月3日安値を割らず3段下げが完了してない(ドル換算日経平均は10月13日に3日安値を更新)ことから、今週はダメ押し的な最後の下げも予想されるが、昨年中より『1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後を戻り高値に下落に転じ、10月16日前後かけ下落。10月16日前後から上昇に転じ、12月末大納会まで上昇となっている」とお伝えしてきた10月16日前後を迎え、底打ち反転に向かうのは時間の問題』と予想。

日経225は10月19日の2万7371円を高値に伸び悩み。21日にかけ2万6875円へ続落。10月3日安値から6日を戻り高値とした三角保ち合いに。

NYも10月18日を戻り高値に伸び悩み。20日にかけ続落した後、21日に急伸。NYダウが一足先に18日に付けた戻り高値を更新した。

 

10月23日レポートで『今週は戻り高値更新再開から、昨年中より1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後を戻り高値に下落に転じ、10月16日前後かけ下落。10月16日前後から上昇に転じ、12月末大納会まで上昇となっている」とお伝えしてきた通り、年末高に向かう』と予想。日経225は10月26日にかけ2万7578円へ上昇。6日に付けた戻り高値を更新した後、28日にかけ続落。上昇一服となった。TOPIXは戻り高値に及ばず。

NYは、S&P500ダウが10月28日にかけ一段高。戻り高値更新が続いた。ナスダックは25日を戻り高値に伸び悩み。日経225先物も2万7530円で高値引け。戻りの引け新値。

 

10月30日レポートで「今週は週初高から、もみあいが続いた後、11月4日前後から2段上げに向かう」と予想。日経225は11月2日の2万7692円を戻り高値に、NY安を受け4日に2万7032円へ下落した後、その夜のNYが5日ぶりの反発。日経225先物が2万7480円で終了。

 

11月6日レポートで「2段上げに向かう」と予想した通り、日経225が11月11日にかけ2万8329円へ一段高。8日に付けた戻り高値を更新。NYも11日にかけ一段高。戻り高値更新。

10月30日レポートでお伝えした「11月4日前後から2段上げに向かう」の予想がピッタリ的中。

 

11月13日レポートで「今週は11月17日前後にかけ上昇が続いた後、来週にかけいったん上昇一服」と予想。NYは11月15日を戻り高値に、「17日前後」の予想と1営業日の誤差(17日前後は16日・17日・18日を指す)で上昇一服となったが、ドル円急反落もあって日経225は11日を戻り高値に伸び悩み。

 

11月20日レポートで「今週は11月22日前後から3段上げに向かう」と予想した通り、TOPIXが22日よりドンピシャのタイミングで戻り高値更新再開。日経225も22日より上放れ。24日には11月11日に付けた戻り高値を更新。

NYも、ダウS&P500が戻り高値更新。ナスダックは11月15日に付けた戻り高値に及ばず。

 

11月27日レポートで「今週は短期的に上昇一服となる場面もあろうが、中期的には上げ下げしながら3段上げが続いていく」と予想。NYはS&P500ナスダックが12月1日にかけ一段高となったが、日経225は11月24日に付けた戻り高値に及ばず。12月2日に2万7662円へ急反落。ドル円急落(円急伸)を嫌気した格好。

 

12月4日レポートで「今週は12月7日前後から再び上昇に転じる」と予想した通り、NYダウが6日を、S&P500ナスダックマザーズが7日を、日経225TOPIXが8日を安値に再上昇となったが、9日のNYが反落。日経225先物は2万7750円で終了。

 

今週は、週初安で始まった後、12月14日前後から再び上昇に向かうと予想する。

12月13日に米11月消費者物価指数。13日~14日にFOMC。15日にECB理事会。

 

既報の通り、「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)」の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後を戻り高値に下落に転じ、10月16日前後かけ下落。10月16日前後から上昇に転じ、12月末大納会まで上昇となっている。

今のところ、日経225の底は3月9日。10月に年初来安値を割ってしまったナスダックの6月16日安値との中間点4月28日は、「未来予測チャート」にある「底打ち5月2日」の1営業日前。日経225ナスダックの安値が5月2日前後を真ん中に挟んで3ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析。

その後の戻り高値は、日経225が8月17日。ナスダックが16日。「未来予測チャート」「戻り高値8月12日」との誤差は、日経225が3営業日。ナスダックが2営業日。

「10月16日前後から上昇に転じ」は、日経225が10月3日を安値に、NYが13日を安値に底打ち反転。円一段安もあって日経225は8営業日も前倒しとなったが、16日が日曜日で16日前後は14日か17日を指し、NYの誤差は1営業日に止まった。

10月30日レポートでお伝えした「11月4日前後から2段上げに向かう」の予想は、誤差なくピッタリ的中。

11月6日レポートの「11月17日前後から上昇一服」は、17日前後は16日・17日・18日を指し、誤差1営業日。

11月20日レポートの「11月22日前後から3段上げに向かう」は、誤差なくピッタリ的中。

 

10月21日にかけ151円台へ急伸したドル円については、2012年中盤の70円台の時より「円高の終焉。日本株の歴史的買い場」を唱え、「2016年にかけ125円に向かう」との予想を的中させた後、三角保ち合い上放れとなってきた昨年10月のラジオ等でも「125円を超えたら135円、135円を超えたら147円、147円を超えたら160円、160円超えちゃったら次の節目は200円台だが、現時点で200円台までいくかは分からない」と円安が進んでいくと予想した事は皆様ご存じの通り。

 

8月21日付レポートで以下の通り解説。

『 8月27日より東洋占星術の「八専」開始。9月7日終了。27日は新月でもあり、転換日となるか要注意。

東洋占星術の「八専」だけでは相場は当たらないが、コロナショックの大底を当てた2020年3月中盤が八専中。コロナショックの天井を1日の誤差なく当てた2021年9月14日が八専明け直後だった事は、記憶に新しいところ。

今週前半に大きな下げに見舞われなかった場合は、今週末にかけての切り返しが来週初めにかけ続き、8月17日高値更新から2022年全体相場予測「8月前後にかけ上昇」の8月前後で9月にかけ上昇が続く可能性も出てこよう。 』

 

8月14日付レポートで以下の通り解説。

『 昨年中よりお伝えしてきた「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)」の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている。

この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」

今のところ、日経225の底は3月9日。ナスダックが6月16日。3月9日と6月16日の中間点4月28日は、「未来予測チャート」の底打ち5月2日の1営業日前。日経225ナスダックの底が3ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析したい。

今週予想通り週初高から反落した場合、大きな下げに見舞われない限り、来週は週初安から切り返す事になろうが、今週初めの高値を抜いて2022年全体相場予測「8月前後にかけ上昇」の8月前後で9月にかけ上昇が続くか、抜けずに「未来予測チャート」の「8月12日前後を戻り高値に下げに転じ、下げ上げしながら10月16日前後かけ下落が続く」となるか、見極めざるを得ない。 』

 

8月7日付レポートで以下の通り解説。

『 問題は、今週末8月12日以降。

昨年中より、『「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている』とお伝えしてきた。

この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」

今のところ、日経225TOPIXの底が3月9日。ナスダック6月16日。S&P500NYダウは6月17日。マザーズ6月20日。

「未来予測チャート」の「5月2日前後」は外れたが、2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転」は「5月前後」が「4・5・6月」を意味し、ナスダックS&P500NYダウマザーズで的中。

「未来予測チャート」では、「8月12日前後から10月16日前後かけ下落」だが、その前の「5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇」の5月2日底値がナスダックで6月16日に1カ月半も後ズレしたので、8月12日以降も上げ下げしながら9月にかけ中期上昇が続く可能性がある。

7月暴落説を唱えていた「やんごとなき」連中も、ちゃっかり「当面上昇」に変節。

もちろん、株の未来予測に限っては、私に一日の長があり、私の「未来予測チャート」の通り8月12日前後から下げに転じる可能性も否定できない。

今週予想通り上昇が続けば、ちょうど短期指標も過熱し、8月12日前後から少なくとも一旦は警戒した方がいいか。 』

 

7月31日付レポートで以下の通り解説。

『 ドル円が一時132円台へ急落。円が急伸。

この間、円急落により特に5月末以降は明らかに米国株より日本株の方が強い展開が続いてきたが、円が急伸してきた7月28日より逆転。日本株より米国株の方が強くなってきた。

今週は短期的に週初高から上昇一服と予想するが、今週予想通り週初高から上昇一服となれば、来週は再び再上昇に向かうと予想する。

8月12日前後まで、米国株に牽引役を任せる事に。ナスダックに続き、S&P500NYダウも6月初め高値を射程圏内に捉えた。

インフレ・利上げ推移にFRBとマーケットがようやく慣れてきた。私の未来予測チャートより1か月以上時間がかかってしまったが、日本株も、日経225で6月9日高値2万8389円更新に期待。 』

 

7月24日付レポートで以下の通り解説。

『 既報の通り「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」は、5月2日前後が今年の底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている。

この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」

今のところ、日経225TOPIXの底が3月9日。ナスダック6月16日。S&P500NYダウは6月17日。マザーズ6月20日。

「未来予測チャート」の「5月2日前後」は外れたが、2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転」は「5月前後」が「4・5・6月」を意味し、ナスダックS&P500NYダウマザーズで的中。

2022年全体相場予測の「8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落」は、「8月前後から下落に転じ、10月前後にかけ下げが続く」を意味し、「8月前後から下落」に7月も入るため、安心できないが、まずは、「未来予測チャート」の8月12日前後まで上げ下げしながら上昇が続くと予想する。

「未来予測チャート」による昨年9月14日の天井が1日の誤差なく的中した事から、今年5月2日の底打ち的中にも期待が高まったが、外れてしまい、申し訳なく思っています。

昨年9月14日の天井が1日の誤差なく的中したのは偶然による奇跡で、今年5月2日の底打ちが連続して当たる訳なく外れて当然との誹りを受けざるを得ません。

どうやら弱気筋には、かねてより「7月暴落説」があった模様。

コロナ第7波を始め7月に起きた事を羅列すると、

7月6日、世界の人口を5億人まで削減する事を匂わせていると話題になった石碑「ジョージアガイドストーン」が爆破解体。

7月7日、イギリスのジョンソン首相辞任。オランダで農民大規模デモ。

7月8日、安倍元総理暗殺。

7月9日、スリランカ大統領辞任亡命。エストニア女性首相カヤ・カラックスが辞任表明。バチカンで大規模火災。

7月10日、アルゼンチンのブエノスアイレス大統領官邸襲撃。アムステルダムで巨大爆発。アメリカのオクラホマ天然プラント大爆発。中国で8000億円の預金封鎖。

7月10日~11日 米独政府専用機が都内へ。

7月14日、イタリア・ドラギ首相辞任表明。

7月18日、米大統領医療顧問トップのファウチ国立アレルギー感染症研究所長がバイデン大統領1期目任期満了2025年1月までに退任する意向。

7月19日、竹中平蔵氏パソナ会長退任発表。

その後も、メインテナンスで7月21日まで停止中のノルドストリーム1号(欧州のバルト海の下をロシアからドイツまで走る海底天然ガスパイプライン)が22日から再開されない可能性が囁かれていたようだが、今のところ「7月暴落説」は外れている。 』

 

7月1日付レポートで以下の通り解説。

『 今回の「八専」は、6月28日から7月9日。東京は八専開始の6月28日を高値に、NYは28日より急落。又しても八専転換点に。

東洋占星術の「八専」とは、西洋占星術で言う「水星逆行」と同様、一般には大きな取引とか引越しとか結婚式を控えた方がいいと言われている期間のこと。

投資の世界でも、最近はアストロロジーとして西洋占星術のレイモンド・メリマン氏が有名。

「アノマリー」なんて言葉も普通に使われるようになったが、昔は長きにわたり「過去を研究しても未来は当てられない」が定説となり、株式投資の未来予測には悲しい歴史があった。

これまでに予測を的中させるため、あらゆる投資理論が展開されてきたが、「結局のところ、どこまで分析・研究しても、明日の株価が上がるか下がるかは、1/2の確率に過ぎず、テクニカル分析に科学的根拠はない、予測は不可能」という「ランダムウォーク仮説」や、「たとえ、株価の変動に何らかの規則性を見出し、過去の変動パターンを分析する事によって将来の変動を予測できる様な規則性を発見したとしても、すぐに皆がその規則性に乗っ取って売買を始めると、効率的に株価が修正されてしまい、結局その規則性そのものが消滅する事から役に立たない」という「効率的市場仮説」などが、通説となってしまい、頭の良い人達は、予測を的中させる事を諦めてしまう。

予測を諦めてしまった頭の良い人達は、数学を駆使して分散投資によりリスクをコントロールする「モダンポートフォリオ理論」や、「ブラック・ショールズ・モデル」を目指した。

「ブラック・ショールズ・モデル」は、金融工学を駆使し、予測を諦めてしまった頭の良い人達が最後に到達した「上がっても下がっても儲かる」究極のシステムの筈だったが、1998年のロシアクラッシュや、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災などによる暴落で破綻してしまう。

「結局、株式投資で儲けるためには、未来予測を的中させるしかない」。

30年ほど前より、「カオス理論」や「フラクタル」、「複雑系の科学」などが登場。「過去と全く同じ事は起こらないが、良く似た事が起こり、それが繰り返される」というコンセプトから、「タイムマシンが発明されない限り、未来を予測するためには、過去徹底的に研究するしかない」という結論に。

「なぜ、過去と同じ様な事が起こり、繰り返されるのか?」について詳しくは長くなるので結論だけ話すと、複雑系の科学「コンプレクシティ」の根幹をなす「自己組織化(セルフ・オーガナイゼイション)」が、「過去と全く同じ事は起こらないが、良く似た事が起こり、それが繰り返される」という現象を起こす原因と考えられる。

後に最近になってAIの機械学習が実証してくれたとも言えよう。将棋とか囲碁でAIが人間に勝てるようになったのは、過去のデータを全てインプットして勝てる未来を弾き出すみたいな。

同様に、未来を当てたいなら、過去のデータを徹底的に研究・分析するしかない。最近は「過去のデータを分析して未来を当てる」のが当たり前になってきた。10年前くらいから「既存の理論的に根拠があるわけでは無いが、よく当たる経験則」という「アノマリー」という言葉も使われるようになり、メリマン氏の西洋占星術を始め「アストロロジー」も市民権を得て久しい。

東洋占星術の「八専」を未来予測に駆使し、世間に知らしめたのは恐らく私が世界初。ラジオを聞いて下さっていた方ならご存じの通り。

この「八専」「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」を駆使し、過去に何度も神がかり的な相場の当て方をしてきた事も皆様ご存じの通り。

記憶に新しいところでは、「コロナショックの底打ち」をドンピシャのタイミングで当てた2020年3月中盤こそ「八専」の期間中。

さらに、1日の誤差なく的中させた昨年9月14日の高値つまり「コロナバブルの天井」も、「八専終了」直後だった。

勿論、相場の世界に絶対は無く、未来の予測なので外れる事もよくあるが、2007年春夏のダブルトップや、2012年円高の終焉・日本株の歴史的買い場などをピタピタと的中させ、業界の重鎮に「もう貴方には何かが憑いてるとしか思えない」と言わせた事は知る人ぞ知るところ。

その八専が終了となる7月9日の前日8日にかけETF分配金捻出売りが1兆円程度出る計算。NYが相当強張ってくれないと、調整を余儀なくされる。

因みに昨年の7月第2週は、8000億円程度のETF分配金捻出売りが出て、7月7日から金曜日の9日にかけ結構下げたと記憶。

いずれにせよ、NYは今週も下げが続くと、また6月16日・17日安値割れを否定できない水準にあり、7月にこの安値を割るようなら、2022年全体相場予測「5月前後に底打ち反転」は完全に外れたという事になり、「8月前後にかけ上昇」が無いまま「8月前後から10月前後にかけ下落」が前倒しで始まっていると考えざるを得なくなってしまう。 』

 

6月19日付レポートで以下の通り解説。

『 先週は、6月10日のCPI8.6%を嫌気し急落モードに入ったNYが、15日のFOMCの結果をどう反映するかが焦点となったわけですが、直前にフェドウォッチャーに0.75%引き上げを観測気球させたとは言え、実際に0.75%引き上げた15日にあっさり上昇で肩透かしを食らった後、スイス中銀の利上げがサプライズとなり、結局ダメ押しの一段安に見舞われました。

「0.75%利上げと言っといて0.5%にしたら株はあまり下がらないんじゃないか」という考え方と、「ここは一気に0.75%引き上げて大陰線か長い下髭を形成させ、出尽くし感を演出した方がいい」という見方があったと思いますが、要は6月17日メジャーSQ値をどうしても安くしたかったという意図的なものを感じる顛末になりました。

6月15日のNYが上昇してしまった後、日銀は既報の通り利上げすると国債下落で債務超過に陥りますので利上げできない。しかも参議院選挙直前。代わりにスイス中銀がサプライズ利上げし、6月17日メジャーSQ値を安くさせたと感じています。

6月17日朝方、日本国債10年金利が一時0.347%に急上昇。

スイス中銀に続き、この日の日銀金融政策決定会合で「日本も遂に利上げするのか」という質問に対し、上記2つを理由に、「株の世界に絶対は無いが、本日は利上げしない」と言わせて頂きました。

勿論、今回は現状維持で利上げしませんでしたが、既に皆様は「利上げしない」のではなく、保有国債の下落により債務超過に陥るから「できない」のだという事をよくご存じの筈です。

ただし、先週にもお伝えした通り、私の「同未来予測チャート」が8月から10月にかけ下落する事になっていますので、参院選挙後は当局から何か株が下がる悪材料が出てくる可能性があります。

パンデミックに続き、今回のインフレや、円安、ビットコイン急落などについて事前に未来予測し的中させてきた事は、ラジオを聞いて下さっていた方や皆様はご存じの通り。

インフレについては、10年以上前から「2016年前後に日経225が2万円台に乗せた後、2019年前後に一旦1万600円台に急落してから4万円を目指す過程で300円の牛丼が1000円になるようなハイパー気味のインフレになる」と予想。NYでは既に牛丼が1000円になったようです。

ドル円も、1年ほど前のラジオ等でも指摘した135円をキッチリ付けました。

「昨年6月安値319万円を割ったら節無し」と警告してきたビットコインも先ほど238万円へ一段安。この238万円は、1日の誤差なく天井を的中させた2017年12月高値231万円の水準。

ビットコインについては、ラジオ等でも2万円より紹介。100倍高となった2017年12月高値を1日の誤差なく的中させた後、「2020年中盤から再上昇」の予想も的中。

そして700万円台乗せで、ラジオ等でも「これ以上は分からない」と本音。

以上等を的中させてこれたのは、全て「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」によるものです。

この「同未来予測チャート」が8月から10月にかけ下落する事になっていますので、参院選挙後は当局から何か株が下がる悪材料が出てくる可能性があると皆様にお伝えできるのです。

日本当局から考えられる悪材料は2つ。利上げか増税。

増税については、既にラジオ等でもパンデミックの大底を的中させた2020年3月中盤より『「同未来予測チャート」は2021年9月14日を高値に調整。2022年はさほど下がらないが、2023年は1月から9月まで下落となっているので、パンデミック経済対策でばらまいた後、2023年には増税が待っている』とお伝えしてきました。

利上げについては既報の通り、国債下落により日銀が債務超過に陥る可能性高く難しいところですが、参院選後は日銀も何かやってくる可能性があるでしょう。

さて、今週は上昇に転じると予想しましたが、問題はNY。6月17日にメジャーSQを終え、上がってもらわないと困ります。

原油が108ドル台へ下がってくれました。

ドル円も135円はいったん達成感。

ビットコインも上記の通り230万円台はいったん達成感が出る可能性あり。

既報の通り、私の「同未来予測チャート」は5月2日が今年の底になっており、短期的には既に外れ、当てになりませんが、「同未来予測チャート」に基づく2022年全体相場予測は「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。

あくまでも「5月前後に底打ち反転」ですから、NYが6月中に今年の底打ちとなれば、年間予想として外れたとは言えません。

何とか今週はNYもメジャーSQ明けにより、いったんは上昇に転じると予想します。 』

 

5月22日付レポートで以下の通り解説。

『 NYが予想に反し5月2日安値に続き12日安値も更新してしまい、既に「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」と異なってきたが、20日に長い下髭を形成した事もあり、今週はNYが底打ち反転に向かおう。

私の「同未来予測チャート」には、NYの5月5日と18日の約1000ドル安が無く、5月2日を大底に数日上昇・数日下落のジグザグを繰り返し右肩上がりになっている。

5月20日と2日では12日もズレており、短期的には「同未来予測チャート」が当てにならず、底打ちにならない可能性も否定できないが、17日高値からの短期的日柄により、NYも一旦は反発に転じよう。

数日上がった後、今度下がってきた時に今回の安値を今度こそ割らない事が肝要。

東京の方は、NY安による5月19日の急反落が少し大き過ぎる初押しみたいな感じになって20日の反発から、今週NYさえ確りしてくれたら、18日高値を更新していけよう。

この間、円急落もあって、ドル換算日経平均チャートは昨年2月高値289.7ドルから5月10日安値198.5ドルへ32%も下落。海外から見れば既に2万940円まで売られたレベル。 』

 

4月17日付けレポートより以下の通り解説。

『 「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までを披露)」では、今週前半高後、後半安。来週も前半高後、後半安を繰り返し、年末年始からラジオ等でもお伝えしてきた5月1日前後を迎え、底打ち反転。5月から8月まで3カ月間上昇した後、8月から10月にかけ2カ月間下落。10月から12月末まで上昇となっている。

4月27日~28日に日銀金融政策決定会合。29日から東洋占星術の八専開始。5月1日の日曜日が新月でラマダン終了。日本がゴールデンウィークで3連休中の3日~4日に米FOMC。八専終了が10日。11日に水星逆行開始。

「同未来予測チャート」に基づく中期予想は、5月2日前後から8月10日前後まで上昇。8月12日が満月。道中見極めつつ「12日前後まで上昇」にするかも。

その後は、8月10日前後から10月16日前後まで下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇になっている。

ラジオ等でも既報の通り、「同未来予測チャート」の来年2023年は、大発会前後を高値に秋まで下落する事になっている。これは、米国債の逆イールドが発生すると1、2年後に景気後退に陥るアノマリーと合致している。先日、米国で10年国債利回りが2年国債利回りを下回る逆イールドが発生したのが4月初め。来年秋は約1年半後となる。 』

 

昨年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測は、「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落。3月末・4月初めにかけ上昇。5月初めにかけ下落。8月上旬にかけ上昇。10月中旬にかけ下落。12月末にかけ上昇」

「1月下旬にかけ上昇」は外れたが、1月16日付レポートで予想した「週初高で始まった後、1月20日前後から下落に転じる」は、ほぼ的中。

「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落」は、1月23日付レポートで「1月26日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。1月30日付レポートでいったん16日ほど前倒しになったと判断して日柄計算し、2月1日前後からリバウンドに向かうと予想。

2月6日付レポートより、2022年全体相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。

日経225TOPIX独DAXインドは2月24日前後安値を割って予想に反し3月9日前後にかけ一段安となったが、NYはナスダックのみ2月24日前後安値を若干更新したものの、NYダウS&P500は2月24日安値を割ることなくロシアのウクライナ侵攻による「砲声は買い」となって予想通りいったん底打ち反転。

 

2020年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測は、「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整。4月前後から再上昇。一段高へ。5月前後を高値に下落。6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高。10月前後をダブルトップに下落。11月前後より再上昇」

「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整」は的中。

4月前後から再上昇。一段高へは、史上最高値を更新したNYは的中したが、東京は外れた。

5月前後を高値に下落は的中。

「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高」は、NYが完全的中。東京は日経225マザーズ指数が8月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、7月27日にかけ青天相場が続いた東証2部指数は9月10日に史上最高値を再び更新。TOPIXも5月13日安値を割らずに8月陽線。9月3日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経225も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点9月14日に年初来高値を更新。

「10月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「10月前後下落」は的中。

「11月前後より再上昇」は、NYが的中したが、東京は大納会を3万円大台引け成らず、外れた。

 

2019年12月15日付レポートよりお伝えしてきた2020年全体相場予測は、「2月前後に調整もあろうが6月前後にかけ上昇継続。6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」

当初的中したかに見えた「2月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、3月13日と17日に個別材料株半導体関連全面買い指示を出し、マザーズが13日を、TOPIXが17日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した1万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「6月前後にかけ上昇継続」は的中した。

「6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経225が2018年10月に付けた2012年11月以降の高値を更新。NYダウも年末年始に予想した3万ドルの大台乗せ果たした後、日経225が予想通り12月30日大納会を2万7000円台に乗せてほぼ高値引けとなった。

 

(2)2022年相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」

 

2012年11月14日寄付より建設株金融株に買い指示を出し、14日の夜間取引寄付より日経225先物オプションコールを買い推奨した後、翌15日朝方より「かねてよりお伝えしてきた2012年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。

私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。

 

【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。

2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。

2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】 

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

 

 

2. 今週の注目銘柄 

 

 

東証G3623 ビリングシステム (12月9日終値1871円)

 

【S高交えた6連騰から2日休んで4連騰。上方修正の可能性高まる連続最高益更新予想の「デジタル円」・金融DX・地銀統合関連本命格として今回も大化けコースを歩んで行く可能性秘める。2013年7月から10月にかけ約4カ月で24倍高超え演じ、市場の度肝を抜いたのは記憶に新しい。17年にも4月から12月にかけ4.9倍高演じた実績あり。】

 

「デジタル円」関連銘柄として11月28日の1231円より買い推奨。30日にS高交え12月1日にかけ1727円へ6連騰。一服から12月6日の1565円でも買いと予想。9日にかけ1879円へ4連騰。

 

クイック入金サービスを柱に、収納代行サービス、公共料金支払い代行サービスを展開。スマホ決済サービスPayBやキャッシュレス決済端末事業も推進。株主第3位にNTTデータが名を連ねる。

スマホ決済サービスPayBは9月末時点で、ゆうちょ銀行や各メガバンクを始め632の金融機関で利用可能に。利用可能な払込票発行機関(加盟店)は民間収納企業、地方公共団体合わせ10460社・団体まで広がり、特に地方公共団体は1447団体に。

3月には、学校法人等の教育機関向けにオンラインによる学費収納管理プラットフォーム「学費支払システム」及び、スマートフォン決済アプリPayBを学費等の支払用にカスタマイズした「PayB for Campus」を開発し、サービス提供開始。

4月には、農林中央金庫と業務提携を行い、全国のJAバンク(552JA農業協同組合・32信用農業協同組合連合会)において、同社のスマホ決済サービス「PayB」を農林中金が提供するスマートフォンアプリ「JAバンクアプリ」内のサービスとして取扱いを開始。

キャッシュレス決済端末の販売は、飲料自販機市場での販売と共に、駐車場やコンランドリー等への新機能の開発や運営ソリューションの構築を進行中。

 

2022年12月期最終利益が前期比7%増の2億3900万円連続最高益更新予想。予想EPS38.15円。

12月9日終値1871円で、今期予想PER49.0倍。時価総額123億円。

11月11日に発表した2022年12月期第3四半期純利益2億1200万円は、前年同期比43%増かつ、同通期最終利益2億3900万円予想に対する進捗率が88%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益2億1200万円を単純に3分の4倍した2億8266万円が通期最終利益なら、前期比26%増益。

仮に、第3四半期EPS33.81円を単純に3分の4倍した45.08円が通期EPSなら、PER41.5倍に低下。

 

10月20日に、国民年金保険料のスマートフォン決済サービスによる納付業務の受託を発表。

厚生労働省が公募入札していた「スマートフォンでのクレジットカード等決済代行アプリを利用した国民年金保険料の納付受託業務に係る委託業務 一式」、「第三者型前払式支払手段による国民年金保険料の納付受託業務に係る委託業務 一式」の2案件を落札し、同省と業務委託契約書を締結。来年2月より取り扱いを開始する。

 

11月18日に、9613NTTデータが国内初の共同利用型勘定系システム向け「統合バンキングクラウド」の提供検討開始を発表。横浜銀行京都銀行など40の地方銀行が基幹システムを共通クラウド化し、統合する検討に入る事が明らかになったのに続き、

11月23日には、日銀が「デジタル円」発行に向け3メガバンクや地銀と来春から実証実験と報じられ、遅れてきた「デジタル円」・金融DX・地銀統合の動きが活発化。

 

2013年7月安値215円から10月にかけ5312円へ約4カ月で24.7倍高演じ、市場の度肝を抜いたのは記憶に新しい。

2017年にも4月安値830円から12月にかけ4042円へ4.9倍高演じた実績あり。

上方修正の可能性高まる連続最高益更新予想の「デジタル円」・金融DX・地銀統合関連本命格として、今回も大化けコースを歩んで行く可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証G7361 ヒューマンクリエーション (12月9日2085円)

 

【エニーカラーショックの煽り受け反落ながら、金融機関向け共同サービス開発で業務提携したNTTデータが進める地銀40行システム統合関連本命格の直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘め、買いと予想する】

 

12月1日の2160円より地銀システム統合関連銘柄として、買いと予想。2日に2275円へ上昇。4月26日に付けた年初来高値2425円を射程圏内に捉える。

12月4日付レポートで以下の通り解説。

『 IT戦略のコンサルティング・システム受託開発事業と、システムの開発・保守を行う技術者派遣事業の2本柱。金融機関向けハード販売・開発・保守を祖業に、派遣事業やM&A積極化により成長加速。

2023年9月期最終利益が前期比0.3%増の3億4300万円予想。予想EPS199.52円。

12月2日終値2224円で、今期予想PER11.1倍。時価総額42.9億円。昨年3月に新規上場。

4月11日に、連結子会社のアセットコンサルティングフォースが、NTTデータと1月に金融機関向け共同サービス開発に関わる業務提携契約を締結し、ファーストユーザーへの導入・納品が完了、安定稼働を確認したと発表。

4月28日に、連結子会社のアセットコンサルティングフォースは、NTTデータと共同開発を行っているサービスが、5月より複数の自治体と住民向けのオンライン相談窓口を設置する実証実験を開始すると発表。

8月9日に、連結子会社のアセットコンサルティングフォースは、NTTデータと共同開発を行っているサービスが、銀行業務においてこれまで窓口や訪問での対応が必要であった投資信託や保険商品の契約手続きをリモートで完結すべく、実証実験を開始したと発表。

11月14日に、同社株式等の大規模買付行為等に関する対応策(買収防衛策)の導入を発表。

11月18日に、9613NTTデータが国内初の共同利用型勘定系システム向け「統合バンキングクラウド」の提供検討開始を発表。横浜銀行京都銀行など40の地方銀行が基幹システムを共通クラウド化し、統合する検討に入る。

統合バンキングクラウドは、高度な信頼性が求められるバンキングシステム専用の国産の超高SLA(提供サービスの品質保証のレベル)クラウド。金融機関に求められる高い信頼性を本クラウド上で確保し、安心・安全・安価に永続的なサービス提供を目指す。

データセンタ・ハードウエア・ミドルウエアを集約し、NTTデータがワンストップで提供することにより、効率的な運用や金融機関の管理負担の軽減へ寄与。各金融機関は勘定系システム以外の競争領域にリソースを集中させ、DX対応力を高めることが可能となる。

今後、NTTデータの提供する共同利用型勘定系システムを段階的に本クラウドに搭載するため、2028年頃を予定している地銀共同センターの勘定系システム更改に向け、統合バンキングクラウドの適用範囲や実現内容の検討を進める。MEJAR(最も効率的な先進的地方銀行共同システムの略。NTTデータが構築し銀行主体で運営する地方銀行・第二地方銀行向け基幹系共同センター)など他システムへの展開、他業態への適用拡大も検討していく。

昨年3月16日に新規上場。公開価格2120円に対し初値3505円で生まれ、7月20日の4555円を上場来高値に反落。今年1月28日の1583円を上場来安値に底打ち反転。底値圏離脱のチャート形成に。

金融機関向け共同サービス開発で業務提携したNTTデータが進める地銀40行システム統合関連本命格の直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

11月30日に新規上場した9565ウェルプレイド・ライゼストが前評判通りの買い人気を博し買い殺到。初日初値付かずから現金預託措置となった12月1日に公開価格1170円に対し初値6200円で生まれ7200円S高買い気配。2日を8700円2日連続S高買い気配。

12月1日に新規上場の4892サイフューズ、11月24日新規上場4891ティムスもS高するなど12月のアノマリーでもあるIPO祭りに。

7794イーディーピーは、増し担保規制に上場一服ながら、11月28日にかけ27990円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、7月4日安値7500円から3.7高ダイヤモンド半導体関連でオンリーワン的な直近IPO関連。6月27日に新規上場。

9218メンタルヘルステクノロジーズが、11月29日にかけ1898円へ再上昇。7月7日安値637円から11月4日にかけ1985円へ3.1倍高「社員の心の健康」を保持するオンリーワン的メンタルヘルスの直近IPO関連。3月28日に新規上場。

9227マイクロ波化学も、12月1日にかけ2768円へ再上昇。6月24日安値539円から11月21日にかけ3105円へ5.8倍高住友化学アサヒ三井化学など大手との協業発表相次ぐマイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連。6月24日に新規上場。

4260ハイブリッドテクノロジーズが、11月28日にかけ1370円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2月24日安値427円から3.2倍高日本初のベトナム人社長新規上場でオンリーワン的直近IPO関連。昨年12月23日に新規上場。 』

 

180日間のロックアップ解除を嫌気して急落となった5032ANYCOLORショックの煽り受け12月8日にかけ2050円へ反落ながら、金融機関向け共同サービス開発で業務提携したNTTデータが進める地銀40行システム統合関連本命格の直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘め、買いと予想する。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証G 7794 イーディーピー (12月9日終値22410円)

 

【増し担保規制解除により再上昇に向かうと予想する。連続最高益更新予想の直近IPOオンリーワン的ダイヤモンド半導体関連本命格として青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める。住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」関連の側面も】

 

10月24日寄り付き1万5600円よりダイヤモンド半導体でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として買いと予想。11月11日にかけ1万8570円へ一段高。上場来高値を再び更新。

11月13日付レポートより以下の通り解説。

『 単結晶ダイヤモンドとその関連素材を製造・販売・開発するオンリーワン的企業。大型サイズのダイヤモンドを安価で大量生産可能に。

今期に、半導体向けパワーデバイス、センサー等の新デバイスを製作、プロセス用ウエハ提供を計画。

同社の単結晶は、高い熱伝導率から高周波デバイス、パワーデバイス等の温度対策用ヒートシンク、高密度電磁波透過窓等の光学部品の市場を創生。

また、光やⅩ線の透過特性を活かし、放射光施設、光学計測機器などに使用する窓材やセンサーも。

11月1日引け後の日本経済新聞に報じられた住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」は、従来型センサーに比べて最大1000倍の計測精度を持ち、ダイヤモンドを用いる量子センサーもある。

11月11日引け後に発表した業績の大幅上方修正を好感し、PTSを4000円高の2万2370円S高。

2023年3月期最終利益を前回予想の6億7500万円から9億9700万円予想に大幅上方修正。予想EPS398.07円で、今期予想PER46.1倍に低下。

6月27日に新規上場。公開価格5000円に対し初値8200円で生まれ、30日の1万2130円を上場来高値に反落。7月4日の7500円を上場来安値に底打ち反転。

住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」にも絡む可能性秘めた、直近IPOのオンリーワン的ダイヤモンド半導体関連本命格として、青天大化けが続いていく可能性秘める。

直近IPO関連の買い人気止まず。

9552M&A総合研究所が、11月11日にかけ7830円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、7月6日安値1845円から4.2倍高。6月28日に新規上場。

9229サンウェルズが、11月10日にかけ8650円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、6月27日安値2265円から3.8倍高。6月27日に新規上場。

9227マイクロ波化学が、11月8日にかけ1640円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、6月24日安値539円から3倍高。6月24日に新規上場。 』

 

11月14日にS高交え28日にかけ27090円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、増し担保規制に一服。

180日間のロックアップ解除を嫌気して急落となった5032ANYCOLORショックの煽り受け12月8日にかけ21900円へ下落ながら、12日より増し担保規制解除により、再上昇に向かうと予想する。

連続最高益更新予想の直近IPOオンリーワン的ダイヤモンド半導体関連本命格として、青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める。住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」関連の側面も。

 

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東証G 4425 Kudan (12月9日終値3080円)

 

【インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も】

 

10月24日寄り付き2861円より人工知覚関連銘柄として、買いと予想。27日にかけ3385円へ急伸。8月18日に付けた年初来高値を射程圏内に捉える。

10月30日付レポートより以下の通り解説。

『 機械(ロボットやコンピュータ)の「眼」に相当する人工知覚(Artificial Perception)のアルゴリズムを専門とするオンリーワン的ディープテック研究開発企業。AP(人工知覚)のプロフェッショナル集団。自動運転、配送ロボット向けを中心にAR向けも。

2023年3月期最終利益は3億1500万円の赤字予想ながら、同売上高は前期比83%増の5億円予想で過去最高。

会社四季報秋号は、2024年3月期売上高7億5000万円、最終利益5000万円の黒字転換予想。

10月27日に、車載用高性能 LiDAR センサーと知覚ソフトウェアのテクノロジーリーダーである Innoviz Technologies(ナスダックINVZ、以下 Innoviz)とパートナーシップを締結したと発表。同社の知覚ソフトウェアと Innoviz の LiDAR を用いた機械は、精度、ロバスト性及びコスト効率の面で高い優位性を確保し、周辺環境の 3D マップの生成と自律走行性の実現が可能となる。

今回の提携は、Simultaneous Localization and Mapping(SLAM)技術を活用した3D デジタルマッピングソリューションに対する需要の高まりに対応するもの。自律的な判断は情報の質に依存するため、機械にとって環境の把握は非常に重要。Innoviz の LiDAR スキャンと組み合わせることで、SLAM 技術は、正確で高密度、カラー化された 3D の点群生成によるダイナミックな環境マッピングを可能にする。両社のグローバルなプレゼンスと強力なネットワークにより、この提携は、HD マップ(高精度三次元地図)、ロボティクス、建設、測量、デジタル・ツインニングや産業用メタバース向けアプリケーション等、幅広い用途の実現を可能にする重要な位置付けとなる。

自動車以外での用途拡大に寄与する一方で、Kudan SLAM ソフトウェアは高精度かつ信頼性の高い情報を提供することで、車両が周囲の環境を把握することを可能にし、自律走行車両がリアルタイムで環境の変化に応じて行動できる能力も提供する。Innoviz の高性能 LiDAR は、最大250m の距離で豊富な 3D 点群データを提供。太陽光や天候の影響も受けにくいため、安全な自動車の走行や自動車以外の用途双方において同社の SLAM ソフトウェアの精度と信頼性に貢献する。

10月24日に、韓国における Ouster 製品の販売代理店であり、マッピングソリューションプロバイダである UCS CO., LTD.が、Kudan 3D-Lidar SLAM を搭載したハンドヘルドマッピングデバイスを開発・販売開始したと発表。

10月19日に、エッジ・コンピューティングのグローバルリーダーである ADLINK Technology Inc.と共同で、ロボット OEM のより広範な用途における信頼性とロバスト性の高い自律移動ロボット(AMR)の開発加速に貢献するべく、AMR 及び自動搬送ロボット(AGV)向けに AMR Visual SLAM ソリューションの提供を開始したと発表。

10月13日に、戦略的技術パートナーであるインテルが自律走行ロボット(Autonomous Mobile Robot、AMR)向けソフトウェア・プラットフォームである最新のエッジ・インサイトの提供を開始し、商用 Visual SLAM ソフトウェアとして Kudan Visual SLAM(KdVisual)が採用されたと発表。

KdVisual とインテルのエッジ・インサイトを組み合わせることで、AMR の OEM や開発者は、精度や性能を犠牲にすることなく、最も条件の厳しい作業に対してもより迅速且つ効率的にロバスト性と信頼性の高い AMR を構築することができる。

6月30日に、新規事業「Kudanソリューション」開始を発表。同社はこれまで、ロボティクス・メタバース・次世代デジタルマップなどの領域における同社技術の実用化と普及を目指して、顧客が同社技術を製品機器に組み込んで商用化を行うための開発支援とライセンス提供を行ってきた。

今期からは、同社技術を導入した複数の顧客製品化の実現を見込んでおり、これを足掛かりとした同社技術の更なる普及と用途拡大のため、Kudanソリューションではより高度なソリューション・プラットフォームの支援を行っていく。

具体的には、複数種類のロボットが入り交じる環境で同期的に自己位置推定を行い、高度なロボット運用を実現するロボットプラットフォームや、産業や公共分野でのメンテナンスやシミュレーションの効率化を実現するデジタルツイン、仮想空間のシミュレーションと現実世界での運用とを融合させるメタバースなどの実現を支援していくと共に、将来的にこれら全体を統合したプラットフォームの構築を推進していく。

インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も。 』

 

11月20日付レポートで『8日にかけ3445円へ上昇。年初来高値を射程圏内に捉えた後、14日に発表した決算を嫌気され下落ながら、インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も』と指摘した通り、21日の2754円を安値に切り返し急。24日に発表したKudan 3D-Lidar SLAM(KdLidar)を活用した車載向けと手持ち(ハンドヘルド)向けのモバイルマッピング開発キット発売開始を好感し、25日に3320円へ再上昇。

インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も。

 

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東証G 4260 ハイブリッドテクノ (12月9日終値1212円)

 

【青天続き7月14日買い推奨値から2.6倍高演じた後、調整を経て再上昇。「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の連続最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める】

 

国策となった「スターアップ育成」関連大穴の2.7倍増最高益更新予想銘柄として、7月14日寄り付き530円より買いと予想。8月4日にかけ646円へ上昇。

8月7日付レポートより以下の通り解説。

『 日本とベトナムのエンジニアリソースを融合したハイブリッド型開発サービスを提供。顧客企業のデジタルトランスフォーメーション推進を支援。昨年12月23日に新規上場。

日本でサービス設計、システム設計の上流工程を担い、開発・リリース、アプリケーション保守をベトナム子会社のエンジニアが担当。日本のDX人材不足をベトナムで補うビジネスモデルが魅力的。

2022年9月期最終利益が前期比2.7倍増の2億400万円最高益更新予想。予想EPS19.76円。

8月5日終値623円で、今期予想PER31.5倍。時価総額68億円。

会社四季報夏号が、2023年9月期最終利益2億6000万円連続最高益更新予想。予想EPS23.7円。来期予想PER26.3倍。

5月31日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第4弾支援先として、オンライン型マンツーマンレッスンサービス「スポともダンス」「Lesson Note」他を運営する株式会社だんきちを選定したと発表。

5月16日に、「Hybrid Technologies Capital」の第3弾支援先として、IT サービスの発案・企画・設計全てのシーンに最適なフォーマットを提供するデザインワークスペース「LibeLi-io(リベリオ)」のサービス提供を行う予定の株式会社LibeLi-ioを選定したと発表。

4月19日に、「Hybrid Technologies Capital」の第2弾支援先として、障がい児通所支援事業の運営や発達障がい児向けの運動教室「LUMO(ルーモ)」を展開する株式会社 Gotoschoolを選定したと発表。

3月30日に、「Hybrid Technologies Capital」を開始。第1弾支援先として、UI/UX デザインやスキルシェア事業を行う、株式会社 GIGを選定したと発表。

昨年12月23日に新規上昇。公開価格500円に対し初値730円で生まれ、28日の996円を上場来高値に急反落。今年2月24日の427円を上場来安値に底打ち反転。4月4日にかけ790円へ再上昇した後、調整を経て底値圏離脱のチャート形成に。

スタートアップ関連本命格の7089フォースタートアップスがS高買い気配の「スターアップ育成」と、「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。8月12日に第3四半期決算発表予定。

IPOの買い人気がヒートアップ。

7月28日に新規上場した5035HOUSEIが8月5日にかけ1287円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月28日安値507円から7営業日で2.5倍高

8月2日に新規上場した5036日本ビジネスシステムズも8月5日にかけ2838円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月2日安値1802円から4営業日で57%高

6月28日に新規上場した9552M&A総合研究所が8月4日にかけ3640円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月6日安値1845円から97%高

少し前に上場した直近IPO関連に波及。4268エッジテクノロジー5031モイ5026トリプルアイズなどが再動意。 』

 

654円まで買われた8月12日引け後に、第1四半期決算を発表。

8月14日付レポートで以下の通り解説。

『 2022年9月期第3四半期純利益2億1000万円は、前年同期比3.6倍増かつ、据え置いた通期最終利益2億400万円予想を超過。通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益2億1000万円を単純に3分の4倍した2億8000万円が通期最終利益なら、前期比3.7倍増益。

仮に、第3四半期EPS21.27円を単純に3分の4倍した28.36円が通期EPSなら、PER22.7倍に低下。

進捗率から上方修正の可能性も高まる、「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』

 

8月18日にかけ832円へ一段高。4月4日に付けた戻り高値を更新した後、全体相場一段安の煽り受け反落ながら、9月7日の700円を安値に切り返し。

9月14日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第5弾支援先として、受発注・入出庫・在庫管理を完全無料で一元化出来るソフト「Spes(スペース)」を提供するSpes社を選定したと発表。

9月15日に、「Hybrid Technologies Capital」の第6弾支援先として、3D アバターを活用したカスタマイズ絵本を提供する ÉHON INC.(えほんインク)社)を選定したと発表。

9月20日にも、「Hybrid Technologies Capital」の第7弾支援先として、高精度な個人認証とヘルスケアの融合で予防医学に貢献するバイオニクスを選定したと発表。

これらを好感し、9月21日にかけ944円へ一段高。戻り高値更新が続き、昨年12月28日に付けた上場来高値996円を射程圏内に捉える。

9月26日に、ベトナムの国家サイバーセキュリティセンターとの協力覚書締結を発表。本締結により、双方がサイバーセキュリティに関する採用及び教育の支援、テクノロジープロジェクトのネットワークセキュリティに関するサービスの支援、科学研究プロジェクトの実施協力を行うことが可能となる。

これを好感し、9月27日にS高交え28日にかけ1095円へ一段高。上場来高値更新を果たした後、全体相場一段安の煽り受け、30日朝方に827円まで売られる場面もあったが、突っ込みには透かさず買いが入り、1009円へ急反発。10月6日にかけ1083円へ再上昇。上場来高値に迫る。

10月14日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、PTSを1020円で終了。

2022年9月期最終利益を前回予想の2億400万円から2億4800万円予想へ上方修正。予想EPSも24.05円に。10月14日終値998円で、今期予想PER41.5倍に低下。

10月17日にかけ1055円まで買われた後、伸び悩み。三角保ち合い形成。

11月16日付レポートで「14日に本決算発表予定。三角保ち合い上放れは時間の問題」と予想した通り、決算発表明け上場来高値更新。17日にかけ1287円へ一段高。

 

2023年9月期最終利益が前期比36%増の3億3900万円連続最高益更新予想。予想EPS30.91円。

11月18日終値1223円で、今期予想PER39.6倍。時価総額134億円。

11月28日にかけ1370円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、7月14日買い推奨値530円から2.6倍高演じた後、一服から悪地合いもあって調整。12月6日の1136円を安値に切り返し。

「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の連続最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証S 9888 UEX (12月9日終値989円)

 

【2018年1月高値を射程圏内に捉える。国策となってきた水素関連で、更なる上方修正の可能性もある割安・低時価総額・金属株として大化けに向かう可能性秘める】

 

ステンレス鋼専門商社で水素ステーション関連の側面もあるバリュー株として、8月25日の737円より買いと予想。751円まで買われた26日、経済産業省が燃焼時に二酸化炭素(CO2)を排出しない水素とアンモニアの普及を促進する新たな支援策の検討に入った事が明らかに。

8月28日付レポートより以下の通り解説。

『 ステンレス鋼専門商社。水素ステーション用ステンレス鋼や、半導体向け、チタンも。

2023年3月期最終利益が、前期比14%~35%増の16億円~19億円予想。予想EPS145.20円~172.42円。

8月26日終値742円で、今期予想PER4.3倍~5.1倍。PBR0.58倍。割安。時価総額89億円。

8月5日に発表した2023年3月期第1四半期純利益8億5400万円は、通期最終利益16億円~19億円予想に対する進捗率が53%~45%に達し、上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益8億5400万円を単純に4倍した34億1600万円が通期最終利益なら、前期比2.4倍増益で最高益更新。

仮に、第1四半期EPS77.51円を単純に4倍した310.04円が通期EPSなら、PER2.4倍に低下。

経済産業省が8月26日に、燃焼時にCO2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。

水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、CO2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより10倍程度高く、その普及を阻んできた。

先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。

いよいよ国策となってきた水素関連で、進捗率から上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。 』

 

9月12日にかけ832円へ一段高。昨年来高値更新続く。

全体相場一段安の煽り受け、9月30日にかけ710円まで売られたが、突っ込みには透かさず買いが入る展開。10月5日にかけ766円を回復。

10月16日付レポートで「悪地合いもあって13日に695円へ売られたが、全体相場動向を見極めつつ再上昇に転じるのは時間の問題」と予想した通り、20日に発表した業績の上方修正を好感し、21日に824円へ急伸。9月12日に付けた昨年来高値を射程圏内に捉える。

2023年3月期第2四半期純利益を前回予想の11億円~13億円から15億5000万円予想へ。同通期最終利益を前回予想の16億円~19億円から20億円~23億円予想へ上方修正。

今期予想EPSも181.5円~208.72円へ。10月21日終値800円で、今期予想PER3.8倍~4.4倍に。

2023年3月期第2四半期純利益15億5000万円予想は、同通期最終利益20億円~23億円予想に対する進捗率が67%~77%に達し、更なる上方修正の可能性も。

10月25日にかけ853円へ一段高。昨年来高値更新。

11月8日に発表した2023年3月期第2四半期純利益15億6200万円の、10月20日に上方修正した同通期最終利益20億円~23億円予想に対する進捗率が67%~78%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。10日にかけ1013円へ一段高。昨年来高値を再び更新。

12月1日にかけ1082円へ一段高。2018年1月高値1106円を射程圏内に捉える。

国策となってきた水素関連で、進捗率から上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証S 7859 アルメディオ (12月9日終値637円)

 

【9月16日買い推奨値から3.1倍高演じた後、さすがに反落。進捗率から更なる上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌銘柄として、大化けコースを歩んで行く可能性秘める】

 

増し担保規制解除の可能性高まる低位材料株として、9月16日の265円より買いと予想。計算通り20日より増し担保規制解除。22日に289円へ急伸。

9月25日付レポートより以下の通り解説。

『 電子部品・乾燥炉・産業炉向け断熱材事業を柱に、長期保存用光ドライブ及び長期保存用光ディスク等の販売並びに産業用及びAV機器用光ドライブの開発・製造・販売を行うアーカイブ事業、オーディオ・ビデオ機器やコンピュータ周辺機器等の規準及び調整用テストディスク等の開発・製造・販売を行うインダストリアル事業を展開。

粉末状炭素繊維を製品化したナノマテリアル事業を新機軸に経営再建中。ナノマテリアル事業の成長スピードアップ、断熱材事業の更なる成長、成長が見込まれる事業への積極的投資を推進。

2023年3月期最終利益1億3000万円の赤字予想据え置きながら、8月2日に発表した同第1四半期純利益が9900万円の黒字転換。同売上高も前年同期比2.1倍増の10億9800万円。通期上方修正の可能性高まる。

会社四季報秋号も、2023年3月期最終利益5500万円の黒字転換予想。2024年3月期最終利益1億円予想。

更に5月13日に発表した中期経営計画で、ナノマテリアル事業の成長と、断熱材事業の更なる成長を糧に、事業構造改革のスピードを上げ、機能性材料メーカーへの転換を図り、2024年度売上高33億1500万円、営業利益1億6900万円、2025年度売上高38億700万円、営業利益4億8400万円計画。

2019年10月、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻の横関教授に、同社製のカーボンナノ材料が複合材料特性に及ぼす影響を題目としたカーボンナノファイバー・グラフェンの複合材料への添加効果の検証を依頼。

2020年度に、自動車産業、航空宇宙産業や電気機器産業といった市場や顧客からの要望に従い、カーボンナノファイバー及びその配合品の標準品を拡充。有償でサンプル品の販売を行うといった量産採用に向けた取り組みを実行。

2021年度に、カーボンナノファイバー及びその配合品の標準品をはじめとした製品ラインナップを拡充。有償サンプル品の販売を行い、国内外ともに幅広い業種へのサンプル出荷件数を増加させただけでなく、重点展開産業と位置付けていた航空・宇宙産業の有力企業との間で、共同開発契約等を締結。

ナノマテリアル事業における開発案件の増加対応や量産化本採用に向けた体制強化、中規模試作・生産の統合拠点として東村山事業所を開設。

顧客の要求に的確に対応し、本格採用に向けた生産能力を担保すべく、福島県双葉町中野地区にナノマテリアル事業に係る本格工場の建設に着手。今年9月稼働予定。

赤字続くも第1四半期黒字転換で上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌期待株として、大化けに向かう可能性秘める。 』

 

9月28日にかけ315円へ一段高。8月25日に付けた昨年来高値343円を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け急反落。

10月16日付レポートで「悪地合いもあって10月13日に241円へ売られたが、全体相場動向を見極めつつ再上昇に転じるのは時間の問題」と予想。20日にかけ270円へ。

10月23日付レポートで「全体相場と共に上昇に向かう」と予想した後、24日寄り付き262円でも買い推奨。25日に273円へ上昇した後、27日にかけ247円へ売り直されたが、10月30日付レポートで『引き続き「赤字続くも第1四半期黒字転換で上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌期待株として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。

11月2日引け後に発表した業績の大幅上方修正を好感し、4日を331円S高買い気配で大引け。

2023年3月期最終利益を前回予想の1億3000万円の赤字から1億8700万円の黒字転換予想に大幅上方修正。予想EPSも10.49円。

今期予想PER31.6倍で割安とは言えないが、第2四半期純利益2億6200万円は、上方修正した通期最終利益1億8700万円予想を大幅に超過。更なる上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期EPS15.14円を単純に2倍した30.28円が通期EPSなら、PER10.9倍に低下。

 

11月13日付レポートで「7日に一時2日連続S高を交え8日にかけ478円へ急騰した後、さすがに反落ながら、進捗率から更なる上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌銘柄として、大化けコースを歩んで行く可能性秘める。2002年11月安値302円から2004年4月にかけ2012円へ6.7倍高演じた実績あり」と予想した通り、18日にかけ619円へ新値追い5連騰。

11月21日に小反落で1日休んだ後、25日にかけ828円へ再び新値追い3連騰。9月16日買い推奨値265円から3.1倍高演じた後、さすがに反落。

12月1日の582円を安値に切り返し。7日に700円へ。

進捗率から更なる上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌銘柄として、大化けコースを歩んで行く可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証G 9227 マイクロ波化学 (12月9日終値2350円)

 

【11月21日にかけ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、8月10日買い推奨値から4倍高演じた後、さすがに反落。三角保ち合い形成。マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けコースを歩んで行く可能性秘める】

 

マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、8月2日の819円、799円で買いと予想。5日にかけ904円へ上昇。

8月7日付レポートより以下の通り解説。

『 大阪大学発のマイクロ波技術ベンチャー。電子レンジに使われるマイクロ波を産業用に大型化する技術を独自開発。研究開発からエンジニアリング・製造支援までをワンストップソリューションで化学・エネルギー産業に提供。

2023年3月期最終利益が4500万円の黒字転換予想。予想EPS3.0円で今期予想PER279倍ながら、同売上高は11億3300万円予想で過去最高。

7月13日には、マイクロ波加熱を用いる省エネ・CO2削減精製技術でリチウム実鉱石の溶解に成功。社会実装に向け加速と発表。

同社と国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構量子エネルギー部門六ヶ所研究所は、マイクロ波加熱を用いたレアメタルの省エネ精製技術に関する共同研究契約を締結し、実証試験を進めてきた。今回、リチウム鉱山で採鉱し選別された実際のリチウム鉱石であるスポジュミン精鉱に省エネ精製技術を適用し、マイクロ波加熱温度300℃で溶解することに成功。従来技術と比較し、設備投資と運用コストは70%程度、CO2排出量は90%以上削減できる見通しを得た。

6月24日に新規上場。公開価格605円に対し初値550円で生まれ、539円を上場来安値に急騰。7月14日にかけ1020円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落。7月25日の769円を安値に切り返し。三角保ち合い形成。

8月12日発表予定の第1四半期決算を見極めつつ、三角保ち合い上放れに向かうと予想する。

マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

IPOの買い人気がヒートアップ。

7月28日に新規上場した5035HOUSEIが8月5日にかけ1287円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月28日安値507円から7営業日で2.5倍高

8月2日に新規上場した5036日本ビジネスシステムズも8月5日にかけ2838円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月2日安値1802円から4営業日で57%高

6月28日に新規上場した9552M&A総合研究所が8月4日にかけ3640円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月6日安値1845円から97%高

少し前に上場した直近IPO関連に波及。4268エッジテクノロジー5031モイ5026トリプルアイズなどが再動意。 』

 

予想に反し三角保ち合い下放れ気味となったが、8月10日の784円でも買いと予想。引け後に第1四半期決算を発表した12日の745円を安値に切り返し。

8月14日付レポートで以下の通り解説。

『 2023年3月期第1四半期純利益6600万円の赤字ながら、通期最終利益は4500万円の黒字転換予想。通期売上高は11億3300万円予想で過去最高。

第1四半期売上高は1億5700万円に止まったが、契約済ベースでは6億9400万円を記録。通期売上高11億3300万円予想に対する進捗率は61%に達し、上方修正の可能性も。

マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘め、買い増しと予想する。 』

 

8月18日に、4005住友化学との、メタンをマイクロ波により熱分解して水素を製造する実証開発に関する契約締結について発表。

温室効果ガスの一種であるメタンの熱分解により得られる水素は「ターコイズ水素」と呼ばれ、CO2を全く排出しない。反応時に利用価値の高い固体炭素が得られるのも利点だが、反応を進めるためには膨大な熱を与える必要があり、製造にかかるエネルギーの低減が課題となっている。

住友化学と同社は、省エネルギーかつ高効率な水素製造プロセスの確立を目指し、今年1月よりラボスケールでの共同開発を進めていた。住友化学が有する触媒および化学プロセスの設計技術と、同社が持つマイクロ波技術プラットフォームを融合させることにより、スケールアップの目処を早期に立てることに成功。8月より実証開発段階に移行することに合意した。

これまでの共同開発により得られた知見を踏まえ、実証設備の設計・製作を行い、当該設備を同社大阪事業所に設置。電磁場解析・熱流体解析などの数値解析を行い、装置・プロセスの基本設計を実施した後、詳細設計、製作、据付工事および試運転まで行うことを予定。

 

これを好感し8月19日朝方に968円へ急伸した後、公開価格605円の1.5倍となる907.5円以上はロックアップ解除の売りが出ることもあり、又しても行って来いの急反落。

9月14日にかけ752円へ下落。三角保ち合い下放れ気味となったが、22日のテレビ東京「モーニングサテライト」内のコーナー「大浜見聞録」に取り上げられ869円へ急伸。持ち直し。

9月25日付レポートで『新規上場日から90日間のロックアップ解除を迎え、調整を余儀なくされる可能性も否定できないが、引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。27日にかけ915円へ上昇した後、全体相場一段安の煽り受け反落。30日に818円へ。90日間のロックアップ解除売り懸念されたが、下げ渋りから再上昇。全体相場一段安にも三角保ち合いキープ。

9月30日に、東京大学エッジキャピタルパートナーズの同社株保有比率が5.22%から1.99%へ、ジャフコGの同社株保有比率が4.34%へ、共に5%未満に減少した事が明らかに。

ベンチャーキャピタルの売りが進み、三角保ち合い上放れ。10月4日にS高交え上場来高値更新。7日にかけ1313円へ急騰。青天相場を上場来高値更新続く。

10月28日に、「Forbes JAPAN」と京阪神スタートアップアカデミア・コアリション(KSAC)との共同企画イベント「NEXT PIONEER 2022-挑戦する次代の研究者たち-KSAC MATCHING DAY Vol.01」が開催。

同社取締役CSO塚原保徳氏が、ジャフコ グループのパートナー兼西日本支社長である高原瑞紀氏とのキーノートセッションに登壇。

10月16日付レポートで『12日にかけ1361円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、14日にかけ1030円へ急反落ながら、引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。19日にかけ1245円へ再上昇した後、21日にかけ1063円へ反落。三角保ち合いに。

10月20日に、昨年9月より参画している国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」プロジェクトを発信するサイトに同社技術が掲載されていると発表。

10月28日に、同社取締役CSO塚原保徳氏が登壇する、「Forbes JAPAN」と京阪神スタートアップアカデミア・コアリション(KSAC)との共同企画イベント「NEXT PIONEER 2022-挑戦する次代の研究者たち-KSAC MATCHING DAY Vol.01」が開催。

 

10月23日付レポートで「全体相場と共に上昇に向かう」と予想した後、売り気配で始まった24日寄り付き1060円でも買い推奨。

11月1日引け後に、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)が進める「戦略的省エネルギー技術革新プログラム・実用化開発フェーズ」において、「マイクロ波プロセスを応用したプラスチックの新規ケミカルリサイクル法の開発」に取り組んでいるが、国内初となる1日あたり1トンの処理能力を持つマイクロ波を用いた汎用実証設備が完成したと発表。

これを好感し、11月2日に1415円へ一段高。上場来高値を更新。

11月7日11時に発表したアサヒグループ食品へのマイクロ波多段凍結乾燥装置販売・導入及び事業化に向けた実証試験開始を好感し、8日にかけ1640円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、11日に決算発表控え、さすがに一服。

11月11日引け後に発表した2023年3月期第2四半期純利益1億500万円の赤字。同最終利益4500万円の黒字転換予想据え置き。

決算発表明けとなった11月14日をS高発進で上場来高値更新。

 

11月16日11時に、三井化学とのマイクロ波を用いた炭素繊維製造用実証設備供給に関する契約締結について発表。

炭素繊維は、鉄よりも強く、アルミより軽い、次世代の素材として注目され、モビリティを始め様々な分野において適用拡大が期待されているが、従来の製造法では膨大なエネルギーが必要で、製造時の環境負荷低減が課題となっている。

三井化学と同社は、環境負荷の低い革新的な炭素繊維製造技術の確立を目指し、2018年より共同開発を進めてきた。両社共同で量産技術確立の検討を進めるため、2023年12月完工を目指し、三井化学名古屋工場内に実証設備を導入する事に合意。

三井化学名古屋工場内に導入する実証設備の一部として、同社が耐炎化工程及び炭化工程からなる炭素繊維焼成ラインの機器一式を設計・製造し、供給する対価として三井化学より総額7億6800万円を収受する。

 

これを好感し、11月16日にもS高。増し担保規制となった17日を買い気配で始まり、21日にかけ3105円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月10日買い推奨値784円から4倍高演じた後、さすがに反落。25日の2191円を安値に切り返し。12月1日にかけ2768円へ。三角保ち合い形成。

住友化学アサヒ三井化学など大手との協業発表相次ぐ、マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証S3856 Abalance (12月9日終値2880円)

 

(1)青天相場を上場来高値更新続き2020年3月買い推奨値から22倍高超え。今年3月買い推奨値から4.9倍高演じた後、三角保ち合い形成。進捗率から更なる上方修正の可能性も高まる水素関連の材料性も加わった太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいると予想する。円安メリット株の側面も

 

2020年1月26日付レポートより以下の通り解説。

『 2011年に建機商社WWBを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。2018年10月に東証マザーズから東証2部に市場変更。

現在は、ESG(環境対応・社会責任・企業統治)とSDGs(2015年9月の国連サミットで採択された2030年までに実現すべき持続可能な開発目標)の推進を目標に掲げ、売上の約9割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、IT事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。

2020年6月期売上高前期比20%増72億円、営業利益前期比29%減の4億3000万円、最終利益前期比15%減の2億6700万円予想。予想EPS51.72円。

会社四季報で、2021年6月期最終利益4億5000万円予想。予想EPS87.2円。

1月24日終値861円で、今期予想PER16.6倍。四季報で来期予想PER9.9倍。割安に。

2017年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。

2018年3月、カンボジア政府と200~300MWの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。

2018年4月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、2019年度売上110億円。2020年度売上180億円目指し、ベトナムでのIPOと連結組入れを検討。

2018年8月14日に策定した中期経営計画で、2021年6月期売上高82億3100万円、営業利益6億1900万円目標。2030年までに国内と海外で自社保有発電所1000MW目標。

10代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが1月21日~24日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。

2011年11月安値70円から2013年8月にかけ1201円へ17.2倍高演じたテンバガー銘柄

2015年8月安値204円から2017年3月にかけ1630円へ8倍高演じた実績も。

今回も大化けに向かう可能性秘める。 』

新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。1月30日安値705円から切り返し。2月6日にかけ835円を回復。

2月14日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、18日にかけ969円へ急伸。

3月1日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、2月28日にかけ603円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、5日に890円2日連続S高。3日に発表したスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、5日に発表したマスク無料配布を好感。

3月15日付レポートで「13日にかけ458円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。16日の459円、17日寄り付き438円でも買い推奨。一時508円へ上昇した後、19日にかけ420円へ一段安。

3月22日付レポートで「19日終値円で予想PER8.3倍。PBRも1.12倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。23日の418円を安値に切り返し。4月22日にかけ677円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。

5月27日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、28日に一時688円へ急伸。6月4日にかけ732円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、12日にかけ再び552円へ下落。

6月15日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、16日にS高交え、17日にかけ817円へ急伸。

7月2日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は1日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時S高を交え3日にかけ885円へ急伸。戻り高値を更新。

7月6日に、SBI証券の同社株保有比率が8.68%から9.85%に増加。9日にかけ953円へ一段高。

7月21日に、持続可能な開発目標(SDGs)に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の三号会員(民間企業等)として加盟したと発表。22日にかけ1065円へ一段高。戻り高値更新が続き、1月21日に付けた年初来高値1090円を射程J距離内に捕らえる。

7月22日引け後に、連結子会社のWWBが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額13億4000万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズ紀陽銀行を引受先とするCSR私募債(無担保社債/銀行保証付)を発行すると発表。28日にかけ1096円へ一段高。年初来高値更新。

8月3日に1126円へ一段高。年初来高値を再び更新。

8月14日引け後に本決算発表。2020年6月期最終利益が前期比33%減の2億1100万円。EPS40.91円。2021年6月期最終利益も前期比9%減の1億9100万円予想。予想EPS36.95円。

これを嫌気し、8月17日に743円、25日に742円、9月8日に743円へ下落。18日にかけ846円回復。

9月18日発売の会社四季報秋号で、2022年6月期最終利益3億8000万円予想。予想EPS73.5円。18日終値820円で四季報予想の来期予想PER11.2倍。

10月2日にかけ943円へ再上昇。

10月5日引け後に、子会社WWBの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。

2020年6月期売上高を前回予想の60億円から200億円に、最終利益を前回予想の1億9100万円から3億1100万円に上方修正。EPSも60.21円に。

これを好感し、10月14日にかけ1921円へ急騰。21日にかけ2026円へ一段高。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として11月6日にかけ2028円へ一段高。高値更新。

11月8日付レポートより以下の通り解説。

『 「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、10月26日の所信表明演説で「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDは、11月6日にかけ3745円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値17円から220倍高に。 』

11月13日引け後に発表した2021年6月期第1四半期決算を好感し、PTSで一時2370円へ一段高。年初来高値を再び更新。

2021年6月期第1四半期純利益1億9200万円は、同通期最終利益3億1100万円予想に対する進捗率が62%に達し、上方修正の可能性高まる。

11月17日にかけ2738円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から6.3倍高に。

第三者割当増資発行(払込期日12月11日。発行価額2068円。調達額約2億2417万円)を発表した11月25日に、四季報オンラインが上方修正。2022年6月期最終利益を、前回予想の3億8000万円から6億円予想へ大幅上方修正。予想EPSも113.1円に。四季報予想の来期予想PER29.8倍に急低下。

これらを好感し、11月30日にかけ3565円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から8.1倍高演じた後、さすがに調整。12月10日の2145円を安値に切り返し急。

2021年1月8日にかけ4895円へ一段高。2007年10月に付けた上場来高値4333円を更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から11.2倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。1月18日にかけ3630円へ。

全体相場急落の煽り受け下落。2月1日の3310円を安値に切り返し。2月3日に3915円へ。

2月15日に発表した業績の上方修正を好感。S高交え、18日にかけ5750円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から13.1倍高演じた後、さすがに調整。

2021年6月期最終利益を前回予想の3億1100万円から4億3000万円に上方修正。予想EPSも80.97円に。2月19日終値5030円で今期予想PER62.1倍。割安とは言えないが、15日に発表した2021年6月期第2四半期純利益3億4800万円は、同通期最終利益4億3000万円予想に対する進捗率が80.9%に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益3億4800万円を単純に2倍した通期最終利益6億9600万円は、前期比3.3倍増益。仮に、第2四半期EPS67.26円を単純に2倍した通期EPS134.52円で試算すると、2月15日終値3900円でPER29倍に低下。

3月19日に、SBI証券の同社株保有比率が9.07%に達し、新たに5%を超えた事が判明。これを好感し、4930円へ。

3月19日に発売された会社四季報春号で、2022年6月期最終利益7億円予想。予想EPS132.5円。3月26日終値4870円で来期予想PER36.8倍に低下。

3月26日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する4月22日~23日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む40カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、4月2日にかけ5300円へ再上昇。

4月4日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、9日にかけ5880円へ一段高。上場来高値を再び更新。23日にかけ7300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年3月17日買い推奨値438円から16.7倍高演じた後、調整。

 

(2)引き続き、「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストは533倍高に

 

5月11日に、SBI証券の同社株保有比率が9.17%から9.14%に減少。

5月14日引け後に決算発表。2021年6月期第3四半期純利益5億8200万円は、据え置いた同通期最終利益4億3000万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期EPS111.70円を単純に3分の4倍した通期EPS148.93円で試算すると、PER43.3倍に低下。

5月19日の4405円を安値に切り返し。6月17日にかけ5560円へ再上昇。

6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益7億6000万円最高益更新予想。予想EPS143.3円。18日終値5030円で来期予想PER35.1倍に低下。

7月1日にかけ6370円へ再上昇。5日の5510円を安値に切り返し。

悪地合いの中、逆行高続き、7月30日にかけ7200円へ再上昇。上場来高値に迫る。

8月4日に、子会社のWWBが開発を進めてきたWWB河口湖太陽光発電所の売電開始と、10億2000万円の特別利益計上を発表。

8月5日に、SBI証券の同社株保有比率が9.26%から1.28%に減少。これを嫌気し、6日に5830円へ下落。

8月16日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、17日の4880円S安売り気配を安値に切り返し急。24日にかけ5760円を回復。

2021年6月期最終利益を前回予想の4億3000万円から5億3700万円へ上方修正。

グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、IT事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開

2022年6月期最終利益は前期比59%増の8億5800万円予想。予想EPS161.69円。20日終値5600円で今期予想PER34.6倍。

9月14日にかけ6310円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、10月14日にかけ4985円へ下落。

10月18日引け後に、中期経営計画を発表。2023年6月期売上高480億円、営業利益24億円、経常利益20億円、2024年6月期売上高590億円、営業利益36億円、経常利益31億円を目指す。

これを好感し、10月19日にかけ5930円へ上昇。

10月22日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日11月8日。発行価格5162円。発行新株式数15万300株。調達資金の額7億7584万8600円。

10月24日付レポートで以下の通り解説。

『 政府も22日に閣議決定した「第6次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「22~24%」から「36~38%」へ大幅上方修正した。

10月31日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)も開幕。

三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』

10月28日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。

全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。3日にかけ3625円へ急落。

12月5日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。7日の3555円を安値に切り返し。

4125円を回復した12月8日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第22回新株予約権(有償ストックオプション)発行を発表。発行価格4610円。

税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。17日にかけ3170円へ。

会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が11億円連続最高益更新予想。予想EPS198.6円。

12月19日付レポートでも「買い場」と予想。21日の3080円を安値に切り返し。22日に3660円を回復。

全体相場急反落の煽り受け年明け1月21日にかけ1973円へ一段安ながら、今期予想PER15倍割れ。

今年1月23日付レポートで「改めて買い」と予想。

1729円で引けた1月27日大引け間際と28日寄り付き1766円より買い推奨。

1月30日付レポートでも買いと予想。31日引け後に2022年6月期売上高の上方修正を発表。

2月1日にかけ2199円を回復。

2月14日に発表した2022年6月期第2四半期決算で、同通期最終利益8億5800万円予想を据え置き。

2月21日に、6334明治機械に対する公開買付け開始および資本業務提携と、パキスタン大使館を訪問し再生可能エネルギー市場の情報交換などを行ったと発表。

ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1561円を安値に切り返し。3月3日にかけ2366円を回復。18日にかけ4090円へ急反騰。

2997円へ急反落した3月24日引け後に、同社の連結子会社Abitが、国内で電子認証技術に強みを持ち、システム開発や企業のデジタル化支援等を営むデジサイン社の発行済株式の全株式を取得し、買収したと発表。

3月25日引け後にも、連結子会社のWWB社が新設SPCである合同会社WWBソーラー03を通じて自然エネルギー等による発電事業及び当該管理・運営並びに電気の供給、販売等に関する事業を営む日本未来エナジー社、J.MIRAI社の買収を決議したと発表。29日の2756円を安値に切り返し。

3月30日13時に、グループ会社の日本光触媒センター6381アネスト岩田および同子会社A&Cサービスとの間で業務提携したと発表。

同日引け後には、子会社のWWE千葉銀行とSDGsリーダーズローン融資契約を締結したと発表。

これらを好感し、4月5日にかけ3455円へ再上昇。

4月7日引け後に、子会社WWBが開発を進めてきた那珂市太陽光発電所、蔵波太陽光発電所が系統連係し売電を開始したと発表。

4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が再度買い場」と予想。27日の2046円を安値に切り返し。2053円へ売られた5月2日に続き、2098円へ売られた10日にも買い推奨。

5月15日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。S高交え19日にかけ3415円へ再上昇。

6月6日に、バイデン大統領が米太陽光発電を支援する大統領令を発令。太陽光パネルなどクリーンエネルギー国内生産を支援するため「国防生産法」を発動。また、東南アジア4カ国(ベトナム、カンボジア、タイ、マレーシア)から輸入される太陽光発電機器の新たな関税を2年間免除。

同社のベトナム子会社に追い風吹き、6月10日にかけ4080円へ。3月18日高値に迫る。

ベトナム子会社の今6月期中の上場は延期されたが、会社四季報夏号が2023年6月期売上高1000億円予想。同最終利益も12億円予想。予想EPS216.6円。6月24日終値5080円で来期予想PER23.45倍に低下。

6月30日にかけ5490円へ上昇した後、調整。7月22日の3985円を安値に切り返し。

7月25日に発表した1:3の株式分割と、8月15日に発表した好決算を好感し、19日にかけ7050円へ一段高。遂に昨年4月23日に付けた上場来高値7300円を射程圏内に捉える。

2023年6月期最終利益が前期比47%増の12億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS231.05円。8月19日終値6460円で、今期予想PER28.0倍。時価総額360億円。

 

経済産業省が8月26日に、燃焼時にCO2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。

水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、CO2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより10倍程度高く、その普及を阻んできた。

先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。

同社は、2021年6月に、水素エネルギー貯蔵システムの開発を目的として、バーディフュエルセルズ合同会社を設立。

  • 容量一週間以上の大規模エネルギー貯蔵システム実現のため、水素エネルギー変換デバイスの非線形なコスト削減を目指す。
  • 車載燃料電池技術をベースに非線形なコスト削減を可能にするプロセスイノベーションを追求。
  • 独自技術のトリクルダウンでスケールに限定されない多様なエネルギー貯蔵用途を実現する。

 

8月28日付レポートで「30日に1:3の株式分割権利落ちも迎え、全体相場動向を見極めつつ上場来高値更新から青天再開に向かうのは時間の問題」と予想。9月2日にかけ1800円へ下落。

9月4日付レポートで『全体相場一段安の煽り受け期待外れの値動きながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。

9月12日にかけ2248円へ再上昇。海外比率79%。ドル円が144円台へ更に円安が進み、海外比率80%の6255NPCと共に円安メリット株として買われる。

9月19日付レポートでも『全体相場下落の煽り受け、9月16日にかけ再び1808円へ下落ながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。ドル円が145円台に入った22日に2015円へ再動意。

9月28日場中に発表した中期経営計画の上方修正や株主総会の内容を好感し、2360円へ逆行高。8月19日に付けた年初来高値を更新し、昨年4月23日に付けた上場来高値2433円を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け急反落。30日に1880円へ。

中期経営計画は、2024年6月期売上高を当初目標の590億円から1500億円へ、同経常利益を当初目標の31億円から38億円へ上方修正。

10月3日の1741円を安値に切り返し。7日にかけ2178円を回復。上場来高値射程圏内をキープ。

10月24日寄り付き1955円より改めて買い推奨。11月7日にかけ2200円へ。

11月13日付レポートで「14日に第1四半期決算発表予定。三角保ち合い上放れから青天再開に向かうのは時間の問題」と予想した通り、14日に発表した業績の上方修正などを好感して上場来高値更新から青天再開。11月18日にかけ3145円へ一段高。

2020年3月17日買い推奨値146円から21倍高超え。今年3月2日買い推奨値662円から4.75倍高に。

 

2023年6月期最終利益を前回予想の12億8000万円最高益更新から14億5000万円最高益更新予想に上方修正。予想EPS87.25円に。

11月18日終値3045円で、今期予想PER34.9倍。時価総額509億円。

2023年6月期第1四半期純利益5億3100万円は、上方修正した同通期最終利益14億5000万円予想に対する進捗率が36%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益5億3100万円を単純に4倍した21億2400万円が通期最終利益なら、前期比2.4倍増益の最高益更新。

仮に、潜在株式調整後第1四半期EPS31.89円を単純に4倍した127.56円が通期EPSなら、PER23.9倍に低下。

 

11月25日にかけ3260円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2020年3月17日買い推奨値146円から22倍高超え。今年3月2日買い推奨値662円から4.9倍高演じた後、さすがに反落。

12月5日の2711円を安値に切り返し。三角保ち合い形成。

進捗率から更なる上方修正の可能性も高まる、水素関連の材料性も加わった太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。円安メリット株の側面も

引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。

 

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDが、昨年11月19日にかけ6940円へ一段高。上場来高値を再び更新。2008年11月に付けた上場来安値13円から533倍高に。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が、7月よりレーティングを新規Buyでカバレッジ開始。目標株価を7000円に設定。

9519レノバも、9月13日にかけ6390円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2017年8月に付けた上場来安値247円から25.9倍高に。

 

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他の銘柄については、これまでの週末レポート参照。

 

 

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