1. 今週の東京株式市場

 

(1)3月22日を戻り高値に下げ渋り。ドイツ銀大幅続落を受け安く始まった24日のNYもドイツ銀下げ幅縮小と地銀高に小幅続伸。今週は上か下か見極め。引き続き個別材料株に期待

 

東京株式市場全体相場について、2022年12月25日・2023年1月1日合併号レポートで「今週もみあいが続いた後、年明け1月4日前後からリバウンドに向かう」と予想。

英独仏中は予想通り1月4日前後となる3日から上昇。米国も少し遅れて6日に急伸。

予想に反し下げが続いた日本は、日経225が結局1月4日の2万5661円を安値にドンピシャのタイミングで切り返し。6日を続伸。夜間の日経225先物が2万6170円で終了。

 

1月9日レポートで「今週は1月11日前後を戻り高値に再び下落に転じる」と予想した通り、日経2251月11日前後となる12日の2万6547円を戻り高値に13日を反落。2万6090円へ。

1月13日のNYは続伸ながら、ドル円が127円台に下落。円高を嫌気し、日経225先物は2万5780円で終了。

 

1月15日レポートで「今週は1月18日前後を安値に切り返す」と予想。日経225は16日の2万5748円を安値に切り返し。日銀金融政策決定会合で今の大規模な金融緩和策を維持すると決めた18日にかけ2万6816円へ急伸。「1月18日前後」とは17日・18日・19日を指し、16日が安値となったので誤差1日で切り返した格好。

NYは、ダウが1月13日、S&P500が17日、ナスダックが18日を戻り高値に反落。

1月20日のNY株式市場が急反発。日経225先物2万6910円で終了。

 

1月22日レポートで「今週は週初高で始まった後、もみあい」と予想。26日にかけ日経225が2万7502円へ一段高。週初高からもみあいにあったNYも26日に上放れ。予想より強い展開に。

1月27日のNY株式市場は続伸。日経225先物2万7410円で終了。

 

1月29日レポートで「今週は2月1日前後から下落に転じるか見極め」と指摘。TOPIX「2月1日前後」となる1月31日を高値に下落に転じる反面、日経225は2月1日に2万7547円へ上昇。1月26日に付けた年初来高値2万7502円を更新した後、FOMC後のNY高を受け、2月3日に2万7612円へ一段高。年初来高値を再び更新。この間、TOPIXは3日朝方にかけ下げが続き、日経225TOPIXが跛行する「下落に転じるか見極め」という表現に相応しい相場付きとなった。

NYもナスダックS&P500「2月1日前後」となる2月2日を高値に下落。

2月3日のNY株式市場は下落。1月雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想の18.5万人を大幅に上回る51.7万円増。失業率も予想に反し低下した事を受けた金利上昇を嫌気。

米金利上昇から131円台へ円安が進み、日経225先物は一時2万7720円へ急伸。年初来高値を更新。2万7620円で終了。

 

2月5日レポートで「今週は2月9日前後にかけ下げが続く」と予想した通り、9日にかけ日経225が2万7424円へ下落した後、10日に反発。TOPIXは9日朝安から切り返し急。NYも9日にかけ下落。

2月10日のNY株式市場は高安まちまち。日経225先物は2万7590円で終了。

 

2月12日レポートで「今週は2月14日前後から下げ本格化に向かうと予想する。決算発表明け個別材料株に期待」と指摘。13日に日経225が2万7266円へ下落する場面もあったが、予想に反し下げ渋り。TOPIXは16日にかけ上昇。NYは16日から下落。英・独・仏が強いのはウクライナ戦争特需なのか。

2月17日のNY株式市場は高安まちまち。日経225先物は2万7510円で終了。一時2万7380円へ。

 

2月19日レポートで「今週も下げが続く」と予想した通り、日経225が22日にかけ2万7046円へ下落。24日は反発。衆議院の日銀総裁・副総裁候補者に対する所信聴取における植田次期日銀総裁のハト派を好感。この間、TOPIXは予想に反し2月21日にかけ上昇。

NYは予想通り2月24日にかけ下げが続いた。日経225先物は2万7330円で終了。

 

2月26日レポートで「今週もみあいから来週にかけ一段安に向かうと予想する。個別材料株に期待」と指摘。日経225は、もみあい強含みから3月3日に2万7961円へ急伸。予想に反し年初来高値更新。TOPIXも年初来高値を更新。

NYは、もみあい弱含みから3月2日に反発。3日を続伸。日経225先物が2万8210円で終了。

 

3月5日レポートで「今週は、週初高から上昇が続くか、下げに転じるか見極め。個別材料株に期待」と指摘。日経225は、3月9日にかけ2万8734円へ一段高。年初来高値更新が続いた後、10日は急反落。

NYは、3月6日を戻り高値に下落。シルバーゲートの銀行事業清算に続くシリコンバレー銀行の経営破綻を嫌気し、3月初め安値を更新。2段下げのチャート形成となり、2月26日レポートの「今週もみあいから来週にかけ一段安に向かう」の予想が数日遅れで的中した格好。日経225先物は2万7530で終了。

 

3月12日レポートで「週初安から切り返すか、下げが続くか見極め。NYが2月2日高値から2段下げになったのに対し、東京は1月4日安値から3月9日にかけ2段上げ。日米跛行色強く、先週に続き短期予測不能」と指摘。日経225は、3月16日にかけ2万6632円へ急落した後、17日は2万7356円へ反発。

NYは、ナスダックS&P500が3月13日を安値に切り返し。16日にかけ上昇。17日は反落。日経225先物は2万6700円で終了。ドル円は131.865円。

 

この間、ドル換算日経平均ナスダックと同様に2月2日を高値に下落が続いたのに反し、日経225は円安により3月9日にかけ上昇が続き、年初来高値を更新したが、円安から円高に転じ、9日までの日本株強・米国株弱の相対性が逆転。結局、短期的にNYより急落する憂き目に。

 

今回のシリコンバレー銀行経営破綻に端を発する急落については、2月5日レポートで私の未来予測チャートから逆算すると、まずは3月に株が下がる何かが起こる事になっており、何が起こるかその候補として①日銀による超低金利政策の終了、②ウクライナ戦争激化、③金融グレートリセット、④中国リスクの4つを挙げて考察。

③に至る引き金の可能性を秘めた米国中堅銀行破綻が起き、既に経営状況悪化が伝えられていた欧州のクレディスイスに波及した格好。

 

3月14日よりライブ中継会員の有料ライブ放送において欧米中心に吸収合併など銀行再編の必要性を示唆。ツイッターには16日に「欧米中心に銀行再編が必要かも知れません。日本では、かねてよりラジオ等でもお伝えしてきた地銀統合を更に加速させるべき」と呟いた後、17日夕にはUBSによるクレディスイス買収検討が報じられ始めた。

 

3月19日レポートで「東京休場となる3月21日前後を戻り高値に再び下落に向かうと予想する。個別材料株に期待。クレディスイスの次は、本丸のドイツ銀行も懸念されるが、既に吸収合併など救済シナリオは万全と予想する」と指摘。日米ともに3月22日を戻り高値に下げ渋り。

ドイツ銀行大幅続落を受け安く始まった3月24日のNYは、ドイツ銀行の下げ幅縮小と米地銀の上昇に小幅続伸。日経225先物2万7130円で終了。ドル円は一時129円台に入った後、130.701円。

 

今週は、上か下か見極め。引き続き、個別材料株に期待。

 

引き続き、「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末より2070年までをラジオで一部披露)」に基づき昨年12月18日付レポートよりお伝えした2023年全体相場予測は、「1月前後より下落。2月前後、5月前後、7月前後に戻す場面もあるが、9月前後にかけ下げが続き、9月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇」

昨年12月20日の日銀による長期金利上限引き上げを嫌気し急落。2023年全体相場予測「1月前後より下落」が早めにきた格好となり、ここから「9月前後にかけ下げ」が続く予想で先が思いやられるが、今年9月前後こそ、コロナショックの大底を的中させた2020年3月中盤に続く「天与の買い場」となり、日経225が1989年12月に付けた史上最高値3万8957円更新に向かう起点の年となろう。

 

2020年12月のラジオにおいて

「 過去の大型バブル崩壊チャートと世界各国の人口動態を独自分析して1998年に描いた2036年までの未来予測チャートでは、2022年と2023年はいったん停滞するが、

ここ顕著となってきた人口減少を、移民政策か、AI・ロボット・量子コンピュータ・核融合発電など技術革新や、ポスト資本主義あるいは世界統一政府などシン政治経済体制で相殺・克服できれば、

2024年に日経225が史上最高値を更新し4万円台乗せ。2035年前後に10万円台乗せ。

まだ描いていないが、2070年前後には日経225が100万円台に乗せる可能性もある。 」

と披露した事は皆様ご存じの通り。

 

2022年初めより「2024年はアメリカ大統領選挙の年となるため、2023年末から2024年の早い段階で全国民が次期大統領はこの人以外にないと圧倒する候補が出てこない限り、日経225の4万円台乗せは2025年にお預けとなる可能性が高まる」とお伝えしてきた。

 

2022年10月21日にかけ151円台へ急伸したドル円については、2012年中盤の70円台の時より「円高の終焉。日本株の歴史的買い場」を唱え、「2016年にかけ125円に向かう」との予想を的中させた後、三角保ち合い上放れとなってきた2021年10月のラジオ等でも「125円を超えたら135円、135円を超えたら147円、147円を超えたら160円、160円超えちゃったら次の節目は200円台だが、現時点で200円台までいくかは分からない」と円安が進んでいくと予想した事は皆様ご存じの通り。

 

今回のインフレについても、10年以上前から「2016年前後に日経225が2万円台に乗せた後、2019年前後に一旦1万6000円台に急落してから4万円を目指す過程でインフレになる」と予想してきた。

 

今年1月22日レポートで「米大統領選挙に拘わらず日経225が史上最高値更新4万円台に乗せる秘策も水面下で」と指摘した通り、26日に早速、東証が2023年春にもプライム・スタンダード市場のPBR1倍割れ企業に対し改善に向けた取り組みや進捗状況の開示を要請する方針を示した。

要は、内部留保金で自社株買いや増配など株価対策に努力せよと。企業サイドはM&A・TOB資金に回したいのが本音か。

 

勿論、株の世界に絶対は無く、外れる事もよくある。実際、昨年2022年は結構外れた。

2021年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測は、「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落。3月末・4月初めにかけ上昇。5月初めにかけ下落。8月上旬にかけ上昇。10月中旬にかけ下落。12月末にかけ上昇」

2022年2月6日付レポートより、2022年全体相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。

日経225の底は3月9日。10月に年初来安値を割ってしまったナスダックの6月16日安値との中間点4月28日は、「未来予測チャート」にある「底打ち5月2日」の1営業日前。日経225ナスダックの安値が5月2日前後を真ん中に挟んで3ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析。

その後の戻り高値は、日経225が8月17日。ナスダックが16日。「未来予測チャート」「戻り高値8月12日」との誤差は、日経225が3営業日。ナスダックが2営業日。

「10月16日前後から上昇に転じ」は、日経225が10月3日を安値に、NYが13日を安値に底打ち反転。円一段安もあって日経225は8営業日も前倒しとなったが、16日が日曜日で16日前後は14日か17日を指し、NYの誤差は1営業日に止まった。

10月30日レポートでお伝えした「11月4日前後から2段上げに向かう」の予想は、誤差なくピッタリ的中。

11月6日レポートの「11月17日前後から上昇一服」は、17日前後は16日・17日・18日を指し、誤差1営業日。

11月20日レポートの「11月22日前後から3段上げに向かう」は、誤差なくピッタリ的中。

「12月末にかけ上昇」は外れた。東京はTOPIXが1月4日大発会始値を上抜いた11月24日が高値に。NYは12月13日を高値に反落。

 

2020年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測は、「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整。4月前後から再上昇。一段高へ。5月前後を高値に下落。6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高。10月前後をダブルトップに下落。11月前後より再上昇」

「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整」は的中。

4月前後から再上昇。一段高へは、史上最高値を更新したNYは的中したが、東京は外れた。

5月前後を高値に下落は的中。

「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高」は、NYが完全的中。東京は日経225マザーズ指数が8月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、7月27日にかけ青天相場が続いた東証2部指数は9月10日に史上最高値を再び更新。TOPIXも5月13日安値を割らずに8月陽線。9月3日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経225も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点9月14日に年初来高値を更新。

「10月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「10月前後下落」は的中。

「11月前後より再上昇」は、NYが的中したが、東京は大納会を3万円大台引け成らず、外れた。

 

2019年12月15日付レポートよりお伝えしてきた2020年全体相場予測は、「2月前後に調整もあろうが6月前後にかけ上昇継続。6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」

当初的中したかに見えた「2月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、3月13日と17日に個別材料株半導体関連全面買い指示を出し、マザーズが13日を、TOPIXが17日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した1万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「6月前後にかけ上昇継続」は的中した。

「6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経225が2018年10月に付けた2012年11月以降の高値を更新。NYダウも年末年始に予想した3万ドルの大台乗せ果たした後、日経225が予想通り12月30日大納会を2万7000円台に乗せてほぼ高値引けとなった。

 

(2)2023年全体相場予測「1月前後より下落。2月前後、5月前後、7月前後に戻す場面もあるが、9月前後にかけ下げが続き、9月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇」

 

2012年11月14日寄付より建設株金融株に買い指示を出し、14日の夜間取引寄付より日経225先物オプションコールを買い推奨した後、翌15日朝方より「かねてよりお伝えしてきた2012年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。

私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。

 

【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。

2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。

2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。2019年にかけボックス相場が続いた後、2019年中盤から2036年初めにかけ上昇】 

 

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2. 今週の注目銘柄 

 

 

東証P6298 ワイエイシイHD (3月24日終値2768円)

 

【昨年来高値更新続く。3月17日発売の四季報春号が2024年3月期最終利益を前期比69%増の最高益更新予想へ上方修正。昨年10月買い推奨値から3倍高超え・2020年1月末発売DVD掲載値から16倍高超えテンバガーのタカトリに続くパワー半導体関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める】

 

1046円で引けた昨年1月27日大引け間際と28日寄り付き1062円より、パワー半導体関連の割安銘柄として買い推奨。5月30日にかけ1949円へ上昇したヒット銘柄

調整を経て再上昇。12月14日にかけ1689円へ。

昨年12月18日付レポートより以下の通り解説。

『 メカトロニクス、ディスプレイ、半導体製造装置など各種自動化機器を柱に、パワー半導体向け、人工透析器、マグネシウム電池、アルミニウム電池なども。

2023年3月期最終利益が、前期比44%増の16億円予想。予想EPS174.68円。

12月16日終値1617円で、今期予想PER9.3倍。時価総額158億円。

12月16日発売の会社四季報新春号が、2024年3月期最終利益を前期比41%増の22億6000万円最高益更新予想。予想EPS246.3円。来期予想PER6.6倍に低下。

12月9日に、米国 LINUS BIOTECHNOLOGY, INC.(ライナスバイオ社)との間で、ライナスバイオ社の『精密エクスポソーム医療企業を対象とした「毛髪エクスポソーム解析およびバイオマーカー開発」』における業務提携に向けた基本合意書を締結したと発表。

「エクスポソーム」とは、ヒトが生涯で内因的および外因的に曝露する環境因子の総体。

既に毛髪を縦に切る生体試料を含む硬質・軟質材料の精密切断用ハードウェアを開発製造販売している同社は、ライナスバイオ社のエクスポソームプラットフォームによるヒト毛髪の切片化および生化学分析のための準備作業を自動化する装置を開発する予定。

ライナスバイオ社は、ニューヨークにあるマウントサイナイ医科大学からスピンアウトした独立系スタートアップ。Great Point VenturesBow Capital などの支援を受け、主要取引先のジョンソン&ジョンソンのイノベーション・ハブである J Labs(ニューヨーク)に拠点を置く。同社の「自閉症改善プログラム」は、米国FDAのブレイクスルーデバイスの指定を受けている。

12月16日発売の会社四季報新春号が2024年3月期最終利益を最高益更新予想により、10月24日買い推奨値から3倍高超え・2020年1月末発売DVD掲載値から16倍高超えテンバガーの6338タカトリに続くパワー半導体関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。

6338タカトリが11月28日にかけ9760円へ急騰。10月24日買い推奨値2978円から3.3倍高。2020年1月末発売DVD掲載値600円どころから16.3倍高テンバガー。 』

 

日銀の長期金利上限引き上げを嫌気した全体相場急落の煽り受け、1437円まで売られた12月22日の1469円より買いと予想。年明け1月6日にかけ1703円へ上昇。12月14日高値を更新。

今年1月13日にかけ2080円へ一段高。昨年5月30日高値を更新。17日にかけ2125円へ一段高。

2月2日にかけ2197円へ一段高。昨年来高値を再び更新。10日に2209円へ。

2月10日引け後に第3四半期決算と増配を発表。2023年3月期第3四半期純利益5億3500万円。同通期最終利益16億円予想据え置き。創立50周年記念で年間配当を50円から75円へ増配。PTS2180円。

3月13日にかけ2737円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け、売られる場面もあったが、17日朝方の2481円を安値に切り返し。2682円へ急反発。

3月17日発売の会社四季報春号が、2024年3月期最終利益を前回予想の22億6000万円最高益更新から会社予想の前期比69%増となる27億円最高益更新予想へ上方修正。予想EPS294.3円。3月17日終値2670円で、今期予想PER9.1倍に低下。

3月17日引け後には、JEインターナショナル及びGDテックの全株取得による子会社化最終契約締結を発表。24日にかけ2866円へ一段高。昨年来高値更新続く。

昨年10月24日買い推奨値から3倍高超え・2020年1月末発売DVD掲載値から16倍高超えテンバガーの6338タカトリに続くパワー半導体関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。

 

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東証G 9227 マイクロ波化学 (3月24日終値1739円)

 

【買い推奨値から3.9倍高演じた後、三角保ち合い長引くも、「住友化学、アサヒ、三井化学など大手との協業発表相次ぐマイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けコースを歩んで行く可能性秘める」の予想に変更なし】

 

マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、昨年8月2日の819円、799円で買いと予想。5日にかけ904円へ上昇。

昨年8月7日付レポートより以下の通り解説。

『 大阪大学発のマイクロ波技術ベンチャー。電子レンジに使われるマイクロ波を産業用に大型化する技術を独自開発。研究開発からエンジニアリング・製造支援までをワンストップソリューションで化学・エネルギー産業に提供。

2023年3月期最終利益が4500万円の黒字転換予想。予想EPS3.0円で今期予想PER279倍ながら、同売上高は11億3300万円予想で過去最高。

7月13日には、マイクロ波加熱を用いる省エネ・CO2削減精製技術でリチウム実鉱石の溶解に成功。社会実装に向け加速と発表。

同社と国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構量子エネルギー部門六ヶ所研究所は、マイクロ波加熱を用いたレアメタルの省エネ精製技術に関する共同研究契約を締結し、実証試験を進めてきた。今回、リチウム鉱山で採鉱し選別された実際のリチウム鉱石であるスポジュミン精鉱に省エネ精製技術を適用し、マイクロ波加熱温度300℃で溶解することに成功。従来技術と比較し、設備投資と運用コストは70%程度、CO2排出量は90%以上削減できる見通しを得た。

6月24日に新規上場。公開価格605円に対し初値550円で生まれ、539円を上場来安値に急騰。7月14日にかけ1020円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落。7月25日の769円を安値に切り返し。三角保ち合い形成。

8月12日発表予定の第1四半期決算を見極めつつ、三角保ち合い上放れに向かうと予想する。

マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

IPOの買い人気がヒートアップ。

7月28日に新規上場した5035HOUSEIが8月5日にかけ1287円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月28日安値507円から7営業日で2.5倍高

8月2日に新規上場した5036日本ビジネスシステムズも8月5日にかけ2838円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月2日安値1802円から4営業日で57%高

6月28日に新規上場した9552M&A総合研究所が8月4日にかけ3640円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月6日安値1845円から97%高

少し前に上場した直近IPO関連に波及。4268エッジテクノロジー5031モイ5026トリプルアイズなどが再動意。 』

 

予想に反し三角保ち合い下放れ気味となったが、8月10日の784円でも買いと予想。引け後に第1四半期決算を発表した12日の745円を安値に切り返し。

8月14日付レポートで以下の通り解説。

『 2023年3月期第1四半期純利益6600万円の赤字ながら、通期最終利益は4500万円の黒字転換予想。通期売上高は11億3300万円予想で過去最高。

第1四半期売上高は1億5700万円に止まったが、契約済ベースでは6億9400万円を記録。通期売上高11億3300万円予想に対する進捗率は61%に達し、上方修正の可能性も。

マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘め、買い増しと予想する。 』

 

8月18日に、4005住友化学との、メタンをマイクロ波により熱分解して水素を製造する実証開発に関する契約締結について発表。

温室効果ガスの一種であるメタンの熱分解により得られる水素は「ターコイズ水素」と呼ばれ、CO2を全く排出しない。反応時に利用価値の高い固体炭素が得られるのも利点だが、反応を進めるためには膨大な熱を与える必要があり、製造にかかるエネルギーの低減が課題となっている。

住友化学と同社は、省エネルギーかつ高効率な水素製造プロセスの確立を目指し、今年1月よりラボスケールでの共同開発を進めていた。住友化学が有する触媒および化学プロセスの設計技術と、同社が持つマイクロ波技術プラットフォームを融合させることにより、スケールアップの目処を早期に立てることに成功。8月より実証開発段階に移行することに合意した。

これまでの共同開発により得られた知見を踏まえ、実証設備の設計・製作を行い、当該設備を同社大阪事業所に設置。電磁場解析・熱流体解析などの数値解析を行い、装置・プロセスの基本設計を実施した後、詳細設計、製作、据付工事および試運転まで行うことを予定。

 

これを好感し8月19日朝方に968円へ急伸した後、公開価格605円の1.5倍となる907.5円以上はロックアップ解除の売りが出ることもあり、又しても行って来いの急反落。

9月14日にかけ752円へ下落。三角保ち合い下放れ気味となったが、22日のテレビ東京「モーニングサテライト」内のコーナー「大浜見聞録」に取り上げられ869円へ急伸。持ち直し。

9月25日付レポートで『新規上場日から90日間のロックアップ解除を迎え、調整を余儀なくされる可能性も否定できないが、引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。27日にかけ915円へ上昇した後、全体相場一段安の煽り受け反落。30日に818円へ。90日間のロックアップ解除売り懸念されたが、下げ渋りから再上昇。全体相場一段安にも三角保ち合いキープ。

9月30日に、東京大学エッジキャピタルパートナーズの同社株保有比率が5.22%から1.99%へ、ジャフコGの同社株保有比率が4.34%へ、共に5%未満に減少した事が明らかに。

ベンチャーキャピタルの売りが進み、三角保ち合い上放れ。10月4日にS高交え上場来高値更新。7日にかけ1313円へ急騰。青天相場を上場来高値更新続く。

10月28日に、「Forbes JAPAN」と京阪神スタートアップアカデミア・コアリション(KSAC)との共同企画イベント「NEXT PIONEER 2022-挑戦する次代の研究者たち-KSAC MATCHING DAY Vol.01」が開催。

同社取締役CSO塚原保徳氏が、ジャフコ グループのパートナー兼西日本支社長である高原瑞紀氏とのキーノートセッションに登壇。

10月16日付レポートで『12日にかけ1361円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、14日にかけ1030円へ急反落ながら、引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。19日にかけ1245円へ再上昇した後、21日にかけ1063円へ反落。三角保ち合いに。

10月20日に、昨年9月より参画している国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」プロジェクトを発信するサイトに同社技術が掲載されていると発表。

10月28日に、同社取締役CSO塚原保徳氏が登壇する、「Forbes JAPAN」と京阪神スタートアップアカデミア・コアリション(KSAC)との共同企画イベント「NEXT PIONEER 2022-挑戦する次代の研究者たち-KSAC MATCHING DAY Vol.01」が開催。

 

10月23日付レポートで「全体相場と共に上昇に向かう」と予想した後、売り気配で始まった24日寄り付き1060円でも買い推奨。

11月1日引け後に、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)が進める「戦略的省エネルギー技術革新プログラム・実用化開発フェーズ」において、「マイクロ波プロセスを応用したプラスチックの新規ケミカルリサイクル法の開発」に取り組んでいるが、国内初となる1日あたり1トンの処理能力を持つマイクロ波を用いた汎用実証設備が完成したと発表。

これを好感し、11月2日に1415円へ一段高。上場来高値を更新。

11月7日11時に発表したアサヒグループ食品へのマイクロ波多段凍結乾燥装置販売・導入及び事業化に向けた実証試験開始を好感し、8日にかけ1640円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、11日に決算発表控え、さすがに一服。

11月11日引け後に発表した2023年3月期第2四半期純利益1億500万円の赤字。同最終利益4500万円の黒字転換予想据え置き。

決算発表明けとなった11月14日をS高発進で上場来高値更新。

 

11月16日11時に、三井化学とのマイクロ波を用いた炭素繊維製造用実証設備供給に関する契約締結について発表。

炭素繊維は、鉄よりも強く、アルミより軽い、次世代の素材として注目され、モビリティを始め様々な分野において適用拡大が期待されているが、従来の製造法では膨大なエネルギーが必要で、製造時の環境負荷低減が課題となっている。

三井化学と同社は、環境負荷の低い革新的な炭素繊維製造技術の確立を目指し、2018年より共同開発を進めてきた。両社共同で量産技術確立の検討を進めるため、2023年12月完工を目指し、三井化学名古屋工場内に実証設備を導入する事に合意。

三井化学名古屋工場内に導入する実証設備の一部として、同社が耐炎化工程及び炭化工程からなる炭素繊維焼成ラインの機器一式を設計・製造し、供給する対価として三井化学より総額7億6800万円を収受する。

 

これを好感し、11月16日にもS高。増し担保規制となった17日を買い気配で始まり、21日にかけ3105円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月10日買い推奨値784円から4倍高演じた後、さすがに反落。25日の2191円を安値に切り返し。12月1日にかけ2768円へ。三角保ち合い形成。

12月14日より増し担保規制解除。16日にかけ2936円へ急伸。三角保ち合い上放れのチャート形成に。

12月16日発売の会社四季報新春号が、2024年3月期最終利益を前期比2.1倍増の1億500万円連続最高益更新予想。予想EPS6.9円。来期予想PER389.7倍に低下。

日銀の長期金利上限引き上げを嫌気した全体相場急落の煽り受け、12月23日にS安交え急落。29日の1662円を安値に切り返し。年明け1月12日にかけ2745円へ再上昇。

1月19日・26日の14時~15時、協業を検討している企業向けに「マイクロ波化学とのコラボレーションの実際」と題しウェブセミナーを開催。

1月27日に、25日発行の化学工業日報が「三菱ケミカルグループは同社と技術検討を進めてきた、マイクロ波を用いたPMMAのケミカルリサイクル技術について、富山事業所における量産設備導入を検討し、2024年度末までの立ち上げを目指す」と掲載されたと発表。

2月10日引け後に、第3四半期決算発表。2023年3月期第3四半期純利益9600万円の赤字。同通期最終利益4500万円の黒字転換予想は据え置き。

これを嫌気し、PTSで2088円へ急落。2170.6円で終了。

2月12日付レポートで『もみあい下放れながら、「住友化学アサヒ三井化学など大手との協業発表相次ぐマイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める」の予想に変更なく、決算発表明け買い』と予想した通り、13日朝方の2021円を安値に切り返し急。14日朝方にかけ2475円へ急反発。

全体相場急落の煽りもあって3月16日にかけ1723円へ売り直された後も、24日にかけ1652円へ下落ながら、「住友化学アサヒ三井化学など大手との協業発表相次ぐマイクロ波技術でオンリーワン的な直近IPO関連銘柄として、青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める」の予想に変更なし。

 

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東証S 8704 トレイダーズHD (3月24日終値504円)

 

【6円増配。3月17日発売の会社四季報春号が2024年3月期最終利益を上方修正。来年予定される半減期を前に急伸してきた仮想通貨関連かつ、ドル円急変動メリット株のバリュー金融関連・最高益更新予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘める】

 

バリュー金融関連大穴株として、昨年1月12日の380円より買いと予想。

昨年1月16日付レポートより以下の通り解説。

『 FX(外国為替証拠金取引)とオプション取引を柱に、金融システム開発や投資事業を展開。1月17日より暗号資産CFDサービス開始予定。

2022年3月期最終利益が前期比20%減の14億2000万円予想。予想EPS48.71円。

1月14日終値398円で、今期予想PER8.2倍。割安。時価総額116億円。

昨年11月12日に発表した2022年3月期第2四半期純利益9億6600万円は、同通期最終利益14億2000万円予想に対する進捗率が68%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益9億6600万円を単純に2倍した19億3200万円が通期最終利益なら、前期比8%増益。

仮に、第2四半期EPS33.14円を単純に2倍した66.28円が通期EPSなら、PER6.0倍に低下。

昨年12月2日に、子会社のトレイダーズ証券が金融商品取引法に基づく第一種金融商品取引業者(暗号資産に関する店頭デリバティブ取引業の追加)として変更登録されたと発表。

12月15日に発表した「Traders Group Vision for 2024」において、FX、暗号資産CFD、システムトレード、バイナリーオプション、金融情報サービスなど金融サービス事業と、金融システムサービス、システム運用・保守、システム・ビジネスコンサルティングなどITテクノロジーサービス事業を2本柱に、2024年度に預り資産1200億円を達成し、FX業界トップをターゲット圏内に捕らえる計画。

ITテクノロジーサービス事業を担うNextop.Asiaは、2012年に設立して以来、次世代FX取引システム、暗号資産CFDシステムなど最先端システムを開発・提供。今や、同社グループ全従業員約300名のうち約200名がシステム開発に従事。システム開発会社に変貌した未来型証券会社に。

2012年6月安値63円から2016年1月にかけ2090円へ33倍高演じた実績あり。

今回も、大化けに向かう可能性秘める。 』

 

2月10日にかけ424円へ上昇した後、全体相場急落の煽り受け下落。5月19日の307円、6月20日の308円をダブル底に切り返し。8月10日に発表した好決算を好感し急発進。

9月2日の385円よりドル円急変動メリット株として改めて買いと予想。円急落が続く中、ドル円急変動メリット株として10月21日にかけ534円へ一段高。昨年来高値更新続く。

2023年3月期最終利益が前期比13%減の19億円予想。予想EPS65.19円。

10月21日終値525円で、今期予想PER8.1倍。割安。時価総額155億円。

8月10日に発表した2023年3月期第1四半期純利益9億5100万円は、同通期最終利益19億円予想に対する進捗率が50%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益9億5100万円を単純に4倍した38億400万円が通期最終利益なら、前期比74%増益で最高益更新。

仮に、第1四半期EPS32.65円を単純に4倍した130.6円が通期EPSなら、PER4.0倍に低下。

10月24日にかけ573円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、11月14日の572円をダブルトップに急反落。12月28日の362円を安値に底打ち反転。

 

今年1月29日レポートより以下の通り解説。

『 年明け1月26日にかけ432円へ再上昇。

2023年3月期最終利益が前期比9.6%増の24億円最高益更新予想。予想EPS82.88円。

1月27日終値423円で、今期予想PER5.1倍。割安。時価総額125億円。

昨年11月14日に発表した2023年3月期第2四半期純利益14億9100万円は、前年同期比54%増かつ、同通期最終利益24億円予想に対する進捗率が62%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益14億9100万円を単純に2倍した29億8200万円が通期最終利益なら、前期比36%増益。

仮に、第2四半期EPS51.11円を単純に2倍した102.22円が通期EPSなら、PER4.1倍に低下。

来年に予定される半減期を前に急伸してきた暗号資産(仮想通貨)関連かつ、進捗率から更なる上方修正の可能性高まるドル円急変動メリット株のバリュー金融関連・最高益更新予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

来年2024年に予定される半減期を前に、年明けビットコインを始め仮想通貨が急伸。 』

 

2月9日にかけ443円へ上昇。戻り高値更新続く。

2月14日引け後に、第3四半期決算発表。2023年3月期最終利益を前回予想の24億円から29億円予想に上方修正。予想EPSも100.14円に。

これを好感し、2月16日に471円へ急伸。17日終値449円で今期予想PER4.5倍に低下。

3月8日にかけ546円へ一段高。戻り高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け、14日にかけ477円へ売られたが、この日引け後に発表した6円増配を好感し、15日に525円へ急反発。

3月17日発売の会社四季報春号が、2024年3月期最終利益を前回予想の30億円連続最高益から32億円連続最高益更新予想へ上方修正。予想EPS111.4円。3月17日終値494円で、今期予想PER4.4倍に低下。20日の457円を安値に切り返し。24日にかけ512円を回復。

来年に予定される半減期を前に急伸してきた暗号資産(仮想通貨)関連かつ、ドル円急変動メリット株のバリュー金融関連・最高益更新予想銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証G3623 ビリングシステム (3月24日終値1258円)

 

【3月17日発売の四季報春号が来期最終利益を最高益更新予想。4月からはデジタル円パイロット実験開始、「給与のデジタル払い」も解禁予定。デジタル円・カーボンプライシング・金融DX・地銀統合関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。2013年7月から10月にかけ約4カ月で24倍高超え演じ、市場の度肝を抜いたのは記憶に新しい】

 

「デジタル円」関連銘柄として昨年11月28日の1231円より買い推奨。30日にS高交え12月1日にかけ1727円へ6連騰。一服から12月6日の1565円でも買いと予想。9日にかけ1879円へ4連騰。

昨年12月11日付レポートより以下の通り解説。

『 クイック入金サービスを柱に、収納代行サービス、公共料金支払い代行サービスを展開。スマホ決済サービスPayBやキャッシュレス決済端末事業も推進。株主第3位にNTTデータが名を連ねる。

スマホ決済サービスPayBは9月末時点で、ゆうちょ銀行や各メガバンクを始め632の金融機関で利用可能に。利用可能な払込票発行機関(加盟店)は民間収納企業、地方公共団体合わせ10460社・団体まで広がり、特に地方公共団体は1447団体に。

3月には、学校法人等の教育機関向けにオンラインによる学費収納管理プラットフォーム「学費支払システム」及び、スマートフォン決済アプリPayBを学費等の支払用にカスタマイズした「PayB for Campus」を開発し、サービス提供開始。

4月には、農林中央金庫と業務提携を行い、全国のJAバンク(552JA農業協同組合・32信用農業協同組合連合会)において、同社のスマホ決済サービス「PayB」を農林中金が提供するスマートフォンアプリ「JAバンクアプリ」内のサービスとして取扱いを開始。

キャッシュレス決済端末の販売は、飲料自販機市場での販売と共に、駐車場やコンランドリー等への新機能の開発や運営ソリューションの構築を進行中。

2022年12月期最終利益が前期比7%増の2億3900万円連続最高益更新予想。予想EPS38.15円。

12月9日終値1871円で、今期予想PER49.0倍。時価総額123億円。

11月11日に発表した2022年12月期第3四半期純利益2億1200万円は、前年同期比43%増かつ、同通期最終利益2億3900万円予想に対する進捗率が88%に達し、通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益2億1200万円を単純に3分の4倍した2億8266万円が通期最終利益なら、前期比26%増益。

仮に、第3四半期EPS33.81円を単純に3分の4倍した45.08円が通期EPSなら、PER41.5倍に低下。

10月20日に、国民年金保険料のスマートフォン決済サービスによる納付業務の受託を発表。

厚生労働省が公募入札していた「スマートフォンでのクレジットカード等決済代行アプリを利用した国民年金保険料の納付受託業務に係る委託業務 一式」、「第三者型前払式支払手段による国民年金保険料の納付受託業務に係る委託業務 一式」の2案件を落札し、同省と業務委託契約書を締結。来年2月より取り扱いを開始する。

11月18日に、9613NTTデータが国内初の共同利用型勘定系システム向け「統合バンキングクラウド」の提供検討開始を発表。横浜銀行京都銀行など40の地方銀行が基幹システムを共通クラウド化し、統合する検討に入る事が明らかになったのに続き、

11月23日には、日銀が「デジタル円」発行に向け3メガバンクや地銀と来春から実証実験と報じられ、遅れてきた「デジタル円」・金融DX・地銀統合の動きが活発化。

2013年7月安値215円から10月にかけ5312円へ約4カ月で24.7倍高演じ、市場の度肝を抜いたのは記憶に新しい。

2017年にも4月安値830円から12月にかけ4042円へ4.9倍高演じた実績あり。

上方修正の可能性高まる連続最高益更新予想の「デジタル円」・金融DX・地銀統合関連本命格として、今回も大化けコースを歩んで行く可能性秘める。 』

 

12月12日にかけ1960円へ5連騰後、さすがに反落。日銀の長期金利上限引き上げを嫌気した全体相場急落の煽り受け、23日にかけ1371円へ9日続落。

12月22日に政府が基本方針を決定した「原子力政策大転換」の中で、二酸化炭素の排出量に応じて企業に金銭的な負担を課し、排出の削減を促す「カーボンプライシング」の導入が盛り込まれた。

同社は、カーボンプライシングに絡む「Jクレジット」を担うスタートアップ企業のデジタルグリッドに出資する59社のうちの1つ。

「Jクレジット制度」は、省エネルギー設備の導入や再生可能エネルギーの利用によるCO2等の排出削減量や、適切な森林管理によるCO2等の吸収量を「クレジット」として国が認証する。

 

昨年12月25日付レポートで以下の通り解説。

『 国策カーボンプライシング関連の材料性も加わった、上方修正の可能性高まる連続最高益更新予想の「デジタル円」・金融DX・地銀統合関連本命格として、再度買い場と予想する。

2013年7月安値215円から10月にかけ5312円へ約4カ月で24.7倍高演じ、市場の度肝を抜いたのは記憶に新しい。今回も大化けコースを歩んで行く可能性秘める。 』

12月29日の1347円を安値に切り返し。年明け大発会1月13日にかけ1665円へ再上昇。

今年2023年は、銀行の口座を介さずにスマホ決済アプリや電子マネーで振り込む「給与のデジタル払い」が解禁される。

昨年10月26日に、厚生労働省の労働政策審議会分科会が、給与をデジタルマネーで支払う制度の導入を盛り込んだ労働基準法の省令改正案を了承。2023年4月から労働者側の同意がある場合などに限り、企業側はデジタルマネーでの給与支払いが可能になる。

2月1日にかけ1626円へ再上昇。三角保ち合い形成。

2月13日引け後に本決算発表。2022年12月期最終利益は前回予想の2億3900万円から3億2300万円へ上方修正となったが、2023年12月最終利益を前期比23.6%減の2億4600万円と予想。

これを嫌気し売られたが、2月15日の1248円を安値に切り返し。17日に1412円を回復。

 

2月17日に、日本銀行は昨年4月より実証実験を進めている中央銀行デジタル通貨(CBDC)について、今4月より「パイロット実験」を実施すると発表。

パイロット実験においては、中央システムから、仲介機関ネットワーク、仲介機関システム、エンドポイントデバイスまでを一体的に実装するものとして実験用システムを構築し、エンドツーエンドでの処理フローの確認や、外部システムとの接続に向けた課題・対応策の検討などを行っていく。店舗や消費者が関与する実取引を行うことは現時点では想定していない。

CBDCの制度設計を適切に進める観点から「CBDCフォーラム」を設置。リテール決済に関わる民間事業者の参加した上で、幅広いテーマについて議論・検討を行っていく。CBDCフォーラム参加者の選定方法などについては、3月中に説明会を実施する予定。

1230円へ下落した3月10日引け後に、4月より全国の地方自治体で地方税統一QRコード(eL-QR)の取扱が開始されることに伴い、同社スマートフォン決済サービス「PayB」によるeL-QRを活用した地方税納付に対応する事になったと発表。

全体相場急落の煽り受け売られたが、16日の1170円を安値に切り返し。17日に1264円を回復。

3月17日発売の会社四季報春号が、2024年12月期最終利益を3億4000万円最高益更新予想。予想EPS54.1円。3月17日終値1250円で、今期予想PER23.1倍に低下。

4月からは、日銀がデジタル円パイロット実験開始。「給与のデジタル払い」も解禁予定。デジタル円・カーボンプライシング・金融DX・地銀統合関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。

 

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東証P 7266 今仙電機製作所 (3月24日終値743円)

 

【合弁会社設立のマツダとロームと3社で電動駆動ユニットを共同開発するEV関連大穴の、大手との共同開発関連・低PBR・低時価総額銘柄として大化けに向かう可能性秘める。2003年1月から07年7月にかけ6.5倍高。09年1月から10年4月にかけ3.6倍高。09年1月から14年9月にかけ6.3倍高演じた実績あり】

 

1月25日の699円よりEV関連銘柄として買いと予想。27日にかけ725円へ上昇。19日に付けた昨年来高値を更新。

1月29日レポートより以下の通り解説。

『 独立系自動車部品メーカー。シートの機構部品や電装品を柱に、拡大が進む自動車の電動化に向け、独自の電動車向け電源システムや、インバータの電力変換効率と発生する電磁ノイズに示される背反事象を解消する同社固有の新技術開発を進行中。ホンダ向け中心。

パンデミックに続くウクライナ戦争の影響が尾を引き、2023年3月期最終利益も7億3000万円の赤字予想ながら、PBR0.32倍。時価総額166億円。

会社四季報新春号が、2024年3月期最終利益9億8000万円黒字転換予想。予想EPS42.6円。1月27日終値708円で、来期予想PER16.6倍。

昨年11月22日に、マツダと電動駆動ユニット開発・生産に向けた協業体制について発表。

マツダと合弁会社を設立。マツダの車両システム開発力・多種変量生産技術力と、同社の電子技術開発力を結集し、今後マツダが市場投入を目指す電動車への搭載を想定したインバータ等の電動駆動ユニットの関連製品開発と、生産技術開発、地域企業の業態変更の支援を行う。

また、マツダおよびロームの3社間で、マツダの e-Axle 構想を支えるインバータに関する共同開発契約を締結。ロームが、インバータの小型化を含む、マツダの性能要件を支えるための SiC パワー半導体モジュールの開発を担当。同社は、その SiC パワー半導体を活用し、同社独自の高効率化技術を使ったインバータの開発を担当する。

インバータ基幹部品のパワーモジュールを含む共同開発を3社で行うことにより、各社の知見を投入し、小型・高性能・高効率の電動駆動ユニットの創出を目指す。

11月24日には、上限115万株・8億5000万円の自社株買いも発表。取得期間は11月25日~今年11月24日まで。

今年1月10日に、昨年12月31日現在で累計15万6400株・1億288万7500円分を取得したと発表。

2003年1月安値351円から2007年7月にかけ2280円へ6.5倍高

2009年1月安値444円から2010年4月にかけ1615円へ3.6倍高

2011年11月安値812円から2014年9月にかけ2799円へ3.4倍高。2009年1月安値444円から6.3倍高演じた実績あり。

今回も、大化けに向かう可能性秘める。 』

 

2月8日に第3四半期決算発表控え下落ながら、突っ込みには透かさず買いが入り、2日の669円を安値に切り返し。

2月8日引け後に第3四半期決算発表。2023年3月期第3四半期純利益2億7800万円の赤字。同通期最終利益7億3000万円の赤字予想据え置き。

2月9日寄り付き704円より決算発表明け買いと予想。10日に736円へ一段高。1月27日に付けた昨年来高値を更新。3月7日にかけ864円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、さすがに反落。

全体相場急落の煽り受け、3月20日にかけ716円へ下落ながら、合弁会社設立のマツダロームと3社で電動駆動ユニットを共同開発するEV関連大穴の、大手との共同開発関連・低PBR・低時価総額銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。

 

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東証G 4425 Kudan (3月24日終値2536円)

 

【4月より自動運転レベル4と自動配送ロボが解禁。会社四季報新春号も24年3月期最終利益を黒字転換予想。インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も】

 

昨年10月24日寄り付き2861円より人工知覚関連銘柄として、買いと予想。27日にかけ3385円へ急伸。8月18日に付けた年初来高値を射程圏内に捉える。

昨年10月30日付レポートより以下の通り解説。

『 機械(ロボットやコンピュータ)の「眼」に相当する人工知覚(Artificial Perception)のアルゴリズムを専門とするオンリーワン的ディープテック研究開発企業。AP(人工知覚)のプロフェッショナル集団。自動運転、配送ロボット向けを中心にAR向けも。

2023年3月期最終利益は3億1500万円の赤字予想ながら、同売上高は前期比83%増の5億円予想で過去最高。

会社四季報秋号は、2024年3月期売上高7億5000万円、最終利益5000万円の黒字転換予想。

10月27日に、車載用高性能 LiDAR センサーと知覚ソフトウェアのテクノロジーリーダーである Innoviz Technologies(ナスダックINVZ、以下 Innoviz)とパートナーシップを締結したと発表。同社の知覚ソフトウェアと Innoviz の LiDAR を用いた機械は、精度、ロバスト性及びコスト効率の面で高い優位性を確保し、周辺環境の 3D マップの生成と自律走行性の実現が可能となる。

今回の提携は、Simultaneous Localization and Mapping(SLAM)技術を活用した3D デジタルマッピングソリューションに対する需要の高まりに対応するもの。自律的な判断は情報の質に依存するため、機械にとって環境の把握は非常に重要。Innoviz の LiDAR スキャンと組み合わせることで、SLAM 技術は、正確で高密度、カラー化された 3D の点群生成によるダイナミックな環境マッピングを可能にする。両社のグローバルなプレゼンスと強力なネットワークにより、この提携は、HD マップ(高精度三次元地図)、ロボティクス、建設、測量、デジタル・ツインニングや産業用メタバース向けアプリケーション等、幅広い用途の実現を可能にする重要な位置付けとなる。

自動車以外での用途拡大に寄与する一方で、Kudan SLAM ソフトウェアは高精度かつ信頼性の高い情報を提供することで、車両が周囲の環境を把握することを可能にし、自律走行車両がリアルタイムで環境の変化に応じて行動できる能力も提供する。Innoviz の高性能 LiDAR は、最大250m の距離で豊富な 3D 点群データを提供。太陽光や天候の影響も受けにくいため、安全な自動車の走行や自動車以外の用途双方において同社の SLAM ソフトウェアの精度と信頼性に貢献する。

10月24日に、韓国における Ouster 製品の販売代理店であり、マッピングソリューションプロバイダである UCS CO., LTD.が、Kudan 3D-Lidar SLAM を搭載したハンドヘルドマッピングデバイスを開発・販売開始したと発表。

10月19日に、エッジ・コンピューティングのグローバルリーダーである ADLINK Technology Inc.と共同で、ロボット OEM のより広範な用途における信頼性とロバスト性の高い自律移動ロボット(AMR)の開発加速に貢献するべく、AMR 及び自動搬送ロボット(AGV)向けに AMR Visual SLAM ソリューションの提供を開始したと発表。

10月13日に、戦略的技術パートナーであるインテルが自律走行ロボット(Autonomous Mobile Robot、AMR)向けソフトウェア・プラットフォームである最新のエッジ・インサイトの提供を開始し、商用 Visual SLAM ソフトウェアとして Kudan Visual SLAM(KdVisual)が採用されたと発表。

KdVisual とインテルのエッジ・インサイトを組み合わせることで、AMR の OEM や開発者は、精度や性能を犠牲にすることなく、最も条件の厳しい作業に対してもより迅速且つ効率的にロバスト性と信頼性の高い AMR を構築することができる。

6月30日に、新規事業「Kudanソリューション」開始を発表。同社はこれまで、ロボティクス・メタバース・次世代デジタルマップなどの領域における同社技術の実用化と普及を目指して、顧客が同社技術を製品機器に組み込んで商用化を行うための開発支援とライセンス提供を行ってきた。

今期からは、同社技術を導入した複数の顧客製品化の実現を見込んでおり、これを足掛かりとした同社技術の更なる普及と用途拡大のため、Kudanソリューションではより高度なソリューション・プラットフォームの支援を行っていく。

具体的には、複数種類のロボットが入り交じる環境で同期的に自己位置推定を行い、高度なロボット運用を実現するロボットプラットフォームや、産業や公共分野でのメンテナンスやシミュレーションの効率化を実現するデジタルツイン、仮想空間のシミュレーションと現実世界での運用とを融合させるメタバースなどの実現を支援していくと共に、将来的にこれら全体を統合したプラットフォームの構築を推進していく。

インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も。 』

 

11月20日付レポートで『8日にかけ3445円へ上昇。年初来高値を射程圏内に捉えた後、14日に発表した決算を嫌気され下落ながら、インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も』と指摘した通り、21日の2754円を安値に切り返し急。24日に発表したKudan 3D-Lidar SLAM(KdLidar)を活用した車載向けと手持ち(ハンドヘルド)向けのモバイルマッピング開発キット発売開始を好感し、25日に3320円へ再上昇。三角保ち合い形成。

12月16日発売の会社四季報新春号が、2024年3月期最終利益を8000万円の黒字転換予想。

日銀の長期金利上限引き上げを嫌気した全体相場急落の煽り受け、12月23日にかけ2464円へ下落。

年明け大発会1月4日に2728円を回復。

1月10日付で、SBI証券の同社株保有比率が5.31%となり、新たに5%を超えたことが判明。

1月26日にかけ3225円へ再上昇。三角保ち合い形成。

決算発表明け。3月1日にかけ3140円へ再上昇。

全体相場急落の煽り受け売られたが、16日の2375円を安値に切り返し。17日に2698円を回復。

3月23日にかけ2352円へ売り直されるも、4月より自動運転レベル4と自動配送ロボが解禁。インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証G 4260 ハイブリッドテクノ (3月24日終値1002円)

 

【「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の連続最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める。会社四季報新春号も24年9月期最終利益を26%増の連続最高益更新予想】

 

国策となった「スターアップ育成」関連大穴の2.7倍増最高益更新予想銘柄として、昨年7月14日寄り付き530円より買いと予想。8月4日にかけ646円へ上昇。

昨年8月7日付レポートより以下の通り解説。

『 日本とベトナムのエンジニアリソースを融合したハイブリッド型開発サービスを提供。顧客企業のデジタルトランスフォーメーション推進を支援。昨年12月23日に新規上場。

日本でサービス設計、システム設計の上流工程を担い、開発・リリース、アプリケーション保守をベトナム子会社のエンジニアが担当。日本のDX人材不足をベトナムで補うビジネスモデルが魅力的。

2022年9月期最終利益が前期比2.7倍増の2億400万円最高益更新予想。予想EPS19.76円。

8月5日終値623円で、今期予想PER31.5倍。時価総額68億円。

会社四季報夏号が、2023年9月期最終利益2億6000万円連続最高益更新予想。予想EPS23.7円。来期予想PER26.3倍。

5月31日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第4弾支援先として、オンライン型マンツーマンレッスンサービス「スポともダンス」「Lesson Note」他を運営する株式会社だんきちを選定したと発表。

5月16日に、「Hybrid Technologies Capital」の第3弾支援先として、IT サービスの発案・企画・設計全てのシーンに最適なフォーマットを提供するデザインワークスペース「LibeLi-io(リベリオ)」のサービス提供を行う予定の株式会社LibeLi-ioを選定したと発表。

4月19日に、「Hybrid Technologies Capital」の第2弾支援先として、障がい児通所支援事業の運営や発達障がい児向けの運動教室「LUMO(ルーモ)」を展開する株式会社 Gotoschoolを選定したと発表。

3月30日に、「Hybrid Technologies Capital」を開始。第1弾支援先として、UI/UX デザインやスキルシェア事業を行う、株式会社 GIGを選定したと発表。

昨年12月23日に新規上昇。公開価格500円に対し初値730円で生まれ、28日の996円を上場来高値に急反落。今年2月24日の427円を上場来安値に底打ち反転。4月4日にかけ790円へ再上昇した後、調整を経て底値圏離脱のチャート形成に。

スタートアップ関連本命格の7089フォースタートアップスがS高買い気配の「スターアップ育成」と、「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。8月12日に第3四半期決算発表予定。

IPOの買い人気がヒートアップ。

7月28日に新規上場した5035HOUSEIが8月5日にかけ1287円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月28日安値507円から7営業日で2.5倍高

8月2日に新規上場した5036日本ビジネスシステムズも8月5日にかけ2838円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、8月2日安値1802円から4営業日で57%高

6月28日に新規上場した9552M&A総合研究所が8月4日にかけ3640円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、7月6日安値1845円から97%高

少し前に上場した直近IPO関連に波及。4268エッジテクノロジー5031モイ5026トリプルアイズなどが再動意。 』

 

654円まで買われた8月12日引け後に、第1四半期決算を発表。

8月14日付レポートで以下の通り解説。

『 2022年9月期第3四半期純利益2億1000万円は、前年同期比3.6倍増かつ、据え置いた通期最終利益2億400万円予想を超過。通期上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期純利益2億1000万円を単純に3分の4倍した2億8000万円が通期最終利益なら、前期比3.7倍増益。

仮に、第3四半期EPS21.27円を単純に3分の4倍した28.36円が通期EPSなら、PER22.7倍に低下。

進捗率から上方修正の可能性も高まる、「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の2.7倍増最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』

 

8月18日にかけ832円へ一段高。4月4日に付けた戻り高値を更新した後、全体相場一段安の煽り受け反落ながら、9月7日の700円を安値に切り返し。

9月14日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第5弾支援先として、受発注・入出庫・在庫管理を完全無料で一元化出来るソフト「Spes(スペース)」を提供するSpes社を選定したと発表。

9月15日に、「Hybrid Technologies Capital」の第6弾支援先として、3D アバターを活用したカスタマイズ絵本を提供する ÉHON INC.(えほんインク)社)を選定したと発表。

9月20日にも、「Hybrid Technologies Capital」の第7弾支援先として、高精度な個人認証とヘルスケアの融合で予防医学に貢献するバイオニクスを選定したと発表。

これらを好感し、9月21日にかけ944円へ一段高。戻り高値更新が続き、昨年12月28日に付けた上場来高値996円を射程圏内に捉える。

9月26日に、ベトナムの国家サイバーセキュリティセンターとの協力覚書締結を発表。本締結により、双方がサイバーセキュリティに関する採用及び教育の支援、テクノロジープロジェクトのネットワークセキュリティに関するサービスの支援、科学研究プロジェクトの実施協力を行うことが可能となる。

これを好感し、9月27日にS高交え28日にかけ1095円へ一段高。上場来高値更新を果たした後、全体相場一段安の煽り受け、30日朝方に827円まで売られる場面もあったが、突っ込みには透かさず買いが入り、1009円へ急反発。10月6日にかけ1083円へ再上昇。上場来高値に迫る。

10月14日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、PTSを1020円で終了。

2022年9月期最終利益を前回予想の2億400万円から2億4800万円予想へ上方修正。予想EPSも24.05円に。10月14日終値998円で、今期予想PER41.5倍に低下。

10月17日にかけ1055円まで買われた後、伸び悩み。三角保ち合い形成。

11月16日付レポートで「14日に本決算発表予定。三角保ち合い上放れは時間の問題」と予想した通り、決算発表明け上場来高値更新。17日にかけ1287円へ一段高。

 

2023年9月期最終利益が前期比36%増の3億3900万円連続最高益更新予想。予想EPS30.91円。

11月18日終値1223円で、今期予想PER39.6倍。時価総額134億円。

11月28日にかけ1370円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、7月14日買い推奨値530円から2.6倍高演じた後、一服から悪地合いもあって調整。12月15日にかけ1112円へ。

12月16日発売の会社四季報新春号が、2024年9月期最終利益を前期比26%増の4億3000万円連続最高益更新予想。予想EPS39.2円。来期予想PER30.0倍に低下。

日銀の長期金利上限引き上げを嫌気した全体相場急落の煽り受け下落。12月23日の950円を安値に切り返し。

大発会1月4日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第9弾支援先として、オンライン事務員による処方箋入力代行サービス「precal」を提供するプレカルを選定したと発表。

1月26日から始まる「電子処方箋」関連銘柄として1月10日にかけ1187円へ再上昇。三角保ち合い。

2月14日引け後に発表した第1四半期決算を嫌気し急落。20日の870円を安値に切り返し。3月8日にかけ1075円へ再上昇。

引き続き、『「スターアップ育成」と「DX人材不足」のダブルで国策大穴の連続最高益更新予想・直近IPO関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める』の予想に変更なし。

 

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東証S 9888 UEX (3月24日終値1381円)

 

【60円増配。日本製鉄と共に昨年来高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け下落ながら、国策となってきた水素関連の割安・低時価総額・金属株として大化けに向かう可能性秘める】

 

ステンレス鋼専門商社で水素ステーション関連の側面もあるバリュー株として、昨年8月25日の737円より買いと予想。751円まで買われた26日、経済産業省が燃焼時に二酸化炭素(CO2)を排出しない水素とアンモニアの普及を促進する新たな支援策の検討に入った事が明らかに。

昨年8月28日付レポートより以下の通り解説。

『 ステンレス鋼専門商社。水素ステーション用ステンレス鋼や、半導体向け、チタンも。

2023年3月期最終利益が、前期比14%~35%増の16億円~19億円予想。予想EPS145.20円~172.42円。

8月26日終値742円で、今期予想PER4.3倍~5.1倍。PBR0.58倍。割安。時価総額89億円。

8月5日に発表した2023年3月期第1四半期純利益8億5400万円は、通期最終利益16億円~19億円予想に対する進捗率が53%~45%に達し、上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益8億5400万円を単純に4倍した34億1600万円が通期最終利益なら、前期比2.4倍増益で最高益更新。

仮に、第1四半期EPS77.51円を単純に4倍した310.04円が通期EPSなら、PER2.4倍に低下。

経済産業省が8月26日に、燃焼時にCO2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。

水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、CO2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより10倍程度高く、その普及を阻んできた。

先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。

いよいよ国策となってきた水素関連で、進捗率から上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。 』

 

9月12日にかけ832円へ一段高。昨年来高値更新続く。

全体相場一段安の煽り受け、9月30日にかけ710円まで売られたが、突っ込みには透かさず買いが入る展開。10月5日にかけ766円を回復。

10月16日付レポートで「悪地合いもあって13日に695円へ売られたが、全体相場動向を見極めつつ再上昇に転じるのは時間の問題」と予想した通り、20日に発表した業績の上方修正を好感し、21日に824円へ急伸。9月12日に付けた昨年来高値を射程圏内に捉える。

2023年3月期第2四半期純利益を前回予想の11億円~13億円から15億5000万円予想へ。同通期最終利益を前回予想の16億円~19億円から20億円~23億円予想へ上方修正。

今期予想EPSも181.5円~208.72円へ。10月21日終値800円で、今期予想PER3.8倍~4.4倍に。

2023年3月期第2四半期純利益15億5000万円予想は、同通期最終利益20億円~23億円予想に対する進捗率が67%~77%に達し、更なる上方修正の可能性も。

10月25日にかけ853円へ一段高。昨年来高値更新。

11月8日に発表した2023年3月期第2四半期純利益15億6200万円の、10月20日に上方修正した同通期最終利益20億円~23億円予想に対する進捗率が67%~78%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。10日にかけ1013円へ一段高。昨年来高値を再び更新。

12月1日にかけ1082円へ一段高。2018年1月高値1106円を射程圏内に捉える。

日銀の長期金利上限引き上げを嫌気した全体相場急落の煽り受け下落。12月23日の924円を安値に切り返し。年明け大発会1月4日に1009円を回復。三角保ち合い形成。

1月15日付レポートで「12日にかけ1042円へ上昇。三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、20日にかけ1144円へ一段高。5401日本製鉄と共に三角保ち合い上放れ。

1月31日にかけ1207円へ一段高。日本製鉄と共に一段高後、一服。

2月8日に第3四半期決算発表。2023年3月期最終利益を前回予想の20億~23億円から28億円予想に上方修正。

これを好感し、2月9日に1420円へ急伸。昨年来高値を再び更新。3月9日にかけ1680円へ一段高。

全体相場急落の煽り受け、3月17日にかけ1445円へ下落ながら、引け後に60円増配を発表。23日の1324円を安値に切り返し。

国策となってきた水素関連の割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。

 

5401日本製鉄も、3月9日にかけ3294円へ一段高。昨年来高値更新が続いた後、全体相場急落の煽り受け、16日にかけ2950.5円へ下落。2020年秋のラジオ等で買いと予想。

 

本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。

 

 

東証S3856 Abalance (3月24日終値7220円)

 

(1)3月17日発売の四季報春号が東証プライム指定替え検討と。青天相場を上場来高値更新続き、昨年3月2日買い推奨値から11倍高。20年3月17日買い推奨値から52倍高。11年11月に付けた上場来安値から331倍高に。驚愕の大幅上方修正相次ぐ太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいると予想する

 

2020年1月26日付レポートより以下の通り解説。

『 2011年に建機商社WWBを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。2018年10月に東証マザーズから東証2部に市場変更。

現在は、ESG(環境対応・社会責任・企業統治)とSDGs(2015年9月の国連サミットで採択された2030年までに実現すべき持続可能な開発目標)の推進を目標に掲げ、売上の約9割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、IT事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。

2020年6月期売上高前期比20%増72億円、営業利益前期比29%減の4億3000万円、最終利益前期比15%減の2億6700万円予想。予想EPS51.72円。

会社四季報で、2021年6月期最終利益4億5000万円予想。予想EPS87.2円。

1月24日終値861円で、今期予想PER16.6倍。四季報で来期予想PER9.9倍。割安に。

2017年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。

2018年3月、カンボジア政府と200~300MWの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。

2018年4月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、2019年度売上110億円。2020年度売上180億円目指し、ベトナムでのIPOと連結組入れを検討。

2018年8月14日に策定した中期経営計画で、2021年6月期売上高82億3100万円、営業利益6億1900万円目標。2030年までに国内と海外で自社保有発電所1000MW目標。

10代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが1月21日~24日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。

2011年11月安値70円から2013年8月にかけ1201円へ17.2倍高演じたテンバガー銘柄

2015年8月安値204円から2017年3月にかけ1630円へ8倍高演じた実績も。

今回も大化けに向かう可能性秘める。 』

新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。1月30日安値705円から切り返し。2月6日にかけ835円を回復。

2月14日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、18日にかけ969円へ急伸。

3月1日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、2月28日にかけ603円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、5日に890円2日連続S高。3日に発表したスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、5日に発表したマスク無料配布を好感。

3月15日付レポートで「13日にかけ458円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。16日の459円、17日寄り付き438円でも買い推奨。一時508円へ上昇した後、19日にかけ420円へ一段安。

3月22日付レポートで「19日終値円で予想PER8.3倍。PBRも1.12倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。23日の418円を安値に切り返し。4月22日にかけ677円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。

5月27日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、28日に一時688円へ急伸。6月4日にかけ732円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、12日にかけ再び552円へ下落。

6月15日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、16日にS高交え、17日にかけ817円へ急伸。

7月2日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は1日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時S高を交え3日にかけ885円へ急伸。戻り高値を更新。

7月6日に、SBI証券の同社株保有比率が8.68%から9.85%に増加。9日にかけ953円へ一段高。

7月21日に、持続可能な開発目標(SDGs)に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」の三号会員(民間企業等)として加盟したと発表。22日にかけ1065円へ一段高。戻り高値更新が続き、1月21日に付けた年初来高値1090円を射程J距離内に捕らえる。

7月22日引け後に、連結子会社のWWBが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額13億4000万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズ紀陽銀行を引受先とするCSR私募債(無担保社債/銀行保証付)を発行すると発表。28日にかけ1096円へ一段高。年初来高値更新。

8月3日に1126円へ一段高。年初来高値を再び更新。

8月14日引け後に本決算発表。2020年6月期最終利益が前期比33%減の2億1100万円。EPS40.91円。2021年6月期最終利益も前期比9%減の1億9100万円予想。予想EPS36.95円。

これを嫌気し、8月17日に743円、25日に742円、9月8日に743円へ下落。18日にかけ846円回復。

9月18日発売の会社四季報秋号で、2022年6月期最終利益3億8000万円予想。予想EPS73.5円。18日終値820円で四季報予想の来期予想PER11.2倍。

10月2日にかけ943円へ再上昇。

10月5日引け後に、子会社WWBの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。

2020年6月期売上高を前回予想の60億円から200億円に、最終利益を前回予想の1億9100万円から3億1100万円に上方修正。EPSも60.21円に。

これを好感し、10月14日にかけ1921円へ急騰。21日にかけ2026円へ一段高。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として11月6日にかけ2028円へ一段高。高値更新。

11月8日付レポートより以下の通り解説。

『 「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、10月26日の所信表明演説で「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。

「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDは、11月6日にかけ3745円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値17円から220倍高に。 』

11月13日引け後に発表した2021年6月期第1四半期決算を好感し、PTSで一時2370円へ一段高。年初来高値を再び更新。

2021年6月期第1四半期純利益1億9200万円は、同通期最終利益3億1100万円予想に対する進捗率が62%に達し、上方修正の可能性高まる。

11月17日にかけ2738円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から6.3倍高に。

第三者割当増資発行(払込期日12月11日。発行価額2068円。調達額約2億2417万円)を発表した11月25日に、四季報オンラインが上方修正。2022年6月期最終利益を、前回予想の3億8000万円から6億円予想へ大幅上方修正。予想EPSも113.1円に。四季報予想の来期予想PER29.8倍に急低下。

これらを好感し、11月30日にかけ3565円へ一段高。3月17日買い推奨値438円から8.1倍高演じた後、さすがに調整。12月10日の2145円を安値に切り返し急。

2021年1月8日にかけ4895円へ一段高。2007年10月に付けた上場来高値4333円を更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から11.2倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。1月18日にかけ3630円へ。

全体相場急落の煽り受け下落。2月1日の3310円を安値に切り返し。2月3日に3915円へ。

2月15日に発表した業績の上方修正を好感。S高交え、18日にかけ5750円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年3月17日買い推奨値438円から13.1倍高演じた後、さすがに調整。

2021年6月期最終利益を前回予想の3億1100万円から4億3000万円に上方修正。予想EPSも80.97円に。2月19日終値5030円で今期予想PER62.1倍。割安とは言えないが、15日に発表した2021年6月期第2四半期純利益3億4800万円は、同通期最終利益4億3000万円予想に対する進捗率が80.9%に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益3億4800万円を単純に2倍した通期最終利益6億9600万円は、前期比3.3倍増益。仮に、第2四半期EPS67.26円を単純に2倍した通期EPS134.52円で試算すると、2月15日終値3900円でPER29倍に低下。

3月19日に、SBI証券の同社株保有比率が9.07%に達し、新たに5%を超えた事が判明。これを好感し、4930円へ。

3月19日に発売された会社四季報春号で、2022年6月期最終利益7億円予想。予想EPS132.5円。3月26日終値4870円で来期予想PER36.8倍に低下。

3月26日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する4月22日~23日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む40カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、4月2日にかけ5300円へ再上昇。

4月4日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、9日にかけ5880円へ一段高。上場来高値を再び更新。23日にかけ7300円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年3月17日買い推奨値438円から16.7倍高演じた後、調整。

 

(2)引き続き、「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストは533倍高に

 

5月11日に、SBI証券の同社株保有比率が9.17%から9.14%に減少。

5月14日引け後に決算発表。2021年6月期第3四半期純利益5億8200万円は、据え置いた同通期最終利益4億3000万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。

仮に、第3四半期EPS111.70円を単純に3分の4倍した通期EPS148.93円で試算すると、PER43.3倍に低下。

5月19日の4405円を安値に切り返し。6月17日にかけ5560円へ再上昇。

6月18日発売の会社四季報夏号が、2022年6月期最終利益7億6000万円最高益更新予想。予想EPS143.3円。18日終値5030円で来期予想PER35.1倍に低下。

7月1日にかけ6370円へ再上昇。5日の5510円を安値に切り返し。

悪地合いの中、逆行高続き、7月30日にかけ7200円へ再上昇。上場来高値に迫る。

8月4日に、子会社のWWBが開発を進めてきたWWB河口湖太陽光発電所の売電開始と、10億2000万円の特別利益計上を発表。

8月5日に、SBI証券の同社株保有比率が9.26%から1.28%に減少。これを嫌気し、6日に5830円へ下落。

8月16日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、17日の4880円S安売り気配を安値に切り返し急。24日にかけ5760円を回復。

2021年6月期最終利益を前回予想の4億3000万円から5億3700万円へ上方修正。

グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、IT事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開

2022年6月期最終利益は前期比59%増の8億5800万円予想。予想EPS161.69円。20日終値5600円で今期予想PER34.6倍。

9月14日にかけ6310円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、10月14日にかけ4985円へ下落。

10月18日引け後に、中期経営計画を発表。2023年6月期売上高480億円、営業利益24億円、経常利益20億円、2024年6月期売上高590億円、営業利益36億円、経常利益31億円を目指す。

これを好感し、10月19日にかけ5930円へ上昇。

10月22日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日11月8日。発行価格5162円。発行新株式数15万300株。調達資金の額7億7584万8600円。

10月24日付レポートで以下の通り解説。

『 政府も22日に閣議決定した「第6次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「22~24%」から「36~38%」へ大幅上方修正した。

10月31日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)も開幕。

三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』

10月28日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。

全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。3日にかけ3625円へ急落。

12月5日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。7日の3555円を安値に切り返し。

4125円を回復した12月8日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第22回新株予約権(有償ストックオプション)発行を発表。発行価格4610円。

税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。17日にかけ3170円へ。

会社四季報新春号で、2023年6月期最終利益が11億円連続最高益更新予想。予想EPS198.6円。

12月19日付レポートでも「買い場」と予想。21日の3080円を安値に切り返し。22日に3660円を回復。

全体相場急反落の煽り受け年明け1月21日にかけ1973円へ一段安ながら、今期予想PER15倍割れ。

2022年1月23日付レポートで「改めて買い」と予想。

1729円で引けた1月27日大引け間際と28日寄り付き1766円より買い推奨。

1月30日付レポートでも買いと予想。31日引け後に2022年6月期売上高の上方修正を発表。

2月1日にかけ2199円を回復。

2月14日に発表した2022年6月期第2四半期決算で、同通期最終利益8億5800万円予想を据え置き。

2月21日に、6334明治機械に対する公開買付け開始および資本業務提携と、パキスタン大使館を訪問し再生可能エネルギー市場の情報交換などを行ったと発表。

ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって2月24日の1561円を安値に切り返し。3月3日にかけ2366円を回復。18日にかけ4090円へ急反騰。

2997円へ急反落した3月24日引け後に、同社の連結子会社Abitが、国内で電子認証技術に強みを持ち、システム開発や企業のデジタル化支援等を営むデジサイン社の発行済株式の全株式を取得し、買収したと発表。

3月25日引け後にも、連結子会社のWWB社が新設SPCである合同会社WWBソーラー03を通じて自然エネルギー等による発電事業及び当該管理・運営並びに電気の供給、販売等に関する事業を営む日本未来エナジー社、J.MIRAI社の買収を決議したと発表。29日の2756円を安値に切り返し。

3月30日13時に、グループ会社の日本光触媒センター6381アネスト岩田および同子会社A&Cサービスとの間で業務提携したと発表。

同日引け後には、子会社のWWE千葉銀行とSDGsリーダーズローン融資契約を締結したと発表。

これらを好感し、4月5日にかけ3455円へ再上昇。

4月7日引け後に、子会社WWBが開発を進めてきた那珂市太陽光発電所、蔵波太陽光発電所が系統連係し売電を開始したと発表。

4月24日・5月1日合併号レポートで「5月2日前後が再度買い場」と予想。27日の2046円を安値に切り返し。2053円へ売られた5月2日に続き、2098円へ売られた10日にも買い推奨。

5月15日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。S高交え19日にかけ3415円へ再上昇。

6月6日に、バイデン大統領が米太陽光発電を支援する大統領令を発令。太陽光パネルなどクリーンエネルギー国内生産を支援するため「国防生産法」を発動。また、東南アジア4カ国(ベトナム、カンボジア、タイ、マレーシア)から輸入される太陽光発電機器の新たな関税を2年間免除。

同社のベトナム子会社に追い風吹き、6月10日にかけ4080円へ。3月18日高値に迫る。

ベトナム子会社の今6月期中の上場は延期されたが、会社四季報夏号が2023年6月期売上高1000億円予想。同最終利益も12億円予想。予想EPS216.6円。6月24日終値5080円で来期予想PER23.45倍に低下。

6月30日にかけ5490円へ上昇した後、調整。7月22日の3985円を安値に切り返し。

7月25日に発表した1:3の株式分割と、8月15日に発表した好決算を好感し、19日にかけ7050円へ一段高。遂に昨年4月23日に付けた上場来高値7300円を射程圏内に捉える。

2023年6月期最終利益が前期比47%増の12億8000万円連続最高益更新予想。予想EPS231.05円。8月19日終値6460円で、今期予想PER28.0倍。時価総額360億円。

 

経済産業省が8月26日に、燃焼時にCO2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。

水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、CO2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより10倍程度高く、その普及を阻んできた。

先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。

同社は、2021年6月に、水素エネルギー貯蔵システムの開発を目的として、バーディフュエルセルズ合同会社を設立。

  • 容量一週間以上の大規模エネルギー貯蔵システム実現のため、水素エネルギー変換デバイスの非線形なコスト削減を目指す。
  • 車載燃料電池技術をベースに非線形なコスト削減を可能にするプロセスイノベーションを追求。
  • 独自技術のトリクルダウンでスケールに限定されない多様なエネルギー貯蔵用途を実現する。

 

8月28日付レポートで「30日に1:3の株式分割権利落ちも迎え、全体相場動向を見極めつつ上場来高値更新から青天再開に向かうのは時間の問題」と予想。9月2日にかけ1800円へ下落。

9月4日付レポートで『全体相場一段安の煽り受け期待外れの値動きながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。

9月12日にかけ2248円へ再上昇。海外比率79%。ドル円が144円台へ更に円安が進み、海外比率80%の6255NPCと共に円安メリット株として買われる。

9月19日付レポートでも『全体相場下落の煽り受け、9月16日にかけ再び1808円へ下落ながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。ドル円が145円台に入った22日に2015円へ再動意。

9月28日場中に発表した中期経営計画の上方修正や株主総会の内容を好感し、2360円へ逆行高。8月19日に付けた年初来高値を更新し、昨年4月23日に付けた上場来高値2433円を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け急反落。30日に1880円へ。

中期経営計画は、2024年6月期売上高を当初目標の590億円から1500億円へ、同経常利益を当初目標の31億円から38億円へ上方修正。

10月3日の1741円を安値に切り返し。7日にかけ2178円を回復。上場来高値射程圏内をキープ。

10月24日寄り付き1955円より改めて買い推奨。11月7日にかけ2200円へ。

11月13日付レポートで「14日に第1四半期決算発表予定。三角保ち合い上放れから青天再開に向かうのは時間の問題」と予想した通り、14日に発表した業績の上方修正などを好感して上場来高値更新から青天再開。11月18日にかけ3145円へ一段高。

2020年3月17日買い推奨値146円から21倍高超え。今年3月2日買い推奨値662円から4.75倍高に。

 

2023年6月期最終利益を前回予想の12億8000万円最高益更新から14億5000万円最高益更新予想に上方修正。予想EPS87.25円に。

11月18日終値3045円で、今期予想PER34.9倍。時価総額509億円。

2023年6月期第1四半期純利益5億3100万円は、上方修正した同通期最終利益14億5000万円予想に対する進捗率が36%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。

仮に、第1四半期純利益5億3100万円を単純に4倍した21億2400万円が通期最終利益なら、前期比2.4倍増益の最高益更新。

仮に、潜在株式調整後第1四半期EPS31.89円を単純に4倍した127.56円が通期EPSなら、PER23.9倍に低下。

 

11月25日にかけ3260円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2020年3月17日買い推奨値146円から22倍高超え。今年3月2日買い推奨値662円から4.9倍高演じた後、さすがに反落。

12月5日の2711円を安値に切り返し。三角保ち合い形成。

12月16日発売の会社四季報新春号が、2024年6月期最終利益を前期比45%増の21億円連続最高益更新予想。予想EPS126.4円。来期予想PER22.3倍に低下。

日銀の長期金利上限引き上げを嫌気した全体相場急落の煽り受け、12月26日にかけ2385円へ下落。

今年1月9日付レポートで「年明け1月5日にかけ2265円へ一段安ながら、進捗率から更なる上方修正の可能性も高まる、水素関連の材料性も加わった太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。円安メリット株の側面も」と指摘。12日にかけ2745円を回復。19日にかけ2830円へ再上昇。

1月23日に、子会社のWWBは、自社開発を進めてきたWWB神栖市太陽光発電所が系統連系し売電を開始したと発表。

1月26日に、子会社のWWBによるフレックスHDの全株式取得・子会社(同社の孫会社)化について発表。フレックスHDは、茨城県内に6箇所の太陽光発電所(年間発電出力 7.9MW、年間予定発電量 9,045MWh で CO2 削減量約 3,500 トン)を保有。それらは FIT 価格 32 円/kWh(税別)~36 円 kWh(税別)で、取得後の残存期間として、約12年間~14年間の売電が可能で、高利回りの売電収入が見込まれる良質の太陽光発電所(初年度売電収入予測額:約3億5000万円)。

この日は、WWBの無担保社債発行も発表。

これらを好感し、1月27日に一時2930円へ急伸。三角保ち合い形成。

2月14日に第2四半期決算発表を控える中、10日にかけ3170円へ急伸。三角保ち合いを上放れ、昨年11月25日に付けた上場来高値3260円を射程圏内に捉える。

2月13日引け後に驚愕の大幅上方修正を発表。2023年6月期最終利益を前回予想の14億5000万円連続最高益更新予想から前期比3.9倍増となる34億円連続最高益更新予想へ大幅上方修正。予想EPSも204.55円に。2月17日終値4530円で、今期予想PER22.1倍に低下。

2月14日引け後に発表した2023年6月期第2四半期純利益22億6900万円は、前日に上方修正した同最終利益34億円予想に対する進捗率が66.7%に達し、更なる上方修正の可能性高まる。

仮に、第2四半期純利益22億6900万円を単純に2倍した45億3800万円が通期最終利益なら、前期比5.2倍増益。

仮に、潜在株式調整後の第2四半期EPS135.81円を単純に2倍した271.62円が通期EPSなら、PER16.7倍に低下。

これらを好感し、2月16日にかけ4600円へ一段高。青天相場を上場来高値更新続く。

2月24日お昼休みに、今度は中期経営計画を驚愕の大幅上方修正。

2024年6月期最終利益を前回目標の18億円から80億円目標へ大幅上方修正。2022年6月期最終利益実績が8億6700万円。先週大幅上方修正した2023年6月期最終利益が34億円予想。

これを好感し、5420円S高買い気配で大引け。青天相場を上場来高値更新継続。

来期目標EPSも481.29円へ跳ね上がり、2月24日終値5420円S高買い気配で、来期目標PERが11.3倍に急低下。PTSで6000円台乗せ。

2月27日にかけ6060円へ一段高。増し担保規制迫るも、米ファースト・ソーラーが急騰。

3月13日に、東洋経済新報社が発行する「週刊 東洋経済」(3月18日 【特大号】)の会社四季報先取りランキングの特集記事において、来期の最高益更新率1位、純利益修正率2位、連続大幅増益率5位、四季報強気・乖離率15位に同社がランクイン掲載されたと発表。

3月16日に、同社の光行康明社長が3月20日14時30分~45分頃、日経CNBCマーケット情報番組「昼エクスプレス」にゲスト生出演予定と発表。

これらを好感し、3月15日と17日に6940円へ一段高。青天相場を上場来高値更新続く。

3月17日発売の会社四季報春号が、「来期に東証プライムへ指定替え検討」と記載。2023年6月期最終利益を前回予想の14億5000万円連続最高益更新から48億円連続最高益更新予想に大幅上方修正。予想EPS277.8円。2024年6月期最終利益も前回予想の21億円連続最高益更新から80億円連続最高益更新予想に大幅上方修正。予想EPS463.0円。3月17日終値6880円で、今期予想PER24.8倍に、来期予想PER14.9倍に低下。

これらを好感し、3月24日にかけ7620円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年3月2日買い推奨値662円から11倍高。2020年3月17日買い推奨値146円から52倍高。2011年11月に付けた上場来安値23円から331倍高に。

 

引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標4:クールアース&クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。

 

太陽光発電パイオニアの1407ウエストHDが、2021年11月19日にかけ6940円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、2008年11月に付けた上場来安値13円から533倍高を示現。

 

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他の銘柄については、これまでの週末レポート参照。

 

 

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