東京株式市場全体相場について、6月18日レポートで「今週は調整に転じる予想する。引き続き個別材料株に期待」と指摘。日経225は19日の3万3772円を高値に反落。23日にかけ3万2575円へ下落。

 

6月25日レポートで「今週は調整が続くと予想する。引き続き個別材料株に期待」と指摘。日経225は27日にかけ3万2306円へ下落した後、29日にかけ3万3527円へ反発。三角保ち合い形成。TOPIXは1文ながら早くも22日に付けた昭和バブル崩壊以降の戻り高値を更新。

 

7月2日レポートで「今週は三角保ち合い上放れとなるか、調整が続くか見極め。引き続き、個別材料株に期待」と指摘。日経225は、7月3日にかけ3万3762円へ上昇。6月19日に付けた昭和バブル崩壊以降の戻り高値に迫った後、7日にかけ3万2327円へ下落。6月27日安値を試す展開。TOPIXは、7月3日にかけ上昇。6月29日に付けた昭和バブル崩壊以降の戻り高値を再び更新した後、7日にかけ下落。

7月7日のNYは3日続落。日経225先物は3万2380円で終了。

 

今週の全体相場予測及び個別材料株については、先ほど「会員制投資戦略」にアップした有料週末レポートを参照。

 

6月18日レポートより以下の通り解説。

「 まだ少し先だが、株価が急落していなければ、7月末開催の日銀金融政策決定会合において、昨年12月20日にイールドカーブコントロールの長期金利上限を0.5%に引き上げた時と同じ様な利上げに近い事を実施する可能性も。

ライブ中継会員では、米国が利上げを開始した2022年3月直後より「米国が利下げに転じるのは2023年9月頃」と予想してきた。日銀はFRBが利下げに転じるまで大規模金融緩和策の現状維持を貫くか、FRBが利下げに転じる直前に1回は利上げする可能性もあるとお伝えしてきた。 」

 

「1998年に描いた2036年までの未来予測チャート(2020年末よりラジオ等で2070年までの未来予測も一部披露)」に基づき昨年12月18日付レポートよりお伝えした2023年全体相場予測は、「1月前後より下落。2月前後、5月前後、7月前後に戻す場面もあるが、9月前後にかけ下げが続き、9月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇」

年初より『昨年12月20日の日銀による長期金利上限引き上げを嫌気し急落。2023年全体相場予測「1月前後より下落」が早めにきた格好となり、ここから「9月前後にかけ下げ」が続く予想で先が思いやられるが、今年9月前後こそ、コロナショックの大底を的中させた2020年3月中盤に続く「天与の買い場」となり、日経225が1989年12月に付けた史上最高値3万8957円更新に向かう起点の年となろう』と指摘してきたが、もはや今年9月を待たずに、かねてよりお伝えしてきた日経225が史上最高値を更新し4万円台に乗せるのは2024年」の予測に向かう展開。

2023年のここまでの推移、つまり「大発会を安値に上昇が続き年末にかけ史上最高値を更新から4万円台に乗せる」展開は、ライブ中継会員や2021年初めまで出演していたラジオなどで既報の2024年の未来予測チャートに酷似しつつあり、1年前倒しになってきた。

 

米国1強時代に終止符が打たれ、世界は多極化、あるいはウクライナ戦争を機に2極化に向かいつつあるとの見方は既に一般的と認識しているが、ドル基軸通貨による米国の覇権は、欧州と中国の諸事情により、当初の私の予想よりも随分と長く続くことになり、今では2段階あったと分析している。

1段目は東海岸。2段目は西海岸。そして2段目の覇権となった米西海岸の「シリコンバレー」を冠する銀行が今年破綻した事は、ドル基軸通貨による米国の覇権終焉を象徴するものになった。

一方、日本では5月18日に、アメリカ・台湾・韓国の世界的半導体メーカー幹部と岸田首相が会談し、日本への半導体投資に対し政府が支援する方針を示すなど、米国西海岸の「シリコンバレー」の次は、日本が「シリコンバレー」となる段取り。

6月6日には、半導体受託生産最大手の台湾積体電路製造(TSMC)の劉徳音会長が現在、熊本に建設中の工場周辺に第2工場を検討と発言。「九州シリコンアイランド」復活が決定的となった。

 

 〈  中略  〉

 

2020年12月のラジオにおいて

「 過去の大型バブル崩壊チャートと世界各国の人口動態を独自分析して1998年に描いた2036年までの未来予測チャートでは、2022年と2023年はいったん停滞するが、

ここ顕著となってきた人口減少を、移民政策か、AI・ロボット・量子コンピュータ・核融合発電など技術革新や、ポスト資本主義あるいは世界統一地球政府などシン・政治経済体制で相殺・克服していけば、

2024年に日経225が史上最高値を更新し4万円台乗せ。2035年前後に10万円台乗せ。

まだ描いていないが、2070年前後には日経225が100万円台に乗せる可能性もある。 」

と披露した事は、知る人ぞ知るところ。

今回のChatGPTの出現は、上記の最低条件を満たす第1歩となった。

尚、2050年辺りまでには世界統一地球政府によるシン・政治経済体制に移行している可能性があり、2070年前後に日経225が残っているかどうかはいささか疑問。

 

2022年初めより「2024年はアメリカ大統領選挙の年となるため、2023年末から2024年の早い段階で全国民が次期大統領はこの人以外にないと圧倒する候補が出てこない限り、日経225の4万円台乗せは2025年にお預けとなる可能性が高まる」とお伝えしてきた。

 

2022年10月21日にかけ151円台へ急伸したドル円については、2012年中盤の70円台の時より「円高の終焉。日本株の歴史的買い場」を唱え、「2016年にかけ125円に向かう」との予想を的中させた後、三角保ち合い上放れとなってきた2021年10月のラジオ等でも「125円を超えたら135円、135円を超えたら147円、147円を超えたら160円、160円超えちゃったら次の節目は200円台だが、現時点で200円台までいくかは分からない」と円安が進んでいくと予想した事は皆様ご存じの通り。

 

今回のインフレについても、10年以上前から「2016年前後に日経225が2万円台に乗せた後、2019年前後に一旦1万6000円台に急落してから4万円を目指す過程でインフレになる」と予想してきた。

 

今年1月22日レポートで「米大統領選挙に拘わらず日経225が史上最高値更新4万円台に乗せる秘策も水面下で」と指摘した通り、26日に早速、東証が2023年春にもプライム・スタンダード市場のPBR1倍割れ企業に対し改善に向けた取り組みや進捗状況の開示を要請する方針を示した。

要は、内部留保金で自社株買いや増配など株価対策に努力せよと。企業サイドはM&A・TOB資金に回したいのが本音か。

 

勿論、株の世界に絶対は無く、外れる事もよくある。実際、昨年2022年は結構外れた。

2021年12月12日付レポートよりお伝えしてきた2022年全体相場予測は、「1月下旬にかけ上昇。2月下旬にかけ下落。3月末・4月初めにかけ上昇。5月初めにかけ下落。8月上旬にかけ上昇。10月中旬にかけ下落。12月末にかけ上昇」

2022年2月6日付レポートより、2022年全体相場予測「1月前後より下落。2月前後から上昇。4月前後より下落。5月前後に底打ち反転。8月前後にかけ上昇。10月前後にかけ下落。12月末にかけ上昇」という従来通りの表現に変更。

日経225の底は3月9日。10月に年初来安値を割ってしまったナスダックの6月16日安値との中間点4月28日は、「未来予測チャート」にある「底打ち5月2日」の1営業日前。日経225ナスダックの安値が5月2日前後を真ん中に挟んで3ケ月以上ズレた原因は、その間の円急落にあると分析。

その後の戻り高値は、日経225が8月17日。ナスダックが16日。「未来予測チャート」「戻り高値8月12日」との誤差は、日経225が3営業日。ナスダックが2営業日。

「10月16日前後から上昇に転じ」は、日経225が10月3日を安値に、NYが13日を安値に底打ち反転。円一段安もあって日経225は8営業日も前倒しとなったが、16日が日曜日で16日前後は14日か17日を指し、NYの誤差は1営業日に止まった。

10月30日レポートでお伝えした「11月4日前後から2段上げに向かう」の予想は、誤差なくピッタリ的中。

11月6日レポートの「11月17日前後から上昇一服」は、17日前後は16日・17日・18日を指し、誤差1営業日。

11月20日レポートの「11月22日前後から3段上げに向かう」は、誤差なくピッタリ的中。

「12月末にかけ上昇」は外れた。東京はTOPIXが1月4日大発会始値を上抜いた11月24日が高値に。NYは12月13日を高値に反落。

 

2020年12月20日付レポートよりお伝えしてきた2021年全体相場予測は、「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整。4月前後から再上昇。一段高へ。5月前後を高値に下落。6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高。10月前後をダブルトップに下落。11月前後より再上昇」

「2月前後にかけ上昇。3月前後に調整」は的中。

4月前後から再上昇。一段高へは、史上最高値を更新したNYは的中したが、東京は外れた。

5月前後を高値に下落は的中。

「6月前後に底打ち反転。7月・8月前後上昇継続。9月前後にかけ一段高」は、NYが完全的中。東京は日経225マザーズ指数が8月に年初来安値を更新した事から外れたかに見えたが、7月27日にかけ青天相場が続いた東証2部指数は9月10日に史上最高値を再び更新。TOPIXも5月13日安値を割らずに8月陽線。9月3日より年初来高値を更新するなど、外れたとも言えない展開に。日経225も年末年始よりラジオなどでも今年の高値を付けると予想してきた転換点9月14日に年初来高値を更新。

「10月前後をダブルトップに下落」は、「ダブルトップ」は外れたが、「10月前後下落」は的中。

「11月前後より再上昇」は、NYが的中したが、東京は大納会を3万円大台引け成らず、外れた。

 

2019年12月15日付レポートよりお伝えしてきた2020年全体相場予測は、「2月前後に調整もあろうが6月前後にかけ上昇継続。6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」

当初的中したかに見えた「2月前後に調整」は、コロナショックに見舞われ、私の未来予測チャートが描く調整の範囲内を大きく下回った事から外れたと言わざるを得ないが、3月13日と17日に個別材料株半導体関連全面買い指示を出し、マザーズが13日を、TOPIXが17日を安値にドンピシャのタイミングで急反騰。ナスダックが史上最高値を更新。年末年始に予想した1万ポイントの大台乗せを果たした事もあり、「6月前後にかけ上昇継続」は的中した。

「6月前後から下落。7月前後に底打ち反転。11月前後にかけ上昇。調整を経て年末高へ」も、ほぼ的中。日経225が2018年10月に付けた2012年11月以降の高値を更新。NYダウも年末年始に予想した3万ドルの大台乗せ果たした後、日経225が予想通り12月30日大納会を2万7000円台に乗せてほぼ高値引けとなった。

 

2012年11月14日寄付より建設株金融株に買い指示を出し、14日の夜間取引寄付より日経225先物オプションコールを買い推奨した後、翌15日朝方より「かねてよりお伝えしてきた2012年日本株の歴史的買い場。大相場の開始」と予想。日本株に全面買い指示を発令。1905年5月27日、日本海海戦においてロシアのバルチック艦隊を目前に秋山真之が草案した「敵艦見ゆ。皇国の興廃此の一戦に在り。各員一層奮励努力せよ」をもじり、代表取締役前池英樹の署名入りで「大底見ゆ。東京株式市場の興廃この一戦にあり。各員、株買いに奮励努力せよ」と宣言。

 

〈 中略 〉の部分は有料週末レポート参照。