日経２２５は７月３日にかけ上昇。６月１９日に付けた昭和バブル崩壊以降の戻り高値に迫った後、７日にかけ下落。６月２７日安値を試す展開
東京株式市場全体相場について、６月１８日レポートで「今週は調整に転じる予想する。引き続き個別材料株に期待」と指摘。日経２２５は１９日の３万３７７２円を高値に反落。２３日にかけ３万２５７５円へ下落。
６月２５日レポートで「今週は調整が続くと予想する。引き続き個別材料株に期待」と指摘。日経２２５は２７日にかけ３万２３０６円へ下落した後、２９日にかけ３万３５２７円へ反発。三角保ち合い形成。ＴＯＰＩＸは１文ながら早くも２２日に付けた昭和バブル崩壊以降の戻り高値を更新。
７月２日レポートで「今週は三角保ち合い上放れとなるか、調整が続くか見極め。引き続き、個別材料株に期待」と指摘。日経２２５は、７月３日にかけ３万３７６２円へ上昇。６月１９日に付けた昭和バブル崩壊以降の戻り高値に迫った後、７日にかけ３万２３２７円へ下落。６月２７日安値を試す展開。ＴＯＰＩＸは、７月３日にかけ上昇。６月２９日に付けた昭和バブル崩壊以降の戻り高値を再び更新した後、７日にかけ下落。
７月７日のＮＹは３日続落。日経２２５先物は３万２３８０円で終了。
今週の全体相場予測及び個別材料株については、先ほど「会員制投資戦略」にアップした有料週末レポートを参照。
６月１８日レポートより以下の通り解説。
「 まだ少し先だが、株価が急落していなければ、７月末開催の日銀金融政策決定会合において、昨年１２月２０日にイールドカーブコントロールの長期金利上限を０.５％に引き上げた時と同じ様な利上げに近い事を実施する可能性も。
ライブ中継会員では、米国が利上げを開始した２０２２年３月直後より「米国が利下げに転じるのは２０２３年９月頃」と予想してきた。日銀はＦＲＢが利下げに転じるまで大規模金融緩和策の現状維持を貫くか、ＦＲＢが利下げに転じる直前に１回は利上げする可能性もあるとお伝えしてきた。 」
「１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャート（２０２０年末よりラジオ等で２０７０年までの未来予測も一部披露）」に基づき昨年１２月１８日付レポートよりお伝えした２０２３年全体相場予測は、「１月前後より下落。２月前後、５月前後、７月前後に戻す場面もあるが、９月前後にかけ下げが続き、９月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇」。
年初より『昨年１２月２０日の日銀による長期金利上限引き上げを嫌気し急落。２０２３年全体相場予測の「１月前後より下落」が早めにきた格好となり、ここから「９月前後にかけ下げ」が続く予想で先が思いやられるが、今年９月前後こそ、コロナショックの大底を的中させた２０２０年３月中盤に続く「天与の買い場」となり、日経２２５が１９８９年１２月に付けた史上最高値３万８９５７円更新に向かう起点の年となろう』と指摘してきたが、もはや今年９月を待たずに、かねてよりお伝えしてきた「日経２２５が史上最高値を更新し４万円台に乗せるのは２０２４年」の予測に向かう展開。
２０２３年のここまでの推移、つまり「大発会を安値に上昇が続き年末にかけ史上最高値を更新から４万円台に乗せる」展開は、ライブ中継会員や２０２１年初めまで出演していたラジオなどで既報の２０２４年の未来予測チャートに酷似しつつあり、１年前倒しになってきた。
米国１強時代に終止符が打たれ、世界は多極化、あるいはウクライナ戦争を機に２極化に向かいつつあるとの見方は既に一般的と認識しているが、ドル基軸通貨による米国の覇権は、欧州と中国の諸事情により、当初の私の予想よりも随分と長く続くことになり、今では２段階あったと分析している。
１段目は東海岸。２段目は西海岸。そして２段目の覇権となった米西海岸の「シリコンバレー」を冠する銀行が今年破綻した事は、ドル基軸通貨による米国の覇権終焉を象徴するものになった。
一方、日本では５月１８日に、アメリカ・台湾・韓国の世界的半導体メーカー幹部と岸田首相が会談し、日本への半導体投資に対し政府が支援する方針を示すなど、米国西海岸の「シリコンバレー」の次は、日本が「シリコンバレー」となる段取り。
６月６日には、半導体受託生産最大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）の劉徳音会長が現在、熊本に建設中の工場周辺に第２工場を検討と発言。「九州シリコンアイランド」復活が決定的となった。
〈 中略 〉
２０２０年１２月のラジオにおいて
「 過去の大型バブル崩壊チャートと世界各国の人口動態を独自分析して１９９８年に描いた２０３６年までの未来予測チャートでは、２０２２年と２０２３年はいったん停滞するが、
ここ顕著となってきた人口減少を、移民政策か、ＡＩ・ロボット・量子コンピュータ・核融合発電など技術革新や、ポスト資本主義あるいは世界統一地球政府などシン・政治経済体制で相殺・克服していけば、
２０２４年に日経２２５が史上最高値を更新し４万円台乗せ。２０３５年前後に１０万円台乗せ。
まだ描いていないが、２０７０年前後には日経２２５が１００万円台に乗せる可能性もある。 」
と披露した事は、知る人ぞ知るところ。
今回のＣｈａｔＧＰＴの出現は、上記の最低条件を満たす第１歩となった。
尚、２０５０年辺りまでには世界統一地球政府によるシン・政治経済体制に移行している可能性があり、２０７０年前後に日経２２５が残っているかどうかはいささか疑問。
２０２２年初めより「２０２４年はアメリカ大統領選挙の年となるため、２０２３年末から２０２４年の早い段階で全国民が次期大統領はこの人以外にないと圧倒する候補が出てこない限り、日経２２５の４万円台乗せは２０２５年にお預けとなる可能性が高まる」とお伝えしてきた。
２０２２年１０月２１日にかけ１５１円台へ急伸したドル円については、２０１２年中盤の７０円台の時より「円高の終焉。日本株の歴史的買い場」を唱え、「２０１６年にかけ１２５円に向かう」との予想を的中させた後、三角保ち合い上放れとなってきた２０２１年１０月のラジオ等でも「１２５円を超えたら１３５円、１３５円を超えたら１４７円、１４７円を超えたら１６０円、１６０円超えちゃったら次の節目は２００円台だが、現時点で２００円台までいくかは分からない」と円安が進んでいくと予想した事は皆様ご存じの通り。
今回のインフレについても、１０年以上前から「２０１６年前後に日経２２５が２万円台に乗せた後、２０１９年前後に一旦１万６０００円台に急落してから４万円を目指す過程でインフレになる」と予想してきた。
今年１月２２日レポートで「米大統領選挙に拘わらず日経２２５が史上最高値更新４万円台に乗せる秘策も水面下で」と指摘した通り、２６日に早速、東証が２０２３年春にもプライム・スタンダード市場のＰＢＲ１倍割れ企業に対し改善に向けた取り組みや進捗状況の開示を要請する方針を示した。
要は、内部留保金で自社株買いや増配など株価対策に努力せよと。企業サイドはＭ＆Ａ・ＴＯＢ資金に回したいのが本音か。
勿論、株の世界に絶対は無く、外れる事もよくある。実際、昨年２０２２年は結構外れた。
２０２１年１２月１２日付レポートよりお伝えしてきた２０２２年全体相場予測は、「１月下旬にかけ上昇。２月下旬にかけ下落。３月末・４月初めにかけ上昇。５月初めにかけ下落。８月上旬にかけ上昇。１０月中旬にかけ下落。１２月末にかけ上昇」。
２０２２年２月６日付レポートより、２０２２年全体相場予測を「１月前後より下落。２月前後から上昇。４月前後より下落。５月前後に底打ち反転。８月前後にかけ上昇。１０月前後にかけ下落。１２月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。
日経２２５の底は３月９日。１０月に年初来安値を割ってしまったナスダックの６月１６日安値との中間点４月２８日は、「未来予測チャート」にある「底打ち５月２日」の１営業日前。日経２２５とナスダックの安値が５月２日前後を真ん中に挟んで３ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析。
その後の戻り高値は、日経２２５が８月１７日。ナスダックが１６日。「未来予測チャート」の「戻り高値８月１２日」との誤差は、日経２２５が３営業日。ナスダックが２営業日。
「１０月１６日前後から上昇に転じ」は、日経２２５が１０月３日を安値に、ＮＹが１３日を安値に底打ち反転。円一段安もあって日経２２５は８営業日も前倒しとなったが、１６日が日曜日で１６日前後は１４日か１７日を指し、ＮＹの誤差は１営業日に止まった。
１０月３０日レポートでお伝えした「１１月４日前後から２段上げに向かう」の予想は、誤差なくピッタリ的中。
１１月６日レポートの「１１月１７日前後から上昇一服」は、１７日前後は１６日・１７日・１８日を指し、誤差１営業日。
１１月２０日レポートの「１１月２２日前後から３段上げに向かう」は、誤差なくピッタリ的中。
「１２月末にかけ上昇」は外れた。東京はＴＯＰＩＸが１月４日大発会始値を上抜いた１１月２４日が高値に。ＮＹは１２月１３日を高値に反落。
２０２０年１２月２０日付レポートよりお伝えしてきた２０２１年全体相場予測は、「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整。４月前後から再上昇。一段高へ。５月前後を高値に下落。６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高。１０月前後をダブルトップに下落。１１月前後より再上昇」。
「２月前後にかけ上昇。３月前後に調整」は的中。
「４月前後から再上昇。一段高へ」は、史上最高値を更新したＮＹは的中したが、東京は外れた。
「５月前後を高値に下落」は的中。
「６月前後に底打ち反転。７月・８月前後上昇継続。９月前後にかけ一段高」は、ＮＹが完全的中。東京は日経２２５とマザーズ指数が８月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、７月２７日にかけ青天相場が続いた東証２部指数は９月１０日に史上最高値を再び更新。ＴＯＰＩＸも５月１３日安値を割らずに８月陽線。９月３日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経２２５も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点９月１４日に年初来高値を更新。
「１０月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「１０月前後下落」は的中。
「１１月前後より再上昇」は、ＮＹが的中したが、東京は大納会を３万円大台引け成らず、外れた。
２０１９年１２月１５日付レポートよりお伝えしてきた２０２０年全体相場予測は、「２月前後に調整もあろうが６月前後にかけ上昇継続。６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」。
当初的中したかに見えた「２月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、３月１３日と１７日に個別材料株と半導体関連に全面買い指示を出し、マザーズが１３日を、ＴＯＰＩＸが１７日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した１万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「６月前後にかけ上昇継続」は的中した。
「６月前後から下落。７月前後に底打ち反転。１１月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経２２５が２０１８年１０月に付けた２０１２年１１月以降の高値を更新。ＮＹダウも年末年始に予想した３万ドルの大台乗せ果たした後、日経２２５が予想通り１２月３０日大納会を２万７０００円台に乗せてほぼ高値引けとなった。
２０１２年１１月１４日寄付より建設株と金融株に買い指示を出し、１４日の夜間取引寄付より日経２２５先物オプションコールを買い推奨した後、翌１５日朝方より「かねてよりお伝えしてきた２０１２年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。１９０５年５月２７日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。
〈 中略 〉の部分は有料週末レポート参照。