今週の投資戦略
１. 今週の東京株式市場
（１）ＮＹダウが１２月６日を、Ｓ＆Ｐ５００とナスダック、マザーズが７日を、日経２２５、ＴＯＰＩＸが８日を安値に再上昇となったが、９日のＮＹが反落。今週は週初安で始まった後、１２月１４日前後から再び上昇に向かうと予想する
東京株式市場は、１０月１６日レポートで『ナスダックとＳ＆Ｐ５００が１０月１３日朝方にかけ３段下げを示現したのに対し、日経２２５とＴＯＰＩＸは円一段安もあって１０月３日安値を割らず３段下げが完了してない（ドル換算日経平均は１０月１３日に３日安値を更新）ことから、今週はダメ押し的な最後の下げも予想されるが、昨年中より『「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までをラジオで一部披露）の２０２２年は、５月２日前後が底になって８月１２日前後にかけ上昇。８月１２日前後を戻り高値に下落に転じ、１０月１６日前後かけ下落。１０月１６日前後から上昇に転じ、１２月末大納会まで上昇となっている」とお伝えしてきた１０月１６日前後を迎え、底打ち反転に向かうのは時間の問題』と予想。
日経２２５は１０月１９日の２万７３７１円を高値に伸び悩み。２１日にかけ２万６８７５円へ続落。１０月３日安値から６日を戻り高値とした三角保ち合いに。
ＮＹも１０月１８日を戻り高値に伸び悩み。２０日にかけ続落した後、２１日に急伸。ＮＹダウが一足先に１８日に付けた戻り高値を更新した。
１０月２３日レポートで『今週は戻り高値更新再開から、昨年中より「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までをラジオで一部披露）の２０２２年は、５月２日前後が底になって８月１２日前後にかけ上昇。８月１２日前後を戻り高値に下落に転じ、１０月１６日前後かけ下落。１０月１６日前後から上昇に転じ、１２月末大納会まで上昇となっている」とお伝えしてきた通り、年末高に向かう』と予想。日経２２５は１０月２６日にかけ２万７５７８円へ上昇。６日に付けた戻り高値を更新した後、２８日にかけ続落。上昇一服となった。ＴＯＰＩＸは戻り高値に及ばず。
ＮＹは、Ｓ＆Ｐ５００とダウが１０月２８日にかけ一段高。戻り高値更新が続いた。ナスダックは２５日を戻り高値に伸び悩み。日経２２５先物も２万７５３０円で高値引け。戻りの引け新値。
１０月３０日レポートで「今週は週初高から、もみあいが続いた後、１１月４日前後から２段上げに向かう」と予想。日経２２５は１１月２日の２万７６９２円を戻り高値に、ＮＹ安を受け４日に２万７０３２円へ下落した後、その夜のＮＹが５日ぶりの反発。日経２２５先物が２万７４８０円で終了。
１１月６日レポートで「２段上げに向かう」と予想した通り、日経２２５が１１月１１日にかけ２万８３２９円へ一段高。８日に付けた戻り高値を更新。ＮＹも１１日にかけ一段高。戻り高値更新。
１０月３０日レポートでお伝えした「１１月４日前後から２段上げに向かう」の予想がピッタリ的中。
１１月１３日レポートで「今週は１１月１７日前後にかけ上昇が続いた後、来週にかけいったん上昇一服」と予想。ＮＹは１１月１５日を戻り高値に、「１７日前後」の予想と１営業日の誤差（１７日前後は１６日・１７日・１８日を指す）で上昇一服となったが、ドル円急反落もあって日経２２５は１１日を戻り高値に伸び悩み。
１１月２０日レポートで「今週は１１月２２日前後から３段上げに向かう」と予想した通り、ＴＯＰＩＸが２２日よりドンピシャのタイミングで戻り高値更新再開。日経２２５も２２日より上放れ。２４日には１１月１１日に付けた戻り高値を更新。
ＮＹも、ダウとＳ＆Ｐ５００が戻り高値更新。ナスダックは１１月１５日に付けた戻り高値に及ばず。
１１月２７日レポートで「今週は短期的に上昇一服となる場面もあろうが、中期的には上げ下げしながら３段上げが続いていく」と予想。ＮＹはＳ＆Ｐ５００とナスダックが１２月１日にかけ一段高となったが、日経２２５は１１月２４日に付けた戻り高値に及ばず。１２月２日に２万７６６２円へ急反落。ドル円急落（円急伸）を嫌気した格好。
１２月４日レポートで「今週は１２月７日前後から再び上昇に転じる」と予想した通り、ＮＹダウが６日を、Ｓ＆Ｐ５００とナスダック、マザーズが７日を、日経２２５、ＴＯＰＩＸが８日を安値に再上昇となったが、９日のＮＹが反落。日経２２５先物は２万７７５０円で終了。
今週は、週初安で始まった後、１２月１４日前後から再び上昇に向かうと予想する。
１２月１３日に米１１月消費者物価指数。１３日～１４日にＦＯＭＣ。１５日にＥＣＢ理事会。
既報の通り、「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までをラジオで一部披露）」の２０２２年は、５月２日前後が底になって８月１２日前後にかけ上昇。８月１２日前後を戻り高値に下落に転じ、１０月１６日前後かけ下落。１０月１６日前後から上昇に転じ、１２月末大納会まで上昇となっている。
今のところ、日経２２５の底は３月９日。１０月に年初来安値を割ってしまったナスダックの６月１６日安値との中間点４月２８日は、「未来予測チャート」にある「底打ち５月２日」の１営業日前。日経２２５とナスダックの安値が５月２日前後を真ん中に挟んで３ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析。
その後の戻り高値は、日経２２５が８月１７日。ナスダックが１６日。「未来予測チャート」の「戻り高値８月１２日」との誤差は、日経２２５が３営業日。ナスダックが２営業日。
「１０月１６日前後から上昇に転じ」は、日経２２５が１０月３日を安値に、ＮＹが１３日を安値に底打ち反転。円一段安もあって日経２２５は８営業日も前倒しとなったが、１６日が日曜日で１６日前後は１４日か１７日を指し、ＮＹの誤差は１営業日に止まった。
１０月３０日レポートでお伝えした「１１月４日前後から２段上げに向かう」の予想は、誤差なくピッタリ的中。
１１月６日レポートの「１１月１７日前後から上昇一服」は、１７日前後は１６日・１７日・１８日を指し、誤差１営業日。
１１月２０日レポートの「１１月２２日前後から３段上げに向かう」は、誤差なくピッタリ的中。
１０月２１日にかけ１５１円台へ急伸したドル円については、２０１２年中盤の７０円台の時より「円高の終焉。日本株の歴史的買い場」を唱え、「２０１６年にかけ１２５円に向かう」との予想を的中させた後、三角保ち合い上放れとなってきた昨年１０月のラジオ等でも「１２５円を超えたら１３５円、１３５円を超えたら１４７円、１４７円を超えたら１６０円、１６０円超えちゃったら次の節目は２００円台だが、現時点で２００円台までいくかは分からない」と円安が進んでいくと予想した事は皆様ご存じの通り。
８月２１日付レポートで以下の通り解説。
『 ８月２７日より東洋占星術の「八専」開始。９月７日終了。２７日は新月でもあり、転換日となるか要注意。
東洋占星術の「八専」だけでは相場は当たらないが、コロナショックの大底を当てた２０２０年３月中盤が八専中。コロナショックの天井を１日の誤差なく当てた２０２１年９月１４日が八専明け直後だった事は、記憶に新しいところ。
今週前半に大きな下げに見舞われなかった場合は、今週末にかけての切り返しが来週初めにかけ続き、８月１７日高値更新から２０２２年全体相場予測「８月前後にかけ上昇」の８月前後で９月にかけ上昇が続く可能性も出てこよう。 』
８月１４日付レポートで以下の通り解説。
『 昨年中よりお伝えしてきた「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までをラジオで一部披露）」の２０２２年は、５月２日前後が底になって８月１２日前後にかけ上昇。８月１２日前後から１０月１６日前後かけ下落。１０月１６日前後から１２月末大納会まで上昇となっている。
この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた２０２２年全体相場予測が、「１月前後より下落。２月前後から上昇。４月前後より下落。５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇。１０月前後にかけ下落。１２月末にかけ上昇」。
今のところ、日経２２５の底は３月９日。ナスダックが６月１６日。３月９日と６月１６日の中間点４月２８日は、「未来予測チャート」の底打ち５月２日の１営業日前。日経２２５とナスダックの底が３ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析したい。
今週予想通り週初高から反落した場合、大きな下げに見舞われない限り、来週は週初安から切り返す事になろうが、今週初めの高値を抜いて２０２２年全体相場予測「８月前後にかけ上昇」の８月前後で９月にかけ上昇が続くか、抜けずに「未来予測チャート」の「８月１２日前後を戻り高値に下げに転じ、下げ上げしながら１０月１６日前後かけ下落が続く」となるか、見極めざるを得ない。 』
８月７日付レポートで以下の通り解説。
『 問題は、今週末8月12日以降。
昨年中より、『「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート（2020年末より2070年までを披露）」の2022年は、5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている』とお伝えしてきた。
この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
今のところ、日経225とTOPIXの底が3月9日。ナスダック6月16日。S&P500とNYダウは6月17日。マザーズ6月20日。
「未来予測チャート」の「5月2日前後」は外れたが、2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転」は「5月前後」が「4・5・6月」を意味し、ナスダック、S&P500、NYダウ、マザーズで的中。
「未来予測チャート」では、「8月12日前後から10月16日前後かけ下落」だが、その前の「5月2日前後が底になって8月12日前後にかけ上昇」の5月2日底値がナスダックで6月16日に1カ月半も後ズレしたので、8月12日以降も上げ下げしながら9月にかけ中期上昇が続く可能性がある。
7月暴落説を唱えていた「やんごとなき」連中も、ちゃっかり「当面上昇」に変節。
もちろん、株の未来予測に限っては、私に一日の長があり、私の「未来予測チャート」の通り8月12日前後から下げに転じる可能性も否定できない。
今週予想通り上昇が続けば、ちょうど短期指標も過熱し、8月12日前後から少なくとも一旦は警戒した方がいいか。 』
７月３１日付レポートで以下の通り解説。
『 ドル円が一時１３２円台へ急落。円が急伸。
この間、円急落により特に５月末以降は明らかに米国株より日本株の方が強い展開が続いてきたが、円が急伸してきた７月２８日より逆転。日本株より米国株の方が強くなってきた。
今週は短期的に週初高から上昇一服と予想するが、今週予想通り週初高から上昇一服となれば、来週は再び再上昇に向かうと予想する。
８月１２日前後まで、米国株に牽引役を任せる事に。ナスダックに続き、Ｓ＆Ｐ５００とＮＹダウも６月初め高値を射程圏内に捉えた。
インフレ・利上げ推移にＦＲＢとマーケットがようやく慣れてきた。私の未来予測チャートより１か月以上時間がかかってしまったが、日本株も、日経２２５で６月９日高値２万８３８９円更新に期待。 』
７月２４日付レポートで以下の通り解説。
『 既報の通り「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート（2020年末より2070年までを披露）」は、5月2日前後が今年の底になって8月12日前後にかけ上昇。8月12日前後から10月16日前後かけ下落。10月16日前後から12月末大納会まで上昇となっている。
この「未来予測チャート」に基づきお伝えしてきた2022年全体相場予測が、「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
今のところ、日経225とTOPIXの底が3月9日。ナスダック6月16日。S&P500とNYダウは6月17日。マザーズ6月20日。
「未来予測チャート」の「5月2日前後」は外れたが、2022年全体相場予測の「5月前後に底打ち反転」は「5月前後」が「4・5・6月」を意味し、ナスダック、S&P500、NYダウ、マザーズで的中。
2022年全体相場予測の「8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落」は、「8月前後から下落に転じ、10月前後にかけ下げが続く」を意味し、「8月前後から下落」に7月も入るため、安心できないが、まずは、「未来予測チャート」の8月12日前後まで上げ下げしながら上昇が続くと予想する。
「未来予測チャート」による昨年9月14日の天井が1日の誤差なく的中した事から、今年5月2日の底打ち的中にも期待が高まったが、外れてしまい、申し訳なく思っています。
昨年9月14日の天井が1日の誤差なく的中したのは偶然による奇跡で、今年5月2日の底打ちが連続して当たる訳なく外れて当然との誹りを受けざるを得ません。
どうやら弱気筋には、かねてより「7月暴落説」があった模様。
コロナ第7波を始め7月に起きた事を羅列すると、
7月6日、世界の人口を5億人まで削減する事を匂わせていると話題になった石碑「ジョージアガイドストーン」が爆破解体。
7月7日、イギリスのジョンソン首相辞任。オランダで農民大規模デモ。
7月8日、安倍元総理暗殺。
7月9日、スリランカ大統領辞任亡命。エストニア女性首相カヤ・カラックスが辞任表明。バチカンで大規模火災。
7月10日、アルゼンチンのブエノスアイレス大統領官邸襲撃。アムステルダムで巨大爆発。アメリカのオクラホマ天然プラント大爆発。中国で8000億円の預金封鎖。
7月10日～11日 米独政府専用機が都内へ。
7月14日、イタリア・ドラギ首相辞任表明。
7月18日、米大統領医療顧問トップのファウチ国立アレルギー感染症研究所長がバイデン大統領1期目任期満了2025年1月までに退任する意向。
7月19日、竹中平蔵氏パソナ会長退任発表。
その後も、メインテナンスで7月21日まで停止中のノルドストリーム1号（欧州のバルト海の下をロシアからドイツまで走る海底天然ガスパイプライン）が22日から再開されない可能性が囁かれていたようだが、今のところ「7月暴落説」は外れている。 』
７月１日付レポートで以下の通り解説。
『 今回の「八専」は、６月２８日から７月９日。東京は八専開始の６月２８日を高値に、ＮＹは２８日より急落。又しても八専が転換点に。
東洋占星術の「八専」とは、西洋占星術で言う「水星逆行」と同様、一般には大きな取引とか引越しとか結婚式を控えた方がいいと言われている期間のこと。
投資の世界でも、最近はアストロロジーとして西洋占星術のレイモンド・メリマン氏が有名。
「アノマリー」なんて言葉も普通に使われるようになったが、昔は長きにわたり「過去を研究しても未来は当てられない」が定説となり、株式投資の未来予測には悲しい歴史があった。
これまでに予測を的中させるため、あらゆる投資理論が展開されてきたが、「結局のところ、どこまで分析・研究しても、明日の株価が上がるか下がるかは、１/２の確率に過ぎず、テクニカル分析に科学的根拠はない、予測は不可能」という「ランダムウォーク仮説」や、「たとえ、株価の変動に何らかの規則性を見出し、過去の変動パターンを分析する事によって将来の変動を予測できる様な規則性を発見したとしても、すぐに皆がその規則性に乗っ取って売買を始めると、効率的に株価が修正されてしまい、結局その規則性そのものが消滅する事から役に立たない」という「効率的市場仮説」などが、通説となってしまい、頭の良い人達は、予測を的中させる事を諦めてしまう。
予測を諦めてしまった頭の良い人達は、数学を駆使して分散投資によりリスクをコントロールする「モダンポートフォリオ理論」や、「ブラック・ショールズ・モデル」を目指した。
「ブラック・ショールズ・モデル」は、金融工学を駆使し、予測を諦めてしまった頭の良い人達が最後に到達した「上がっても下がっても儲かる」究極のシステムの筈だったが、１９９８年のロシアクラッシュや、２００８年のリーマンショック、２０１１年の東日本大震災などによる暴落で破綻してしまう。
「結局、株式投資で儲けるためには、未来予測を的中させるしかない」。
３０年ほど前より、「カオス理論」や「フラクタル」、「複雑系の科学」などが登場。「過去と全く同じ事は起こらないが、良く似た事が起こり、それが繰り返される」というコンセプトから、「タイムマシンが発明されない限り、未来を予測するためには、過去徹底的に研究するしかない」という結論に。
「なぜ、過去と同じ様な事が起こり、繰り返されるのか？」について詳しくは長くなるので結論だけ話すと、複雑系の科学「コンプレクシティ」の根幹をなす「自己組織化（セルフ・オーガナイゼイション）」が、「過去と全く同じ事は起こらないが、良く似た事が起こり、それが繰り返される」という現象を起こす原因と考えられる。
後に最近になってＡＩの機械学習が実証してくれたとも言えよう。将棋とか囲碁でＡＩが人間に勝てるようになったのは、過去のデータを全てインプットして勝てる未来を弾き出すみたいな。
同様に、未来を当てたいなら、過去のデータを徹底的に研究・分析するしかない。最近は「過去のデータを分析して未来を当てる」のが当たり前になってきた。１０年前くらいから「既存の理論的に根拠があるわけでは無いが、よく当たる経験則」という「アノマリー」という言葉も使われるようになり、メリマン氏の西洋占星術を始め「アストロロジー」も市民権を得て久しい。
東洋占星術の「八専」を未来予測に駆使し、世間に知らしめたのは恐らく私が世界初。ラジオを聞いて下さっていた方ならご存じの通り。
この「八専」と「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」を駆使し、過去に何度も神がかり的な相場の当て方をしてきた事も皆様ご存じの通り。
記憶に新しいところでは、「コロナショックの底打ち」をドンピシャのタイミングで当てた２０２０年３月中盤こそ「八専」の期間中。
さらに、１日の誤差なく的中させた昨年９月１４日の高値つまり「コロナバブルの天井」も、「八専終了」直後だった。
勿論、相場の世界に絶対は無く、未来の予測なので外れる事もよくあるが、２００７年春夏のダブルトップや、２０１２年円高の終焉・日本株の歴史的買い場などをピタピタと的中させ、業界の重鎮に「もう貴方には何かが憑いてるとしか思えない」と言わせた事は知る人ぞ知るところ。
その八専が終了となる７月９日の前日８日にかけＥＴＦ分配金捻出売りが１兆円程度出る計算。ＮＹが相当強張ってくれないと、調整を余儀なくされる。
因みに昨年の７月第２週は、８０００億円程度のＥＴＦ分配金捻出売りが出て、７月７日から金曜日の９日にかけ結構下げたと記憶。
いずれにせよ、ＮＹは今週も下げが続くと、また６月１６日・１７日安値割れを否定できない水準にあり、７月にこの安値を割るようなら、２０２２年全体相場予測の「５月前後に底打ち反転」は完全に外れたという事になり、「８月前後にかけ上昇」が無いまま「８月前後から１０月前後にかけ下落」が前倒しで始まっていると考えざるを得なくなってしまう。 』
６月１９日付レポートで以下の通り解説。
『 先週は、6月10日のCPI8.6％を嫌気し急落モードに入ったNYが、15日のFOMCの結果をどう反映するかが焦点となったわけですが、直前にフェドウォッチャーに0.75%引き上げを観測気球させたとは言え、実際に0.75%引き上げた15日にあっさり上昇で肩透かしを食らった後、スイス中銀の利上げがサプライズとなり、結局ダメ押しの一段安に見舞われました。
「0.75％利上げと言っといて0.5％にしたら株はあまり下がらないんじゃないか」という考え方と、「ここは一気に0.75％引き上げて大陰線か長い下髭を形成させ、出尽くし感を演出した方がいい」という見方があったと思いますが、要は6月17日メジャーSQ値をどうしても安くしたかったという意図的なものを感じる顛末になりました。
6月15日のNYが上昇してしまった後、日銀は既報の通り利上げすると国債下落で債務超過に陥りますので利上げできない。しかも参議院選挙直前。代わりにスイス中銀がサプライズ利上げし、6月17日メジャーSQ値を安くさせたと感じています。
6月17日朝方、日本国債10年金利が一時0.347％に急上昇。
スイス中銀に続き、この日の日銀金融政策決定会合で「日本も遂に利上げするのか」という質問に対し、上記2つを理由に、「株の世界に絶対は無いが、本日は利上げしない」と言わせて頂きました。
勿論、今回は現状維持で利上げしませんでしたが、既に皆様は「利上げしない」のではなく、保有国債の下落により債務超過に陥るから「できない」のだという事をよくご存じの筈です。
ただし、先週にもお伝えした通り、私の「同未来予測チャート」が8月から10月にかけ下落する事になっていますので、参院選挙後は当局から何か株が下がる悪材料が出てくる可能性があります。
パンデミックに続き、今回のインフレや、円安、ビットコイン急落などについて事前に未来予測し的中させてきた事は、ラジオを聞いて下さっていた方や皆様はご存じの通り。
インフレについては、10年以上前から「2016年前後に日経225が2万円台に乗せた後、2019年前後に一旦1万600円台に急落してから4万円を目指す過程で300円の牛丼が1000円になるようなハイパー気味のインフレになる」と予想。NYでは既に牛丼が1000円になったようです。
ドル円も、1年ほど前のラジオ等でも指摘した135円をキッチリ付けました。
「昨年6月安値319万円を割ったら節無し」と警告してきたビットコインも先ほど238万円へ一段安。この238万円は、1日の誤差なく天井を的中させた2017年12月高値231万円の水準。
ビットコインについては、ラジオ等でも2万円より紹介。100倍高となった2017年12月高値を1日の誤差なく的中させた後、「2020年中盤から再上昇」の予想も的中。
そして700万円台乗せで、ラジオ等でも「これ以上は分からない」と本音。
以上等を的中させてこれたのは、全て「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート（2020年末より2070年までを披露）」によるものです。
この「同未来予測チャート」が8月から10月にかけ下落する事になっていますので、参院選挙後は当局から何か株が下がる悪材料が出てくる可能性があると皆様にお伝えできるのです。
日本当局から考えられる悪材料は2つ。利上げか増税。
増税については、既にラジオ等でもパンデミックの大底を的中させた2020年3月中盤より『「同未来予測チャート」は2021年9月14日を高値に調整。2022年はさほど下がらないが、2023年は1月から9月まで下落となっているので、パンデミック経済対策でばらまいた後、2023年には増税が待っている』とお伝えしてきました。
利上げについては既報の通り、国債下落により日銀が債務超過に陥る可能性高く難しいところですが、参院選後は日銀も何かやってくる可能性があるでしょう。
さて、今週は上昇に転じると予想しましたが、問題はNY。6月17日にメジャーSQを終え、上がってもらわないと困ります。
原油が108ドル台へ下がってくれました。
ドル円も135円はいったん達成感。
ビットコインも上記の通り230万円台はいったん達成感が出る可能性あり。
既報の通り、私の「同未来予測チャート」は5月2日が今年の底になっており、短期的には既に外れ、当てになりませんが、「同未来予測チャート」に基づく2022年全体相場予測は「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」。
あくまでも「5月前後に底打ち反転」ですから、NYが6月中に今年の底打ちとなれば、年間予想として外れたとは言えません。
何とか今週はNYもメジャーSQ明けにより、いったんは上昇に転じると予想します。 』
５月２２日付レポートで以下の通り解説。
『 ＮＹが予想に反し５月２日安値に続き１２日安値も更新してしまい、既に「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」と異なってきたが、２０日に長い下髭を形成した事もあり、今週はＮＹが底打ち反転に向かおう。
私の「同未来予測チャート」には、ＮＹの５月５日と１８日の約１０００ドル安が無く、５月２日を大底に数日上昇・数日下落のジグザグを繰り返し右肩上がりになっている。
５月２０日と２日では１２日もズレており、短期的には「同未来予測チャート」が当てにならず、底打ちにならない可能性も否定できないが、１７日高値からの短期的日柄により、ＮＹも一旦は反発に転じよう。
数日上がった後、今度下がってきた時に今回の安値を今度こそ割らない事が肝要。
東京の方は、ＮＹ安による５月１９日の急反落が少し大き過ぎる初押しみたいな感じになって２０日の反発から、今週ＮＹさえ確りしてくれたら、１８日高値を更新していけよう。
この間、円急落もあって、ドル換算日経平均チャートは昨年２月高値２８９.７ドルから５月１０日安値１９８.５ドルへ３２％も下落。海外から見れば既に２万９４０円まで売られたレベル。 』
４月１７日付けレポートより以下の通り解説。
『 「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末より２０７０年までを披露）」では、今週前半高後、後半安。来週も前半高後、後半安を繰り返し、年末年始からラジオ等でもお伝えしてきた５月１日前後を迎え、底打ち反転。５月から８月まで３カ月間上昇した後、８月から１０月にかけ２カ月間下落。１０月から１２月末まで上昇となっている。
４月２７日～２８日に日銀金融政策決定会合。２９日から東洋占星術の八専開始。５月１日の日曜日が新月でラマダン終了。日本がゴールデンウィークで３連休中の３日～４日に米ＦＯＭＣ。八専終了が１０日。１１日に水星逆行開始。
「同未来予測チャート」に基づく中期予想は、５月２日前後から８月１０日前後まで上昇。８月１２日が満月。道中見極めつつ「１２日前後まで上昇」にするかも。
その後は、８月１０日前後から１０月１６日前後まで下落。１０月１６日前後から１２月末大納会まで上昇になっている。
ラジオ等でも既報の通り、「同未来予測チャート」の来年２０２３年は、大発会前後を高値に秋まで下落する事になっている。これは、米国債の逆イールドが発生すると１、２年後に景気後退に陥るアノマリーと合致している。先日、米国で１０年国債利回りが２年国債利回りを下回る逆イールドが発生したのが４月初め。来年秋は約１年半後となる。 』
昨年１２月１２日付レポートよりお伝えしてきた２０２２年全体相場予測は、「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落。３月末・４月初めにかけ上昇。５月初めにかけ下落。８月上旬にかけ上昇。１０月中旬にかけ下落。１２月末にかけ上昇」。
｢１月下旬にかけ上昇」は外れたが、１月１６日付レポートで予想した「週初高で始まった後、１月２０日前後から下落に転じる」は、ほぼ的中。
「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落」は、１月２３日付レポートで「１月２６日前後からいったん底打ち反転に向かうか見極め」と指摘。１月３０日付レポートでいったん１６日ほど前倒しになったと判断して日柄計算し、２月１日前後からリバウンドに向かうと予想。
２月６日付レポートより、２０２２年全体相場予測を「１月前後より下落。２月前後から上昇。４月前後より下落。５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇。１０月前後にかけ下落。１２月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。
日経２２５、ＴＯＰＩＸ、独ＤＡＸ、インドは２月２４日前後安値を割って予想に反し３月９日前後にかけ一段安となったが、ＮＹはナスダックのみ２月２４日前後安値を若干更新したものの、ＮＹダウとＳ＆Ｐ５００は２月２４日安値を割ることなくロシアのウクライナ侵攻による「砲声は買い」となって予想通りいったん底打ち反転。
２０２０年１２月２０日付レポートよりお伝えしてきた２０２１年全体相場予測は、「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整。４月前後から再上昇。一段高へ。５月前後を高値に下落。６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高。１０月前後をダブルトップに下落。１１月前後より再上昇」。
「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整」は的中。
「４月前後から再上昇。一段高へ」は、史上最高値を更新したＮＹは的中したが、東京は外れた。
「５月前後を高値に下落」は的中。
「６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高」は、ＮＹが完全的中。東京は日経２２５とマザーズ指数が８月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、７月２７日にかけ青天相場が続いた東証２部指数は９月１０日に史上最高値を再び更新。ＴＯＰＩＸも５月１３日安値を割らずに８月陽線。９月３日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経２２５も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点９月１４日に年初来高値を更新。
「１０月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「１０月前後下落」は的中。
「１１月前後より再上昇」は、ＮＹが的中したが、東京は大納会を３万円大台引け成らず、外れた。
２０１９年１２月１５日付レポートよりお伝えしてきた２０２０年全体相場予測は、「２月前後に調整もあろうが６月前後にかけ上昇継続。６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」。
当初的中したかに見えた「２月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、３月１３日と１７日に個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出し、マザーズが１３日を、ＴＯＰＩＸが１７日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した１万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「６月前後にかけ上昇継続」は的中した。
「６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経２２５が２０１８年１０月に付けた２０１２年１１月以降の高値を更新。ＮＹダウも年末年始に予想した３万ドルの大台乗せ果たした後、日経２２５が予想通り１２月３０日大納会を２万７０００円台に乗せてほぼ高値引けとなった。
（２）２０２２年相場予測「１月前後より下落。２月前後から上昇。４月前後より下落。５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇。１０月前後にかけ下落。１２月末にかけ上昇」
２０１２年１１月１４日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、１４日の夜間取引寄付より日経２２５先物オプションコールを買い推奨した後、翌１５日朝方より「かねてよりお伝えしてきた２０１２年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。１９０５年５月２７日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。
私・弊社代表取締役・前池英樹が過去の大型バブル崩壊チャート（１９２９年世界恐慌時のＮＹダウ暴落チャート、１９１９年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート）と世界各国の人口動態（人口ピラミッド）を独自分析した結果、２００３年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。
【１９８９年末を高値としたバブル崩壊から約１３年後の２００３年春を大底に２００７年春にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２００７年夏以降、調整色を強め急落。
２００８年春にかけ下落が続いた後、２００８年春を底に２００８年末にかけ急反発。２００８年末を戻り高値に２００９年春にかけ調整した後、２００９年末にかけ切り返し。２０１０年中盤に再び急落。小戻した後、２０１２年春にかけジリ安。
２０１２年春を大底に２０１６年中盤にかけ約４年間にわたる上昇が続いた後、２０１６年中盤を高値に秋にかけ急反落。２０１９年にかけボックス相場が続いた後、２０１９年中盤から２０３６年初めにかけ上昇】
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２. 今週の注目銘柄
東証Ｇ３６２３ ビリングシステム （１２月９日終値１８７１円）
【Ｓ高交えた６連騰から２日休んで４連騰。上方修正の可能性高まる連続最高益更新予想の「デジタル円」・金融ＤＸ・地銀統合関連本命格として今回も大化けコースを歩んで行く可能性秘める。２０１３年７月から１０月にかけ約４カ月で２４倍高超え演じ、市場の度肝を抜いたのは記憶に新しい。１７年にも４月から１２月にかけ４.９倍高演じた実績あり。】
「デジタル円」関連銘柄として１１月２８日の１２３１円より買い推奨。３０日にＳ高交え１２月１日にかけ１７２７円へ６連騰。一服から１２月６日の１５６５円でも買いと予想。９日にかけ１８７９円へ４連騰。
クイック入金サービスを柱に、収納代行サービス、公共料金支払い代行サービスを展開。スマホ決済サービスＰａｙＢやキャッシュレス決済端末事業も推進。株主第３位にＮＴＴデータが名を連ねる。
スマホ決済サービスＰａｙＢは９月末時点で、ゆうちょ銀行や各メガバンクを始め６３２の金融機関で利用可能に。利用可能な払込票発行機関（加盟店）は民間収納企業、地方公共団体合わせ１０４６０社・団体まで広がり、特に地方公共団体は１４４７団体に。
３月には、学校法人等の教育機関向けにオンラインによる学費収納管理プラットフォーム「学費支払システム」及び、スマートフォン決済アプリＰａｙＢを学費等の支払用にカスタマイズした「ＰａｙＢ ｆｏｒ Ｃａｍｐｕｓ」を開発し、サービス提供開始。
４月には、農林中央金庫と業務提携を行い、全国のＪＡバンク（５５２ＪＡ農業協同組合・３２信用農業協同組合連合会）において、同社のスマホ決済サービス「ＰａｙＢ」を農林中金が提供するスマートフォンアプリ「ＪＡバンクアプリ」内のサービスとして取扱いを開始。
キャッシュレス決済端末の販売は、飲料自販機市場での販売と共に、駐車場やコンランドリー等への新機能の開発や運営ソリューションの構築を進行中。
２０２２年１２月期最終利益が前期比７％増の２億３９００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ３８.１５円。
１２月９日終値１８７１円で、今期予想ＰＥＲ４９.０倍。時価総額１２３億円。
１１月１１日に発表した２０２２年１２月期第３四半期純利益２億１２００万円は、前年同期比４３％増かつ、同通期最終利益２億３９００万円予想に対する進捗率が８８％に達し、通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期純利益２億１２００万円を単純に３分の４倍した２億８２６６万円が通期最終利益なら、前期比２６％増益。
仮に、第３四半期ＥＰＳ３３.８１円を単純に３分の４倍した４５.０８円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ４１.５倍に低下。
１０月２０日に、国民年金保険料のスマートフォン決済サービスによる納付業務の受託を発表。
厚生労働省が公募入札していた「スマートフォンでのクレジットカード等決済代行アプリを利用した国民年金保険料の納付受託業務に係る委託業務 一式」、「第三者型前払式支払手段による国民年金保険料の納付受託業務に係る委託業務 一式」の２案件を落札し、同省と業務委託契約書を締結。来年２月より取り扱いを開始する。
１１月１８日に、９６１３ＮＴＴデータが国内初の共同利用型勘定系システム向け「統合バンキングクラウド」の提供検討開始を発表。横浜銀行や京都銀行など４０の地方銀行が基幹システムを共通クラウド化し、統合する検討に入る事が明らかになったのに続き、
１１月２３日には、日銀が「デジタル円」発行に向け３メガバンクや地銀と来春から実証実験と報じられ、遅れてきた「デジタル円」・金融ＤＸ・地銀統合の動きが活発化。
２０１３年７月安値２１５円から１０月にかけ５３１２円へ約４カ月で２４.７倍高演じ、市場の度肝を抜いたのは記憶に新しい。
２０１７年にも４月安値８３０円から１２月にかけ４０４２円へ４.９倍高演じた実績あり。
上方修正の可能性高まる連続最高益更新予想の「デジタル円」・金融ＤＸ・地銀統合関連本命格として、今回も大化けコースを歩んで行く可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｇ７３６１ ヒューマンクリエーション （１２月９日２０８５円）
【エニーカラーショックの煽り受け反落ながら、金融機関向け共同サービス開発で業務提携したＮＴＴデータが進める地銀４０行システム統合関連本命格の直近ＩＰＯ関連銘柄として大化けに向かう可能性秘め、買いと予想する】
１２月１日の２１６０円より地銀システム統合関連銘柄として、買いと予想。２日に２２７５円へ上昇。４月２６日に付けた年初来高値２４２５円を射程圏内に捉える。
１２月４日付レポートで以下の通り解説。
『 ＩＴ戦略のコンサルティング・システム受託開発事業と、システムの開発・保守を行う技術者派遣事業の２本柱。金融機関向けハード販売・開発・保守を祖業に、派遣事業やＭ＆Ａ積極化により成長加速。
２０２３年９月期最終利益が前期比０.３％増の３億４３００万円予想。予想ＥＰＳ１９９.５２円。
１２月２日終値２２２４円で、今期予想ＰＥＲ１１.１倍。時価総額４２.９億円。昨年３月に新規上場。
４月１１日に、連結子会社のアセットコンサルティングフォースが、ＮＴＴデータと１月に金融機関向け共同サービス開発に関わる業務提携契約を締結し、ファーストユーザーへの導入・納品が完了、安定稼働を確認したと発表。
４月２８日に、連結子会社のアセットコンサルティングフォースは、ＮＴＴデータと共同開発を行っているサービスが、５月より複数の自治体と住民向けのオンライン相談窓口を設置する実証実験を開始すると発表。
８月９日に、連結子会社のアセットコンサルティングフォースは、ＮＴＴデータと共同開発を行っているサービスが、銀行業務においてこれまで窓口や訪問での対応が必要であった投資信託や保険商品の契約手続きをリモートで完結すべく、実証実験を開始したと発表。
１１月１４日に、同社株式等の大規模買付行為等に関する対応策（買収防衛策）の導入を発表。
１１月１８日に、９６１３ＮＴＴデータが国内初の共同利用型勘定系システム向け「統合バンキングクラウド」の提供検討開始を発表。横浜銀行や京都銀行など４０の地方銀行が基幹システムを共通クラウド化し、統合する検討に入る。
統合バンキングクラウドは、高度な信頼性が求められるバンキングシステム専用の国産の超高ＳＬＡ（提供サービスの品質保証のレベル）クラウド。金融機関に求められる高い信頼性を本クラウド上で確保し、安心・安全・安価に永続的なサービス提供を目指す。
データセンタ・ハードウエア・ミドルウエアを集約し、ＮＴＴデータがワンストップで提供することにより、効率的な運用や金融機関の管理負担の軽減へ寄与。各金融機関は勘定系システム以外の競争領域にリソースを集中させ、ＤＸ対応力を高めることが可能となる。
今後、ＮＴＴデータの提供する共同利用型勘定系システムを段階的に本クラウドに搭載するため、２０２８年頃を予定している地銀共同センターの勘定系システム更改に向け、統合バンキングクラウドの適用範囲や実現内容の検討を進める。ＭＥＪＡＲ（最も効率的な先進的地方銀行共同システムの略。ＮＴＴデータが構築し銀行主体で運営する地方銀行・第二地方銀行向け基幹系共同センター）など他システムへの展開、他業態への適用拡大も検討していく。
昨年３月１６日に新規上場。公開価格２１２０円に対し初値３５０５円で生まれ、７月２０日の４５５５円を上場来高値に反落。今年１月２８日の１５８３円を上場来安値に底打ち反転。底値圏離脱のチャート形成に。
金融機関向け共同サービス開発で業務提携したＮＴＴデータが進める地銀４０行システム統合関連本命格の直近ＩＰＯ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
１１月３０日に新規上場した９５６５ウェルプレイド・ライゼストが前評判通りの買い人気を博し買い殺到。初日初値付かずから現金預託措置となった１２月１日に公開価格１１７０円に対し初値６２００円で生まれ７２００円Ｓ高買い気配。２日を８７００円２日連続Ｓ高買い気配。
１２月１日に新規上場の４８９２サイフューズ、１１月２４日新規上場４８９１ティムスもＳ高するなど１２月のアノマリーでもあるＩＰＯ祭りに。
７７９４イーディーピーは、増し担保規制に上場一服ながら、１１月２８日にかけ２７９９０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、７月４日安値７５００円から３.７高。ダイヤモンド半導体関連でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連。６月２７日に新規上場。
９２１８メンタルヘルステクノロジーズが、１１月２９日にかけ１８９８円へ再上昇。７月７日安値６３７円から１１月４日にかけ１９８５円へ３.１倍高。「社員の心の健康」を保持するオンリーワン的メンタルヘルスの直近ＩＰＯ関連。３月２８日に新規上場。
９２２７マイクロ波化学も、１２月１日にかけ２７６８円へ再上昇。６月２４日安値５３９円から１１月２１日にかけ３１０５円へ５.８倍高。住友化学、アサヒ、三井化学など大手との協業発表相次ぐマイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連。６月２４日に新規上場。
４２６０ハイブリッドテクノロジーズが、１１月２８日にかけ１３７０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２月２４日安値４２７円から３.２倍高。日本初のベトナム人社長新規上場でオンリーワン的直近ＩＰＯ関連。昨年１２月２３日に新規上場。 』
１８０日間のロックアップ解除を嫌気して急落となった５０３２ＡＮＹＣＯＬＯＲショックの煽り受け１２月８日にかけ２０５０円へ反落ながら、金融機関向け共同サービス開発で業務提携したＮＴＴデータが進める地銀４０行システム統合関連本命格の直近ＩＰＯ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘め、買いと予想する。
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東証Ｇ ７７９４ イーディーピー （１２月９日終値２２４１０円）
【増し担保規制解除により再上昇に向かうと予想する。連続最高益更新予想の直近ＩＰＯオンリーワン的ダイヤモンド半導体関連本命格として青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める。住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」関連の側面も】
１０月２４日寄り付き１万５６００円よりダイヤモンド半導体でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として買いと予想。１１月１１日にかけ１万８５７０円へ一段高。上場来高値を再び更新。
１１月１３日付レポートより以下の通り解説。
『 単結晶ダイヤモンドとその関連素材を製造・販売・開発するオンリーワン的企業。大型サイズのダイヤモンドを安価で大量生産可能に。
今期に、半導体向けパワーデバイス、センサー等の新デバイスを製作、プロセス用ウエハ提供を計画。
同社の単結晶は、高い熱伝導率から高周波デバイス、パワーデバイス等の温度対策用ヒートシンク、高密度電磁波透過窓等の光学部品の市場を創生。
また、光やⅩ線の透過特性を活かし、放射光施設、光学計測機器などに使用する窓材やセンサーも。
１１月１日引け後の日本経済新聞に報じられた住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」は、従来型センサーに比べて最大１０００倍の計測精度を持ち、ダイヤモンドを用いる量子センサーもある。
１１月１１日引け後に発表した業績の大幅上方修正を好感し、ＰＴＳを４０００円高の２万２３７０円Ｓ高。
２０２３年３月期最終利益を前回予想の６億７５００万円から９億９７００万円予想に大幅上方修正。予想ＥＰＳ３９８.０７円で、今期予想ＰＥＲ４６.１倍に低下。
６月２７日に新規上場。公開価格５０００円に対し初値８２００円で生まれ、３０日の１万２１３０円を上場来高値に反落。７月４日の７５００円を上場来安値に底打ち反転。
住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」にも絡む可能性秘めた、直近ＩＰＯのオンリーワン的ダイヤモンド半導体関連本命格として、青天大化けが続いていく可能性秘める。
直近ＩＰＯ関連の買い人気止まず。
９５５２Ｍ＆Ａ総合研究所が、１１月１１日にかけ７８３０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、７月６日安値１８４５円から４.２倍高。６月２８日に新規上場。
９２２９サンウェルズが、１１月１０日にかけ８６５０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、６月２７日安値２２６５円から３.８倍高。６月２７日に新規上場。
９２２７マイクロ波化学が、１１月８日にかけ１６４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、６月２４日安値５３９円から３倍高。６月２４日に新規上場。 』
１１月１４日にＳ高交え２８日にかけ２７０９０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、増し担保規制に一服。
１８０日間のロックアップ解除を嫌気して急落となった５０３２ＡＮＹＣＯＬＯＲショックの煽り受け１２月８日にかけ２１９００円へ下落ながら、１２日より増し担保規制解除により、再上昇に向かうと予想する。
連続最高益更新予想の直近ＩＰＯオンリーワン的ダイヤモンド半導体関連本命格として、青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める。住友商事が商用化に乗り出す「量子センサー」関連の側面も。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｇ ４４２５ Ｋｕｄａｎ （１２月９日終値３０８０円）
【インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も】
１０月２４日寄り付き２８６１円より人工知覚関連銘柄として、買いと予想。２７日にかけ３３８５円へ急伸。８月１８日に付けた年初来高値を射程圏内に捉える。
１０月３０日付レポートより以下の通り解説。
『 機械（ロボットやコンピュータ）の「眼」に相当する人工知覚（Artificial Perception）のアルゴリズムを専門とするオンリーワン的ディープテック研究開発企業。AP（人工知覚）のプロフェッショナル集団。自動運転、配送ロボット向けを中心にAR向けも。
２０２３年３月期最終利益は３億１５００万円の赤字予想ながら、同売上高は前期比８３％増の５億円予想で過去最高。
会社四季報秋号は、２０２４年３月期売上高７億５０００万円、最終利益５０００万円の黒字転換予想。
１０月２７日に、車載用高性能 LiDAR センサーと知覚ソフトウェアのテクノロジーリーダーである Innoviz Technologies（ナスダックINVZ、以下 Innoviz）とパートナーシップを締結したと発表。同社の知覚ソフトウェアと Innoviz の LiDAR を用いた機械は、精度、ロバスト性及びコスト効率の面で高い優位性を確保し、周辺環境の 3D マップの生成と自律走行性の実現が可能となる。
今回の提携は、Simultaneous Localization and Mapping（SLAM）技術を活用した3D デジタルマッピングソリューションに対する需要の高まりに対応するもの。自律的な判断は情報の質に依存するため、機械にとって環境の把握は非常に重要。Innoviz の LiDAR スキャンと組み合わせることで、SLAM 技術は、正確で高密度、カラー化された 3D の点群生成によるダイナミックな環境マッピングを可能にする。両社のグローバルなプレゼンスと強力なネットワークにより、この提携は、HD マップ（高精度三次元地図）、ロボティクス、建設、測量、デジタル・ツインニングや産業用メタバース向けアプリケーション等、幅広い用途の実現を可能にする重要な位置付けとなる。
自動車以外での用途拡大に寄与する一方で、Kudan SLAM ソフトウェアは高精度かつ信頼性の高い情報を提供することで、車両が周囲の環境を把握することを可能にし、自律走行車両がリアルタイムで環境の変化に応じて行動できる能力も提供する。Innoviz の高性能 LiDAR は、最大250m の距離で豊富な 3D 点群データを提供。太陽光や天候の影響も受けにくいため、安全な自動車の走行や自動車以外の用途双方において同社の SLAM ソフトウェアの精度と信頼性に貢献する。
１０月２４日に、韓国における Ouster 製品の販売代理店であり、マッピングソリューションプロバイダである UCS CO., LTD.が、Kudan 3D-Lidar SLAM を搭載したハンドヘルドマッピングデバイスを開発・販売開始したと発表。
１０月１９日に、エッジ・コンピューティングのグローバルリーダーである ADLINK Technology Inc.と共同で、ロボット OEM のより広範な用途における信頼性とロバスト性の高い自律移動ロボット（AMR）の開発加速に貢献するべく、AMR 及び自動搬送ロボット（AGV）向けに AMR Visual SLAM ソリューションの提供を開始したと発表。
１０月１３日に、戦略的技術パートナーであるインテルが自律走行ロボット（Autonomous Mobile Robot、AMR）向けソフトウェア・プラットフォームである最新のエッジ・インサイトの提供を開始し、商用 Visual SLAM ソフトウェアとして Kudan Visual SLAM（KdVisual）が採用されたと発表。
KdVisual とインテルのエッジ・インサイトを組み合わせることで、AMR の OEM や開発者は、精度や性能を犠牲にすることなく、最も条件の厳しい作業に対してもより迅速且つ効率的にロバスト性と信頼性の高い AMR を構築することができる。
６月３０日に、新規事業「Kudanソリューション」開始を発表。同社はこれまで、ロボティクス・メタバース・次世代デジタルマップなどの領域における同社技術の実用化と普及を目指して、顧客が同社技術を製品機器に組み込んで商用化を行うための開発支援とライセンス提供を行ってきた。
今期からは、同社技術を導入した複数の顧客製品化の実現を見込んでおり、これを足掛かりとした同社技術の更なる普及と用途拡大のため、Kudanソリューションではより高度なソリューション・プラットフォームの支援を行っていく。
具体的には、複数種類のロボットが入り交じる環境で同期的に自己位置推定を行い、高度なロボット運用を実現するロボットプラットフォームや、産業や公共分野でのメンテナンスやシミュレーションの効率化を実現するデジタルツイン、仮想空間のシミュレーションと現実世界での運用とを融合させるメタバースなどの実現を支援していくと共に、将来的にこれら全体を統合したプラットフォームの構築を推進していく。
インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も。 』
１１月２０日付レポートで『８日にかけ３４４５円へ上昇。年初来高値を射程圏内に捉えた後、１４日に発表した決算を嫌気され下落ながら、インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も』と指摘した通り、２１日の２７５４円を安値に切り返し急。２４日に発表したKudan 3D-Lidar SLAM（KdLidar）を活用した車載向けと手持ち（ハンドヘルド）向けのモバイルマッピング開発キット発売開始を好感し、２５日に３３２０円へ再上昇。
インテルに採用された「人工知覚」のオンリーワン的な自動運転・ロボット関連本命格として、大化けに向かう可能性秘める。メタバース関連の側面も。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｇ ４２６０ ハイブリッドテクノ （１２月９日終値１２１２円）
【青天続き７月１４日買い推奨値から２.６倍高演じた後、調整を経て再上昇。「スターアップ育成」と「ＤＸ人材不足」のダブルで国策大穴の連続最高益更新予想・直近ＩＰＯ関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める】
国策となった「スターアップ育成」関連大穴の２.７倍増最高益更新予想銘柄として、７月１４日寄り付き５３０円より買いと予想。８月４日にかけ６４６円へ上昇。
８月７日付レポートより以下の通り解説。
『 日本とベトナムのエンジニアリソースを融合したハイブリッド型開発サービスを提供。顧客企業のデジタルトランスフォーメーション推進を支援。昨年１２月２３日に新規上場。
日本でサービス設計、システム設計の上流工程を担い、開発・リリース、アプリケーション保守をベトナム子会社のエンジニアが担当。日本のＤＸ人材不足をベトナムで補うビジネスモデルが魅力的。
２０２２年９月期最終利益が前期比２.７倍増の２億４００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１９.７６円。
８月５日終値６２３円で、今期予想ＰＥＲ３１.５倍。時価総額６８億円。
会社四季報夏号が、２０２３年９月期最終利益２億６０００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ２３.７円。来期予想ＰＥＲ２６.３倍。
５月３１日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第４弾支援先として、オンライン型マンツーマンレッスンサービス「スポともダンス」「Lesson Note」他を運営する株式会社だんきちを選定したと発表。
５月１６日に、「Hybrid Technologies Capital」の第３弾支援先として、IT サービスの発案・企画・設計全てのシーンに最適なフォーマットを提供するデザインワークスペース「LibeLi-io（リベリオ）」のサービス提供を行う予定の株式会社LibeLi-ioを選定したと発表。
４月１９日に、「Hybrid Technologies Capital」の第２弾支援先として、障がい児通所支援事業の運営や発達障がい児向けの運動教室「LUMO（ルーモ）」を展開する株式会社 Gotoschoolを選定したと発表。
３月３０日に、「Hybrid Technologies Capital」を開始。第１弾支援先として、UI/UX デザインやスキルシェア事業を行う、株式会社 GIGを選定したと発表。
昨年１２月２３日に新規上昇。公開価格５００円に対し初値７３０円で生まれ、２８日の９９６円を上場来高値に急反落。今年２月２４日の４２７円を上場来安値に底打ち反転。４月４日にかけ７９０円へ再上昇した後、調整を経て底値圏離脱のチャート形成に。
スタートアップ関連本命格の７０８９フォースタートアップスがＳ高買い気配の「スターアップ育成」と、「ＤＸ人材不足」のダブルで国策大穴の２.７倍増最高益更新予想・直近ＩＰＯ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。８月１２日に第３四半期決算発表予定。
ＩＰＯの買い人気がヒートアップ。
７月２８日に新規上場した５０３５ＨＯＵＳＥＩが８月５日にかけ１２８７円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、７月２８日安値５０７円から７営業日で２.５倍高。
８月２日に新規上場した５０３６日本ビジネスシステムズも８月５日にかけ２８３８円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、８月２日安値１８０２円から４営業日で５７％高。
６月２８日に新規上場した９５５２Ｍ＆Ａ総合研究所が８月４日にかけ３６４０円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、７月６日安値１８４５円から９７％高。
少し前に上場した直近ＩＰＯ関連に波及。４２６８エッジテクノロジー、５０３１モイ、５０２６トリプルアイズなどが再動意。 』
６５４円まで買われた８月１２日引け後に、第１四半期決算を発表。
８月１４日付レポートで以下の通り解説。
『 ２０２２年９月期第３四半期純利益２億１０００万円は、前年同期比３.６倍増かつ、据え置いた通期最終利益２億４００万円予想を超過。通期上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期純利益２億１０００万円を単純に３分の４倍した２億８０００万円が通期最終利益なら、前期比３.７倍増益。
仮に、第３四半期ＥＰＳ２１.２７円を単純に３分の４倍した２８.３６円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ２２.７倍に低下。
進捗率から上方修正の可能性も高まる、「スターアップ育成」と「ＤＸ人材不足」のダブルで国策大穴の２.７倍増最高益更新予想・直近ＩＰＯ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。 』
８月１８日にかけ８３２円へ一段高。４月４日に付けた戻り高値を更新した後、全体相場一段安の煽り受け反落ながら、９月７日の７００円を安値に切り返し。
９月１４日に、スタートアップの事業成長を目的として出資とエンジニアリソースの提供を行う支援プロジェクト「Hybrid Technologies Capital」の第５弾支援先として、受発注・入出庫・在庫管理を完全無料で一元化出来るソフト「Spes（スペース）」を提供するSpes社を選定したと発表。
９月１５日に、「Hybrid Technologies Capital」の第６弾支援先として、3D アバターを活用したカスタマイズ絵本を提供する ÉHON INC.（えほんインク）社）を選定したと発表。
９月２０日にも、「Hybrid Technologies Capital」の第７弾支援先として、高精度な個人認証とヘルスケアの融合で予防医学に貢献するバイオニクスを選定したと発表。
これらを好感し、９月２１日にかけ９４４円へ一段高。戻り高値更新が続き、昨年１２月２８日に付けた上場来高値９９６円を射程圏内に捉える。
９月２６日に、ベトナムの国家サイバーセキュリティセンターとの協力覚書締結を発表。本締結により、双方がサイバーセキュリティに関する採用及び教育の支援、テクノロジープロジェクトのネットワークセキュリティに関するサービスの支援、科学研究プロジェクトの実施協力を行うことが可能となる。
これを好感し、９月２７日にＳ高交え２８日にかけ１０９５円へ一段高。上場来高値更新を果たした後、全体相場一段安の煽り受け、３０日朝方に８２７円まで売られる場面もあったが、突っ込みには透かさず買いが入り、１００９円へ急反発。１０月６日にかけ１０８３円へ再上昇。上場来高値に迫る。
１０月１４日引け後に発表した業績の上方修正を好感し、ＰＴＳを１０２０円で終了。
２０２２年９月期最終利益を前回予想の２億４００万円から２億４８００万円予想へ上方修正。予想ＥＰＳも２４.０５円に。１０月１４日終値９９８円で、今期予想ＰＥＲ４１.５倍に低下。
１０月１７日にかけ１０５５円まで買われた後、伸び悩み。三角保ち合い形成。
１１月１６日付レポートで「１４日に本決算発表予定。三角保ち合い上放れは時間の問題」と予想した通り、決算発表明け上場来高値更新。１７日にかけ１２８７円へ一段高。
２０２３年９月期最終利益が前期比３６％増の３億３９００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ３０.９１円。
１１月１８日終値１２２３円で、今期予想ＰＥＲ３９.６倍。時価総額１３４億円。
１１月２８日にかけ１３７０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、７月１４日買い推奨値５３０円から２.６倍高演じた後、一服から悪地合いもあって調整。１２月６日の１１３６円を安値に切り返し。
「スターアップ育成」と「ＤＸ人材不足」のダブルで国策大穴の連続最高益更新予想・直近ＩＰＯ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ ９８８８ ＵＥＸ （１２月９日終値９８９円）
【２０１８年１月高値を射程圏内に捉える。国策となってきた水素関連で、更なる上方修正の可能性もある割安・低時価総額・金属株として大化けに向かう可能性秘める】
ステンレス鋼専門商社で水素ステーション関連の側面もあるバリュー株として、８月２５日の７３７円より買いと予想。７５１円まで買われた２６日、経済産業省が燃焼時に二酸化炭素（ＣＯ2）を排出しない水素とアンモニアの普及を促進する新たな支援策の検討に入った事が明らかに。
８月２８日付レポートより以下の通り解説。
『 ステンレス鋼専門商社。水素ステーション用ステンレス鋼や、半導体向け、チタンも。
２０２３年３月期最終利益が、前期比１４％～３５％増の１６億円～１９億円予想。予想ＥＰＳ１４５.２０円～１７２.４２円。
８月２６日終値７４２円で、今期予想ＰＥＲ４.３倍～５.１倍。ＰＢＲ０.５８倍。割安。時価総額８９億円。
８月５日に発表した２０２３年３月期第１四半期純利益８億５４００万円は、通期最終利益１６億円～１９億円予想に対する進捗率が５３％～４５％に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第１四半期純利益８億５４００万円を単純に４倍した３４億１６００万円が通期最終利益なら、前期比２.４倍増益で最高益更新。
仮に、第１四半期ＥＰＳ７７.５１円を単純に４倍した３１０.０４円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ２.４倍に低下。
経済産業省が８月２６日に、燃焼時にＣＯ2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。
水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、ＣＯ2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより１０倍程度高く、その普及を阻んできた。
先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。
いよいよ国策となってきた水素関連で、進捗率から上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。 』
９月１２日にかけ８３２円へ一段高。昨年来高値更新続く。
全体相場一段安の煽り受け、９月３０日にかけ７１０円まで売られたが、突っ込みには透かさず買いが入る展開。１０月５日にかけ７６６円を回復。
１０月１６日付レポートで「悪地合いもあって１３日に６９５円へ売られたが、全体相場動向を見極めつつ再上昇に転じるのは時間の問題」と予想した通り、２０日に発表した業績の上方修正を好感し、２１日に８２４円へ急伸。９月１２日に付けた昨年来高値を射程圏内に捉える。
２０２３年３月期第２四半期純利益を前回予想の１１億円～１３億円から１５億５０００万円予想へ。同通期最終利益を前回予想の１６億円～１９億円から２０億円～２３億円予想へ上方修正。
今期予想ＥＰＳも１８１.５円～２０８.７２円へ。１０月２１日終値８００円で、今期予想ＰＥＲ３.８倍～４.４倍に。
２０２３年３月期第２四半期純利益１５億５０００万円予想は、同通期最終利益２０億円～２３億円予想に対する進捗率が６７％～７７％に達し、更なる上方修正の可能性も。
１０月２５日にかけ８５３円へ一段高。昨年来高値更新。
１１月８日に発表した２０２３年３月期第２四半期純利益１５億６２００万円の、１０月２０日に上方修正した同通期最終利益２０億円～２３億円予想に対する進捗率が６７％～７８％に達し、更なる上方修正の可能性高まる。１０日にかけ１０１３円へ一段高。昨年来高値を再び更新。
１２月１日にかけ１０８２円へ一段高。２０１８年１月高値１１０６円を射程圏内に捉える。
国策となってきた水素関連で、進捗率から上方修正の可能性も高まる割安・低時価総額・金属株として、大化けに向かう可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ ７８５９ アルメディオ （１２月９日終値６３７円）
【９月１６日買い推奨値から３.１倍高演じた後、さすがに反落。進捗率から更なる上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌銘柄として、大化けコースを歩んで行く可能性秘める】
増し担保規制解除の可能性高まる低位材料株として、９月１６日の２６５円より買いと予想。計算通り２０日より増し担保規制解除。２２日に２８９円へ急伸。
９月２５日付レポートより以下の通り解説。
『 電子部品・乾燥炉・産業炉向け断熱材事業を柱に、長期保存用光ドライブ及び長期保存用光ディスク等の販売並びに産業用及びＡＶ機器用光ドライブの開発・製造・販売を行うアーカイブ事業、オーディオ・ビデオ機器やコンピュータ周辺機器等の規準及び調整用テストディスク等の開発・製造・販売を行うインダストリアル事業を展開。
粉末状炭素繊維を製品化したナノマテリアル事業を新機軸に経営再建中。ナノマテリアル事業の成長スピードアップ、断熱材事業の更なる成長、成長が見込まれる事業への積極的投資を推進。
２０２３年３月期最終利益１億３０００万円の赤字予想据え置きながら、８月２日に発表した同第１四半期純利益が９９００万円の黒字転換。同売上高も前年同期比２.１倍増の１０億９８００万円。通期上方修正の可能性高まる。
会社四季報秋号も、２０２３年３月期最終利益５５００万円の黒字転換予想。２０２４年３月期最終利益１億円予想。
更に５月１３日に発表した中期経営計画で、ナノマテリアル事業の成長と、断熱材事業の更なる成長を糧に、事業構造改革のスピードを上げ、機能性材料メーカーへの転換を図り、２０２４年度売上高３３億１５００万円、営業利益１億６９００万円、２０２５年度売上高３８億７００万円、営業利益４億８４００万円計画。
２０１９年１０月、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻の横関教授に、同社製のカーボンナノ材料が複合材料特性に及ぼす影響を題目としたカーボンナノファイバー・グラフェンの複合材料への添加効果の検証を依頼。
２０２０年度に、自動車産業、航空宇宙産業や電気機器産業といった市場や顧客からの要望に従い、カーボンナノファイバー及びその配合品の標準品を拡充。有償でサンプル品の販売を行うといった量産採用に向けた取り組みを実行。
２０２１年度に、カーボンナノファイバー及びその配合品の標準品をはじめとした製品ラインナップを拡充。有償サンプル品の販売を行い、国内外ともに幅広い業種へのサンプル出荷件数を増加させただけでなく、重点展開産業と位置付けていた航空・宇宙産業の有力企業との間で、共同開発契約等を締結。
ナノマテリアル事業における開発案件の増加対応や量産化本採用に向けた体制強化、中規模試作・生産の統合拠点として東村山事業所を開設。
顧客の要求に的確に対応し、本格採用に向けた生産能力を担保すべく、福島県双葉町中野地区にナノマテリアル事業に係る本格工場の建設に着手。今年９月稼働予定。
赤字続くも第１四半期黒字転換で上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌期待株として、大化けに向かう可能性秘める。 』
９月２８日にかけ３１５円へ一段高。８月２５日に付けた昨年来高値３４３円を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け急反落。
１０月１６日付レポートで「悪地合いもあって１０月１３日に２４１円へ売られたが、全体相場動向を見極めつつ再上昇に転じるのは時間の問題」と予想。２０日にかけ２７０円へ。
１０月２３日付レポートで「全体相場と共に上昇に向かう」と予想した後、２４日寄り付き２６２円でも買い推奨。２５日に２７３円へ上昇した後、２７日にかけ２４７円へ売り直されたが、１０月３０日付レポートで『引き続き「赤字続くも第１四半期黒字転換で上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌期待株として、大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。
１１月２日引け後に発表した業績の大幅上方修正を好感し、４日を３３１円Ｓ高買い気配で大引け。
２０２３年３月期最終利益を前回予想の１億３０００万円の赤字から１億８７００万円の黒字転換予想に大幅上方修正。予想ＥＰＳも１０.４９円。
今期予想ＰＥＲ３１.６倍で割安とは言えないが、第２四半期純利益２億６２００万円は、上方修正した通期最終利益１億８７００万円予想を大幅に超過。更なる上方修正の可能性高まる。
仮に、第２四半期ＥＰＳ１５.１４円を単純に２倍した３０.２８円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ１０.９倍に低下。
１１月１３日付レポートで「７日に一時２日連続Ｓ高を交え８日にかけ４７８円へ急騰した後、さすがに反落ながら、進捗率から更なる上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌銘柄として、大化けコースを歩んで行く可能性秘める。２００２年１１月安値３０２円から２００４年４月にかけ２０１２円へ６.７倍高演じた実績あり」と予想した通り、１８日にかけ６１９円へ新値追い５連騰。
１１月２１日に小反落で１日休んだ後、２５日にかけ８２８円へ再び新値追い３連騰。９月１６日買い推奨値２６５円から３.１倍高演じた後、さすがに反落。
１２月１日の５８２円を安値に切り返し。７日に７００円へ。
進捗率から更なる上方修正の可能性高まるカーボンナノファイバー・グラフェン関連大穴の業績急変貌銘柄として、大化けコースを歩んで行く可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｇ ９２２７ マイクロ波化学 （１２月９日終値２３５０円）
【１１月２１日にかけ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、８月１０日買い推奨値から４倍高演じた後、さすがに反落。三角保ち合い形成。マイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として大化けコースを歩んで行く可能性秘める】
マイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として、８月２日の８１９円、７９９円で買いと予想。５日にかけ９０４円へ上昇。
８月７日付レポートより以下の通り解説。
『 大阪大学発のマイクロ波技術ベンチャー。電子レンジに使われるマイクロ波を産業用に大型化する技術を独自開発。研究開発からエンジニアリング・製造支援までをワンストップソリューションで化学・エネルギー産業に提供。
２０２３年３月期最終利益が４５００万円の黒字転換予想。予想ＥＰＳ３.０円で今期予想ＰＥＲ２７９倍ながら、同売上高は１１億３３００万円予想で過去最高。
７月１３日には、マイクロ波加熱を用いる省エネ・ＣＯ2削減精製技術でリチウム実鉱石の溶解に成功。社会実装に向け加速と発表。
同社と国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構量子エネルギー部門六ヶ所研究所は、マイクロ波加熱を用いたレアメタルの省エネ精製技術に関する共同研究契約を締結し、実証試験を進めてきた。今回、リチウム鉱山で採鉱し選別された実際のリチウム鉱石であるスポジュミン精鉱に省エネ精製技術を適用し、マイクロ波加熱温度３００℃で溶解することに成功。従来技術と比較し、設備投資と運用コストは７０％程度、ＣＯ2排出量は９０％以上削減できる見通しを得た。
６月２４日に新規上場。公開価格６０５円に対し初値５５０円で生まれ、５３９円を上場来安値に急騰。７月１４日にかけ１０２０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、さすがに反落。７月２５日の７６９円を安値に切り返し。三角保ち合い形成。
８月１２日発表予定の第１四半期決算を見極めつつ、三角保ち合い上放れに向かうと予想する。
マイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として、大化けに向かう可能性秘める。
ＩＰＯの買い人気がヒートアップ。
７月２８日に新規上場した５０３５ＨＯＵＳＥＩが８月５日にかけ１２８７円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、７月２８日安値５０７円から７営業日で２.５倍高。
８月２日に新規上場した５０３６日本ビジネスシステムズも８月５日にかけ２８３８円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、８月２日安値１８０２円から４営業日で５７％高。
６月２８日に新規上場した９５５２Ｍ＆Ａ総合研究所が８月４日にかけ３６４０円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、７月６日安値１８４５円から９７％高。
少し前に上場した直近ＩＰＯ関連に波及。４２６８エッジテクノロジー、５０３１モイ、５０２６トリプルアイズなどが再動意。 』
予想に反し三角保ち合い下放れ気味となったが、８月１０日の７８４円でも買いと予想。引け後に第１四半期決算を発表した１２日の７４５円を安値に切り返し。
８月１４日付レポートで以下の通り解説。
『 ２０２３年３月期第１四半期純利益６６００万円の赤字ながら、通期最終利益は４５００万円の黒字転換予想。通期売上高は１１億３３００万円予想で過去最高。
第１四半期売上高は１億５７００万円に止まったが、契約済ベースでは６億９４００万円を記録。通期売上高１１億３３００万円予想に対する進捗率は６１％に達し、上方修正の可能性も。
マイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として大化けに向かう可能性秘め、買い増しと予想する。 』
８月１８日に、４００５住友化学との、メタンをマイクロ波により熱分解して水素を製造する実証開発に関する契約締結について発表。
温室効果ガスの一種であるメタンの熱分解により得られる水素は「ターコイズ水素」と呼ばれ、ＣＯ2を全く排出しない。反応時に利用価値の高い固体炭素が得られるのも利点だが、反応を進めるためには膨大な熱を与える必要があり、製造にかかるエネルギーの低減が課題となっている。
住友化学と同社は、省エネルギーかつ高効率な水素製造プロセスの確立を目指し、今年１月よりラボスケールでの共同開発を進めていた。住友化学が有する触媒および化学プロセスの設計技術と、同社が持つマイクロ波技術プラットフォームを融合させることにより、スケールアップの目処を早期に立てることに成功。８月より実証開発段階に移行することに合意した。
これまでの共同開発により得られた知見を踏まえ、実証設備の設計・製作を行い、当該設備を同社大阪事業所に設置。電磁場解析・熱流体解析などの数値解析を行い、装置・プロセスの基本設計を実施した後、詳細設計、製作、据付工事および試運転まで行うことを予定。
これを好感し８月１９日朝方に９６８円へ急伸した後、公開価格６０５円の１.５倍となる９０７.５円以上はロックアップ解除の売りが出ることもあり、又しても行って来いの急反落。
９月１４日にかけ７５２円へ下落。三角保ち合い下放れ気味となったが、２２日のテレビ東京「モーニングサテライト」内のコーナー「大浜見聞録」に取り上げられ８６９円へ急伸。持ち直し。
９月２５日付レポートで『新規上場日から９０日間のロックアップ解除を迎え、調整を余儀なくされる可能性も否定できないが、引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。２７日にかけ９１５円へ上昇した後、全体相場一段安の煽り受け反落。３０日に８１８円へ。９０日間のロックアップ解除売り懸念されたが、下げ渋りから再上昇。全体相場一段安にも三角保ち合いキープ。
９月３０日に、東京大学エッジキャピタルパートナーズの同社株保有比率が５.２２％から１.９９％へ、ジャフコＧの同社株保有比率が４.３４％へ、共に５％未満に減少した事が明らかに。
ベンチャーキャピタルの売りが進み、三角保ち合い上放れ。１０月４日にＳ高交え上場来高値更新。７日にかけ１３１３円へ急騰。青天相場を上場来高値更新続く。
１０月２８日に、「Forbes JAPAN」と京阪神スタートアップアカデミア・コアリション（KSAC）との共同企画イベント「NEXT PIONEER 2022-挑戦する次代の研究者たち-KSAC MATCHING DAY Vol.01」が開催。
同社取締役ＣＳＯ塚原保徳氏が、ジャフコ グループのパートナー兼西日本支社長である高原瑞紀氏とのキーノートセッションに登壇。
１０月１６日付レポートで『１２日にかけ１３６１円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、１４日にかけ１０３０円へ急反落ながら、引き続き「マイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として大化けに向かう可能性秘める」の予想に変更なし』と指摘。１９日にかけ１２４５円へ再上昇した後、２１日にかけ１０６３円へ反落。三角保ち合いに。
１０月２０日に、昨年９月より参画している国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」プロジェクトを発信するサイトに同社技術が掲載されていると発表。
１０月２８日に、同社取締役ＣＳＯ塚原保徳氏が登壇する、「Forbes JAPAN」と京阪神スタートアップアカデミア・コアリション（KSAC）との共同企画イベント「NEXT PIONEER 2022-挑戦する次代の研究者たち-KSAC MATCHING DAY Vol.01」が開催。
１０月２３日付レポートで「全体相場と共に上昇に向かう」と予想した後、売り気配で始まった２４日寄り付き１０６０円でも買い推奨。
１１月１日引け後に、ＮＥＤＯ（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）が進める「戦略的省エネルギー技術革新プログラム・実用化開発フェーズ」において、「マイクロ波プロセスを応用したプラスチックの新規ケミカルリサイクル法の開発」に取り組んでいるが、国内初となる１日あたり１トンの処理能力を持つマイクロ波を用いた汎用実証設備が完成したと発表。
これを好感し、１１月２日に１４１５円へ一段高。上場来高値を更新。
１１月７日１１時に発表したアサヒグループ食品へのマイクロ波多段凍結乾燥装置販売・導入及び事業化に向けた実証試験開始を好感し、８日にかけ１６４０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続いた後、１１日に決算発表控え、さすがに一服。
１１月１１日引け後に発表した２０２３年３月期第２四半期純利益１億５００万円の赤字。同最終利益４５００万円の黒字転換予想据え置き。
決算発表明けとなった１１月１４日をＳ高発進で上場来高値更新。
１１月１６日１１時に、三井化学とのマイクロ波を用いた炭素繊維製造用実証設備供給に関する契約締結について発表。
炭素繊維は、鉄よりも強く、アルミより軽い、次世代の素材として注目され、モビリティを始め様々な分野において適用拡大が期待されているが、従来の製造法では膨大なエネルギーが必要で、製造時の環境負荷低減が課題となっている。
三井化学と同社は、環境負荷の低い革新的な炭素繊維製造技術の確立を目指し、２０１８年より共同開発を進めてきた。両社共同で量産技術確立の検討を進めるため、２０２３年１２月完工を目指し、三井化学名古屋工場内に実証設備を導入する事に合意。
三井化学名古屋工場内に導入する実証設備の一部として、同社が耐炎化工程及び炭化工程からなる炭素繊維焼成ラインの機器一式を設計・製造し、供給する対価として三井化学より総額７億６８００万円を収受する。
これを好感し、１１月１６日にもＳ高。増し担保規制となった１７日を買い気配で始まり、２１日にかけ３１０５円へ急騰。青天相場を上場来高値更新が続き、８月１０日買い推奨値７８４円から４倍高演じた後、さすがに反落。２５日の２１９１円を安値に切り返し。１２月１日にかけ２７６８円へ。三角保ち合い形成。
住友化学、アサヒ、三井化学など大手との協業発表相次ぐ、マイクロ波技術でオンリーワン的な直近ＩＰＯ関連銘柄として、青天大化けコースを歩んで行く可能性秘める。
本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。
東証Ｓ３８５６ Ａｂａｌａｎｃｅ （１２月９日終値２８８０円）
（１）青天相場を上場来高値更新続き２０２０年３月買い推奨値から２２倍高超え。今年３月買い推奨値から４.９倍高演じた後、三角保ち合い形成。進捗率から更なる上方修正の可能性も高まる水素関連の材料性も加わった太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいると予想する。円安メリット株の側面も
２０２０年１月２６日付レポートより以下の通り解説。
『 ２０１１年に建機商社ＷＷＢを株式交換により子会社化し、企業向けソフト開発・販売から太陽光発電事業へシフト。２０１８年１０月に東証マザーズから東証２部に市場変更。
現在は、ＥＳＧ（環境対応・社会責任・企業統治）とＳＤＧｓ（２０１５年９月の国連サミットで採択された２０３０年までに実現すべき持続可能な開発目標）の推進を目標に掲げ、売上の約９割を占めるクリーンエネルギー事業を柱に建機販売事業、ＩＴ事業を展開。風力発電、蓄電池事業への参入も計画。
２０２０年６月期売上高前期比２０％増７２億円、営業利益前期比２９％減の４億３０００万円、最終利益前期比１５％減の２億６７００万円予想。予想ＥＰＳ５１.７２円。
会社四季報で、２０２１年６月期最終利益４億５０００万円予想。予想ＥＰＳ８７.２円。
１月２４日終値８６１円で、今期予想ＰＥＲ１６.６倍。四季報で来期予想ＰＥＲ９.９倍。割安に。
２０１７年に西日本、特に九州での太陽光発電開発に強いバローズを買収。
２０１８年３月、カンボジア政府と２００～３００ＭＷの太陽光発電所開発プロジェクトについて覚書を結ぶ。
２０１８年４月にグループ会社化したベトナムのソーラーパネルメーカーは、２０１９年度売上１１０億円。２０２０年度売上１８０億円目指し、ベトナムでのＩＰＯと連結組入れを検討。
２０１８年８月１４日に策定した中期経営計画で、２０２１年６月期売上高８２億３１００万円、営業利益６億１９００万円目標。２０３０年までに国内と海外で自社保有発電所１０００ＭＷ目標。
１０代の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが１月２１日～２４日に開催された世界経済フォーラム年次総会「ダボス会議」でも大人を痛烈に批判した気候変動問題に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、買いと予想する。
２０１１年１１月安値７０円から２０１３年８月にかけ１２０１円へ１７.２倍高演じたテンバガー銘柄。
２０１５年８月安値２０４円から２０１７年３月にかけ１６３０円へ８倍高演じた実績も。
今回も大化けに向かう可能性秘める。 』
新型コロナウイルス肺炎感染拡大を嫌気した悪地合いに下落。１月３０日安値７０５円から切り返し。２月６日にかけ８３５円を回復。
２月１４日引け後に、グループ会社の日本光触媒センター株式会社からスプレー型光触媒抗菌・抗ウイルス液「ブロッキン」を製品化すると発表。これを好感し、１８日にかけ９６９円へ急伸。
３月１日付レポートで「新型コロナウイルス肺炎パンデミック懸念による世界同時暴落の煽り受け、２月２８日にかけ６０３円へ急反落ながら、セーリングクライマックスの買い」と予想した通り、５日に８９０円２日連続Ｓ高。３日に発表したスプレー型光触媒抗菌･抗ウイルス液「ブロッキン」販売サイト開設と、５日に発表したマスク無料配布を好感。
３月１５日付レポートで「１３日にかけ４５８円へ一段安ながら、全体相場と共に上昇に転じる」と予想。１６日の４５９円、１７日寄り付き４３８円でも買い推奨。一時５０８円へ上昇した後、１９日にかけ４２０円へ一段安。
３月２２日付レポートで「１９日終値円で予想ＰＥＲ８.３倍。ＰＢＲも１.１２倍に過ぎず、超割安。買い増し」と予想。２３日の４１８円を安値に切り返し。４月２２日にかけ６７７円を回復。戻り高値更新が続いた後、三角保ち合い形成。
５月２７日引け後に発表した医療用ゲル型仮設ドーム販売開始を好感し、２８日に一時６８８円へ急伸。６月４日にかけ７３２円へ一段高。戻り高値更新。三角保ち合い上放れのチャート形成から全体相場急落の煽り受け、１２日にかけ再び５５２円へ下落。
６月１５日引け後に発表した新事業「光触媒ライフ」とブロッキン新ラインナップ発表を好感し、１６日にＳ高交え、１７日にかけ８１７円へ急伸。
７月２日の北國新聞が『高岡、射水市を結ぶ路面電車・万葉線は１日、車両に長期的な抗ウイルス作用があるとされる「光触媒」の加工を施す作業を始めた』と報じた事を好感。一時Ｓ高を交え３日にかけ８８５円へ急伸。戻り高値を更新。
７月６日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が８.６８％から９.８５％に増加。９日にかけ９５３円へ一段高。
７月２１日に、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）に資する取組みを強化するため、内閣府が設置した「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」の三号会員（民間企業等）として加盟したと発表。２２日にかけ１０６５円へ一段高。戻り高値更新が続き、１月２１日に付けた年初来高値１０９０円を射程Ｊ距離内に捕らえる。
７月２２日引け後に、連結子会社のＷＷＢが群馬県安中市に所在する花畑太陽光発電所の建設に関し、みずほ銀行から総額１３億４０００万円の融資枠が組成されたと、グループ会社のバローズが紀陽銀行を引受先とするＣＳＲ私募債（無担保社債/銀行保証付）を発行すると発表。２８日にかけ１０９６円へ一段高。年初来高値更新。
８月３日に１１２６円へ一段高。年初来高値を再び更新。
８月１４日引け後に本決算発表。２０２０年６月期最終利益が前期比３３％減の２億１１００万円。ＥＰＳ４０.９１円。２０２１年６月期最終利益も前期比９％減の１億９１００万円予想。予想ＥＰＳ３６.９５円。
これを嫌気し、８月１７日に７４３円、２５日に７４２円、９月８日に７４３円へ下落。１８日にかけ８４６円回復。
９月１８日発売の会社四季報秋号で、２０２２年６月期最終利益３億８０００万円予想。予想ＥＰＳ７３.５円。１８日終値８２０円で四季報予想の来期予想ＰＥＲ１１.２倍。
１０月２日にかけ９４３円へ再上昇。
１０月５日引け後に、子会社ＷＷＢの持分法適用関連会社FUJI SOLARの株式の追加取得による連結子会社化を通じて、FUJI SOLARが株式を取得しているVietnam Sunergy Joint Stock Companyを特定子会社化する決議およびそれに伴う業績の上方修正を発表。
２０２０年６月期売上高を前回予想の６０億円から２００億円に、最終利益を前回予想の１億９１００万円から３億１１００万円に上方修正。ＥＰＳも６０.２１円に。
これを好感し、１０月１４日にかけ１９２１円へ急騰。２１日にかけ２０２６円へ一段高。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と掲げるバイデン米新大統領候補の政策関連として１１月６日にかけ２０２８円へ一段高。高値更新。
１１月８日付レポートより以下の通り解説。
『 「２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」は、国際社会が掲げる共通目標。菅義偉首相も、１０月２６日の所信表明演説で「２０５０年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。
「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤは、１１月６日にかけ３７４５円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２００８年１１月に付けた上場来安値１７円から２２０倍高に。 』
１１月１３日引け後に発表した２０２１年６月期第１四半期決算を好感し、ＰＴＳで一時２３７０円へ一段高。年初来高値を再び更新。
２０２１年６月期第１四半期純利益１億９２００万円は、同通期最終利益３億１１００万円予想に対する進捗率が６２％に達し、上方修正の可能性高まる。
１１月１７日にかけ２７３８円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から６.３倍高に。
第三者割当増資発行（払込期日１２月１１日。発行価額２０６８円。調達額約２億２４１７万円）を発表した１１月２５日に、四季報オンラインが上方修正。２０２２年６月期最終利益を、前回予想の３億８０００万円から６億円予想へ大幅上方修正。予想ＥＰＳも１１３.１円に。四季報予想の来期予想ＰＥＲ２９.８倍に急低下。
これらを好感し、１１月３０日にかけ３５６５円へ一段高。３月１７日買い推奨値４３８円から８.１倍高演じた後、さすがに調整。１２月１０日の２１４５円を安値に切り返し急。
２０２１年１月８日にかけ４８９５円へ一段高。２００７年１０月に付けた上場来高値４３３３円を更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１１.２倍高のテンバガー演じた後、さすがに調整。１月１８日にかけ３６３０円へ。
全体相場急落の煽り受け下落。２月１日の３３１０円を安値に切り返し。２月３日に３９１５円へ。
２月１５日に発表した業績の上方修正を好感。Ｓ高交え、１８日にかけ５７５０円へ一段高。史上最高値を再び更新し、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１３.１倍高演じた後、さすがに調整。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の３億１１００万円から４億３０００万円に上方修正。予想ＥＰＳも８０.９７円に。２月１９日終値５０３０円で今期予想ＰＥＲ６２.１倍。割安とは言えないが、１５日に発表した２０２１年６月期第２四半期純利益３億４８００万円は、同通期最終利益４億３０００万円予想に対する進捗率が８０.９％に達し、さらなる上方修正の可能性高まる。
仮に、第２四半期純利益３億４８００万円を単純に２倍した通期最終利益６億９６００万円は、前期比３.３倍増益。仮に、第２四半期ＥＰＳ６７.２６円を単純に２倍した通期ＥＰＳ１３４.５２円で試算すると、２月１５日終値３９００円でＰＥＲ２９倍に低下。
３月１９日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.０７％に達し、新たに５％を超えた事が判明。これを好感し、４９３０円へ。
３月１９日に発売された会社四季報春号で、２０２２年６月期最終利益７億円予想。予想ＥＰＳ１３２.５円。３月２６日終値４８７０円で来期予想ＰＥＲ３６.８倍に低下。
３月２６日に米ホワイトハウスは、バイデン大統領主宰によりオンライン形式で開催する４月２２日～２３日の「気候変動サミット」に、中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領も含む４０カ国の首脳を招待したと発表。これを好感し、４月２日にかけ５３００円へ再上昇。
４月４日付レポートで「三角保ち合い上放れのチャート形成に」と指摘した通り、９日にかけ５８８０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２３日にかけ７３００円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、昨年３月１７日買い推奨値４３８円から１６.７倍高演じた後、調整。
（２）引き続き、「日米新政権の国策にもなり、内閣府ムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む太陽光発電関連本命格として大化けコースを歩んでいる」の予想に変更なし。太陽光発電パイオニアのウエストは５３３倍高に
５月１１日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.１７％から９.１４％に減少。
５月１４日引け後に決算発表。２０２１年６月期第３四半期純利益５億８２００万円は、据え置いた同通期最終利益４億３０００万円予想を超過。上方修正の可能性高まる。
仮に、第３四半期ＥＰＳ１１１.７０円を単純に３分の４倍した通期ＥＰＳ１４８.９３円で試算すると、ＰＥＲ４３.３倍に低下。
５月１９日の４４０５円を安値に切り返し。６月１７日にかけ５５６０円へ再上昇。
６月１８日発売の会社四季報夏号が、２０２２年６月期最終利益７億６０００万円最高益更新予想。予想ＥＰＳ１４３.３円。１８日終値５０３０円で来期予想ＰＥＲ３５.１倍に低下。
７月１日にかけ６３７０円へ再上昇。５日の５５１０円を安値に切り返し。
悪地合いの中、逆行高続き、７月３０日にかけ７２００円へ再上昇。上場来高値に迫る。
８月４日に、子会社のＷＷＢが開発を進めてきたＷＷＢ河口湖太陽光発電所の売電開始と、１０億２０００万円の特別利益計上を発表。
８月５日に、ＳＢＩ証券の同社株保有比率が９.２６％から１.２８％に減少。これを嫌気し、６日に５８３０円へ下落。
８月１６日引け後に業績の上方修正を発表。全体相場急落の煽り受け売られたが、１７日の４８８０円Ｓ安売り気配を安値に切り返し急。２４日にかけ５７６０円を回復。
２０２１年６月期最終利益を前回予想の４億３０００万円から５億３７００万円へ上方修正。
グリーンエネルギー事業を柱に、ベトナムのメーカーを連結化した太陽光パネル製造事業、ＩＴ事業、抗菌・抗ウイルスの光触媒事業、水素・燃料電池・エネルギー貯蔵事業を展開
２０２２年６月期最終利益は前期比５９％増の８億５８００万円予想。予想ＥＰＳ１６１.６９円。２０日終値５６００円で今期予想ＰＥＲ３４.６倍。
９月１４日にかけ６３１０円へ再上昇。全体相場急落の煽り受け、１０月１４日にかけ４９８５円へ下落。
１０月１８日引け後に、中期経営計画を発表。２０２３年６月期売上高４８０億円、営業利益２４億円、経常利益２０億円、２０２４年６月期売上高５９０億円、営業利益３６億円、経常利益３１億円を目指す。
これを好感し、１０月１９日にかけ５９３０円へ上昇。
１０月２２日引け後に、第三者割当増資実施を発表。払込期日１１月８日。発行価格５１６２円。発行新株式数１５万３００株。調達資金の額７億７５８４万８６００円。
１０月２４日付レポートで以下の通り解説。
『 政府も２２日に閣議決定した「第６次エネルギー基本計画」の中で、再生可能エネルギーの普及に初めて「最優先」で取り組むと明記。その割合を従来計画の「２２～２４％」から「３６～３８％」へ大幅上方修正した。
１０月３１日より英グラスゴーで国連気候変動枠組み条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）も開幕。
三角保ち合い上放れに向かうと予想する。 』
１０月２８日に、ジャパン・ソーラー・パワーの孫会社化と、孫会社である日本光触媒センターの特許権取得を発表。
全体相場急落の煽り受け三角保ち合い下放れ。３日にかけ３６２５円へ急落。
１２月５日付レポートで「急落ながら、買い場」と予想。７日の３５５５円を安値に切り返し。
４１２５円を回復した１２月８日に、同社の取締役、従業員、顧問、及び当社子会社の取締役、従業員に対する第２２回新株予約権（有償ストックオプション）発行を発表。発行価格４６１０円。
税金対策の年内損出し売りと見られるマザーズ急落の煽り受け一段安。１７日にかけ３１７０円へ。
会社四季報新春号で、２０２３年６月期最終利益が１１億円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ１９８.６円。
１２月１９日付レポートでも「買い場」と予想。２１日の３０８０円を安値に切り返し。２２日に３６６０円を回復。
全体相場急反落の煽り受け年明け１月２１日にかけ１９７３円へ一段安ながら、今期予想ＰＥＲ１５倍割れ。
今年１月２３日付レポートで「改めて買い」と予想。
１７２９円で引けた１月２７日大引け間際と２８日寄り付き１７６６円より買い推奨。
１月３０日付レポートでも買いと予想。３１日引け後に２０２２年６月期売上高の上方修正を発表。
２月１日にかけ２１９９円を回復。
２月１４日に発表した２０２２年６月期第２四半期決算で、同通期最終利益８億５８００万円予想を据え置き。
２月２１日に、６３３４明治機械に対する公開買付け開始および資本業務提携と、パキスタン大使館を訪問し再生可能エネルギー市場の情報交換などを行ったと発表。
ロシアのウクライナ侵攻が「砲声は買い」となって２月２４日の１５６１円を安値に切り返し。３月３日にかけ２３６６円を回復。１８日にかけ４０９０円へ急反騰。
２９９７円へ急反落した３月２４日引け後に、同社の連結子会社Ａｂｉｔが、国内で電子認証技術に強みを持ち、システム開発や企業のデジタル化支援等を営むデジサイン社の発行済株式の全株式を取得し、買収したと発表。
３月２５日引け後にも、連結子会社のＷＷＢ社が新設ＳＰＣである合同会社ＷＷＢソーラー０３を通じて自然エネルギー等による発電事業及び当該管理・運営並びに電気の供給、販売等に関する事業を営む日本未来エナジー社、Ｊ.ＭＩＲＡＩ社の買収を決議したと発表。２９日の２７５６円を安値に切り返し。
３月３０日１３時に、グループ会社の日本光触媒センターが６３８１アネスト岩田および同子会社Ａ＆Ｃサービスとの間で業務提携したと発表。
同日引け後には、子会社のＷＷＥが千葉銀行とＳＤＧsリーダーズローン融資契約を締結したと発表。
これらを好感し、４月５日にかけ３４５５円へ再上昇。
４月７日引け後に、子会社ＷＷＢが開発を進めてきた那珂市太陽光発電所、蔵波太陽光発電所が系統連係し売電を開始したと発表。
４月２４日・５月１日合併号レポートで「５月２日前後が再度買い場」と予想。２７日の２０４６円を安値に切り返し。２０５３円へ売られた５月２日に続き、２０９８円へ売られた１０日にも買い推奨。
５月１５日付レポートで「再上昇に向かう」と予想。Ｓ高交え１９日にかけ３４１５円へ再上昇。
６月６日に、バイデン大統領が米太陽光発電を支援する大統領令を発令。太陽光パネルなどクリーンエネルギー国内生産を支援するため「国防生産法」を発動。また、東南アジア４カ国（ベトナム、カンボジア、タイ、マレーシア）から輸入される太陽光発電機器の新たな関税を２年間免除。
同社のベトナム子会社に追い風吹き、６月１０日にかけ４０８０円へ。３月１８日高値に迫る。
ベトナム子会社の今６月期中の上場は延期されたが、会社四季報夏号が２０２３年６月期売上高１０００億円予想。同最終利益も１２億円予想。予想ＥＰＳ２１６.６円。６月２４日終値５０８０円で来期予想ＰＥＲ２３.４５倍に低下。
６月３０日にかけ５４９０円へ上昇した後、調整。７月２２日の３９８５円を安値に切り返し。
７月２５日に発表した１：３の株式分割と、８月１５日に発表した好決算を好感し、１９日にかけ７０５０円へ一段高。遂に昨年４月２３日に付けた上場来高値７３００円を射程圏内に捉える。
２０２３年６月期最終利益が前期比４７％増の１２億８０００万円連続最高益更新予想。予想ＥＰＳ２３１.０５円。８月１９日終値６４６０円で、今期予想ＰＥＲ２８.０倍。時価総額３６０億円。
経済産業省が８月２６日に、燃焼時にＣＯ2を排出しない水素とアンモニアの普及を促進するため、石炭や天然ガスなど化石燃料との価格差に対して供給する企業を補助する制度の検討に入った。
水素やアンモニアは、石炭や天然ガスに混ぜて火力発電の燃料として使えば、ＣＯ2の排出量を抑えるが、水素の価格は液化天然ガスより１０倍程度高く、その普及を阻んできた。
先行する英国やドイツの制度を参考に具体策を詰め、貯蔵タンクやパイプラインなど供給インフラ整備も進める。
同社は、２０２１年６月に、水素エネルギー貯蔵システムの開発を目的として、バーディフュエルセルズ合同会社を設立。
- 容量一週間以上の大規模エネルギー貯蔵システム実現のため、水素エネルギー変換デバイスの非線形なコスト削減を目指す。
- 車載燃料電池技術をベースに非線形なコスト削減を可能にするプロセスイノベーションを追求。
- 独自技術のトリクルダウンでスケールに限定されない多様なエネルギー貯蔵用途を実現する。
８月２８日付レポートで「３０日に１：３の株式分割権利落ちも迎え、全体相場動向を見極めつつ上場来高値更新から青天再開に向かうのは時間の問題」と予想。９月２日にかけ１８００円へ下落。
９月４日付レポートで『全体相場一段安の煽り受け期待外れの値動きながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。
９月１２日にかけ２２４８円へ再上昇。海外比率７９％。ドル円が１４４円台へ更に円安が進み、海外比率８０％の６２５５ＮＰＣと共に円安メリット株として買われる。
９月１９日付レポートでも『全体相場下落の煽り受け、９月１６日にかけ再び１８０８円へ下落ながら、引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし』と指摘。ドル円が１４５円台に入った２２日に２０１５円へ再動意。
９月２８日場中に発表した中期経営計画の上方修正や株主総会の内容を好感し、２３６０円へ逆行高。８月１９日に付けた年初来高値を更新し、昨年４月２３日に付けた上場来高値２４３３円を射程圏内に捉えた後、全体相場一段安の煽り受け急反落。３０日に１８８０円へ。
中期経営計画は、２０２４年６月期売上高を当初目標の５９０億円から１５００億円へ、同経常利益を当初目標の３１億円から３８億円へ上方修正。
１０月３日の１７４１円を安値に切り返し。７日にかけ２１７８円を回復。上場来高値射程圏内をキープ。
１０月２４日寄り付き１９５５円より改めて買い推奨。１１月７日にかけ２２００円へ。
１１月１３日付レポートで「１４日に第１四半期決算発表予定。三角保ち合い上放れから青天再開に向かうのは時間の問題」と予想した通り、１４日に発表した業績の上方修正などを好感して上場来高値更新から青天再開。１１月１８日にかけ３１４５円へ一段高。
２０２０年３月１７日買い推奨値１４６円から２１倍高超え。今年３月２日買い推奨値６６２円から４.７５倍高に。
２０２３年６月期最終利益を前回予想の１２億８０００万円最高益更新から１４億５０００万円最高益更新予想に上方修正。予想ＥＰＳ８７.２５円に。
１１月１８日終値３０４５円で、今期予想ＰＥＲ３４.９倍。時価総額５０９億円。
２０２３年６月期第１四半期純利益５億３１００万円は、上方修正した同通期最終利益１４億５０００万円予想に対する進捗率が３６％に達し、更なる上方修正の可能性高まる。
仮に、第１四半期純利益５億３１００万円を単純に４倍した２１億２４００万円が通期最終利益なら、前期比２.４倍増益の最高益更新。
仮に、潜在株式調整後第１四半期ＥＰＳ３１.８９円を単純に４倍した１２７.５６円が通期ＥＰＳなら、ＰＥＲ２３.９倍に低下。
１１月２５日にかけ３２６０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０２０年３月１７日買い推奨値１４６円から２２倍高超え。今年３月２日買い推奨値６６２円から４.９倍高演じた後、さすがに反落。
１２月５日の２７１１円を安値に切り返し。三角保ち合い形成。
進捗率から更なる上方修正の可能性も高まる、水素関連の材料性も加わった太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいると予想する。円安メリット株の側面も
引き続き、『「再生可能エネルギーへの投資を拡大させ、２０５０年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」が日米新政権の国策にもなり、内閣府が打ち出したムーンショット目標４：クールアース＆クリーンアース関連に絡む地球温暖化対策の太陽光発電関連本命格として、大化けコースを歩んでいる』との予想に変更なし。
太陽光発電パイオニアの１４０７ウエストＨＤが、昨年１１月１９日にかけ６９４０円へ一段高。上場来高値を再び更新。２００８年１１月に付けた上場来安値１３円から５３３倍高に。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が、７月よりレーティングを新規Ｂｕｙでカバレッジ開始。目標株価を７０００円に設定。
９５１９レノバも、９月１３日にかけ６３９０円へ一段高。青天相場を上場来高値更新が続き、２０１７年８月に付けた上場来安値２４７円から２５.９倍高に。
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他の銘柄については、これまでの週末レポート参照。
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